CIAという「ウジ虫の缶」をこじ開けて、白日の下に晒せ

＜記事原文　寺島先生推薦＞

Opening the CIA’s Can of Worms

 

エドワード・カーティン（Edward Curtin）著

グローバル・リサーチ　2021年2月28日G
edwardcurtin.com 2021年2月15日

＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞

2021年3月28日



エドワード・カーティン（Edward Curtin）著

グローバル・リサーチ　2021年2月28日
Gedwardcurtin.com 2021年2月15日

　「CIA（中央情報局）とメディアは、ともに同じ犯罪的陰謀に加担している」とは、ダグラス・バレンタイン（Douglas Valentine）が彼の重要な著書である『The CIA As Organized Crime（組織的な犯罪集団としてのCIA）』で記した一節だ。

　本当にそうだ。大手メディアは、National Security State（治安体制国家）が、米国民を対象に継続的に実行している心理作戦を速記して伝えているに過ぎない。そして、それは治安体制国家が海外の人々に対してやっているのと全く同じことだ。

National Security State（治安体制国家）の定義は、『Brave New World Order』（1992年）でネルソン・パルマイヤーが示したもの。国土安全保障という名目のもとに、国民の監視統制をおこなう国家のこと。
軍が経済政治に影響力を行使、民主主義の外観を維持しつつ最終的権力は治安維持にある、エリートによる資本の集中、敵への執着、情報の制限と歪曲など、7つの特徴がある。

　我々は長年この「情報戦」の標的となってきた。この情報戦の目的は、米国民の気持ちや精神を押さえ込んで、米国民をなだめて自分たちの共犯者にしてしまうということだ。そんなことは、はるか昔ベトナムでCIAがやったことだし、ニューヨーク・タイムズやCBSテレビなどのメディアが米国民に対して、ベトナム戦争中やそれ以降も長年やってきたことだし、そんな中で米国という軍事国家は、国内や国外での終わりなき戦争や、クーデターや、偽旗行為や、暗殺を起こし続けてきたのだ。

　別の言い方でこのような状況を説明すれば、国内や国外の重要問題が生じたときは、CIAと大手メディアは一体化するということだ。

　歴史を読んだり学んだりした人によく知られていることは、CIAは米国政府のすべての政府機関に工作員を送り込んでいるという事実だ。そのことをよく説明しているのが、フレッチャー・プラウディ（Fletcher Prouty）の『The Secret Team, The CIA and Its Allies in Control of the United States and the World（秘密組織。米国支配と世界支配におけるCIAとその一味）』だ。CIAの役員であるコード・マイヤー（Cord Myer）とフランク・ウィズナー（Frank Wisner）はある秘密計画を実行した。その計画とは、知的自由権に関して最も発言力のある知識人や、記者や、作家たちの何人かをうまく利用して、彼らの発言を不自由や検閲につながるようにするという計画だった。そのことについては、フランシス・ストーナー・サンダース（Frances Stoner Saunders）の『The Cultural Cold War（文化面における冷戦）』 や、 ジョエル・ホイットニーの『Finks（スパイ）』などという著書を読めば分かる。コード・マイヤーの功績で特筆されるのは、「御しやすい左派の籠絡（ろうらく）」に成功したことだ。すでに右派はCIAの手中にあったからだ。

　このことについては文書に残っていることであり、議論の余地はない。こんなことでびっくりするのは、仕事を終えて家に帰ったときに、広い歴史的背景を見ないで、いま世界で起こっていることだけを見る人たちだけだ。

　代替メディアが台頭し、インターネット上では様々な観点からの意見が広まっている中で、支配者層は脅威を感じ、守りに入った。だから、これらの支配者層の中にいるメディアが先導を切ってますます検閲を強め、彼らが危険だと見なしている人々の言論の自由を否定しようとしていても別に驚くことではない。そのことで戦争を引き起こそうが、選挙を不正操作しようが、はたまた外国のクーデター、COVID-19、ワクチン、企業メディア自身がついた嘘であろうが、である。すでにネット上の書き込みや、テレビ画面上での話に対する批判を禁じているのだから、これらの巨大メディアが今やりたがっているのは、異論を完全にだまらせることだ。

　つい最近のことだが、ニューヨーク・タイムズはこんな見出しを載せた。

　「ロバート・ケネディ・ジュニアが、ウイルスに対する間違った主張をしたためにインスタグラムから排除された」

　「ウイルスに対する間違った主張」という言葉の前に、本来置くべき言葉が欠如していることに気付いてほしい。犯罪的な見出しだ、と言えよう。

　これこそ、記事と見せかけたプロパガンダの好例だ。この見出しは、優秀で尊敬に値する人物であるケネディが、間違っていて、頭が悪いと思わせる見出しだ。そうやってケネディがインスタグラムから排除されたことを正当化しているのだ。そしてこの見出しは、インスタグラムを所有しているフェイスブックにも、ケネディに検閲を掛けろとばかりに誘発している。

　この記事を書いたニューヨーク・タイムズのジェニファー・ジェット（Jennifer Jett）記者の望みどおり、ケネディはフェフェイスブックからもすぐに排除されることになるだろう。というのも、ジェット記者がRFKジュニアを批判してこう書いているからだ。フェイスブック上で、「彼は同じような根も葉もない主張を30万人以上のフォロワーに投げかけている」と。ジェット記者は、自分の記事がその後msn.comのサイトや、ボストン・グローブ紙上にも取り上げられると確信していた。

　この例はいま行われている検閲のほんの一例にすぎない。検閲はさらに大規模に行われているのだ。こうやって、はじめは単なることばの省略を装って行われた検閲が、今やこれほど堂々と大々的に行われているのだ。そしてこんな状況を喜んでいるのは、悪意を持って「自分は米国憲法修正第1条や、民主主義における自由討論の支持者である」と主張している人々だ。私たちは急速に、実態が見えない全体主義の社会秩序に滑り込まされているのだ。

　こんな思いを抱いていた私の目に飛び込んできたのは、グレン・グリーンウォルド（Glenn Greenwald）とマット・タイービ（Matt Taibbi）共著による最近の記事だった。ふたりともこうしたメディアの検閲について強く反対している。それは正当なことだ。以下の二点の主張は、私が記事を読んで、内容を理解した上で取り出した彼らふたりの主張だ。

　一点目の主張は、今日の企業メディアは守備範囲が分かれていて、自分たちの領域の読者や視聴者にだけ届くように情報を流しているという点だ。リベラル派のメディアは、リベラル派の読者や視聴者に向けて情報を流している。（つまり、いちおう“リベラル”であるとされている民主党系だ）。例を挙げればニューヨーク・タイムズやNBCテレビなどだ。そして保守系のメディアは保守系の読者や視聴者に向けて情報を流している。（つまり、いわゆる保守派と目されているドナルド・トランプや彼の支持者だ）。例を挙げれば、フォックス・ニュースや、ブライトバートなどだ。

        ブライトバートには、オンラインニュースサイト、ラジオ放送もある。

　いまやメディアは古き良き時代のジャーナリズムの精神を放棄してしまっている。古き良きジャーナリズムには欠点もあったが、客観性があったし、制限付きではあるにしろ異なる事実や視点を報道はしていたのだ。しかし、デジタル媒体のニュースが普及してからは、メディアの新しいビジネスモデルは、収益面を考えて、特定の読者や視聴者に向けられるようになった。電子メディアが紙媒体メディアに取ってかわる中で、広告収入が変化し、複雑な社会問題に集中する人々の能力が大幅に低下したため、ビジネス主導になっている。

　その結果、古き良きジャーナリズムは衰退し、グリーンウォルドや、タイービや、クリス・ヘッジス（ヘッジスはタイービにインタビューしており、彼の意見に賛同している。そのパート1はこちら）のような記者たちは、活動の場をネット上に移し、このような制限された層だけに向けた情報発信や、それに伴う検閲から逃れようとしている。

　二点目の主張は、検閲を行うべきだという強い要求は、シリコンバレーのIT産業が望んでいることではないという点だ。シリコンバレーのIT産業はより多くの利用者を欲している。利用者が多くなれば、IT産業の収入も増えるからだ。シリコンバレーのIT産業は、ニューヨーク・タイムズのような従来のメディア産業から圧力を掛けられて、検閲を行っているだけなのだ。ニューヨーク・タイムズは、「密告屋と検閲官」と呼ばれる権力に飢えた嫌な奴らを雇って、彼らが禁止すべきだと主張する反対意見を嗅ぎ回らせている。以下はグリーンウォルドの主張だ。

　従来のメディア産業がそのような行動を取る理由は、権力保持のためでもあり、自分たち以外には決して情報の流れを統制できないようにするためでもある。

　彼らがそんなことをやるのは、イデオロギーのためでもあり、また、自分たちの世界観が議論の余地なく正しいのだから、反対意見はすべて本質的に危険な「偽情報」であるという思い上がりもあるのだ。

　そのため、古き良き紙媒体メディアやテレビ業界は、フェイスブックやツイッターなどと同じ船に乗っているのではなく、お互い相容れない展望を持っているのだ。

　要するに、このような潮流や検閲が起こっている要因は、メディア業界内のカネと権力のためであり、メディア業界がデジタル化される現状の中で起こっている現象だ、というのがグリーンウォルドとマット・タイービの主張だと言える。

　私は、この主張は半分しか正しくなく、もっと大きな問題に蓋をする主張だと思っている。なぜなら、検閲を行わせようとしているのは、ニューヨーク・タイムズや、CNNテレビなどのメディアの権力に飢えた記者たちではないからだ。これらのメディアやそこで働いている人々は、たんなるタマネギの外皮にすぎない。ただ単に人々にメッセージを伝えることで、人々を支配する媒体にすぎないのだ。

　これらのメディア産業やそこで働いている人々は、あからさまにやる場合もあれば、こっそりやっている場合もあるが、言われたことをやっているにすぎない。というのも、そうすることが自分たちの金銭的な利益になることを分かっているからだ。この歪んで入り組んだプロパガンダゲームにおける果たすべき役割を果たさなければ、痛い目を見るだろうからだ。タマネギの皮を剥いで核心に迫ろうとする厄介な人物たちと同じようなことをすれば、そのメディアもまた消されるだろう。なぜなら各メディア企業は、内部で繋がっている巨大な諜報機関の一翼を担っている。諜報機関とは、システムであり、複合体であるのだが、その目的は、多数の人々を犠牲にして、ごく少数が利を得るための、権力と富と支配を手にすることだからだ。CIAとメディア産業は、この同じ犯罪的陰謀団の構成員なのだから。

　シリコンバレーのIT産業が検閲をしたがっている訳ではなく、昔からあるメディア業界から圧力を掛けられて検閲を行っているだけだという主張は、全く意味のない主張だ。シリコンバレーのIT産業は、ニューヨーク・タイムズや、CNNや、NBCなどのメディア業界と同様に、米国の諜報機関と深く結びついているのだ。シリコンバレーのIT産業もまた、かつて「モッキンバード作戦」と呼ばれた、メディアを統制し、利用し、メディア内部に潜入していた、CIAの工作組織の一部なのだ。このような作戦が今の時代には存在しないなどと考えるのは、ウブでお人好しな人たちだけだ。

モッキンバード作戦：冷戦の初期に始まり、宣伝目的でニュースメディアを操作しようとしたCIAの大規模なプログラム。デボラ・デイビスによれば、この作戦はアメリカの主要ジャーナリストをプロパガンダネットワークに採用し、フロントグループの作戦に影響を与えた。

　『Surveillance Valley（監視を行うシリコンバレー）』という著書において、調査報道記者のヤシャ・レヴィンは、フェイスブックやアマゾンやグーグルなどのシリコンバレーのIT産業が、検閲や監視に関して、どのように「軍・産・諜報・メディア」複合体と結びついているかを明らかにしている。さらにはインターネットがペンタゴン（国防総省）によってどう作り上げられたかや、こうしたフェイスブックなどのソーシャルネットワークが、エドワード・スノーデンの暴露後に繰り広げられた、いわゆるプライバシー運動という動きに、いかに深く関わっているかという事実さえ明らかにしている。本稿の冒頭で「CIAとメディアは、ともに同じ犯罪的陰謀に加担している」と語ったダグラス・バレンタインを紹介したが、彼と同様に、いや彼よりも更にもっと詳しく、レヴィンは「軍・産・諜報・デジタルメディア」複合体が同じ犯罪的陰謀団の一部であることを示したのだ。それは従来のメディア産業がCIAの手先であることと同じだ。どちらも同じ穴の狢（むじな）なのだ。
エドワード・スノーデン: NSAおよび CIAの元職員。米国政府が市民の個人情報を監視している事実を告発した。
ペンタゴン（アメリカ国防総省）の外局に、情報通信の収集と分析を中心とする情報機関の中核のNSA（国家安全保障局）がある。CIA（中央情報局）は国家安全保障会議の直属で、アメリカ軍からは独立して、スパイなどの人間を使った諜報活動を行っている。

　しかし多くの人々にとったら、こんなことは信じ難いことだと思えるのかもしれない。というのも、この件に関しては多くの論が噴出しているからだ。そのような論説の中には、先述したように、これらのIT産業がニューヨーク・タイムズなどのメディアから圧力を掛けられているせいで検閲を行っている、という説も含まれている。本当のことを言えば、インターネットというのは、創設された時から軍事目的や監視目的のために作られたものなのだ。インターネット産業に検閲を行うよう指示を出しているのは、従来から存在する企業メディアではない。

　そういう状況をおさえておいた上で言えることは、いま行われているような異論の取り締まりを裏から究極的に操作しているのは、企業メディアの所有者や企業メディアで働いている人々ではないということだ。そうではなく、大手メディアもそうだが、フェイスブックやツイッターやグーグルなどのシリコンバレーのIT産業までをも支配しているのは、諜報機関だということだ。これらのメディア会社は、すべて単なるタマネギの外皮にすぎず、人々にメッセージを伝えることにより、人々を支配する媒体にすぎない。

　ではいったいこれらの諜報機関は、誰のために活動しているのだろうか？それは自分たちのためではない。

　諜報機関は自分たちの御主人様である絶対権力者のために活動しているのだ。その絶対権力者とは、超富裕層の人々であり、銀行であり、金融機関であり、アメリカ合州国を手中に収めていて、今までもこれからもずっと手中に収める人々だ。ちょっとした運命のいたずらにより、これらの超富裕層の人々はメディア産業を傘下におさめたのだ。そしてそのメディア産業こそ、超富裕層の人々の言い分を世間に広めることにより、世界中の大多数の富を支配するためには不可欠なのだ。まさに持ちつ持たれつの関係だ。FDR（フランクリン・ルーズベルト大統領）が1933年に公言していた通り、この富裕層勢力の陰謀団が「アンドリュー・ジャクソン大統領（在位1829~1837）の時代から、巨大な中枢で金融関係部門を担っており、実質的に米国政府を手中に収めている」のだ。

　それ以降、彼ら陰謀団の富や権力は、指数関数的な勢いで急増しており、彼らの絡み合った触手は伸び続け、世界を股に掛けるディープ・ステートが生まれている。ディープ・ステートの構成員は、IMFであり、世界銀行であり、世界経済フォーラムなどだ。こういった連中が、毎年一度ダボスに集まってくるのだ。連中は、世界を支配する絶対権力者であり、世界中を独裁支配できるよう強力に企みを推し進めているのだ。

　よく知られていることだから、当然、皆が知っているべきはずのことだが、CIAはウォール街が作り上げたものであり、富裕層の利益のために動く組織だ。ピーター・デイル・スコット（Peter Dale Scott）は、著書『The State, the Deep State, and the Wall Street Overworld（国家とディープ・ステートとウォール街が支配する世界）』で、歴代最も長期に渡りCIA長官をつとめ、国際法律事務所サリヴァン＆クロムウェルでウォール街の弁護士でもあった、悪名高いアレン・ダレス（Allen Dulles）のことを以下のように評している。

　アレン・ダレスをウォール街の弁護士だと見ようが、CIA長官だと見ようが、彼が持つ影響力にさしたる違いはない。

 
　ダレスこそが、ロックフェラー所有のスタンダード・オイルや多国籍企業と長年繋がりがあり、またナチスの工作員や科学者たちとも付き合いがあり、CIAが行う工作の提案作りを任されていた人物だった。ダレスは巧妙にもウォール街の銀行家や投資家たち5名から資金援助を受けていた。その中には、先述のフランク・ウィズナーもいた。ウィズナーは後にCIAの役員となった時にこんなことを語っている。「CIAは力強いジュークボックス（Mighty Wurlitzer）であり、どんなプロパガンダも望みしだいに演奏し放題だった」と。
  このような工作をダレスが実行できたのは、知識人や、作家や、記者や、労働組合の組織者や、大手企業メディアなどを取り込んでいたからだ。そうやってCIAのメッセージを人々に吹き込んでいたのだ。
フランク・ウィズナー：中央情報局の創設役員の1人であり、1950年代を通じて庁の運用に大きな役割を果たした。

　グリーンウォルドも、タイービも、ベッジスも、ある所までは正しいところを攻めているのだが、しかしそこまでなのだ。古き良きジャーナリストであるエドワード・ハーマン（Edward Herman）とノーム・チョムスキー（Noam Chomsky）の共著である『マニュファクチュアリング・コンセント（合意の捏造）』で指摘されているような批判は、その限りでは正しいのだが、真の悪玉の尻尾（しっぽ）を捕まえるところまでは行っていない。どこまで迫っていけるかを暗に理解していた古き良きジャーナリズムと同様に、ハーマンやチョムスキーのような人々もまた、それを暗に理解しているのだ。そう、まるで目に見えない電子ゲートが存在して自分たちの入り込めない危険領域があるかのようなのだ。

　ロバート・ケネディ・ジュニアに対して行われた検閲が分かりやすい例だ。彼がインスタグラムから排除され、大手メディアから長年、嘲笑の対象にされ続けている理由は、彼がワクチンや、ビル・ゲイツや、巨大製薬企業などに深い疑念を投げかけているからだけではない。ロバート・ケネディ・ジュニアの批判の矛先が、今後は今よりももっとずっと危険な方向、つまり民主主義の終焉に対してや、全体主義体制の台頭に対して向けられる恐れがあると見られているからだ。完全な監視社会や、管理統制や、優生学に基づく社会、等々までをも、その構想の中に含みもつ全体主義体制を台頭させるのが富裕層の面々であり、手下として引き連れているのがプロパガンダを撒き散らす諜報機関なのだから。

　ケネディをデマのスーパー拡散者だとか陰謀論者だとかと決めつける目的は、ある特定の事象についてケネディを沈黙させるため、というだけではない。全ての事象について、ケネディの強力で的確な言葉を封じ込めるためだ。ワクチンや世界保健機関やビル＆メリンダ・ゲイツ財団などに関する深く科学的知識に基づいたRFKジュニアの発言にじっと耳を傾けるということは、権力者たちが絶対に開けてほしくないと思っている缶のフタをこじ開けて、中に固く閉じ込められていたウジ虫を白日の下に晒すということなのだ。

　そういうわけで、RFKジュニアは、CIAとそのプロパガンダ工作が持つ強大な力に対しても厳しい批判を加えているのだ。というのは、CIAとプロパガンダ工作の強大な力は、過去何十年もずっと続いてきたものであり、また治安体制国家が手をくだしたRFKジュニアの父RFK（ロバート・F・ケネディ）と叔父のJFK（ジョン・F・ケネディ）の暗殺を覆い隠す際にも稼働したからだ。
　それこそが、RFKジュニアが最近出版した素晴らしい著書『アメリカの価値。私が家族から学んだ教訓（American Values: Lessons I Learned from My Family）』が、ワクチンについて一言もふれてていないにもかかわらず、大手メディアで書評を書く記者たちから無視されている理由なのだ。というのは、RFKジュニアは同著で、恐れ知らずにCIAの罪を様々な観点から激しく告発しているからであり、さらにはCIAの代弁者である大手メディアについても告発しているからである。
　だとすれば、こんなウジ虫連中は、むしろ逆に、缶の中に封じ込めておかないといけない。さながら、世界保健機関や、世界経済フォーラムの代表者たちのような世界規模で権力を誇る絶対権力者たちが打ち出している「グレート・リセット」という考え方も、缶の中に封じ込めなければならないのと同じだ。こう言ったウジ虫連中こそ、狂気じみた真の陰謀団（陰謀論者ではない！）として片付けられるべきであって、議論の対象にしたり、人々の耳に入れる価値のないものだということにしておかねばならないのだ。

　ロバート・F・ケネディ・ジュニアという名前と、真実を追求しようとする彼の努力は、彼の父RFK（ロバート・F・ケネディ）を思い起こさせる。彼の父は最後の政治家だったと言える。国民から支持を集めていた彼の父なら、人種間や階級間の分断を乗り越えて、米国をひとつにまとめることができたかもしれなかった。さらには、「絶対権力者の富裕層なら世界や米国を略奪しても許される」などという言説を振りまいているCIAの、権力を弱めることができたかもしれなかったのだ。

　だから連中は、ロバート・F・ケネディ・ジュニアを世間から抹殺したのだ。

　ベッジスやグリーンウォルドやタイービにとって、ノーム・チョムスキーが模範となっているには理由がある。チョムスキーは多くの人にとって、『合意の捏造（マニュファクチュアリング・コンセント）』という著書を通じて、「CIAの缶切り」の使い方を教えてくれたひとなのだ。まともな記者や知識人であると権力から思われるためには「どこまで行けるか、どこで立ち止まらねばならないのか」を示すパラメーターを、彼は設定してくれたからだ。ケネディ兄弟の暗殺も、9/11も、Covid-19の公式見解について疑念を持つことも、そのパラメーターからはみ出してしまう。だからこれらについての言及は避けるのだ。
                               
　チョムスキーたちがおこなったような、検閲を激しく非難する行為は尊敬に値する。しかし、グリーンウォルドやタイービやベッジスには、入り口に「これより先は立ち入り禁止」という標識がある禁じられた門まで行き、さらにそこを飛び越える必要があるのだ。そこに真実が待っているからだ。そこまで行かないと、ウジ虫の蠢（うごめ）きは見えないのだから。


The CIA and the Media: 50 Facts the World Needs to Know