権威ある学術誌の『ランセット』が珍しくCOVID-19ワクチンへの異論を発する記事を掲載

権威ある学術誌の『ランセット』が珍しくCOVID-19ワクチンへの異論を発する記事を掲載

＜記事原文 寺島先生推薦＞
Establishment Journal The Lancet Publishes Rare Dissenting Voice on COVID-19 Vaccines

COVIDを「ワクチン未接種者がパンデミックの原因となっている」とすることは、「余りに短絡的な考え方だ」とギュンター・カンプフ(Günter Kampf)博士は語った。

Global Research 2021年11月24日

カルビン・フライバーガー(Calvin Freiburger)

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2022年1月12日



　
　COVID-19の正統派と見なされている学者から異論の声が上がり、その記事が医療界の権威として最も著名な学術誌のひとつに掲載された。その記事はドイツの一人の疫学者が記した、今のCOVIDの感染は、「非接種者たちによるパンデミック状態」にあるという言説を批判する書簡に基づく記事だった。

　ギュンター・カンプフ博士は、ドイツの衛生・環境医学協会グライフスヴァルト医科大学の衛生・環境医学部の客員教授だ。同博士の書簡が、ランセット誌の11月20日号に掲載されたのだが、その書簡が強調していたのは、「ワクチン接種者が、ウイルスの感染拡大において、ある種の役割を果たし続けている」という点だ。従って「ワクチン非接種者が、接種者の脅威になっている」と考えるのは、「余りに短絡に過ぎる」とのことだった。

　「米国においては、2021年4月30日迄で、ワクチン接種者のCOVID-19の症例数の報告は合計1万262件あった。うち2725件(26.6%)は無症状、995件(9.7%)が入院、そして160件(1.6%)が死亡だった」とカンプフ博士は説明している。「ドイツでは、60歳以上の症状が出たCOVID-19患者の55.4%はワクチン接種を2度済ませている人々であり、その割合は毎週増え続けている。」

　「歴史的に見て、米独は両国とも、肌の色や、宗教による差別により、一部の国民に対して汚名を着せてしまったという苦い体験をしてきた国です」と、同教授は結論づけた。「政府高官たちや科学界の重鎮の方々に求めます。ワクチン非接種者たちに対して不当な汚名を着せる行為は止めていただきたいのです。ワクチン非接種者の中には、親や、同僚や、同胞である市民たちも含まれています。そんなことはせずに、社会をひとつに束ねる取組を進めていただきたいのです。」

　カンプフ博士はこのような懸念について、10月29日に著したエッセイで詳述している。そのエッセイは、NPO法人であるブラウンストーン誌に掲載された。そのエッセイの中で同博士が付け加えたのは、ワクチン接種者が、ウイルスの変異種の出現の一因になっている可能性があるという指摘だった。さらにCOVIDの感染を拡大している一因に、ワクチンを打った人々が接種後に振る舞いを変えている点にある可能性にも言及している。

　「ワクチンを接種した人々は、接種前よりも感染の危険が高まるような行為を行うことが増えていることが多いです。人々との接触を増やし、コンサートやパーティに行く機会も前より増えています」と同博士は語った。「ドイツでは接種者については検査は行われませんし、隔離されることもありません。ワクチン接種済みは、ほぼ通常の社会生活が送れる免罪符なのです。接種者が感染しても、無症状か、軽い症状にしかならないので、自分が感染したことに気づかなかったり、気づくのが遅れたりするのです。その結果、ワクチン接種者が感染源となる流行はほとんど見えなくなってしまうでしょう。」

　米国における多数のデータから考えられることは、COVID-19を根絶させるための大規模なワクチン接種計画は上手くいかなかったということだ。連邦政府の見積もりでは、1億9600万人の米国民(ワクチンが打てる米国民の59%にあたる)が、2度接種を済ましているとのことだ。(ウイルス感染の現状からいくと、2度で済むかどうかは流動的だ)。それでもABCニュースは10月に、今年これまでにCOVID-19が原因で亡くなった米国民(35万3000人)の数が、2020年まる1年間で亡くなった人の数(35万2000人)を超えてしまったと報じた。ジョンズ・ホプキンズ大学が出した数値からの報道だ。

　ワクチン慎重派がここまで持ちこたえられているのは、ワクチンの安全性について説明されていない懸念がいくつかあるからだ。その懸念の根本にあるのは、このワクチンがこれまでのどのワクチンよりも短い時間で開発され、市場に売り出されたという事実だ。

　ワクチン擁護派が強調しているのは、このワクチンの開発が全くのゼロから始められたのではなく、mRNA技術に関する長年の研究が基板にあったという点だ。そしてワープ・スピード作戦(訳注:トランプ前大統領政権が打ち出したワクチン開発・販売を迅速に行えるシステム)により実現した改革により、ワクチン開発の様々な過程が、順次ではなく、同時に行えるようになり安全性の確保のために掛かっていた時間の短縮につながった点も強調していた。しかしそのことが、臨床試験の相を短縮できる説明にはなりきっていない。それぞれの相の臨床試験は通常1～3年をかけて行われているのに、それを各3ヶ月で済ましてしまった説明にはならない。

　米国ワクチン有害事象報告システム(VAERS)にはワクチン接種後生じた深刻な副反応が報告されているが、その数は米国で実施されたワクチン接種のうちの1パーセント未満にすぎない。しかし、2010年に米国保健福祉省(HHS)の米国医療研究品質局(AHRQ)に出された報告書が警告していたのは、VAERSが掴んでいるのは、実際の副反応の「1パーセントに満たない」という事実だった。NBCニュースの5月の報道によると、主流派と目されている専門家でさえ、米国のワクチン有害事象の監視と実際の副反応の件数の間には、「差異」があることを認識しているとのことだった。

　さらに、ワクチンを接種していない人々が、ワクチン接種が不必要であると考えているのは、COVIDに感染した際に生じた免疫の方が、ワクチン接種したことによって獲得した免疫よりも長続きすることがはっきり分かっているからだ。さらに、宗教を信じている米国民や、生命を尊重する立場をとっている米国民たちが、ワクチン接種に対して道徳的な抵抗を感じている。それはこのワクチンの開発や検査に、中絶死した胎児の細胞が使われたからだ。