5Gの配信が始まる。電磁放射線、健康の悪化、社会や経済への影響。これは人類に対する犯罪なのか
5Gの配信が始まる。電磁放射線、健康の悪化、社会や経済への影響。これは人類に対する犯罪なのか？
＜記事原文 寺島先生推薦＞The 5G Roll Out: EMF Radiation, Devastating Health Impacts, Social and Economic Implications. Crimes Against Humanity?
Global Research 2022年1月22日
リチャード・ゲール(Richard Gale)とゲリー・ナル (Gary Null)博士
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2022年2月15日
***
新しいCバンド5G(第5世代移動通信)サービスが、AT&T社とベリゾン社により1月19日に開始されることになっているが、このことについて、主要航空会社の重役から警告が発せられている。その中身は、この5Gは、離陸時と着陸時に、航空ナビゲーションシステムとパイロットの安全飛行に「壊滅的な」障害を与えるというのだ。さらにこのことによる危険度は、悪天候の時ほど増すというのだ。 これらの警告には、商業や、商品の供給網に障害を来たし、航空機の電子安全システムや電波高度計が無効になり、飛行禁止で、「米国の何万人もが足止めをくらうことになってしまうだろう」とのことだ。
CNNの報道によると、航空会社の試算では、一日1000便が欠航になるとのことだ。5Gによる障害を大きく受けるのは、視界が悪い時だそうだ。アメリカン航空、ユナイテッド航空、デルタ航空、サウスイースト航空、ジェットブルー航空の最高責任者が要請しているのは、5Gの電波を主要な米国の空港から半径2マイル以内には流さないようにすることだ。運送会社のフェドエックス社や、物流会社のUPS社も航空会社と同様の主張を行っている。ドバイのエミレーツ航空社や、エアインド社、日本航空社や、ルフトハンザ航空社や、ブリティッシュエアウェイズ社は既に米国への航空便を変更したり、廃止したりしている。世界最大手の航空機製造会社の2社、エアバス社と、ボーイング車も同様の警告を発している。
現状は、「連邦航空局対民間のテレコム(遠距離通信)産業及びそのロビイストの抗争」という様相を呈している。連邦航空局は、5Gが航空機のナビゲーションシステムに障害を与えることになることに対して、かなり以前から警告を発してきた。 一番の問題は、テレコム産業界がこの警告に対応していないことなのだが、その理由は、バイデン政権が既に9割の無線電波塔の稼働開始を予定通り承認しているからだ。 連邦航空局や、各航空会社が安全上の理由で5Gの配信の制限を要求しているのは、主要な空港の近辺についてのみだ。しかし、私たちがここ数年間ずっと報じ続けてきた通り、テレコム業界の各巨大会社、特にAT&T社とベリゾン社、さらにはこれらの会社の代弁者と化しているCNNやニューヨーク・タイムズなどのメディアは、５Gが引き起こす障害を軽視あるいは否定している。人間の健康や環境に対する障害については特にそうだ。それは無線通信技術が商品化されて以来ずっとである。
5Gは国中に永久的に設置されることになっている。５Gの電磁波から逃れることはほぼ無理だ。数千もの医療及び環境に関する研究において、低周波電波に高い危険度があることが確認されており、何千人もの科学者たちが国を超えて署名活動を行い、５Gの稼働を阻止しようとしているが、明らかにそのような警告は無視され、悪ければ排除され、阻止されている。
1万件を超えると思われる査読済みの臨床研究論文において、分子生物学的に深刻な障害が生じ、器官や、神経や、細胞や、細胞機能に不具合が生じることが分かっている。2016年8月から2018年9月までの間だけでも、電磁放射線の危険度に関する新しい研究が400件以上行われたと、カリフォルニア大学バークレイ校公衆衛生学のジョエル・モスコビッツ（Joel Moskowitz）教授が明らかにしている。
パンデミックや、ロックダウンや、ソーシャル・ディスタンスなどの混乱があったにも関わらず、5Gの促進が衰えることはなく、すべての米国民が５G通信網に晒されてしまう方向に向かっている。2019年12月には、T-Mobile社は目標としていた５G通信領域を130万平方マイル（米国の34%にあたる）まで到達させることを実現し、AT&T社も、５Gを1億7900万人に使用可能するという目標を達成した。5Gの稼働は世界を股にかけるグローバリストたちにとっても重要なことであり、５Gの通信網を駆使した第4次産業革命を実現しようとしている。
世界経済フォーラムでの「なぜ第四次産業革命において５Gが重要なのか」というプレゼンテーションにおいてその大枠が示されている。具体的には、５G通信網が整えば、数兆ドル規模の利益が生まれ、製造業、卸売業、転売業、スマートシティやスマートホーム（ICTの新技術を駆使した町や家のこと）、公共サービス、交通運輸業、リアルタイムで取引できる銀行、株取引や保険産業、農業、林業、マイクロチップを使った監視体制、不動産、教育、鉱業、医療産業、医薬品産業などに好影響が与えられるとしている。
「バイデン政権が最終的には航空機の安全上の懸念を優先してくれる」などという希望を夢にも持ってはいけない。なぜかというと、2020年の大統領選の間に、バイデンは9700万ドルをコミュニケーション/テック産業から得ている。一方トランプが手にしたのは1800万ドルだった。アルファベット（グーグル）社、マイクロソフト社、アマゾン社、フェイスブック社、アップル社、AT&T社、コムキャスト社がバイデンの選挙資金としてとてつもない額の金を献上していたのだ。
米国民はずっと騙され続けている。５Gが必要で、革命的な技術であり、私たちの生活にとって利益をもたらし、改善してくれるなど、明らかな間違いだ。実際のところはその真逆だ。
以下の情報は、完全に信頼のおける科学論文を簡略に示したものだ。デブラ・デービス（Devra Davis）博士や、マーティン・ポール（Martin Paul）博士など国際的に活躍する専門家の人々も、低周波電波による副反応について各国政府の指導者たちや国会議員たちに向けて繰り返し訴えてきた。以下の副反応の概略は、ワシントン州立大学の生物化学及び医学の名誉教授であるマーティン・ポール博士が、米国の国立衛生研究所にあてて記したものをもとにしたものだ。ポール博士は、無線通信技術に関連する生体や病気に対する低周波電波や５Gがもつ有害な影響についての世界的な専門家である。
＊生殖能力の低下----精巣と卵巣の構造を変更し、精子数と卵胞の数を減らし、自然流産を増加させ、3つの性ホルモンの分泌量を下げる。
＊神経および神経精神病に対する影響----携帯電話、インターネット、ワイヤレス技術の出現以来、以下のような症状が劇的に増加している。不眠症、疲労、うつ病、頭痛や認知機能障害、不安、記憶喪失など。動物実験の結果からは、低周波電波が脳構造に大きな変化を生み出すことが分かっており、このような症状は、日常生活において常に低周波電波環境にいるすべての人に起こっている可能性が高い
＊細胞のDNAの損傷----低周波電波に晒されることにより生じるDNAの損傷には3つの型がある。①単一のDNAの損傷②2個のDNAの損傷③DNA塩基の酸化、の３つだ。これらの損傷は、生殖系列の遺伝子において、ガンや変異をもたらす原因になりうる。
＊細胞の自然死----低周波電波はプログラム細胞死（不要な細胞が計画的に消されていくこと）の原因となり、生殖器疾患や神経変性疾患を引きおこす可能性がある。
＊酸化ストレス----遊離基の損傷。この損傷は、多くの健康状態の異常に繋がる。例えば、ガン、肥満、関節リューマチ、脳卒中、慢性炎、パーキンソン病、多発性硬化症、細胞死や細胞老化など。
＊内分泌物質の異常----ポール博士によると、体内のすべてのホルモン系が、低周波電波に晒されることにより影響を受ける、とのことだ。
＊細胞内のカルシウム量の過剰----カルシウムイオンの量は細胞の運動に関して決定的な要素だ。
＊ガン----査読済みの35件の別個の論文の考察を行った結果、低周波電波は発がん性物質を増やし、腫瘍拡大の進行を促進し、転移の原因になっている証拠が見つかった。
上記以外にも、低周波電波に晒されることと関係する以下のような症状が挙げられている。
＊心臓に対する影響。低周波電波は心臓の電気信号に干渉し、頻脈や、徐脈や、不整脈や、心臓の動悸異常につながる可能性がある。
＊若年性アルツファイマーや認知症の発症----近年低周波電波に晒されることが増加していることに伴って起きている現象は、30才以下でアルツファイマー病に罹るという現象だ。ポール医師はこの現象を「デジタル化が引き起こしている認知症」と呼んでいる。
＊ADHDや自閉症----各若年世代でADHD*や自閉症の発症が広まっているが、その原因は妊娠後期や出産直後に、低周波電波に晒されたことにある可能性がある。これらの神経異常は、カルシウムの過剰により、細胞株が浸透しすぎることにより起こっている。そしてその原因は、低周波電波の振動によるシナプス*形成不良だ。
訳注＊（ADHDとは、注意欠如、多動症のこと）
＊（シナプスとは、神経興奮を伝達するときの二つの神経細胞の接合部）
すべての人が５Gの放射線により影響を受けることになる。しかし５Gが与える傷害を見極めるのに30年という年月は必要ない。タバコとは違い、５Gに晒されるか、晒されずにすむかを自分で選ぶことはできない。５Gによる電磁放射線を避けることは不可能だ。
大手メディア、特にニューヨーク・タイムズ紙は、５G関連産業の先頭を走るベリゾン社と提携しており、上記で示したような科学的な研究結果を示して、人々に警告を発しようという意図は全くない。科学界や、医療界において「５Gが人類史上これまで見られたこともない規模の病気の広がりの原因になる」という常識が広まりつつある。予想することは非常に困難だ。しかし、低周波電波による、ここ50年の健康や環境に与える副反応についてのこれまでの研究と、現在進行中の研究を考慮すれば、すでに人類は、全く対処する準備が全くできていない病気や神経機能障害に苦しまされる新時代に突入していることがわかる。
このような状況は、選挙で選ばれた大統領や国会議員たちをうっかり信頼してしまっていることから生まれているものだ。大統領も国会議員たちも、テレコム業界の各巨大会社や、シリコンバレーから選挙資金として札束を積まれており、メディア界の大手を支配しているのは、こりない嘘つきたちと、民間企業の利益のために偽情報をばらまくのに長けた者たちだ。まさに、「ハゲタカ資本主義の悪事、ここに極まれり」だ。
＜記事原文 寺島先生推薦＞The 5G Roll Out: EMF Radiation, Devastating Health Impacts, Social and Economic Implications. Crimes Against Humanity?
Global Research 2022年1月22日
リチャード・ゲール(Richard Gale)とゲリー・ナル (Gary Null)博士
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2022年2月15日
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新しいCバンド5G(第5世代移動通信)サービスが、AT&T社とベリゾン社により1月19日に開始されることになっているが、このことについて、主要航空会社の重役から警告が発せられている。その中身は、この5Gは、離陸時と着陸時に、航空ナビゲーションシステムとパイロットの安全飛行に「壊滅的な」障害を与えるというのだ。さらにこのことによる危険度は、悪天候の時ほど増すというのだ。 これらの警告には、商業や、商品の供給網に障害を来たし、航空機の電子安全システムや電波高度計が無効になり、飛行禁止で、「米国の何万人もが足止めをくらうことになってしまうだろう」とのことだ。
CNNの報道によると、航空会社の試算では、一日1000便が欠航になるとのことだ。5Gによる障害を大きく受けるのは、視界が悪い時だそうだ。アメリカン航空、ユナイテッド航空、デルタ航空、サウスイースト航空、ジェットブルー航空の最高責任者が要請しているのは、5Gの電波を主要な米国の空港から半径2マイル以内には流さないようにすることだ。運送会社のフェドエックス社や、物流会社のUPS社も航空会社と同様の主張を行っている。ドバイのエミレーツ航空社や、エアインド社、日本航空社や、ルフトハンザ航空社や、ブリティッシュエアウェイズ社は既に米国への航空便を変更したり、廃止したりしている。世界最大手の航空機製造会社の2社、エアバス社と、ボーイング車も同様の警告を発している。
現状は、「連邦航空局対民間のテレコム(遠距離通信)産業及びそのロビイストの抗争」という様相を呈している。連邦航空局は、5Gが航空機のナビゲーションシステムに障害を与えることになることに対して、かなり以前から警告を発してきた。 一番の問題は、テレコム産業界がこの警告に対応していないことなのだが、その理由は、バイデン政権が既に9割の無線電波塔の稼働開始を予定通り承認しているからだ。 連邦航空局や、各航空会社が安全上の理由で5Gの配信の制限を要求しているのは、主要な空港の近辺についてのみだ。しかし、私たちがここ数年間ずっと報じ続けてきた通り、テレコム業界の各巨大会社、特にAT&T社とベリゾン社、さらにはこれらの会社の代弁者と化しているCNNやニューヨーク・タイムズなどのメディアは、５Gが引き起こす障害を軽視あるいは否定している。人間の健康や環境に対する障害については特にそうだ。それは無線通信技術が商品化されて以来ずっとである。
5Gは国中に永久的に設置されることになっている。５Gの電磁波から逃れることはほぼ無理だ。数千もの医療及び環境に関する研究において、低周波電波に高い危険度があることが確認されており、何千人もの科学者たちが国を超えて署名活動を行い、５Gの稼働を阻止しようとしているが、明らかにそのような警告は無視され、悪ければ排除され、阻止されている。
1万件を超えると思われる査読済みの臨床研究論文において、分子生物学的に深刻な障害が生じ、器官や、神経や、細胞や、細胞機能に不具合が生じることが分かっている。2016年8月から2018年9月までの間だけでも、電磁放射線の危険度に関する新しい研究が400件以上行われたと、カリフォルニア大学バークレイ校公衆衛生学のジョエル・モスコビッツ（Joel Moskowitz）教授が明らかにしている。
パンデミックや、ロックダウンや、ソーシャル・ディスタンスなどの混乱があったにも関わらず、5Gの促進が衰えることはなく、すべての米国民が５G通信網に晒されてしまう方向に向かっている。2019年12月には、T-Mobile社は目標としていた５G通信領域を130万平方マイル（米国の34%にあたる）まで到達させることを実現し、AT&T社も、５Gを1億7900万人に使用可能するという目標を達成した。5Gの稼働は世界を股にかけるグローバリストたちにとっても重要なことであり、５Gの通信網を駆使した第4次産業革命を実現しようとしている。
世界経済フォーラムでの「なぜ第四次産業革命において５Gが重要なのか」というプレゼンテーションにおいてその大枠が示されている。具体的には、５G通信網が整えば、数兆ドル規模の利益が生まれ、製造業、卸売業、転売業、スマートシティやスマートホーム（ICTの新技術を駆使した町や家のこと）、公共サービス、交通運輸業、リアルタイムで取引できる銀行、株取引や保険産業、農業、林業、マイクロチップを使った監視体制、不動産、教育、鉱業、医療産業、医薬品産業などに好影響が与えられるとしている。
「バイデン政権が最終的には航空機の安全上の懸念を優先してくれる」などという希望を夢にも持ってはいけない。なぜかというと、2020年の大統領選の間に、バイデンは9700万ドルをコミュニケーション/テック産業から得ている。一方トランプが手にしたのは1800万ドルだった。アルファベット（グーグル）社、マイクロソフト社、アマゾン社、フェイスブック社、アップル社、AT&T社、コムキャスト社がバイデンの選挙資金としてとてつもない額の金を献上していたのだ。
米国民はずっと騙され続けている。５Gが必要で、革命的な技術であり、私たちの生活にとって利益をもたらし、改善してくれるなど、明らかな間違いだ。実際のところはその真逆だ。
以下の情報は、完全に信頼のおける科学論文を簡略に示したものだ。デブラ・デービス（Devra Davis）博士や、マーティン・ポール（Martin Paul）博士など国際的に活躍する専門家の人々も、低周波電波による副反応について各国政府の指導者たちや国会議員たちに向けて繰り返し訴えてきた。以下の副反応の概略は、ワシントン州立大学の生物化学及び医学の名誉教授であるマーティン・ポール博士が、米国の国立衛生研究所にあてて記したものをもとにしたものだ。ポール博士は、無線通信技術に関連する生体や病気に対する低周波電波や５Gがもつ有害な影響についての世界的な専門家である。
＊生殖能力の低下----精巣と卵巣の構造を変更し、精子数と卵胞の数を減らし、自然流産を増加させ、3つの性ホルモンの分泌量を下げる。
＊神経および神経精神病に対する影響----携帯電話、インターネット、ワイヤレス技術の出現以来、以下のような症状が劇的に増加している。不眠症、疲労、うつ病、頭痛や認知機能障害、不安、記憶喪失など。動物実験の結果からは、低周波電波が脳構造に大きな変化を生み出すことが分かっており、このような症状は、日常生活において常に低周波電波環境にいるすべての人に起こっている可能性が高い
＊細胞のDNAの損傷----低周波電波に晒されることにより生じるDNAの損傷には3つの型がある。①単一のDNAの損傷②2個のDNAの損傷③DNA塩基の酸化、の３つだ。これらの損傷は、生殖系列の遺伝子において、ガンや変異をもたらす原因になりうる。
＊細胞の自然死----低周波電波はプログラム細胞死（不要な細胞が計画的に消されていくこと）の原因となり、生殖器疾患や神経変性疾患を引きおこす可能性がある。
＊酸化ストレス----遊離基の損傷。この損傷は、多くの健康状態の異常に繋がる。例えば、ガン、肥満、関節リューマチ、脳卒中、慢性炎、パーキンソン病、多発性硬化症、細胞死や細胞老化など。
＊内分泌物質の異常----ポール博士によると、体内のすべてのホルモン系が、低周波電波に晒されることにより影響を受ける、とのことだ。
＊細胞内のカルシウム量の過剰----カルシウムイオンの量は細胞の運動に関して決定的な要素だ。
＊ガン----査読済みの35件の別個の論文の考察を行った結果、低周波電波は発がん性物質を増やし、腫瘍拡大の進行を促進し、転移の原因になっている証拠が見つかった。
上記以外にも、低周波電波に晒されることと関係する以下のような症状が挙げられている。
＊心臓に対する影響。低周波電波は心臓の電気信号に干渉し、頻脈や、徐脈や、不整脈や、心臓の動悸異常につながる可能性がある。
＊若年性アルツファイマーや認知症の発症----近年低周波電波に晒されることが増加していることに伴って起きている現象は、30才以下でアルツファイマー病に罹るという現象だ。ポール医師はこの現象を「デジタル化が引き起こしている認知症」と呼んでいる。
＊ADHDや自閉症----各若年世代でADHD*や自閉症の発症が広まっているが、その原因は妊娠後期や出産直後に、低周波電波に晒されたことにある可能性がある。これらの神経異常は、カルシウムの過剰により、細胞株が浸透しすぎることにより起こっている。そしてその原因は、低周波電波の振動によるシナプス*形成不良だ。
訳注＊（ADHDとは、注意欠如、多動症のこと）
＊（シナプスとは、神経興奮を伝達するときの二つの神経細胞の接合部）
すべての人が５Gの放射線により影響を受けることになる。しかし５Gが与える傷害を見極めるのに30年という年月は必要ない。タバコとは違い、５Gに晒されるか、晒されずにすむかを自分で選ぶことはできない。５Gによる電磁放射線を避けることは不可能だ。
大手メディア、特にニューヨーク・タイムズ紙は、５G関連産業の先頭を走るベリゾン社と提携しており、上記で示したような科学的な研究結果を示して、人々に警告を発しようという意図は全くない。科学界や、医療界において「５Gが人類史上これまで見られたこともない規模の病気の広がりの原因になる」という常識が広まりつつある。予想することは非常に困難だ。しかし、低周波電波による、ここ50年の健康や環境に与える副反応についてのこれまでの研究と、現在進行中の研究を考慮すれば、すでに人類は、全く対処する準備が全くできていない病気や神経機能障害に苦しまされる新時代に突入していることがわかる。
このような状況は、選挙で選ばれた大統領や国会議員たちをうっかり信頼してしまっていることから生まれているものだ。大統領も国会議員たちも、テレコム業界の各巨大会社や、シリコンバレーから選挙資金として札束を積まれており、メディア界の大手を支配しているのは、こりない嘘つきたちと、民間企業の利益のために偽情報をばらまくのに長けた者たちだ。まさに、「ハゲタカ資本主義の悪事、ここに極まれり」だ。
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