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医療当局がコロナワクチンを正当化するために使った6つの二重基準とは。

<記事原文 寺島先生推薦>
6 Double Standards Public Health Officials Used to Justify COVID Vaccines
(医療当局がコロナワクチンを正当化するために使った6つの二重基準とは)

著者:マダバ・セティ(Madhave Setty)医学博士

出典:Global Research
 
2022年4月18日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年6月2日



 新型コロナに対する公式見解が、初めからつじつまが合わず、偽善的で、かつあるいは矛盾する内容だったのは、医療当局が二重基準を使って、「公式見解は論理的で理にかなったものである」という幻をかけていたからだ。

 我々は今、疫学的な危機だけではなく、ものごとを正しく認識できなくなる危機にも置かれている。自分が知っていることの正しさをどうやって確認すればいいのか?理にかなった信念とただの意見をどう識別すればいいのか?

 ここ2年間近く、人々は洗練されたことばの拡散にさらされ「科学を信じ」ざるを得なくさせられている。

 しかし科学者ではない人間が「科学が出している本当の答え」をどうやって見抜けるというのか?
伝統的なメディアが我々にくれる答えは単純。「私たちを信じればいいのです」だ。

 いわゆる「独立した」真実調査団が運営するサイトのせいで、公式見解と相いれない考え方は排除され、そのような意見は十把一絡げに少数の懐疑主義として片付けられている。

 「調査する」という意味が、「ウィキペディアの記載を調べること」という意味になってしまっている。

 意味のあるものとして取り上げるのではなく、異論は偽情報として簡単にはねつけられ、そのような情報源は信頼できないとして片付けられる。

 そのような情報源が信頼できないことをどうやって知ればいいのだろう?「これは異論だから信頼できないに違いない!」と考えればいいのか?

 こんな風に堂々巡りする議論が、異論を認めず、考えを一つに凝り固めてしまう主要な原因になっている。「凝り固まった考え」という呪いを解くのは簡単ではないが、不可能なことではない。

 本記事において私は行政医療当局が使っている6つの二重基準について描写する。これらの二重基準を使って、医療当局は「新型コロナの公式見解は論理的で理にかなったものだ」という幻想を形成している。

 そしてこの幻想を使うことにより、ワクチン接種を受ける正当性を激しく高めようとしてきた。

 医療当局の公式見解とは食い違う科学誌や専門家たちの意見(そのような意見が頭から否定されているのは、当サイトThe Defenderで掲載されているからだが)を引用せずに、私は公式見解が、初めからつじつまが合わず、偽善的で、かつあるいは矛盾する内容であることを示したい。

1. コロナによる死亡だと「見なし」でいいが、ワクチンによる死亡は「証明」が必要


 4月8日の時点で、VAERS(ワクチン有害事象報告制度)によるとコロナワクチン接種後に2万6699件の死亡が報告されている。

 しかし米国疾病管理予防センター(CDC)が(ワクチンによる死亡であると)公式に認定しているのはそのうちたった9件だ。

 死因をはっきりさせるために、CDCは検死を求めており、すべての死因が排除されて初めてワクチンが死因であると認定される。

 しかしCDCは、コロナが死因だとされる人を特定する際には全く違う基準を用いている。

 CDCはコロナによる死者は98万6千人だとこちらで報告しているが、脚注1にある通り、その死亡件数は「新型コロナが死因であると確定された、あるいは推定された死亡件数」である。[強調は筆者]

 PCR検査の結果陽性となった人や、コロナに感染していると推定される人が亡くなった場合、CDCはその死亡をコロナによる死亡件数に加える。

 ご注意いただきたいのは、CDCの定義によれば、コロナによる死亡者とはコロナが原因で亡くなった志望者ではなく、亡くなったときコロナに感染していた人のことであるということだ。

 死因がコロナワクチンであることを証明するには検死が必要とされるのに、死因がコロナの場合はなぜ検死が必要とされないのだろう?

 逆の言い方をすると、亡くなる前に新型コロナウイルスに接触したことは十分死因として考えられるのに、亡くなる直前にワクチン接種していたことはただの偶然だと考えられるのだろうか?

2. CDC は心筋炎について調査する際はVAERSのデータを使用しているのに、ワクチンによる死亡については「VAERSのデータは信頼できない」としている。

 2021年6月23日、CDCの予防接種実践諮問委員会(ACIP)は、コロナワクチン接種後に生じる心膜炎・心筋炎の危険度について評価を下すための会議を持った。その対象は特に若い男性についてだった。

 以下はその会議のプレゼンの際に示された重要なスライドの一枚だ。



 上の図から、コロナワクチンの2回目接種を行った18歳から24歳の男性約430万人のうち、心筋炎が219件発生していることがわかる。

 この際CDCはVAERSのデータを使用して、ワクチン接種後に心筋炎が発生する危険度を評価することをよしとしている。それなのに、CDCは(VAERSに)ワクチン接種後に報告された2万6699の死亡件数のうちたった9件だけを認定し、それ以外の死亡件数はすべてワクチンが死因であることを否定している。

 なぜCDCは心膜炎・心筋炎のデータに関してはVAERSのデータを信頼するのに、死亡件数については信頼しないのだろうか?

 その理由の一つとして、心筋炎の症状が発生するのはワクチン接種後すぐに起こることがあげられるかもしれない。

 言い換えれば、心筋炎の症状は注射後すぐに発生するから、この二つの出来事(ワクチン接種と心筋炎の症状の発生)の間に強い因果関係が推測されるということになる。

 例えば、以下は同じ会議のプレゼンでの一枚のスライドだ。


 ワクチン接種が原因となり発生した心膜炎・心筋炎のほとんどは注射した数日後に起こっている。先述の通り、この両者には強い因果関係が推測される。

 ランセット誌に掲載された最近の論文でも、ワクチン接種後の死亡件数について、VAERSのデータを直接採用した同様のグラフが使われている。


 繰り返しになるが、大多数の症例において、出来事(死亡)はワクチン接種直後に起こっている。
上記の二つのグラフから導き出されることは、接種と副反応の間の経時的な関係においては接種が副反応を引き起こす原因になったという推測は可能だが、証明にはならないという認識だ。ただしもう一つ頭においておくべきことは、ワクチン接種が死亡の原因になったと考えれば、筋はすっかり通りそうだという事実だ。

 明らかなことは、CDCがVAERSの報告による死亡例を否定することに何の正当性もないことである。なぜならCDCは心膜炎・心筋炎の報告に関しては、VAERSが出している同じデータを使うことをよしとしているからだ。

3. CDCはワクチンの効果の見極めには「相対リスク」 を使っているが、副反応の危険度に関しては「絶対リスク」を使って実態を軽く見せようとしている。 

 ファイザー社による第Ⅲ相臨床試験においては、短期間の観察結果であるが、プラセボ偽薬を接種した被験者のほうが、ワクチンを接種した被験者の9倍、コロナ重症に罹ったことが示されている。つまり(ワクチン接種者の)相対リスクが90%低いということだ。

 この調査結果は好ましい結果として、人々がこの「実験段階にある治療法」を受け入れる際の重要な論拠として使用されていた。(なお、長期間の観察結果についてのデータはまったく知らされていない)。

 しかし臨床試験の被験者となった人のうちコロナで重症になる危険度(リンク先の表S5を参照)は、ワクチン接種者においては2万1314人のうち1人だった。そしてプラセボを接種した被験者については、危険度は2万1259人のうちたった9人 (0.0423%)だった。

 絶対リスクからみれば、ワクチンが重症を防ぐ確率は0.038%となる。

 大手メディアやCDCが決して話題にしないことは、絶対リスクの数値を使えば、注射をうつことによってコロナで重症になる確率は非常に小さいという事実だ。

 さらに、臨床試験においてワクチンを接種した被験者の0.6%がワクチンによる重大な副反応を受けた(うち一名は亡くなり、治療や手術が必要になった人、入院した人、命に関わるような重症が出た人々など)。つまりワクチンでコロナの重症を一人防ぐごとに、約16件の重大な副反応が生じるということだ。

 しかしながら、心膜炎・心筋炎の危険度の話については、CDCは以下のように述べている。「特に10代や青年層の男子で、コロナワクチン接種数日後に心筋炎や心膜炎が生じたという報告があったのはまれなことです。」

 さらにCDCはこう記載している。「絶対リスクとしては低い数値だが、心筋炎になる危険度は12歳から39歳の間の男性が高くなっています…。」

 言い換えれば副反応が生じる危険度は、相対リスクではなく、絶対リスクを使って考慮されているということだ。

 上記のCDCのプレゼンのスライド(表1)によれば、18歳から24歳の間の男性の心膜炎・心筋炎についての相対リスクは27であり、この値は(ワクチンを打っていない)同年代の青年男性の200倍高い数値になる。

 ワクチンが原因となる心筋炎についての人々の恐怖を和らげたいときにはCDCは絶対リスクを使うのが効果的だと考えているのだ。しかしワクチンの効果を広めたいときにはCDCは相対リスクの数値を強調している。

 このような二重基準が密かに、そして巧みに利用されることで、「ワクチン接種躊躇者」は減らされ、逆にワクチン接種は促進させられている。

4. FDAは(コロナの)初期治療にはランダム化比較試験*を求めているのに、ワクチンの追加接種には求めない。

*訳注:ランダム化比較試験: 研究の対象者を2つ以上のグループにランダムに分け(ランダム化)、治療法などの効果を検証することです。 ランダム化により検証したい方法以外の要因がバランスよく分かれるため、公平に比較することができます。 ランダム化比較試験では、患者も医師も振り分けられるグループを選ぶことはできません。

 CDCの報告によると、4月8日の時点で、9830万人の米国民がコロナの2度目接種を行っているとのことだ。

 3月29日、米国食品医薬品局(FDA)は免疫不全の人々や50歳以上の人々に2度目の追加接種を行うことを承認した。

 この承認が行われた理由は、追加接種に効果があるという確固たる証拠があるからというよりは、これまでのワクチンの効果は数ヶ月で落ちてしまうという事実が広まった現状を改善したい目的があるからだといえる。

 当サイト「The Defender」の記事において、FDAのワクチン部門・生物学的製剤評価センターのピーター・マークス(Peter Marks)センター長は、先週(4月第3週)承認された4度目接種は、「その場しのぎ的な措置である」ことを認めていた。言い換えれば、この措置はもっとよい解決法がこの先見つかるまでの一時的な措置であるということだ。

 確固たる証拠がない中にもかかわらず、FDAは承認された追加接種の推奨を続けている。

 それなのに、様々な初期治療法の話になれば、FDAはその医薬品の承認を保留している。既にコロナ以外の使用法で使用が許諾や認可されている薬であっても、だ。その場合は違う基準が適応されている。

 以下の2021年8月のCNNのインタビュー映像の中で、国立アレルギー・感染症研究所所長のアンソニー・ファウチ博士は、人々にイベルメクチンを新型コロナの治療薬として服用しないよう警告している。その理由は、「イベルメクチンに効果があるという臨床的な証拠がないからです」とのことだった。

 ヒドロキシクロロキンに関してファウチはこう語っている。「私たちが理解しているのは、良い研究というのはどの研究も、ランダム化比較試験によりデータが確固たるものであり、信頼がおけるものであることが確定されてるということです。その意味においては、ヒドロキシクロロキンは新型コロナの治療薬としては効果がないことが示されています」。この発言は2020年7月19日にBBCで報道されたものだ。

 ではいったいどこで、追加接種がコロナ予防に効果的であるというデータが、ランダム化比較試験により確固たるものであり、信頼できるものであると確認されたというのか?

 そんな研究は全く存在しない。そんな試験は全く行われていない。

 現時点でも、FDAは未だにコロナ治療薬としてイベルメクチンやヒドロキシクロロキンを承認することを拒んでいる。(イベルメクチンヒドロキシクロロキンは)初期治療においても、後期治療においても大きな効果があることを示す何百件もの研究が出ているのだが。

 この件に関する二重基準はまったく明白だ。追加接種にコロナを防ぐ効果があることを示すランダム化比較試験は全く行われていない。

 実験段階にあるこの治療法はFDAにより祝福を受けているのに、安価で効果も高く、安全で、効果が証明されたこれらの医薬品は無視されている。これらの医薬品の使用に効果があることを支持する証拠が数多く示されている中でのことだ。

5. FDA は「免疫」をブリッジング検査で測定することにより、子どもがファイザー社製のワクチンを接種することを正当化しているが、「抗体」がコロナからどれだけ保護する力があるかを推定する際にはブリッジング検査を認めていない。

 免疫ブリッジング検査(Immunobridging)とは、ワクチンが疾病を防ぐ効果があることを推測するための検査だ。具体的には免疫反応がどれだけ引き出されたかを生物化学的指標を使うことにより測定する方法である。その際よく使用されるのは抗体定量検査だ。

 FDAの抑え方では、SARS-COV-2ウイルスに対する抗体が存在しても、コロナから保護する免疫があるとは限らないとしている。

 さらにFDAのワクチンおよび関連生物薬品諮問委員会が先週出した結論によると、免疫定量検査の結果はワクチンの効果との関連には使えないとのことだった。

 FDAによるこの決定事項は、CDCが2021年10月29日に発表した科学研究の発表の要旨と同調するものだ。CDCによると「数値だけで、人間がもつ感染から保護する免疫能力値を決定するのは不十分です。」とのことだった。 

 しかしファイザー社製のワクチンの5歳から11歳のこどもへの接種の承認を正当化する際には、FDAは免疫ブリッジング検査を使用している。その件に関しては、当The Defender」のこちらこちらの記事を参照。

 小児を対象にした臨床試験において、コロナによる死亡例や重症例が出ていないことから、FDA(とFDAの諮問委員会)は、免疫能力値をワクチンの効果と関連づけることを支持しない立場を取っている。

6.ワクチンによる障害には因果関係の証明が求められるのに、ワクチンの効果を証明する際は相関関係だけが求められている

 ワクチンによる障害については、「相関関係と因果関係は別だ」という話を何度も聞かされている。
言い換えれば、その障害は接種後に生じただけであって、ワクチンがその障害の原因になったことにはならないということだ。

 しかし医学における因果関係とはどのように成立するのだろうか? 因果関係を証明するには因果関係が特定化されねばならず、病医学研究によりその因果関係が確定される必要がある。他に考えられる要因は全て排除される必要があるのだ。 そして因果関係は、個々の事例からしか証明できない。

 医学における因果関係の証明には無数の証拠を集めるという努力が求められるということだ。

 例えば、喫煙は肺がんの原因になるのだろうか?その答えは「その通りです。原因になりえます」だ。しかしそれは 「喫煙が必ず肺がんの原因になる」という意味ではない。

 それなのにワクチンなど医療行為の効果の話になると、因果関係は求められない。相関関係で事足りるとされている。

 コロナワクチンの臨床試験において、ワクチンを打った人の中でコロナに罹患した人々の数は、ワクチンを打たなかった人々の中で罹患した人々の数よりわずかに少なかった。ただしこのことが示しているのは、ワクチンを打った人でもコロナに罹患した人がいたという事実だ。

 確かに医療行為に置いてはこのような評価方法が取られることが普通だ。最も厳格な判断のもとで全ての良い効果がワクチンが原因であると証明される必要はなく、ワクチン接種と病気から保護する効果の間に相関関係があればそれでよしとされている。

 そのような効果が確認できるような事象が多発すればするほど、現れた効果がただの偶然の出来事ではないことに確証がもてるということだ。

 同様に、医療行為が引き起こす障害の評価についていうと、最も気をつけるべき事象は致死率だ。ワクチンはある程度の死を防ぐとされている。しかしそのワクチンが防ぐであろう命よりも多くの死者が出ているのが現実だ。そんなワクチンを導入することにどんな良い点があるというのだろうか?

 しかしまさにこの手法こそファイザー社の製品で行われてきた手法なのだ。第Ⅲ相臨床試験の暫定的な結果から分かったことは、ワクチン接種群の治験者の死亡率のほうが、プラセボ群の治験者の死亡率よりも高かったという事実だ。

 しかしこの由々しき問題は脇に追いやられて無視されている。その理由は、プラセボ群治験者からは2名の死者が出たが、ワクチン接種群治験者からは死亡者が1名だったからだ。その事実が、ワクチン製造業者による「ワクチンには罹患を抑制する効果が5割増しである」という主張の根拠にされている。

 しかし、この数値を利用してワクチンには死者を1名減らす効果があったとするのであれば、同時に「このワクチンにより余計な死亡例が1例増えた」という結論も出さざるを得ないことになる。死亡の原因となったすべての原因を考慮しなければいけないのであれば、そうなる。

 その事実に目を向けないというこの手法も、もう一つの二重基準がまかり通っている証となろう。


この世界的流行を別の視点で見る

 これらの二重基準を駆使して、「ワクチンは安全で効果的だ」という言説をでっちあげるやり方がどれだけひどいかについて簡略にまとめるために、もし逆の基準を用いたのであれば、今回の世界的状況がどう記述されるか考えてみよう。

 1.コロナが死因である死亡事例は極端に低い数字になるだろう。検死によって死因がSARS-CoV-2ウイルスにあるかどうかの確認をきっちりと実行したのであれば、死亡事例はほとんどないのではないか。

 逆に、VAERSに報告されている死亡事例はワクチン接種が原因であると推測されることになるだろう。CDCが死亡原因をコロナであると推定する際に採られている手順と同じ手順を踏めば、の話だが。そうすればワクチンによる死亡件数は、2万6千件以上になるだろう。

 2. ワクチンの効果を調べる際に絶対リスク減少という手法を用いれば、効果はほとんどなく、罹患した際、たった0.038%だけしか重症化を防がないとしてワクチンは排除されていただろう。

 3. イベルメクチンとヒドロキシクロロキンがコロナ患者に十分に行き渡っていただろう。さらにワクチンを打ったのにコロナに罹ってしまった人々にとっても、イベルメクチンとヒドロキシクロロキンは追加接種に変わる薬品として使用されたことだろう。追加接種が承認されることはなかっただろう。それは、効果があることを証明するランダム化比較試験が全くおこなわれていないためだ。

 4.  5歳から11歳の子どもが、この危険で試用段階にあるワクチンを接種することはなかっただろう。というのもこの年代の子どもに対する接種は承認されなかっただろうからだ。それは、ファイザー社の小児を対象とした臨床試験からは、5歳から11歳の子どもに効果があるという有意な結果が出ていないからだ。

 5. ファイザー製のワクチンが使用されることはないだろう。なぜなら臨床試験時の暫定的な数値から分かったことは、ワクチン接種群のほうが、すべての死因による死亡率より高かったという事実だからだ。

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