ワクチン強奪騒動中の最大の犯罪。イベルメクチンへの抑圧

ワクチン強奪騒動中の最大の犯罪。イベルメクチンへの抑圧

＜記事原文　寺島先生推薦＞

The Biggest Crime Committed During Vaccine Heist. The Suppression of Ivermectin

The Biggest Crime Committed During Vaccine Heist. The Suppression of Ivermectin - Global ResearchGlobal Research - Centre for Research on Globalization

Global Research

ジョゼフ・マコーラ(Joseph Mercola)

２０２１年７月２日

＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞

２０２１年７月１５日



　COVID-19パンデミックで当局が犯した犯罪は枚挙にいとまがないが、おそらく最大の犯罪は、イベルメクチンをはじめとする安全で効果的な治療法を意図的に抑圧したことであろう。これは、COVID「ワクチン」プログラムを守るために行われたと思われる。

　COVID注射は、他に安全で有効な代替手段がない場合にのみ取得できる緊急使用許可（EUA）を得て市場に出された。

　組織的な再検討と研究のメタ分析（１９７６年Glassにより提唱された言葉で、「研究の統合と研究の評価の実施」のこと＜英辞郎＞）の結果、COVID-19感染症の予防と治療のためのイベルメクチンが視野に入ってきた。2021年1月3日、米国のFront Line COVID-19 Critical Care Alliance（FLCCCアライアンス）の意向を受け緊急に行われた再検討作業で分かったのは、イベルベクチンが 「イベルメクチンを使わない治療と比較して、おそらく平均83％死亡率を下げる」ということだ。

　さらに最近の再検討とメタ分析によると、イベルメクチンを予防的に使用した場合、COVID-19の感染を平均86%下げた、とのことだ。

　もうひとつ最近発表された科学的再検討によると、イベルメクチンが死亡率、臨床的回復までの時間、ウイルス除去までの時間を統計的に有意に減少させると結論づけられている。

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こちらの動画を参照

　COVID-19パンデミックで当局が犯した罪は枚挙にいとまがないが、おそらく最大の罪は、安全で効果的な治療法を意図的に抑圧したことだろう。現時点で言えることは、「COVID ワクチン接種」を展開させんがために抑圧したことは否定しようもなさそうだ。

　COVIDのワクチン接種は、他に代替手段がない場合にのみ認められる緊急使用承認（EUA）を得て市場に投入された。安全で効果的な治療法がいくつもあるため、COVID遺伝子治療がEUAを取得することは、正気の世界であれば、なかっただろう。

　他の治療法と比べて際立っているのは、イベルメクチンだ。イベルメクチンは数十年の歴史を持つ抗寄生虫薬で、世界保健機関の必須医薬品リストにも掲載されている。

　COVID-19でイベルメクチンを特に有用なものにしているのは、抗ウイルス剤が必要な初期のウイルス期と、ウイルス量が減少して抗炎症剤が必要になる炎症期の両方に作用するからだ。イベルメクチンがSARS-CoV-2の複製を試験管内では著しく妨げ、ウイルスの排出を促進し、死亡リスクを劇的に減少させることがはっきりしている。

絶対的基準分析はイベルメクチンの使用をよしとしている

　英国の「エビデンスに基礎を置く医学コンサルタント社」(Evidence-Based Medicine Consultancy Ltd)（上の動画）の研究者であり社主である医学博士のテス・ローリー(Tess Lawrie)博士は、イベルメクチンについての情報発信の努力を継続している。その目的に沿って、彼女は英国のイベルメクチン推奨開発（BIRD）パネルと、2021年4月24日にオンラインで開催されたCOVID対策国際イベルメクチン会議の開催に協力した。

　この会議では、世界中から集まった12人の医学専門家が、次の4点の分析を行い、知識を共有した。

①     作用機序（訳注：薬理学用語。ある薬剤が薬学的な効果を発揮する特定の分子科学的な反応_ウィキペディア）
②     予防と治療のための処方
③     「ロングホーラー（症状が長引く人）症候群」
④     研究結果と実際のデータ

　Zoomを通して録画されたすべての講演は、Bird-Group.org.で見ることができる。

　ローリーは、COVID-19感染症の予防と治療のためのイベルメクチンを視野に入れた研究の、組織的な分析とメタ分析をいくつか発表している。2021年1月3日、米国FLCCCアライアンスが行った迅速な分析では、イベルメクチンが「イベルメクチン治療を行わない場合と比較して、おそらく平均83％の死亡率を減少させる」との結論を出した。

　彼女が2021年2月に行った13件の研究をベースにしたメタ分析では、死亡者数が68％減少していることが分かっている。この数値は低めに出したものだ。なぜなら13件の研究のひとつは対照群にヒドロキシクロロキン（HCQ）を使用しているからだ。HCQは治療薬として使われるものであり、治療結果がプラスに働くことも、この間明らかになっている。この研究においてイベルメクチンが対照治療（HCQ）よりも優れていると評価されなかったことは驚くべきことではない。

　 その2カ月後の2021年3月31日、ローリーはさらに2つの無作為比較試験を加えた最新の分析結果を発表した。今度は、死亡率の減少率は62％だった。その後の感度分析でバイアスのリスクが高い4つの研究を削除したところ、最終的には死亡率が72％減少したという。
　（感度分析は、結果をダブルチェックして検証するために行われる。感度分析ではさらに良い結果が出たので、最初の発見が確かだということになる。つまり、イベルメクチンが死亡率を低下させる割合はどう低く見積もっても62％以下ということはない。）

　ローリーは、「イベルメクチンについての朗報続々と」で特集されたジョン・キャンベル(John Campbell)博士とのインタビューの中で、2月と3月の分析結果やその他のメタ分析について検討している。ローリーは今回、3つ目の組織的分析を発表した。2021年6月17日に「アメリカン治療学ジャーナル」(American Journal of Therapeutics)に掲載されたこの論文によると：
　「15の臨床試験のメタ分析でわかったことは、イベルメクチンはイベルメクチンを使用しない場合に比べて死亡リスクを減少させることだ（＊平均リスク比0.38・・・）・・・確実性の低いエビデンスでは、イベルメクチンの予防投与によりCOVID-19感染が平均86％減少したことがわかった・・・副次的評価項目では確実性の低いエビデンスが得られた。

＊平均リスク比・・・相対危険（relative risk, risk ratio, RR）は、危険因子に曝露した群の罹患リスク（危険）の、曝露していない群の罹患リスクに対する比で示される。リスク比ともいう。すなわち、「危険因子に曝露した場合、それに曝露しなかった場合に比べて何倍疾病に罹りやすくなるか（疾病罹患と危険因子曝露との関連の強さ）」を示す。疫学の要因分析で重要な指標である。（日本疫学学会HPより）

　確実性の低いエビデンスによると、「人工呼吸の必要性」についてはイベルメクチンの有用性はゼロかもしれないが、「改善」と「悪化」についての効果推定値を見れば明らかにイベルメクチンは使用したほうがいい。重篤な有害事象は臨床治療試験ではほとんどなかった・・・」

世界保健機関（WHO）はイベルメクチンを推奨せず

　ほとんどの証拠がイベルメクチンを支持しているにもかかわらず、WHOが2021年3月末にようやくイベルメクチンの指標を更新したとき、同機関はもっとデータが必要だとして、イベルメクチンを大筋として推奨しないことにした。同機関は、臨床試験に登録されている患者に限ってのみ推奨している。

　しかし、WHOは、わずか5つの研究を含む分析に基づいて否定的な勧告を行っており、その結果も、死亡率は72％減少となっている。さらに、WHOの調査結果の要約では、突然、7つの研究のデータを取り込み、それらを合計すると81％の死亡率の減少となっている。＊信頼区間も驚くほど高く、低い方で64％、高い方で91％の死亡率の減少となっている。
＊信頼区間・・・信頼区間とは、統計学で母集団の真の値が含まれることが、かなり確信 できる数値範囲のことである。例えば95%CIとは、繰り返し信頼区間を求めたときに95%の確率でこの範囲に真値が存在することを意味する_ウィキペディア

　さらに注目すべきは、標準治療の絶対的効果推定値が1,000人当たり70人の死亡であるのに対し、イベルメクチンを用いた治療では1,000人当たり14人しか死亡しなかったことだ。これは、イベルメクチンを使用した場合、1,000人あたり56人の死亡が減少したことになる。信頼区間は、1,000人あたりの死亡数が44～63人のマイナスだ。

　にもかかわらず、WHOはイベルメクチンをCOVID-19対策に推奨しない。WHOのフィリピン代表であるラビンドラ・アビヤシンゲ(Rabindra Abeyasinghe)は、「強力な」証拠がないのにイベルメクチンを使用することは、一般市民に「誤った自信」を与えることになり、「有害」であるとコメントしている。

イベルメクチンが検閲されてきた理由

　イベルメクチンについての朗報を拡散しようとしても、それは信じられないほど難しい作業になることを気づかされることは確実だ。多くのソーシャルメディア企業は、そのような投稿を即禁止してしまうからだ。

　YouTubeでイベルメクチンを宣伝することはもちろん、発表された研究でイベルメクチンのプラス面を議論することも、YouTube投稿規定に違反することになる。ポッドキャスト「DarkHorse」のホストであるブレット・ワインシュタイン(Bret Weinstein)博士は、この検閲規定の犠牲者の一人だ。

　ウィスコンシン州ミルウォーキーにある聖路加オーロラ医療センターの元教授であり、FLCCCアライアンスの代表兼最高医療責任者12である肺とICUの専門家ピエール・コーリー(Pierre Kory)博士や、mRNAおよびDNAを使ったワクチンのコアプラットフォーム技術の発明者であるロバート・マローン(Robert Malone)博士など、医学・科学の専門家とのインタビューがネット上から削除された。マローンへのインタビューは、YouTubeから消去されるまでに587,330回以上の再生回数があった。

　でも、なぜ？治療法が手近にあること、COVID-19は死刑宣告ではない（そう信じ込まされてきたが）ことを、なぜ人々に確信してもらおうとしないのか？簡単に言えば、イベルメクチンがワクチン拡散計画の脅威だからだ。アンドリュー・バニスター(Andrew Bannister)が2021年5月12日付のBiz Newsの記事で説明している：
　「特許が切れた古い薬で、安全性が高く、WHOの必須医薬品や子供用医薬品のリストに掲載されていて、大量の医薬品投与に使われている安価な薬があったらどうなるだろうか？

　もし、COVIDの症状が出始めたときに自宅で服用し、身近な人にも投与することで、COVIDの病気の進行や症例を大幅に減らし、入院が必要な人もはるかに少なくなるとしたら？

　 緊急使用許可（EUA）に基づく国際的なワクチンの投入は、法的には中止しなければならなくなる。EUAが法的に認められるためには、「病気や症状の診断、予防、治療のために、候補製品に代わる適切で承認された利用可能な代替品がないこと」が必要だからだ。

　ワクチンはレベル4の治験に合格して初めて合法となるが、2021年にそれが実現することはないだろう・・・治験が終了していないワクチンの市場投入は違法となるだろう。

　ワクチンメーカーは、パンデミック時に何億ドルもかけてワクチンの開発・治験を行ない、2021年にはと皮算用していた1、000億ドルは皮算用に終わるだろう・・・現時点で出回っているどのワクチンも、ステージ3の治験は済んでいるが、ワクチンのEUA（緊急使用許可）を支える法的根拠に異を唱えること簡単ではないだろう。」

WHOと製薬会社は厳しい妥協を迫られている

　WHOがイベルメクチンを拒否するのを頷けるのは、次の二つの場合のみだ。
a)EUAの提示している条件を考慮した場合
b)WHOがその資金のかなりの部分をワクチン利権に絡む民間の業者から受け取っていることを忘れていない場合

　ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は、米国に次いでWHOに 対する第2位の資金提供者であり、同じくゲイツが所有するGAVIアライアンスは第4位の資金提供者だ。GAVIアライアンスは、ワクチンの普及と利益を 得ることのみを目的としており、数年前からWHOのテ ドロス・アダノム・ゲブレヨサス(Tedros Adhanom Ghebreyesus)事務局長がGAVIの理事 を務めている。

　バニスターの報告によると、イベルメクチンのオリジナル特許を持つメルク社にも重大な利益相反があり、それがイベルメクチンを拒絶することに一役買っているようだ。以下は彼の文章：
　「イベルメクチンは、35年前から人間に使用されており、40億回以上投与されている。原特許を所有しているメルク社は、37億回分の投与量を開発途上国に寄付している・・・その安全性は、通常の20倍の投与量でも証明されている・・・

　メルク社は1996年にイベルメクチンの特許が切れ、その生産量は世界の供給量の5％に満たない。2020年には、ナイジェリアと日本での治験への協力を要請されたが、いずれも断っている。

　2021年、メルク社は、イベルメクチンはCovid-19に対する有効な治療法ではないとする声明を発表し、イベルメクチンは「大半の研究において安全性に関するデータの不足が気がかり」と珍妙な主張をしている。同社はイベルメクチンを寄付し、開発途上国で大量に出回るように、初期治療関係者によって、大々的なキャンペーンを張りながら、何百万という人々に行き渡るようにしたのだ。

　メディアはこのメルク社の声明を利益相反に目をつむる目くらましの真実と報道した。数日後メルク社はアメリカ政府から3億5600万ドルを受け取って治験薬を開発していたのだ。

　WHOは、イベルメクチンの使用を控えるよう勧告する際に、効果がないという証拠としてメルク社の言葉を引用している。企業の市場戦略が公衆衛生政策を決定するというのは危険だ。

FLCCCアライアンスはイベルメクチンを広範囲に、早期に使用することを求めている

　米国では、FLCCCが予防薬として、またCOVID-19の全相の治療にイベルメクチンを広く採用することを求めており、コーリーは2020年12月の上院国土安全保障・政府問題委員会、2021年1月の米国国立衛生研究所COVID-19治療ガイドラインパネルなど、多くのCOVID-19パネルでイベルメクチンの有用性を証言している。

　18の無作為比較試験のメタ分析によると、イベルメクチンが、死亡率、臨床的回復までの時間、およびウイルス除去までの時間を減少させるのは統計的に有意だ。

　以下はFLCCCアライアンスの指摘：
　「このデータは、イベルメクチンという薬がCOVID-19を予防し、初期症状のある人が炎症亢進期に進行しないようにし、さらには重篤な患者の回復にも役立つことを示している。

　専門家による無作為試験を含む数多くの臨床研究により、予防、早期治療、そしてその末期においてイベルメクチンの大きな効果が示された。現在、世界中から報告されている何十もの臨床試験を総合すると、臨床効果を確実に評価するのに十分な内容である。」

　FLCCCアライアンスは３つの異なったCOVID-19の処方例を発表した。いずれもイベルメクチンを使うものだ。　　　　　　　

§  I-MASK+24 — 予防と初期段階における家庭療法
§  I-MATH+25 — 入院療法。この療法の理論的根拠は査読を経た上で、「集中治療医学誌」（２０２０年１２月中旬号）で発表された。
§  I-RECOVER27 — 「ロングホール症候群」への長期にわたる処方管理

　FLCCCアライアンスは、「アメリカン治療学ジャーナル」に掲載されたローリーのメタ分析に加え、同誌に科学的分析を発表している。

　2021年5月/6月号に掲載されたこの論文「Review of Emerging Evidence Demonstrating of Ivermectin in Prophylaxis and Treatment of COVID-19（COVID-19の予防と治療において示されるイベルメクチンの数々の証拠の分析」では、18の無作為対照試験のメタ分析に基づき、イベルメクチンが 「死亡率、臨床的回復までの時間、ウイルスクリアランスまでの時間において、統計的に有意な大きな減少」をもたらすことがわかった。

イベルメクチンは感染リスクと感染死を著しく減少させる

　また、FLCCCアライアンスは、イベルメクチンを予防薬として使用した場合、「COVID-19に感染するリスクを有意に減少させる 」としている。ある研究では、1日目に1キロあたり0.4mgを投与し、7日目に2回目の投与を行った人のうち、SARS-CoV-2の陽性反応が出たのはわずか2％で、薬を投与しなかった対照群では10％だった。

　また、陽性反応が出た患者の家族に、0.25mg/kgを72時間間隔で2回投与した。2週間後の追跡調査では、イベルメクチンを服用した陽性患者の家族では7.4％しか陽性にならなかったのに対し、イベルメクチンを服用しなかった家族では58.4％が陽性だった。

　残念ながら混合均等グループではなかったが、3つ目の治験では、2つのグループの差はさらに大きくなった。イベルメクチン投与群では6.7％しか陽性にならなかったのに対し、対照群では73.3％が陽性だった。FLCCCアライアンスによると、「2群間の差は非常に大きく、他の予防試験の結果と同様であったため、交絡因子（訳注：混合均等グループでないがゆえに結果に誤差を生じさせる可能性のある因子）だけではこのような結果を説明することはできない」としている。
 
　FLCCCアライアンスはまた、イベルメクチンの配布キャンペーンが「人口全体の罹患率と死亡率の急速な低下」をもたらしたことを指摘しており、これはイベルメクチンが「COVID-19のすべてのフェーズで有効である」ことを示している。例えば、ブラジルでは、3つの地域でイベルメクチンを住民に配布したが、少なくとも6つの地域では配布していない。週当たりの平均死亡者数の差は歴然としている。

　サンタ　カタリーナ(Santa Catarina)では、イベルメクチンを2週間配布した後、週平均死亡数が36％減少したが、南部の2つの近隣地域では3％と5％しか減少しなかった。北部のアマパ(Amapa)では75％の減少、アマゾナス(Amazonas)では42％の減少、パラ(Para)では13％の増加となった。

　特筆すべきは、イベルメクチンの効果は変異体の影響をほとんど受けないということ。つまり、これまでに世界中で発生したすべての変異体に効果があったということだ。イベルメクチンの有効性追加証拠は、2021年6月23日に開始された英国のPRINCIPLE（訳注：オクスフォード大学に拠点を置く全英医療研究団体。家庭でCOVID-19を快癒させる治療法の発見を目指す）の臨床試験29から得られることが期待されている。この臨床試験では、イベルメクチンが外来治療として評価され、これまでで最大規模の臨床試験となる予定だ。

「ロングホール症候群」の治療におけるイベルメクチン




　FLCCCアライアンスは、イベルメクチンが「COVIDロングホール症候群」の重要な治療補助薬にもなるかもしれないと考えている。2021年6月16日にアップデートした映像で、FFLCCCアライアンスは新たに発表されたI-RECOVER治療法を分析した。

　イベルメクチンは単独で使用してはいけないことを忘れてはならない。例えば、コルチコステロイドは、組織的な肺炎に関連する肺の損傷がある場合には、しばしば重要な併用治療となる。また、炎症に対抗するためには、ビタミンCも重要だ。自分に合った薬やサプリメントの組み合わせを必ず主治医に相談すること。

　最後になったが、この映像でコーリーが指摘しているように、「ロングホール症候群」は完全に予防可能であることを認識することが本当に重要だ。大切なのは、COVID-19の症状が出たときは早めに治療することだ。

　イベルメクチンは、予防や早期治療に関しては実績があるが、地域や主治医によっては入手が困難な場合がある。

　誰もがどこでも使える非常に効果的な代替手段として、霧状にした過酸化水素がある。これは非常に安全で、非常に安価。最大のコストは、優れた卓上噴霧器を購入すること、それも一回。詳しくは、トマス・レヴィ(Thomas Levy)博士の無料電子書籍「Rapid Virus Recovery」をダウンロードのこと。

　「全国ワクチン情報センター」（NVIC）はこのほど、2020年10月16日から18日にオンラインで開催された有料の「第5回ワクチン接種に関する国際公開会議」から50本以上のビデオ映像を投稿し、誰でも無料で見ることができるようにした。

　会議のテーマは「Protecting Health and Autonomy in 21st Century（21世紀における健康と自律性の保護）」で、医師、科学者などの医療関係者、人権活動家、宗教界のリーダー、憲法・市民権擁護派弁護士、作家、ワクチンで負傷した子供の親などが、ワクチンの科学、政策、法律、倫理、そして感染症、さらにはコロナウイルスやCOVID-19ワクチンなどについて語り合った。

　2020年12月、ある英国の企業がNVICとその会議について虚偽の誤解を招くような情報を掲載したため、NVICは会議全体を無料で視聴できるように公開した。この会議には、健康に関する教育、個人の自由と解放を守るために必要なものがすべて揃っている。

　この素晴らしい機会をお見逃しなく！私はこの力が出る会議における発言者だった。テクノクラート・エリートによって検閲され、削除される前に、ぜひこれらのビデオプレゼンをご覧あれ！