米国の内科医の大多数はCOVIDワクチン接種に後ろ向き
米国の内科医の大多数はCOVIDワクチン接種に後ろ向き
<記事原文 寺島先生推薦>
Majority of US Physicians Decline COVID Shots, According to Survey
Global Research
2021年7月21日
Association of American Physicians and Surgeon
(米国内科医・外科医協会)
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年8月5日

この記事の初出は2021年6月21日
「全米内科医・外科医協会(AAPS)」によるインターネット上での調査において、全米の700人の内科医のうちほぼ6割がCOVIDワクチンを「完全接種」していないことが分かった。
この結果は、American Medical Association(全米医師会)の「内科医の96%がワクチンを完全接種している」という主張とは食い違っている。全米医師会による調査は、300人の回答者を対象としたものだった。
どちらの調査も全ての米国人医師を対象にした無作為抽出方法で行われた訳ではないが、AAPSの調査結果によれば、大規模な注射計画に対して内科医たちが満場一致で支持をしている状況には程遠いことがわかる。
「注射を打つことに前向きではない人たちのことを“反ワクチン主義者”呼ばわりするのは間違いです」とAAPSの事務局長のジェーン・オリエント医学博士は語っている。「“反抗生物質主義者”や“反手術主義者”である内科医はきっと存在しないでしょう。いっぽう、すべての医師は、自分が必要ないと思っている治療には反対するでしょうし、患者に益よりも害を与える治療や、十分な臨床実験を受けていない治療法を使用することにも反対するでしょう」
AAPSの調査がさらに示したのは、回答した内科医の54%が、患者が「重大な副反応」に苦しんでいることに気づいている、という事実だ。 ワクチン接種をしていない内科医のうちの80%が、「注射による危険性は、病気による危険性を超えている」と考えており、さらに30%の内科医が「既にCOVIDに罹患した経験がある」と答えていた。

注射に前向きになれない他の理由には、長期の副反応がどんなものか未知であることや、中絶された胎児の胎生組織が使用されていることなどがある。他にも「試用段階のものだから」や、ほかに効果的な初期の治療法が普及してきたことや、死や血栓の報告があることなどが挙げられていた。
560人の研修医のうちの56%は、(ワクチン接種ではなく)COVIDの初期治療を施している、と回答していた。
内科医ではない人も、調査に加わっていた。総計5300人の参加者のうち2548名の参加者が、関連の副反応について認識している、と答えていた。 その中には、死や、切断や、麻痺や、死産や、月経不順や、視覚障害や、発作や、心臓関連の病気などが含まれていた。
(以下はオリエント博士の発言)
「関連性が証明された訳ではありませんが、もしこれらの副反応が、新薬が原因で引き起こされたのであるならば、これらの事例の多くは、製造物責任法違反として、裁判で賠償責任が発生する可能性があるものだった、と言えるでしょう。COVID対策関連の製作業者は裁判で訴えられないよう守られているから、その危険はありませんが」
(オリエント博士の発言はここまで)
「米国内科医・外科医協会(AAPS)」は、1943年に創設された、全米の専門医を代表する会だ。この会のモットーは、“omnia pro aegroto(ラテン語)”、つまり「すべては患者のために」だ。
<記事原文 寺島先生推薦>
Majority of US Physicians Decline COVID Shots, According to Survey
Global Research
2021年7月21日
Association of American Physicians and Surgeon
(米国内科医・外科医協会)
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年8月5日

この記事の初出は2021年6月21日
「全米内科医・外科医協会(AAPS)」によるインターネット上での調査において、全米の700人の内科医のうちほぼ6割がCOVIDワクチンを「完全接種」していないことが分かった。
この結果は、American Medical Association(全米医師会)の「内科医の96%がワクチンを完全接種している」という主張とは食い違っている。全米医師会による調査は、300人の回答者を対象としたものだった。
どちらの調査も全ての米国人医師を対象にした無作為抽出方法で行われた訳ではないが、AAPSの調査結果によれば、大規模な注射計画に対して内科医たちが満場一致で支持をしている状況には程遠いことがわかる。
「注射を打つことに前向きではない人たちのことを“反ワクチン主義者”呼ばわりするのは間違いです」とAAPSの事務局長のジェーン・オリエント医学博士は語っている。「“反抗生物質主義者”や“反手術主義者”である内科医はきっと存在しないでしょう。いっぽう、すべての医師は、自分が必要ないと思っている治療には反対するでしょうし、患者に益よりも害を与える治療や、十分な臨床実験を受けていない治療法を使用することにも反対するでしょう」
AAPSの調査がさらに示したのは、回答した内科医の54%が、患者が「重大な副反応」に苦しんでいることに気づいている、という事実だ。 ワクチン接種をしていない内科医のうちの80%が、「注射による危険性は、病気による危険性を超えている」と考えており、さらに30%の内科医が「既にCOVIDに罹患した経験がある」と答えていた。

注射に前向きになれない他の理由には、長期の副反応がどんなものか未知であることや、中絶された胎児の胎生組織が使用されていることなどがある。他にも「試用段階のものだから」や、ほかに効果的な初期の治療法が普及してきたことや、死や血栓の報告があることなどが挙げられていた。
560人の研修医のうちの56%は、(ワクチン接種ではなく)COVIDの初期治療を施している、と回答していた。
内科医ではない人も、調査に加わっていた。総計5300人の参加者のうち2548名の参加者が、関連の副反応について認識している、と答えていた。 その中には、死や、切断や、麻痺や、死産や、月経不順や、視覚障害や、発作や、心臓関連の病気などが含まれていた。
(以下はオリエント博士の発言)
「関連性が証明された訳ではありませんが、もしこれらの副反応が、新薬が原因で引き起こされたのであるならば、これらの事例の多くは、製造物責任法違反として、裁判で賠償責任が発生する可能性があるものだった、と言えるでしょう。COVID対策関連の製作業者は裁判で訴えられないよう守られているから、その危険はありませんが」
(オリエント博士の発言はここまで)
「米国内科医・外科医協会(AAPS)」は、1943年に創設された、全米の専門医を代表する会だ。この会のモットーは、“omnia pro aegroto(ラテン語)”、つまり「すべては患者のために」だ。
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