明らかにされた世界経済フォーラムの「ヤング・グローバル・リーダーたち」

明らかにされた世界経済フォーラムの「ヤング・グローバル・リーダーたち」
＜記事原文 寺島先生推薦＞
World Economic Forum’s “Young Global Leaders” Revealed

ヤコブ・ノルダンガード( Jacob Nordangard)著
グローバルリサーチ、2022年3月26日
ファロス(Pharos) 2022年2月5日

初出：2022年2月13日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2022年4月1日

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　世界経済フォーラムは、その「ヤング・グローバル・リーダーズ・プログラム」を通じて、あらゆる民主主義の原則を害する世界秩序の形成に力を注いできた。数十年にわたり、この取組は、世界各国の政府においてWEFの代理人として活動する従順な指導者を育ててきた。その影響は広範囲に及び、人類に壊滅的な打撃を与えることになるかもしれない。

　「メルケル首相夫人やプーチン大統領など、彼らは皆、世界経済フォーラムの“ヤング・グローバル・リーダーズ”である。しかし、トルドー首相やアルゼンチンの大統領など、若い世代の人たちが本当に誇りに思うのは、私たちが内閣に浸透しているということです・・・それはアルゼンチンでもフランスでも同じです・・・」（クラウス・シュワブKlaus Schwab談）


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　1992年、クラウス・シュワブと世界経済フォーラムは、当初「明日のグローバル・リーダーズ(Global Leaders of Tomorrow)」と名付けたプログラムを立ち上げた。

　2004年、このプログラムは「ヤング・グローバル・リーダーズ・フォーラム」（拙著『The Global Coup D'Etat』で取り上げている）となり、WEFの理念と目標を教え込む5年間の教育課程となった。

　その目的は、新しいグローバル社会にふさわしい将来の指導者を見つけることであったし、現在もそうである。このプログラムは、開始以来、政治家、民間企業の指導者、王族、記者、芸能人、その他文化的影響力を持ち、各分野で優れた業績を上げているが40歳（当初はアンゲラ・メルケルを含めるために43歳）になっていない人たちを対象にしてきた。その後、膨大な資源と影響力を持つ献身的な指導者たちの広範な世界的繋がりに成長し、それぞれの国や分野で世界経済フォーラムの実際の計画を実現するために活動している。

　この繋がりは、構成員の個々の能力や資源を組み合わせることで、世界に影響を与える力を生み出している。

　クラウス・シュワブが冒頭で述べているように、この繋がりは大きな成功を収めるようになった。

　初年度の1992年には、すでに多くの影響力のある候補者が選ばれている。アンゲラ・メルケル、トニー・ブレア、ニコラ・サルコジ、ビル・ゲイツ、ボノ、リチャード・ブランソン（ヴァージン・グループ）、ヨルマ・オリラ（シェル石油）、ジョゼ・マヌエル・バローゾ（欧州委員会委員長 2004-2014）など世界的に著名な200名が選ばれている[1] 。

　影響力のあるヤング・グローバル・リーダーのその他の例[2]。

　スウェーデンのヴィクトリア皇太子妃
　ノルウェー皇太子ホーコン
　デンマーク フレデリク皇太子
　ハイメ・デ・ブルボン・デ・パルム王子（オランダ）
　リーマ・ビント・バンダル・アルサウド王女（在米国サウジアラビア大使）
　ジャシンダ・アーダーン（ニュージーランド州首相）
　アレクサンダー・デクルー（ベルギー首相）
　エマニュエル・マクロン（フランス大統領）
　サナ・マリン（フィンランド首相）
　カルロス・アルバラド・ケサダ（コスタリカ大統領）
　ファイサル・アル・イブラヒム（サウジアラビア 経済・計画大臣）
　シャウナ・アミナト（モルディブ、環境・気候変動・技術担当大臣）
　アイダ・オーケン議員、（元環境大臣、デンマーク）（悪名高い記事「Welcome To 2030: I Own Nothing, Have No Privacy And Life Has Never Been Better」の著者）。
　アナレナ・バーボック外務大臣（「アライアンス90/ディ・グリューネン」リーダー、ドイツ）
　カミサ・カマラ （マリ共和国デジタル経済・計画担当大臣）
　ウゲン・ドルジ（ブータン、内務大臣）
　クリスティア・フリーランド（カナダ、副首相兼財務大臣）
　マルティン・グズマン（アルゼンチン財務大臣）
　ムハンマド・ハマド・アズハル（パキスタン、エネルギー省大臣）
　ポーラ・インガビレ（ルワンダ、情報通信技術・イノベーション担当大臣）
　ロナルド・ラモラ（南アフリカ共和国法務・矯正サービス大臣）
　ビルギッタ・オールソン（2010-2014年欧州連合担当大臣、スウェーデン）
　モナ・サーリン（社会民主党党首、2007年～2011年、スウェーデン）
　スタヴ・シャフィール（イスラエル緑の党党首）
　ヴェラ・ダヴェス・デ・ソウザ（アンゴラ財務大臣）
　レオナルド・ディ・カプリオ（俳優、気候変動活動家）
　マティアス・クルム（写真家、環境保護活動家）
　ジャック・マー（アリババ創業者）
　ラリー・ペイジ（グーグル創業者）
　リッケン・パテル（Avaaz創設者）
　デビッド・デ・ロスチャイルド（冒険家、環境保護主義者）
　ジミー・ウェイル（ウィキペディア創設者
　ヤコブ・ワレンバーグ（インベスター会長）
　ニクラス・ゼンストレム（Skype創業者）
　マーク・ザッカーバーグ（フェイスブック創業者）

　当初からの目的は、「官と民が交差する問題に焦点を当て、未来志向の世界的な計画となるものを推進する」ことだった。

　官民連携は、世界経済フォーラムの理念の根幹をなすものの一つである。つまり、国家と大企業の合併（コーポラティズムともいう）により、より「効果的」な方法で地球規模の問題を解決することを目的としている。指導者の人選にも、この志が色濃く反映されている。

　ヤング・グローバル・リーダーズ・グループは、当初、21世紀の主要な課題を見極めるよう指示された。平和、環境、教育、技術、健康など、これからの指導者が新しい千年紀で政治的、経済的、文化的に開拓できる分野が含まれていたのである。

　2000年の「明日のグローバルリーダー(GLT)」の提携企業は、コカ・コーラ、アーンスト・アンド・ヤング、フォルクスワーゲン、BPアモコなどの大手グローバル企業であった。これらは、「GLT計画の概念の開発と実施に積極的な役割を果たす」ことで、計画に貢献することができた。そのため、提携企業はGLT計画の開発に積極的に参加することができ、提携企業の代表者やその招待客をGLTの会合に招待している。「明日のグローバルリーダー(GLT)」が「Young Global Leaders 2004」となってからは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、Google、JPMorganChase（教育課程の卒業生がいる）などの提携企業も出資者として参加している。

　官民連携とその対象地域の究極の目標は、個人がこれらの強力な利害関係者に従属すること、つまり、主として専制的な社会契約を作り出すことである。より良い世界を作るという崇高な目標もまた、拐(かどわ)かされてしまったのだ。このことは、WEFと国連の連携や、第4次産業革命の技術を応用した世界目標（アジェンダ2030）の実施という文脈で、特に顕著に現れている。

　つまり、20世紀の民主主義の原則と権力の分立はほとんど完全に損なわれ、代わりに、自らの利益に基づいて我々の共通の未来を形作る新しいグローバル階級が登場したのである。

　このため、各国政府と国際機関の事実上の私物化が進み、ロビイストはもはやロビーにとどまることなく、権力の座に就いて、私たちの生活に直接影響を与える政策を形成するようになったのである。このことが何を意味するのかは、2020年3月にパンデミック宣言が出されてから、特に顕著になってきた。また、世界経済フォーラムのラリー・フィンクが率いるブラックロックなどの有力多国籍投資運用会社は、常にその立場を前面に押し出してきた。

　ドイツの経済学者でジャーナリストのエルンスト・ヴォルフ(Ernst Wolff)は、ヤング・グローバル計画に含まれる国の指導者の多くは、近年のロックダウンの厳しい議題を問答無用で遂行するように選ばれており、（大衆の不満の高まりに見られるように）各国政府がこの問題にきちんと対応できなかったことを口実に、新しい形の世界政府を作り、これまでの国民国家に基づく世界構造を時代遅れのものにしようとしている。

　そして、失敗する運命の通貨制度に代わって、ユニバーサル・ベーシック・インカム（UBI:国民に対して最低限の生活費を政府が支給する社会体制）を備えた新しい世界で通用するデジタル通貨が徐々に導入されることになる[3]。 この結論は、私の結論と一部一致している。

　またこの兆候は、全体主義的な「新地球秩序」がどのように確立され、長期的には世界憲法を持つ地球民主政府（世界連邦）に取って代わられるかという、『大転換への初動』でポール・ラスキンが描いていた筋書きによっても裏付けられている[4]。
＊ポール・ラスキンは、環境問題、資源計画、シナリオ分析、持続可能な開発に関する世界中で3,500以上の研究と政策プロジェクトを実施してきたTellus Instituteの創設会長。彼の研究と執筆は、大転換への初動を広めることを中心にしている。

　＜以下引用＞

　COVID-19の大流行が明らかに示したのは、公衆衛生の対策や国家経済の利益獲得を、世界が求めているものを考慮せずに各国独自の政策で解決しようとしても破壊的な失敗しか生まないということだった。従ってこの先も、気候政策の議論において主導的な立場を取り、迫りくる気候変動に向けての対応方法を確立し続けよう。

　三院制の世界議会の下では、地球連邦政府の4つの主要機関、すなわち世界最高裁判所システム、世界行政機関、世界執行システム、世界オンブズマンがある[5]。

　グレン・T・マーティン「大転換は地球憲法を必要とする」

　＜引用終わり＞

　その未来像は、世界議会、世界政府、世界裁判所を備えた世界連邦の設立により、均衡のとれた平和で調和のとれた世界が生まれるというものである。これらは、ローマクラブやニュー・エイジ・サークルと密接な関係にある諸団体で長い間流布されてきた考え方である。

　問題は、そのような新しい世界的な権力体制が、現在の腐敗し破綻した体制を作り上げたのと同じ利害関係者に拐かされる運命からどのように逃れるかということである。

　これは、「大転換(The Great Transition)」（スティーブン・ロックフェラーによる起業資金で開始された）のような取り組みを支援する人々の見解に基づくものである。今起きていることは、むしろ世界規模で技術官支配体制という形で、彼らの究極の解決策に我々を導くための方法なのだ。

　しかし、この計画が成功する可能性は極めて低い。これらに対する気づきは、燎原の火のように広がり、彼らの物語が崩れ、人々がプロパガンダにますます抵抗力を増すにつれて、支配者層の狼狽は増大している。そのため、調査する人々や「真実調査団員」たちが、熱心に言説を確認し、世論を「正しい」方向に導く手助けをしている。彼らは間違いなく信頼できる。例えば、トムソン・ロイター社の会長であるデイヴィッド・ロイ・トムソン氏は、明日のグローバル・リーダー(Global Leaders of Tomorrow)の1993年度卒業生である。

　今こそ、自分たちの運命を自ら管理して、新たな罠にはまらないようにする時である。

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　このブログの記事の元となる映像を提供してくれた調査ジャーナリスト、コーリー・モーニングスターに感謝します。彼女のブログ「Wrong Kind of Green」をフォローしてください。

注釈
[1] 世界経済フォーラム、GLTクラス・オブ・1993.pdf

[2] 世界経済フォーラム、ヤング・グローバル・リーダーズ・コミュニティ（YGL卒業生を含む検索可能なリスト）。

[3] マイケル・ロード、「Exposed: クラウス・シュワブの独裁者のための学校、「グレート・リセット」の計画」、RAIR財団、2021年11月10日

[4] ポール・ラスキン『アースランドへの旅』。惑星文明への大転換.pdf、テルス・インスティテュート、ボストン、2016年

[5] グレン・T・マーティン「大転換には地球憲法が必要だ」グレート・トランジション・イニシアティブ、2021年11月号