科学の名の下に科学を攻撃する：2020年コロナ危機について見ておくべきネット上の記事を挙げておく

＜記事原文　寺島先生推薦＞
Assaulting Science in the Name of Science: Exploring the Coronavirus Crisis of 2020

グローバル・リサーチ
2020年10月8日
アンソニー・J・ホール教授
＜記事翻訳＞寺島メソッド翻訳グループ
2020年10月25日


　今戦いが勃発中だ。その戦いは、誰があるいは何が、科学として最も信頼のおける発言をしているかの戦いだ。数か月が経ち、この科学における戦いにおいては、COVID-19とはいかなる病気かということについてのとげとげした議論が避けられなくなっている。今年の2月、国連の世界保健機関（この機関は、ビル・ゲイツが大量に資金提供している機関だ）が、新型コロナウイルスだとされているウイルスを「COVID-19」と命名した。

　多くの巨大な利益受給者が結びつき、科学の名の下に、政府が主導する様々な措置を正当化しようという議論を広めている。例を挙げれば、経済封鎖、社会的距離、マスク着用の必須化、そしていずれ来るワクチンの強制接種などの措置だ。しかし、世界の人々が、次々と反対活動を始めているのを目にすることが多くなっている。その反対活動とは、COVID-19との戦いと称して行われている数々の強制措置に反対する活動だ。人々は、そのような措置はまったく科学的根拠がないと主張している。今の我々が直面している戦争は、COVID-19との戦争ではなく、恐怖を煽る喧伝との戦争なのだ。いやその喧伝が煽ろうとしているのは、恐怖というよりはパニックだ。

　ジョシュ・ミッテルドルフ氏は、この科学における戦いについてわかりやすい記事を書いている。その戦いとは、だれが本当に正しい科学的手法をもとに発言しているかの戦いだ。 ミッテルドルフ氏は分析を行った後、こう結論づけている。「2020年以前は、科学的知識もほとんどなく、しかもごく少数の人が科学会全体を代表するような発言を行う事など全くなかった。さらに、一般市民がこれほどの規模で日常生活を変更し、生活を犠牲にするよう求められたことも、これまで全くなかった」。

　「COVID-19と科学の逸脱」について記述した後で、ミッテルドルフ氏は１０項目の嘘と欺瞞を提示している。それらは、科学的な根拠など何もない嘘と欺瞞だ。以下はミッテルドルフ氏による文章だ。

　ここにあげた10項目のリストは、COVIDに関する言説の中心となるものだ。しかしどれも真の科学的根拠に基づいていない。一つ一つの言説についての詳しい反論は後述する。

1. 「SARS-CoV-2ウイルスの起源は、自然界で無作為に起こった結果によるものだ。ある種の動物から別の動物にあるウイルスがうつっただけのことだ」。

2. 「クロロキンという薬は死を招くので、対COVIDとして使用するのは危険すぎる」

3.「ファーガソンモデル（訳注：英国の感染症対策の重鎮モリス・ファーガソン氏によるもの）によれば、危険は差し迫ったものであり、我々はすぐに行動を起こし、準備をしないといけない」

4. 「米国でのCOVIDによる死者数は20万人で、しかもこの先もまだ増える」

5. 「COVIDの新しい症例者数は今も増え続けており、第二派とよべる危険な状態にある」

6.「マスク着用や社会的距離の確保措置を進めたおかげで、我々の地域では、ウイルスの蔓延を食い止めることが出来ている」

7. 「ファウチ博士とCDC(アメリカ疾病予防管理センター)がCOVID対策として推奨している対策方法は、これまで公共医療を守ってきた感染症流行対策と同じ原理で行われている」。

8. 「無症状のウイルス運搬者は、病気を伝染させる際重要な感染経路となるので隔離して、COVIDの流行を止めないといけない」。

9.「4月と比べて致死率が下がっているのは、防御措置のおかげだ。具体的には、社会的距離やマスク着用や移動制限などの措置だ」

10.「十分な資源があるので、薬学者はあと数ヶ月もすればワクチンを開発できる。ワクチンの安全性も保証されるだろう」。


　これらの「間違った主張」リストは、ある一部の少数の人たちがまき散らしている主張を挙げているのだが、上に挙げた10項目だけではとても終わらない。恐怖とパニックを誘発することは、人々の生活を激変させる措置を人々に受け入れさせるための第一の手段だ。恐怖を煽る役割を担っているのが、権力に従順なメディアだ。メディアが四六時中COVID-19の厳しさを誇張して伝え、もっとひどいことがこの先も起こると予見している。

　オタワ大学の教授ミシェル・チョフドスキー氏は、ニュースサイト、グローバル・リサーチで「恐怖を煽る喧伝には科学的根拠はない」という記事を書いている。

　チョフドスキー教授はニュースサイトのグローバル・リサーチを立ち上げたのは、９－１１の大失態の直後だった。このニュースサイトには、科学的分析に基づいた記事が豊富にあげられていて、権力に奉仕する大手メディアとは一線を画している。モントリオールに本拠地を置く、グローバル・リサーチ上で最近挙げられた記事の一覧はこちら。

　チョフドスキー教授が偽りの世界的流行についてまとめた動画はこちら。

　グローバル・リサーチの一連の記事の要点をひとつあげると、この病気に「感染」していている、あるいは「感染していない」かを決定する方法は本当に存在しないという事実だ。実際、PCR検査の結果には全く何の意味もない。となると、「感染者数が増加しているので二度目の都市封鎖措置を課す必要がある」という話は、まったくの見かけ倒しだ。間違った数値を計算して出た値にすぎないのだ。詳しくはこちらと、こちらと、こちらをどうぞ。

　これに関してマイケル・タウ氏が書いた記事には「ニューヨーク・タイムズの報道：COVID-19で陽性結果がでた人の９０％が誤診だ。実際はもっと悪いのでは？」という題がついている。これまでのところよく知られている事実は、死者を登録する規則が多くの国で変更されたため、COVID-19による死者数の統計が恐ろしく誇張されることになったという事実だ。さらに、病院当局は嘘の報告をすれば金銭的な報酬を得ることになった。この件について説明している記事の一つが、「子供の健康を守る」というサイトで挙げられている。こちらをどうぞ。

　多くの国で、法律や政策や対処法が変えられたせいで、COVID－１９による死者数が過剰に数えられているという事実は、よく知られている事実だ。このことを大きく取り上げているのが代替メディアだ。たとえばこちらをどうぞ。

　症例数だけではなく死者数も過剰に数えられているこのCOVID-19騒ぎは、詐欺と偽情報と嘘と見かけ倒しの推測で作られている。であるので、市民にとっての本当の恐怖は恐ろしいウイルスが引き起こしているのではない。このウイルスの本当の怖さは、毎年流行するインフルエンザ程度だ。それよりも恐れるべきなのは、政府がまき散らしている汚いウイルスだ。政府による真っ赤な嘘が、巨大製薬企業と世界を股に掛ける資本家が手を取り合って広められている。こんな資本家たち（その代表選手が不誠実な大金持ちビル・ゲイツ）がウオール街や連邦準備制度理事会やさらには共産中国の巨大な資本家たちとも深いところでつながっているのだ。

　世界中の何十億もの人々が茨の道を歩かされている。その茨の道は、大金にたぶらかされたメディアと公的機関の操作のせいでできた道だ。都市封鎖も、マスクで口に蓋をさせることも、そして「免疫手形」としてのワクチン接種も。すべていくつかのもくろみにつながる道だ。そしてその道のほとんどは、公共医療とはほとんど関係がない。この道が行き着く先は、富める者をさらに裕福にすることだ。残忍な手口だ。中流階級を攻撃し、貧しき者たちをさらに貧しくする手口で、奴らはさらに富む。
この企みはそこでは終わらない。ほとんどすべてのものをロボットにしてしまい、人体にナノチップを埋め込むところまで行く。注射で、我々のDNAに生物工学を駆使した情報機器を埋め込めば、我々はもっと扱いやすく従順で言うことを聞きやすくなるだろう。そうなれば、我々はAI(人工知能)が我々に命じたことを素直に実行するようになるだろう。すでにCOVIDワクチンの中には、我々人間をGMO(遺伝子組み換え生物)に変えるよう設計されているものもある。こちらをどうぞ。

　本当は政策面における緊急事態なのに、それをウイルスによる緊急事態であると誤解させられているというこの状況下において、今必要なのは、科学者と法関係者が協働することだ。科学者と法関係者の協働関係が、いま歓迎され、必要とされていることなのだ。これこそが、大多数の人類をまもる必要不可欠な方法だ。私たちの生活が、多方面から崩されようとしている今だからこそ。

　この協働関係が、我々に対する攻撃から身を守るためにもっとも有効である理由は、科学的な根拠に国際刑事法の専門家という武器が加わって、まさに鬼に金棒となるからだ。今の状態は人類に対する罪であり、ニュルンベルク法のような人権侵害につながるという考え方が広まるにつれ、現在政府により取られている措置が根拠としているのは、逸脱した科学であり、本当の意味での科学ではないという分析が行われるようになってきている。

　法律家としての眼識と厳格な科学の見識を持ち合わせたもっとも権威ある異議申し立ての一つがうまれている。それは、ドイツに拠点を置くコロナウイルス調査協会であり、7月に立ち上がったものだ。この協会は世界中のすべての国で国際的な協力体勢を取れるようになることを目指している。

　この動画の語り手はドイツとカリフォルニア州で訴訟資格を持つ弁護士だ。彼の名はライナー・フェルマッチ博士。彼は発言をするネタをたくさん所持している。というのも、彼は豊富に、正確な資料も、科学的な分析力も、法的な解釈も保持しているからだ。私は、この動画内での彼の発言は、今の状況をもっとも鋭く分析している内容だと思っている。彼の発言を聞けば、「人類に対する史上最悪の罪」を犯した罪人たちの罪状説明のために何をいわなければいけないかがはっきりと分かる。


　もう一つ、法律の専門家と科学の専門家が手を取り合い協働的な関係を築いた重要な例をひとつあげよう。その動きは弁護士のトム・レンツ氏がオハイオ州当局に対して起こしている訴訟だ。以下の動画で見るべきところは、レンツ氏と真実を追究する著名なジャーナリストであるジョン・ラパポート氏との聞いてためになる対談だ。
(この動画は記事原文でご確認ください)。

　ラパポート氏は、医療問題について長年報じてきた記者で、以前からずっとアンソニー・ファウチ博士を厳しく批判し続けてきた。ファウチ氏は、HIV-AIDS論争において物議をかもしだすような役割を果たしてきた人物だ。その論争は未解決のままだと考えている人も多い。今回の危機でファウチ氏がやっていることと同じだが、HIV-AIDSの際もファウチ氏は医療機関に高価でまだ効果が実証されていない段階の薬剤を宣伝した。それがAZT（ジドブジン）だ。ジドブジンはその後危険な薬であることが判明し、毒性があり、しかも試用もされていない間違った薬剤であるジドブジンを服用して命をなくした人が多数出た。

　この動画において、私が特にラパポート氏のすごさを感じるのは、複雑な問題も分かりやすく平易な言葉に言い直してくれているところだ。トム・レンツ氏が対談では主導権を握っているが、同様にわかりやすい語り口だ。明らかなことがひとつある。それは、レンツ氏が準備しているのは、科学を根拠とした真の公共医療を求める闘争であることだ。彼が求めているのは、現状のような、科学を否定して、社会崩壊につながるような公共医療ではない。

　ベルギーの数百人の医師たちが組織をたちあげ、二通の書簡を提出した。書簡の内容は、コロナ禍はベルギー政府の政策によりもたらされたものだという強い批判を伝える内容だった。ロココ・ガラティ氏はオンタリオ州高等裁判所で訴訟を起こした。訴訟は、CBC(カナダ放送協会)を含む、公共機関や政府の複数の報道官が、カナダ憲法や国際法を侵害している疑いに対して起こされた。1番目の動画はほとんど英語が使われている。会話が途中でフランス語になる場面もあるが、その際は英語の字幕が出る。


　エズラ・レヴァント氏とロココ・ガラティ氏の対談はこちら

　
　ニュース番組、ブライト・ライト・ニュースでのガラティ氏の発言はこちら


この発言は End Calgary Lockdown.というサイトで視聴可能。

　ガラティ氏が提起している問題点の一つは、マスク着用を正当化する何の科学的根拠も示されていないことだ。もちろん、いくつかの政府がマスク着用を強制していることについても同様だ。ガラティ氏には今の状況がこう見えているようだ。「マスクは仮面舞踏会の小道具だ」と。この舞踏会は、政府による悪だくみの流行をウイルスの流行に見せかけている仮面舞踏会だ。

　マスクに関する世界的な専門家による研究でもっとも広く引用されている研究の一つは、元オタワ大学物理学者であるデニス・ランコート氏の研究だ。デニスさんが、米国上院議員ロン・ポール氏に招かれて語っている動画はこちら。


　ランコート教授がオンタリオ州市民自由協会のために記した文章はこちら。同協会は世界保健機関（WHO）の事務局長に対して訴訟を起こしている。

　私はオンタリオ州市民自由協会が出した書類の写しをカナダのアルバータ州レスブリッジ市議会のすべての議員に配布した。それは、議員たちがマスク着用の必須化に賛同するかどうかの投票が行われる数週間前のことだった。私がこれらの議員たちに配布した書類に対する具体的な反応は、まだ聞いていない。

　グローバル・リサーチには、マスクについての記事がいくつかある。その中で、この9月に最も人気があった記事はこちら。

　これらの記事はマスク問題に関して様々な視点から論じられている。例えば、こちらやこちらやこちらやこちらをどうぞ。

　マスク問題は、生死に関わる問題になりつつある。マスクのためになくなる人が増えている。激しく打ちのめされ、逮捕され、投獄され、そして拷問を受ける人たちが出てきている。その理由は、マスクを着用していないことを疑われたり、着用するよう厳格に指示されているのに着用していなかったためだ。マスクを着用しないという道を選んだ人々に対するこのような暴力行為が、なぜこんなに激しさを増しているのか、私には理解できない。

　ニューヨーク大学のメディア学部に籍を置く、私の同僚マーク・クリスピン・ミラー教授は「マスク着用は死を招く」という題目の詳細な記事を書いている。同教授はマスク着用支持者が起こしたいくつかの罪の紹介を記事の書き出しに使っている。このような人々の中には、警察官も一般人も含まれている。彼らは、強大な権力を持つことに陶酔させられているようだ。
　
　ミラー氏が、マスク着用を強制化することに関する発言はこちら。ミラー氏は、マスク着用は、政治的なウイルスの散布を加速させる端緒にされていると指摘している。

　ミラー教授はコロナにより利を得るものたちからの激しい逆風を受けている。彼らは影響力を駆使してメディアを誘導している。そして、ニューヨーク大学当局も明らかに誘導されている。ミラー博士に対するメディアから繰り出された攻撃の例は、こちらやこちらを参照。

　ミラー博士を守ろうという人々が、この件に関してネットを使った署名運動を起こしている。この署名運動の理由として彼らが訴えているのは、言論の自由と学問の自由を守ることだ。彼らが要求しているのは、ニューヨーク大学当局に科学研究の自由や出版の自由や教育の自由を保障させることだ。権力を持つ政治家のロビー活動による自分勝手なもくろみを全面に出すのが、大学当局がすべきことではない、ということだ。

　この嘆願書への署名にぜひご協力ください。ミラー博士を支持し、学問の自由を守りましょう。

　このネット署名が言及しているいくつかの問題は、レスブリッジ大学当局が2016年に私と大学での自由な討論に対して行った攻撃と共通点がある。近年は、大学での学問に対する管理が強められ、大学の授業で教授が何を教えることができて、何を教えることができないかを統制しようという動きが広範囲で起こっている。ネット署名の呼びかけ文章を書いた人は、こう記している。

　

「我々は、ミラー教授の今の状況を、言論の自由や研究の自由を取り戻すためだけではなく、それらを守るための闘いの緒戦であると見ている。ニューヨーク大学当局にはミラー博士の授業や発言に介入して、生徒が、ミラー博士に対する敬意をなくすような行為を行う権利はない。大学当局には、ミラー博士が教授するよう任された授業を奪う権利はない。さらに大学当局はミラー博士を悪く言う宣伝行為に加担するべきではない。彼の権利を守ることこそ、当局が果たすべき事ではないのか」。

　このような、年長者であり終身雇用であり評判も良い教授に対する誹謗中傷行為は、科学に対する攻撃が今強められていることの象徴的な出来事であるといえる。そして、その科学に対する攻撃のせいで、社会は苦しめられているのだ。今提起されている問題の一つは、世界中の国々の政府が公共医療の緊急事態という理由でワクチンの強制接種を国民に課すことが出来るかどうかについてだ。すでにアルバート州の公共医療法では、政府の命令によるワクチンの強制接種の方向性を認めている。３８章、とくに27ページから４４ページを読んでください。

　前アルバータ新民主党党首レイチェル・ノットリー氏はワクチン強制接種のための準備を市民の意見を聞くこともなく始めていた。アルバータ州の現医療担当大臣タイラー・シャンドロ氏は、9月中旬に強制的なワクチン接種を可能にする法律を「廃案にする」考えがあることを表明している。こちらをどうぞ。

　私のグローバル・リサーチ上の最新記事は、こちら。「科学の逸脱行為はワクチン強制接種につながることは明白だ」

　今の危機に関して私は二つの記事を書いている。一つ目の記事は、コロナウイルス発生に、軍と公共医療の結びつきがあったことに着目した記事だ。このウイルスには、生物兵器らしい特徴が見える。こちらをどうぞ。

　私が特に気になっていたのは、カナダ軍とウイルス専門家たちが、ウイニペグ市とレスブリッジ市で果たした役割についてだ。それに関しては、こちらをどうぞ.

　私は、「お金の動きを追いかけ」て、都市封鎖措置が経済に与える影響の問題を考えた記事も書いている。こちらをどうぞ。

　ドイツ語を読む方がよい読者のみなさんは、この20,000語の記事を読んで下さい。こちらでドイツ語版が読めます。

参考記事
The Perversion of Science to Clear the Way for the Imposition of Compulsory Vaccines