「誰（WHO）を信じるって」！？WHOを操る隠れた力が明らかになっているというのに。

「誰（WHO）を信じるって！？」WHOを操る隠れた力が明らかになっているというのに。
＜記事原文　寺島先生推薦＞

“Trust WHO”? Clandestine Influences Revealed

グローバルリサーチ

2021年5月14日

ジョゼフ・メルコラ(Joseph Mercola)

＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞

2021年8月1日

　リリアン・フランク(Lilian Franck)が制作したドキュメンタリー映画「TrustWHO」は、世界保健機関(WHO)の裏に潜む腐敗に迫ります。

　米国大手たばこ会社、原子力産業、そして医薬品業界に至るまで、産業界の大きな影響力が働き、WHOのグローバルな課題の方向性は最初から決まっていました。具体的に言えば、WHOが2009年に「豚インフルエンザ（H1N1）」パンデミックを宣言したのは医薬品業界から大きな影響があったからです。

　WHOは、原子力産業を推進する国際原子力機関（IAEA）と密接に連携しており、チェルノブイリや福島の原発事故による健康への影響を過小評価してきました。

　COVID-19の起源に関するWHOの調査は真っ当なものとは言えません。中国はWHOの調査メンバー選定を許され、そのメンバーとして、それ自身調査対象となっていた武漢ウイルス研究所（WIV）と仕事上で密接な関係を持つピーター・ダスザック(Peter Daszak)博士も入れているからです。

　ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、ドナルド・トランプが米国からの資金提供を停止すると、WHOへの最大の資金提供者になりました。それ以降ゲイツの優先事項がWHOの優先事項となったのです。

　WHOが、ビル・ゲイツと産業界に文字通り支配されているとまでは言わないにしても、大きな影響力下にあるのははっきりしています。その証拠が今でも否定できないことを考えると、公衆衛生の守護者としてWHOがどれほど役に立っているのかの評価の見直しはする必要があります。

*

　世界保健機関（WHO）は、1948年に61の加盟国によって設立され、その資金は加盟国の拠出金で賄われた。人の苦しみをなくし、命を救うことを目的とした有望なスタートを切ったかに見えた。しかし、WHO本部があるスイス・ジュネーブ在住のジャーナリスト、ロバート・パーソンズ(Robert Parsons)によると、「WHOという組織に産業界が浸入していたのはその設立当初からだった」という。

　パーソンズはリリアン・フランクが制作したドキュメンタリー映画「TrustWHO」でインタビューを受けた専門家の一人で、公衆衛生を託されている点で他の追随を許さないこの組織WHOの背後にある腐敗を探っている。始まりは1950年代。喫煙の害に関する科学的証拠が出てきたころのことだ。続けて（スリーマイル島、チェルノブイリ、福島という）一連の核災害があった。さらに2009年の豚インフルエンザ、2020年のCOVID-19という少なくとも2つのパンデミックを経て現在に至っている。

タバコ産業がWHOに浸入

　タバコ産業が、新しい科学の成果にケチをつけ、タバコを世間から好意的に見られるようにするために、広報活動を展開したことはよく知られている（1）。WHOは設立当初の数十年間、こういった動きに反対する活動をほとんど行なっていない。1994年になって、タバコ産業首脳陣は米国議会で、ニコチンには中毒性がないと証言している。



　徐々にタバコ会社は内部資料の公開を求められるようになった。それによりWHOに対する彼らの戦略が明らかにされた。その中には、フィリップモリス社の幹部が作成した「ボカ・ラトン(Boca Raton)行動計画」も含まれていた（2）。WHOについての記述：「この組織は政府や消費者に対して並外れた影響力を持っており、これを弱める方法を見つけなければならない。」（3）

　WHOは、周囲の圧力もあり、2000年に報告書を発表した。その中で、タバコ産業は長年にわたってWHOの喫煙規制の努力を妨害しようとしたことが述べられている。さらに「妨害工作は精緻を極め、資金も豊富、手口は洗練されており、通常は目に見えない」と指摘した（4）。

　WHOの特使であるトーマス・ツェルトナー(Thomas Zeltner)は、タバコ産業を調査した人物の一人だ。彼はタバコ産業が複数の研究所を創設し、自分たちの立場を代表する複数の科学者（タバコ産業とのつながりは伏せられている）を雇い入れていることを突き止めた。

　このスキャンダルで有名なのは、タバコ産業と密接な関係にある米国の弁護士、ポール・ディートリッヒ(Paul Dietrich)である。ディートリッヒは、独立した専門家と称しながら、タバコ産業に助言を与え、会議で発言し、WHOに異を唱える記事を書いていた。ブリティッシュ・アメリカン・タバコから毎月報酬を得ている一方で、WHOのアメリカ地域事務局の役割を果たしているパン・アメリカン・ヘルス・オーガニゼーション(PAHO)の開発委員に任命されていたことが、BMJ（ブリティッシュ　メディカル　ジャーナル）誌のレポートで指摘されている（5）。

　彼はこの役割を果たしつつ、PAHOには喫煙規制ではなくワクチンやコレラ問題に焦点を合わせるよう説得していたのだ（6）。フランク・サリバン(Frank Sullivan)も同様の例。彼はあるタバコ会社のコンサルタントだった。紫煙が有害であるというデータに異議を唱えながら、WHOに助言をしていたのだ（7）。

　2000年に発表されたWHOの報告書で、サリバンはタバコ産業との協力関係が明らかになったが、それでもWHOへの助言を続けていたという。ドキュメンタリー映画「TrustWHO」を制作したリリアン・フランクは、サリバンが提出した利益相反申告書の閲覧を求めたが、提出されなかった。この申告書はファイル化されていたはずなのだ。

WHOが計画した「豚インフルエンザパンデミック」は巨大製薬業界（ビッグ・ファーマ）の影響

　製薬業界とWHOの間にも同じような歴史があり、2009年の新型インフルエンザ（H1N1）のパンデミックの際には、その葛藤の有り様が隠しようもなくなった。H1N1のパンデミックが始まる前に、ドイツ、イギリス、イタリア、フランスと製薬会社の間で、WHOがパンデミックレベル6を宣言した場合に限り、H1N1インフルエンザのワクチンを購入するという密約が交わされていたのである。

　ドキュメンタリー映画では、パンデミックが宣言される6週間前、WHOの誰ひとりH1N1（豚インフルエンザ）ウイルスの心配をしていない。それにもかかわらず、メディアはその危険性を誇張して伝えていた。その後、2009年のH1N1パンデミック宣言までの1カ月間に、WHOはパンデミックの公式定義を変更し、重症度と高い死亡率の基準を削除し、パンデミックの定義を「ある病気の世界的な流行」とした（8）。

　この定義変更でWHOは「豚インフルエンザ・パンデミック」を宣言できた。死者はたった144人しかいなかったのに。また、COVID-19の致死率が季節性インフルエンザと同程度であることを示す多くのデータがあるにもかかわらず、COVID-19がいまだにパンデミックとして宣伝されているのもこのためだ（9）。

 　クラッケンは、当時WHOの事務局長補佐を務め、現在はWHOの医療システム・イノベーショングループを率いるフランスのウイルス学者、マリー＝ポール・キエニにインタビューを行い（10）、パンデミック宣言の基準から重症度が削除された理由を尋ねた。彼女はこう言った：

　「パンデミックを宣言するための客観的な基準に到達するために、専門家による会議を何回も積み重ねました。特に初期の段階では、病気の重症度を語るのは難しいものです。病気の重症度は感染した人の健康状態で変わるからです。そこで専門家グループは客観的な基準を設けて話を進めるほうがいいだろうと考えました。客観的な基準があれば、病気が発生した社会の中で感染が広まっているのか、どのくらいの国でこの感染が広まっているのか、を証明することが可能になるからです。」

「WHO－製薬業界」連携が意思決定過程に影響を与えた

 
　WHOに勤務する前、キエニーはフランスの製薬会社トランスジーンS.A.に勤務していた。WHO関係者にアドバイスをする科学者の多くが、製薬業界との利益相反を抱えていたのとほぼ同例と言ってもいい。透明性はいつでも大きな問題だが、WHO内部の人間にとってすらそうだったのだ。

　ドキュメンタリー映画の中で、元WHOの公衆衛生部門の部長であるジャーマン・ベラスケス(German Velasquez)は、自分と同僚のほとんどが、事務局長とワクチン製造予定業者との会合から外されたと述べている：
　「私はWHOの部長であり、事務局長の最側近の一人で、WHOの重要なスタッフでした．．．WHOで議論されている重要なテーマの責任者であるにもかかわらず、私は議論に参加入ることを許されませんでした。このことは、交渉内容について十分な透明性が確保されていなかったことを示しています。」

　このような透明性の欠如については、欧州評議会が調査を行い、「パンデミックの深刻さがWHOによって度外れに過大評価されていたという決定的な証拠がある」、「製薬業界がWHOの意思決定に影響を与え、その結果、公衆衛生の優先順位が歪められていた」と結論づけた（11）。

　欧州評議会は変更を要求したが、WHOが製薬業界と深刻な利益相反関係にあることが判明したにもかかわらず、実際にはその後何も変わっていない。WHOが秘密裏に活動できるのは、説明責任を果たす必要がないからだ。

　WHOがビッグファーマの偽装団体に過ぎないことを示すもう一つの例として、2019年「Corrupting Influence: Purdue & the WHO」（12）という報告書を、米国下院議員のキャサリン・クラーク(Katherine Clark)（マサチューセッツ州民主党選出）とハル・ロジャーズ(Hal Rogers)（ケンタッキー州共和党選出）が作成したが、パデュー・ファーマ（John Purdue Grayによって設立された株式非公開の製薬会社。主にモーティマーとレイモンドサックラーの子孫によって所有されている_ウィキペディア）がWHOのオピオイド処方指針に影響を与えたと結論づけている（13）。

WHOと原子力産業の緊密な連携

 
　1959年、WHOは「原子力の平和利用の促進」を目的とする国際原子力機関（IAEA）と協定を結び、放射線に関してIAEAに従属することになった。草の根団体IndependentWHOは、WHOに協定の改定と放射能汚染の被害者である人々の保護を求めている（14）。

　WHOは、1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故による健康への影響を過小評価し、事故が直接の原因となった死亡者はわずか50人であり、この事故からは「合計で最大4,000人が最終的に放射線被ばくにより死亡する可能性がある」と述べている（15）。

　独立した放射線生物学者であるイアン・フェアリー(Ian Fairlie)は、「チェルノブイリに関するもう一つの報告書」（TORCH）（16）を発表し、白内障や心血管疾患などの他の健康被害や、次世代に影響を与える遺伝性の影響に加えて、3万～6万人のがん死亡が過剰発生する可能性があると推定した。

　WHOの元放射線アドバイザーであるキース・ベイバーストック(Keith Baverstock)は、1992年に子どもの甲状腺がんの増加とチェルノブイリを関連付ける研究を発表した（17）。WHOは彼にその論文撤回の指示を出し、従わなければ彼の研究生活は長くはないだろうと威嚇した。

　2011年の福島原発事故に対するWHOの対応も、高度な隠蔽工作の証拠があると批判された（18）。WHOはここでもリスクを過小評価し、「予測されるリスクは低く、基準値を超える観察可能ながん発生率の増加は予測されない」と発表した（19）。

WHOは資金提供者の奴隷

　設立当初は、WHOが寄付金の分配方法を決めることができた。現在では、予算の70％が特定のプロジェクト、国、そして地域に結び付けられ、それは資金提供者によって決定される。だから、ビル・ゲイツがWHOについて「我々の優先事項は、あなたの優先事項である」と言ったのは偶然ではない。なぜなら、ドナルド・トランプがWHOへの米国からの資金提供を止めたことで、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団がWHOの最大の出資者となったからだ。(その後、バイデン政権が資金提供を復活させた)

　資金調達額が1位でも2位でも、ゲイツの優先事項はWHOの優先事項となっている。ゲイツは、2020年4月に自身のブログで「コロナウイルスに対する広範な免疫を作ること以上に、人類は緊急の課題を抱えていません。現実的に、元の生活に戻るためには、安全で効果的なワクチンを開発する必要があります。それを何十億回分も製造し、世界のあらゆる地域に提供する必要があります。そしてこういったことすべてを可及的速やかに行う必要があります（20）。」

　ゲイツは、「COVID-19ワクチンが新生児への定期的な予防接種の一部になるのではないか」（21）とすら言明している。そしてさらには記録に残る形の発言として、米国には病気の監視と国家的な追跡システム（22）が必要であり、そのためにはワクチンの記録を私たちの体に埋め込むことが必要であるとまで述べている（Science Translational Medicine誌の論文で紹介されている不可視インクを使った量子ドット（半導体原子が微細な領域に集まった構造_英辞郎）タトゥーのようなもの）（23,24）。

WHOのCOVID-19調査は腐敗している

　COVID-19の発生に関するWHOの調査は、中国が武漢ウィルス研究所 (WIV)と密接な関係を持つピーター・ダスザック博士を含むWHOの調査チームのメンバーを選ぶことを許可していたことからも、その腐敗は隠しようもない。

　このチームにダスザックが参加したことで、実験室由来説は最初から否定されたのも同然だった。ご存知の通り、WHOはWIVと中国の武漢にあるバイオセーフティ・レベル4の他の2つの研究所の誤操作はなかったことを公式に認め、これらの研究所はCOVID-19の感染大流行とは無関係であると発表したのである（25）。

　ワックスマン微生物研究所の研究所長であり、ラトガース大学に併設されたバイオセーフティ委員会およびニュージャージー州の病原体セキュリティに関するワーキンググループのメンバーでもある分子生物学者のリチャード・エブライト(Richard Ebright)博士は、WHOが主導した調査チームメンバーを「偽情報拡散メンバー」と呼んだ（26）。

　26人の科学者が署名した公開書簡では、パンデミックの起源について完全かつ無制限の法医学的捜査を要求している（27）。

　批判の高まりを受けて、WHOはテドロス・アダノム・ゲブレヨサス事務局長を中心に事態修復モードに入った。一方他の13カ国の首脳は米国政府と歩調を合わせ「武漢に派遣された国際的調査団に中国が認可したアクセスレベルに不満」を表明している（28）。

　WHOがビル・ゲイツ氏と産業界に支配されているとまでは言わないにしても、大きな影響を受けているという証拠が現在も続いていることを考えると、公衆衛生の守護者としてWHOが果たしてどの程度役立っているのかは再評価される必要がある。

　パンデミックに対する計画は、地球レベルそして連邦レベルから各国レベルそして地域レベルへ移行することが理にかなっている。なぜなら医療も政府も個人や地域に密着したほうが最も効果的に機能するからだ。しかし、現状では、世界的に真逆のことが行われている。

Notes

1 Am J Public Health. 2012 January; 102(1): 63–71
2 The Wall Street Journal August 2, 2000
3 BitChute, TrustWHO
4, 7 WHO, Tobacco Company Strategies to Undermine Tobacco Control Activities, July 2000
5, 6 BMJ. 2000 Aug 5; 321(7257): 314–315
8 Wayback Machine, WHO Pandemic Preparedness September 2, 2009 (PDF)
9 Greek Reporter June 27, 2020
10 WHO, Dr. Marie-Paule Kieny
11 Assembly.coe.int June 24, 2010
12 Corrupting Influence: Purdue & the WHO May 22, 2019 (PDF)
13https://www.washingtonpost.com/national/congressional-report-purdue-pharma-influenced-world-health-organizations-opioid-guidelines/2019/05/22/4b37adbe-7c09-11e9-8bb7-0fc796cf2ec0_story.html 
14 IndependentWHO
15 WHO, Chernobyl: The True Scale of the Accident September 5, 2005
16 ChernobylReport.org, The Other Report on Chernobyl (TORCH)
17 Nature volume 359, pages21–22(1992)
18 The Ecologist March 8, 2014
19 WHO February 28, 2013
20, 21 GatesNotes April 30, 2020
22 Forbes March 18, 2020
23 Science Translational Medicine December 18, 2019; 11(523): eaay7162
24 Scientific American December 18, 2019
25 The Washington Post February 9, 2021
26 Independent Science News March 24, 2021
27 https://archive.is/boVXX#selection-915.104-915.188
28 Washington Post March 30, 2021