上海のロックダウンがやり過ぎではない理由はウイルスそのものにある

＜記事原文　寺島先生推薦＞
The Shanghai Lockdown. Seen from Another Angle
（上海のロックダウンを観点を変えて見てみる）

出典：Global Research 　

2022年4月22日

著者：Peter Koenig　（ピーター・ケーニッヒ）

＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞

2022年5月30日


　
　世界のほぼ全てが中国を非難し、人権侵害行為を行っているとして厳しく批判している。具体的には、人口2600万の上海で、たった2万6千件の「新型コロナウイルス」の陽性患者が出ただけなのに、という批判だ。確かに一見尋常ではない措置に思えるし、かなりのやり過ぎではないかともとれる。

　しかし一度振り返ってみよう

　2002年～2004年のSARS（重症急性呼吸器症候群）の流行を覚えておいでだろうか？

　およそ8千人が感染し、死亡件数は774件だった。症例と死亡事例のほとんどは中国本土と香港で発生し、台湾でも何例か、日本や米国で少し、それ以外世界20か国以上で症例が出たことが明らかになっている。

　注目すべき点は、すべての「症例」が中国人の遺伝子を持つ人々に現れたことだ。別の言い方をすれば、このウイルスは「中国人種」に狙いを定めて攻撃を加えたということだ。つまりこのウイルスは中国や中国国民を標的にこしらえられたウイルスだったのだ。

　「偶然にも」、その数年前の1999年と2000年に、中国政府は何百人もの西側の「科学者たち」を検出している。特にハーバード大学など西側の著名な学術機関や研究所からの科学者たちだった。これらの科学者たちが中国の地方部の人々からDNAを回収していた。それは特に中国の北東地域でのことだった。

　これらの「科学者たち」は中国の国民を雇い、様々な地域の人々の血液資料を回収する手助けをするよう金を支払っていた。このような西側の科学者たちは発見されればすぐ追放されたが、時既に遅し。これらの科学者たちは中国人から採取した何千人もの血液資料を既に密輸していた。こちらの記事を参照。

　これらの血液資料が後に利用され、中国人の遺伝子を標的にした特殊なコロナウイルスが作られた。その結果引き起こされた2002年から2004年の中国でのSARSの流行は、ただの実験だった。もっと酷いことはその後に来ることになっていた。

　2019年10月18日にニューヨーク市で開催されたイベント201のことを覚えておいでだろうか？このイベントはビル＆メリンダゲイツ財団が資金を出し、世界経済フォーラム(WEF)やジョンズ・ホプキンス大学医療安全保障センターが開催したイベントだった。

　このイベントには、世界の主要な人物や団体が参加していた。具体的には、世界銀行、IMF(国際通貨基金)、国連、国連の諸専門機関、ユニセフ、もちろん世界保健機関もだ。さらには主要な諸銀行や金融機関、CDC(疾病予防管理センター)、 FDA(食品・医薬品局)などの米国の主要な医療諸機関、中国のCDCまでもがこのコンピューター上の演習に参加していた。 この演習では、世界で6千万人が2～3年の間に死亡するものとされていた。こちらの記事を参照。

　中国当局は特定の人種を標的にしたウイルスの存在をはっきりと認識していたので、2020年が始まって直ぐにSARS-Cov-2ウイルスが武漢を襲った時、警戒態勢に入った。中国の対応は論理的で、素早く、厳格だった。中国は即座に武漢(人口1100万人)だけでなく、上位区分である湖北省(人口約5千万人)をもロックダウンした。 なお武漢市は湖北省の省都である。 さらに中国国内の他の諸地域でもSARS-Cov-2ウイルスが検出されれば、すぐにロックダウン措置が取られた。つまり後にWHOにより「Covid-19」という都合のいい名称が付けられたこの病気に対して中国当局が取った「蟻の子1匹も通さない」姿勢はここから始まったと言える。さらに覚えておいて欲しいのは、Covid-19、言い換えればSARS-Cov-2ウイルスが新種のウイルスとして単離されたり、特定されたことは一度もないという事実だ。

　特定の遺伝子や人種を標的にしたウイルスであるということを承知していた中国が自国民を守るためにとった反応は、論理的であり早急だった。 そして実際、この蟻の子1匹も通さない対応のおかげで、中国はほぼ6-8ヶ月で、この病気をほぼ克服できたのだ。 この厳しいロックダウン措置の間、中国の8割程度の工業団地は麻痺した。しかし2020年の下旬までには中国のほとんどの生産業や、工場や、運輸業や、農業は再び活気を取り戻した。

　中国当局がとったこの厳しい措置こそが、中国経済がこの新型コロナの流行中もほとんど苦境に陥らなかった主要な要因だ。実際、IMFは中国の2021年の成長率は1.2%と見ていたし、中国自身も 3.5%の成長率であるとの見通しだった。しかし2021年の中国の成長率は5.5%を記録した。中国が示したこの成長と、その結果生じた可能な輸出量の増加のおかげで、多くの国々、特にアジア大陸の国々がコロナのせいで失ったものを取り戻し、経済を前に進める助けとなった。

　1949年の毛沢東の共産主義革命以来ずっと、中国は西側資本主義者たちにとって目の上のたんこぶだった。中国が次第に、経済面においても、戦略的な面においても、超大国へと成長していく中で、中国への攻撃や西側による制裁措置も大きくなっている。国際法や人権から見て、どれだけ不法であるかなどは関係なく、 米国が主導する西側は執拗に中国に対して経済制裁を課してきた。そしていうまでもなく、中国に最も近い同盟国であるロシアに対しても同じ対応をとってきた。

　これらの制裁にもかかわらず、中国は間もなく（遅くともここ３～４年以内のことになるだろう）米国経済を凌駕するだろう。実際経済状況を示す唯一の正しい指標であるPPP(購買力平価。ある通貨で購入可能な商品の価値のこと)の値でみれば、中国は数年前に既に米国を凌駕している。

　中国は未完成の重要な物品や、完成後の物品の供給網だ。これらの物品は西側が消費財を回し、消費者を満足させるために必要なものだ。他方ロシアは、広大な領地で豊富な天然資源を産出し、最大の天然資源供給国となっている。この天然資源は、西側がのどから手が出るほど欲しがっている商品の生産に必要とされている。

　中国もロシアも、経済的にも戦略的にも、西側にとって不可欠な存在だ。しかもこの両国は密接な同盟関係にある。両国は西側が優位を維持するのに脅威となっている。西側はこのような状況には耐えられない。というのも西側の体は支配欲という細胞でできているからだ、南の発展途上の国々が西側の植民地であった数千年の歴史をたどれば、それは一目瞭然だ。　
　絶対に提携すべき両国との協力関係を模索するのではなく、西側が求めているのは、制裁や物理的な戦争を駆使して、両国を支配し、完膚なきまで叩きのめすことだ。西側最大の戦争機関であるNATOは手を抜くことなく、ロシアと中国を脅し、屈服させようと企んでいて、この両国の国境付近に侵入するだけではなく、NATOの軍事力を誇示し、両国の国境付近で軍事演習を行っている。中国が最近ロシアと協力してNATOのさらなる拡大に反対していることには何の不思議もない。両国が西側からの圧力に直面してさらに協力関係を強めている中でのことだからだ。

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　そしてウクライナとロシア間の戦争が始まった。しかしNATOの拡張はこの戦争のひとつの原因に過ぎない。現時点で世界のほとんどは理解している。大手メディアでさえその秘密をもはや隠そうとはしていない。1991年のソ連解体の際、当時の米国国務長官のジェームス・ベイカー3世(James Baker III)と欧州の米同盟諸国が、当時のソ連・ロシア大統領のミハイル・ゴルバチョフと約束していたのは、NATOがベルリンよりも1インチも東に拡大しないということだった。

　この約束が交わされたのは、ドイツが東ドイツと再統合することとの引き換え条件だったからだ。さらには東ベルリンを西ベルリンに統合し、その統合されたベルリンを再びドイツの首都にすることもその条件に含まれていた。

　周知のとおり、この約束は無惨にも反故にされた。1991年NATO加盟国は16カ国で、そのうち2カ国がアメリカ大陸の国々(米国とカナダ)で、残り14カ国が欧州諸国だった。 その後30年ほど経過した今は、NATO加盟国は30カ国に達している。新しく加盟した14カ国は全て欧州諸国であり、NATO加盟諸国はロシア国境にどんどん近づいている。ウクライナは次のNATO加盟国の候補国だった。そのことはロシアには耐えられないことだった。

　ちょっと考えて欲しい。ロシアや中国がメキシコや中米に軍事基地を設置したらどうなるだろうか？米国はどんな反応を見せるだろうか？ それを明らかに示したのが、1961年のピッグス湾事件だった。当時は米国大統領JFKとソ連のニキータ・フルシチョフ筆頭書記間のウィーン会議での交渉により、すべてを破壊することになる可能性のある核戦争への道が回避されたのだ。

　プーチン大統領が今考えている心配については十分すぎるくらい理解できる。それが、プーチンがウクライナへの侵攻を決めた理由の一つになる。もちろんそのことで戦争を正当化するわけでは全くないが、ロシアの反応の説明にはなる。

上海の都市封鎖措置における点を線で結ぶと

　実は、プーチン大統領がウクライナ侵攻に至った理由には、NATOの拡張よりも重要だと思われる理由があるのだ。それはウクライナに米国が資金を出した20～30カ所の生物研究所が、戦争のための研究を行う（第3級の）生物研究所であることだ。これらの生物研究所が建てられたのはここ20年ぐらいの間のことで、そのほとんどは西側が主導した2014年2月のマイダンでのクーデター以降に建てられたものだ。なおこのクーデターがウクライナの、そしてウクライナとロシアとの間の現状のさきがけとなったのだ。

　国家安全保障上の理由で、ロシアはこれらの恐ろしい研究所を抑え、さらにはおそらく破壊する必要がある。そうするため侵攻が必要だったのだ。西側がロシアの侵攻のきっかけとなるような挑発行為をしかけた時期、特にアゾフ・ナチス大隊が分離地域であるドンバス地域での一般市民の殺害行為を行った時期は偶然ではない。マイダンでのクーデターが起こってから8年間、1万4千人の一般市民が亡くなっており、うちほぼ3分の１が子どもであったという記録が残っている。この状況は世界経済フォーラムが掲げる「グレートリセット」の主張とぴったり合う。「グレートリセット」の目的は世界の全ての人々を支配することである。全国連加盟193カ国の人々を、様々な手段を使って支配しようというものだ。

　このグレートリセットが評判の悪い国連の「アジェンダ2030」の全貌なのだ。その手始めが、偽りの「対コロナ戦争」だったのだ。この戦争により、人々の恐怖を煽り、人々が本来持っている免疫力を低下させ、抵抗する気力をくじき、まるで羊の群れのように「ガス室」ならぬ「ワクチン室」に引っ張られることになったのだ。その部屋で人々は「抗新型コロナワクチン」と偽称されている薬品を接種されたのだ。そんな「ワクチン」の実の姿は、伝令RNA を使ったDNA書き換え薬品だ。しかも試用段階にある薬品だ。

　さらに、西側が製造しているワクチンは瓶により、内包されている生物・化学物質が異なっているのだ。酸化グラフェンという物質が含まれている場合もあるが、その最終目的は電磁波を使って人間の脳を操作しやすくすることだ。それは偶然にもクラウス・シュワブが描いている第4次産業革命の主張と同調する。その革命の最終目的はなんとか生き残ることができた人々を完全にデジタル化してしまうことだからだ。

　元ファイザー社の副社長であり、科学部長であったマイク・イェードン博士によると、このような偽ワクチンが人間の免疫系を大きく減退させる働きがあるとのことだ。男性や女性の自己免疫力は、1度目の接種で3割、2回目の接種でさらに3割低下し、いわゆる「追加接種」においてはさらに2割低下するとのことだ。つまり、ワクチンを接種し続けた人はここ1～3年以内に様々な病気に罹患すれば、死んでしまう可能性があるということだ。具体的には悪性ガン、諸種の心臓病などだ。しかしそうなった死因をワクチンに求めることは困難になるだろう。その一例としてこちらとこちらの記事を参照。「コロナワクチン接種により女性が不妊となる」。「コロナワクチンにはHIVの構成物が含まれている」

　4度目や5度目あるいはそれ以上の「追加接種」が承認され、人々に対して行われたらどうなるだろうか？すべては計画通りなのだろうか？国連アジェンダ2030完成まで残すところあと7・8年しかない中でのことだ。

　さらに、西側メディアが繰り出す絶え間ない「ワクチン言説」のせいで、多くの人々は（今でも大多数の人々がそうなのだが）「認知的不協和」状態におかれている。わかりやすくいうと、人々は自分たちがずっと政府からウソをつかれてきたことを認められなくなってしまっているということだ。その政府は人々が意図を持って選んだ政府であり、自分たち自身を守るため血税を収めてきたのにだ。政府によるこのような裏切り行為が多すぎて、それが裏切り行為であると認められなくなっているのだ。この計画、さらには国連アジェンダ2030の裏で暗躍する勢力はそのような状況を理解している。だからこそ、人々の目を覚まさせることは本当に困難な仕事なのだ。団結して反対するよう仕向けることは非常に難しくなっているのだ。

再びウクライナのウイルス研究所について

　これらの第3級戦争用生物研究所では、特定の遺伝子を標的にしたウイルスを作成することが可能だ。例えばロシア人の遺伝子や中国人のDNAに狙いを定めることも可能だ。もちろん他の人種に応じたウイルスを作ることもできる。このように設えられたウイルスに関する治験はここ2~30年間で数多く行われてきた。特筆すべきは、西アフリカで発生したエボラ熱の流行だ(2014-2016)。主に被害を受けたのは、ギニア、シエラレオネ、リベリアで、これらの地域が流行の中心地だった。このエボラ熱が流行していた期間にこの3国では、推定されたもの、可能性のあったもの、確証されたものをあわせて2万8616件の症例があり、死亡者数は1万1310人だった。つまり罹患者の死亡率は4割程度という恐ろしい数字だったのだ。こちらの記事を参照。この流行と今の「新型コロナ」の死亡率を比べてみよう。それは0.07～0.1%だ。これはインフルエンザ並だ。

　誰が判断できようか？特定の遺伝子を標的にした病気であったエボラウイルスや、それ以外の恐ろしいウイルスが研究所で作られていた（あるいは今も作られている）ことはないなどと。しかもそれは米国が資金提供した生物研究所で、ロシア軍が「侵攻した」理由は、その研究所を破壊し人類を救うためだったなどありえないなどと。

　もちろん、このような恐ろしい、人口削減を目的とした生物戦争で使われる薬品が「流出したのか」、それともロシアの侵攻前に、狙いを定めて意図的に放出されたのか、どちらなのかの確証を得ることなど全くできないだろう。しかしそれは、グレートリセットや、ビル・ゲイツが、新たなそしてもっとずっと危険な流行がこの先待ち構えていると予見していたこととも繋がるのだが。

　同様に、マールブルク熱（エボラ熱のように内部出血を伴う病気）の流行が起こる可能性があるという警告を、今年の上旬フランスのジャン・カステックス首相が発していた。同首相はその流行のせいで2022年4月の大統領選挙が延期になるかもしれないことを警告していた。今のところ、そうはなっていない。しかしそのような流行が本当に起こるのか、さらにはいつ起こるのかを誰が知ろうか？

　そしてこのようなウイルスが最も標的にしているのはどんな人々なのだろう？中国とロシアの人々なのだろうか？

　生物兵器による攻撃があったことを示す明確な証拠がない中であれば、おそらく中国が「蟻の子一匹通さない」ような上海における完全なる都市封鎖措置をとった理由がより理解できるのではないだろうか？

　我々民衆はお互い、国内の人々や、国外における全ての国々の人々と連帯し、この「闇の企み」を食い止めるべくできることは何でもしなければならない。そして光をもたらそう。一時的な犠牲を払わなければならないとしても。最後にはきっと、光が闇を凌駕するのだから。