ｍRNAワクチンは毒薬だ。これは医療における不正行為なのか？それとも人類に対する緩慢な大量虐殺行為なのか？

ｍRNAワクチンは毒薬だ。これは医療における不正行為なのか？それとも人類に対する緩慢な大量虐殺行為なのか？

＜記事原文 寺島先生推薦＞

The mRNA Vaccine’s Poisonous Potions: Medical Malpractice or “Slow Motion Genocide”?

ピーター・ケーニッヒ（Peter Koenig）

Global Research 2021年8月25日

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2021年9月30日


　『英国医学誌[BMJ]』の発表によれば、FDAがファイザー社のワクチンを正式承認する方向だということだ。数値に関する開かれた議論はこれまでなかったというのに。

　＜以下はBMJの記事＞

　「透明性を主張する人々は、FDAが公式な対策委員会を開かずに、ファイザー社のCOVID-19ワクチンを完全に承認することに対して批判の声を上げている」

　＜BMJの記事はここまで＞



　元来、ワクチンであると詐称されている試用段階にあるmRNA遺伝子治療法が承認される、この予防接種がワクチンであると完全に証明される前に、公的な話し合いがもたれることになっていたはずだ。ファイザー社のmRNAを使った毒のような製品を承認するということは、それ以外のmRNAを使った毒のような薬を承認する完全な前例となるということだ。そうなれば連中の目的である地球規模での人間の数を減らそうという計画（人口削減計画）が進み、優生学者たちが公的にこの勝負に勝つことになってしまう。

　このような事態は予見されていたことだが、何十万人もの科学者たちが語っていた通り、批判の声や、真の科学からの声が上がりこの状況を打破することも期待されていた。

　しかし今のところは、この邪悪な企みが幅をきかしている。この企みが国連体制や、加盟193カ国を完全に席巻している。そして人々が期待を込め、信頼を置く国連の専門機関であるWHOが最前線に立ち、連中の利益を守ろうとしている。

　どこが間違っているか？ WHOが創設されたのは、人々の健康の改善を保護するためでは決してなかった。最初から、1948年に創設された当初から、WHOは優生学者的な観点で、人々を抑圧するための機関だった。というのも、WHOの創設を考えたのはロックフェラーだったからだ。ロックフェラー一族とゲイツが、人口削減計画の最前線に立つ勢力なのだ。



　同じ流れで、WHOは「病気の予防」を追求する組織というよりは、当初から「治療」を追求する組織だった。つまり、人々が病気になることを未然に防ぐことよりも、製薬業界による病人の治癒の促進を重視する機関だったのだ。「治療」とは、石油化学製品が原料である医薬品を使用した治療を意味していた。そのせいで伝統的な民間医薬品は、次第に使われなくなっていた。

　なぜだろう？ロックフェラー一族は、炭化水素関連で最大手のスタンダード・オイル社の所有者だったからだ。その会社は1870年にジョン・D・ロックフェラーとヘンリー・フラグラーにより創設されたものだ。この会社は1911年に反トラスト法を理由に解体されたが、1999年にはエクソン・モービル社として再結成され、このエクソン・モービル社はいまだに世界最大手の炭化水素関連会社だ。

　現状から察せられるとおり、WHOを創設するということは、素晴らしいアイディアだった。それはもちろん、ロックフェラー一族や、ゲイツや、製薬業界などにとっての話だが。さらにこのことは、WHOを国連機関にしてしまうことでさらにおいしい話となった。そうなればWHOは医療関係で世界中に威信を示すことができるからだ。加盟国から分担金を集めている他の国連機関とは違い、WHOは他の機関と比べて、私企業から3～4倍多くの資金提供を受けている。その資金提供元のほとんどが製薬業界であり、ゲイツ財団だ。このことを念頭に置けば、人類の健康を保護するという点において、WHOがどんな役割を果たしているかが、はっきり見えてくる。

　WHOの最重要課題の一つはワクチンだ。これは製薬業界の大もうけになる。さらにその裏には或る隠された目的が見える。というのも、アフリカや、インドなどで行われているワクチン接種の影で、ワクチン接種を行う或る企みが進行しているからだ。それは女性を不妊にするというものだ。（こちらとこちらの記事を参照。WHOが承認ずみのワクチンによる不妊化促進についての他の記事は、「ファクト・チェック」を受け、ネット上から排除されている。いつものことだが。）

　以下は、WHOが1993年に行った破傷風ワクチンを装った「出生を抑制するワクチン」についての詳細な記事だ。この記事の要約については以下を参照。

　このワクチンは「免疫系が妊娠ホルモンを攻撃する原因となっている」



「人口削減計画」？

　検査が済んでいないmRNA予防接種であるCOVID-19のワクチンの大規模な強制接種が行われている現状を見れば、2014年にケニアで行われた「破傷風」を抑えるためのワクチンは、ただの実験に過ぎなかったように思えてしまう。このケニアでのワクチン接種はおそらく、優生思想家たちによる企みの大規模な予行演習であり、実際そうなったのだろう。そして本番が、2019年下旬に世界に向けて実施されたのだ。
　　

　この病気を使った企みを繰り広げている怪しげな集団には、世界経済フォーラムや、ゲイツ財団や、ジョンス・ホプキンス大学の医療センターだけではなく、巨大製薬業界や、国連の専門機関や、世界のおもだった金融機関であるIMFや、世界銀行などが加わっている。これらの連中が、2019年10月18日にニューヨーク・シティで行われた「イベント201」を開いたのだが、その議題の一つに「人口削減計画」がきっと出されていたはずなのだ。

　このことに疑念を挟むことはない。いま世界中で「ワクチンを打て」という強制的な脅迫が行われていることを見れば明らかだからだ。ワクチン推進者たちの最終的なもくろみは、最終的には、ワクチン接種者とワクチン非接種者の間を隔て、社会を分断することなのだ。

　この病気に対する恐怖を利用し、ワクチン非接種者が普通の社会生活を送ることを禁止することにより、世界中でワクチン接種者の割合を増やそうとしているのだ。最終的に目指しているのはおそらく接種者の割合を8割程度という高い割合にするつもりなのだろう。

　その目標に達すれば、市中で繰り広げられる大規模な反対運動など、どうでもよくなるのだ。

　ワクチンを接種した人々は既に刻印が押されている。ファイザー社の元副社長であり、優れた疫学者で、優秀な科学者であるマイク・イードン氏によれば、毒物であるmRNAを注入された「ワクチン接種者」の大多数は、今後健康上重大な影響を受ける、とのことだ。

　ドイツのサチュリ・バクディ博士や、ヴォルフガング・ワダルグ博士や、カナダのチャールズ・ホフ博士など多くの科学者たちが、ワクチンを接種した人々の致死率や、罹患率を指摘している。

＜以下はバクディ博士の記述＞

　「[COVIDウイルスは]、血流内で少なくとも1週間はとどまり、体内のあらゆる器官に侵入していく。そしれこれらの器官の細胞が、自力でスパイク蛋白質を製造し始める。そうなれば、攻撃性のあるリンパ球がそのスパイク蛋白質を攻撃し始める」とのことだ。

　今私たちが目にしていることは、このとんでもない臨床実験において、自己免疫関連の病気が大量に引き起こされているかもしれないという事実だ。こんなことになれば、どうなるかは神のみぞ知る、だ。その先にどんな世界が待っているかも、神のみぞ知る、だ。

　＜バクディ博士の記述はここまで＞

　mRNA型の予防接種は血栓の原因になり、最終的には血栓症を引き起こすことになる。ホフ博士の研究によれば、mRNA「試用段階にある遺伝子治療」を受けた博士の患者の62%が、 ワクチン接種直後に極小の血栓を生じた、とのことだ。時間がたてば、ますます多くのmRNA「ワクチン」を接種した人々が、同様の血液異常を発症する可能性がある。

　＜以下はバクディ博士の記述＞

　メディアの報道によれば、血栓が生じる可能性はきわめてまれで、CTスキャンや、MRIなどで確認できるほどの心臓麻痺を引き起こすような重大な血栓を生じる可能性はきわめてまれだ、とのことだ。

　私が今言っている血栓は、非常に小さく、小さすぎてスキャンでは分からない。従ってそれを確認できるのは、D-ダイマー検査だけだ。

　「ワクチン」を接種した人々は、自分の体内でそんなごく小さな血栓が発生していることなど知るよしもない。この血栓発生に関してもっとも危険なことは、脳や脊髄や心臓や肺など再生がきかない体の各所で起こる、という事実だ。つまりこれらの器官が血栓により障害を受ければ、死ぬまでその影響が残る、ということだ。

　このワクチンが原因となり引き起こされる重大で最悪の事態は、この先やってくるだろう

　＜バグディ博士の記述はここまで＞

　以下はバクディ博士が、カナダのテレビ司会者のローラりーラ・リン・タイラー・トンプソンとのインタビューに応じた動画だ。(こちらのランブル・チャンネルでも視聴可能)

　従ってファイザー社や、モデルナ社や、ジョンソン＆ジョンソン社のワクチンを打った患者たちは、早死にしてしまう可能性があるのだ。そして多くの場合、その死の原因がワクチンであったことを追跡するのは困難で、他の要因が死因とされてしまうことが往々にして起こるだろう。

　「ワクチン接種」が始まった2020年12月14日以来、ここ30年間でワクチンの副反応で亡くなった人の総数の2倍の人々が、COVIDワクチンが原因で亡くなっている。さらにこれは、報告された件数だけを見た場合のことだ。特に米国においては、1990年に創設されたワクチン有害事象報告システムに報告されているのは、実際の5%から10％にすぎないことは、よく知られている事実だ。

　COVID-19ワクチンに関しては、この割合はさらに低い可能性がある。というのは本当の副反応の件数（特に死者数）を、一般の人々の目から隠さなければならないという強力な圧力がかかっているからだ。従って、報告されている件数というのは実際に起こっている件数のごく一部にすぎない可能性がある。

　ハーバード・ピルグリム医療センター社の歴史的な数値に基づいた研究によれば、ワクチンに関連した副反応は、実際の件数の1％以下しか報告されていないという。(Electronic Support for Public Health–Vaccine Adverse Event Reporting System (ESP:VAERS, p. 6を参照)。

　（政府が公表している）最新の数値によれば、2021年8月1日の時点で、EUと英国と米国で、合計3万4052件のCOVID-19 予防接種に関連した死亡と、546万件の 障害が発生している、とのことだ。

***

　EudraVigilance（訳注：欧州内のワクチンの有害事象を調査する機関）の調べでは2021年7月31日の時点でのEUと欧州経済地域とスイスで、合計2万595件のCOVID-19予防接種に関連した死亡と、194万件以上の障害が報告されている。

　MHRAのYellow Car Scheme（訳注：英国のワクチンの有害事象を調査する機関）の調査による英国の2021年7月21日時点の状況---- 1517件のCOVID-19予防接種に関連した死亡と110万件以上の障害。

　ワクチン有害事象報告システムの調査による米国の2021年7月23日時点の状況----1万1940件のCOVID-19予防接種に関連した死亡と240万件以上の障害。

超富裕層からなる「悪魔の集団」
 
　2年にもたたない前に、こんな世界を誰が予見できていただろうか？超富裕層や金満銀行からなる悪魔集団が、80億を超える市民たちを代表する国連加盟国193カ国を完全に牛耳り、死や崩壊を使った脅しを加え、この先10年間で世界の人口を削減しようという計画を執行している世界のことを。そしてその10年後というのは、偶然にも国連のアジェンダ2030（訳注：別名SDGｓ）の目的と符合している。

人類がこんな罪深く病んだ怪物を生み出せるなどと思い至っていた人など、ほとんどいなかっただろう。

これが現時点での筆者の現状理解だ。しかし我々人民の強みは、数が多いということだ。連中の頭数は少ない。連中はその弱みを熟知している。だから連中はこの企みを急いでやってしまおうとしているのだ。

私たちが行動を起こすのであれば、迅速にそして団結して動かなければならない。この怪物のような計画を阻止するためには。嘘と約束で惑わされ、自己満足を得られることで騙されてはいけない。今こそ立ち上がり抵抗しよう。ためらっていてはいけない。

そうなれば機会は訪 　れる。そしてその機会は一回きりではない。この危機を乗り越えて、人間性を取り戻そう。人間が人間らしく生きる権利を取り戻そう。そんな真に人類に貢献する「リセット」を起こすのだ。グローバリストたちの罪にまみれた企みのための「リセット」ではなく。

Peter Koenig is a geopolitical analyst and a former Senior Economist at the World Bank and the World Health Organization (WHO), where he has worked for over 30 years on water and environment around the world. He lectures at universities in the US, Europe and South America. He writes regularly for online journals and is the author of Implosion – An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed; and co-author of Cynthia McKinney’s book “When China Sneezes: From the Coronavirus Lockdown to the Global Politico-Economic Crisis” (Clarity Press – November 1, 2020)