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COVID-19 ――治療法をもとめる闘い:西側巨大製薬会社による暴利

<記事原文>

COVID-19 – The Fight for a Cure: One Gigantic Western Pharma Rip-Off


グローバルリサーチ、2020年3月24日
ピーター・ケーニッヒ

<記事翻訳>寺島美紀子・隆吉


 数日前、世界保健機関(WHO)の事務局長であるテドロス博士は、数週間前にすでに述べたことを繰り返し、世界には、COVID-19、別名2019nCOV、またはSARS-CoV-2と呼ばれる新しいコロナウイルスのワクチンを開発している製薬研究室が約20か所ある、と述べた。
 一般人にとってCOVID-19は、同じく中国で2002~2003年に発生したSARSウイルス(重症急性呼吸器症候群)より少し感染力が強い変異株にすぎない。実験室でつくられた突然変異だということは確実だ。アメリカの厳重警備の細菌兵器研究施設でつくられたものだ。つまり、SARSもCOVID-19もともに、他の多くの細菌兵器と同様、アメリカでつくられたものなのだ。


 そして今や、ワクチンをめぐる混沌とした西側スタイルの競争が始まった。互いに先を競う民間企業の競争だ。


 誰が最初にワクチンを開発するのか。数兆ドル規模になる可能性のあるビジネスだから、特許や独占を確立することは熾烈な競争である。西側の新自由主義的資本主義は、見る角度によっては、最悪でも最良でもある。

 人間の健康よりも利益を得るための、この混沌とした熱病を表現する言葉はない。それは健康とは何の関係もなく、病気や苦しみ、場合によっては死にゆく人びとを癒すこととも何ら関係がない。すべてはお金の問題だ。製薬大手とそれに関連する研究施設や民間企業は、数兆とは言わないまでも数千億ドルを生み出す。さらに、もしWHOが宣言した「パンデミック」(原文のママ)が、軍隊や警察の監視によって強化された強制的なワクチン接種キャンペーンを引き起こすならば、なおさらのことである。

 COVID-19を時系列の中で見てみよう。WHO統計によれば、2020年3月23日現在(グリニッジ標準時18:33)、世界で報告された症例は37万2572例である。1万6313人が死亡。10万1373人が回復。死亡率は4.37%だった。しかし、これらの数字は慎重に考慮されなければならない。多くの国、とくに発展途上国では、検査の正確さが問題となる。検査キットは入手できないことが多く、信頼性も低い。そのため、インフルエンザの症状が出て医師の診察を受けた人は、宣伝の誇大効果に役立つため、誤ってCOVID-19の被害者だと診断される可能性がある。

 アメリカでは計算ミスや誤った報告がおこなわれることさえある。アメリカ疾病対策予防センター(CDC)のCEOであるロバート・レッドフィールド氏は議会で、CDCは今ではもはや定期的な検査をおこなっておらず、極端な場合にのみ州レベルでおこなっているだけだと証言した。(3月20日のロサンゼルスタイムズ記事「LA郡はコロナウイルスの封じ込めをあきらめ、一部の患者の検査をスキップするよう医師に指示する」を参照)

 比較検討のための情報として、アメリカCDCは、アメリカだけで2019~2020年のインフルエンザ流行シーズンに約3800万人から5400万人が一般的なインフルエンザにかかり、2万3000人から5万9000人が死亡する可能性があると推定していた。これらの死亡者の大部分は70歳以上の高齢者であり、その多くは健康でない状態か、もうすでに呼吸器疾患を有しているか、あるいはその両方の状態である。この健康状態は、COVID-19とほぼ同じ死亡パターンである。
 これらに共通の、一般的なインフルエンザの数値を世界規模で直線的に拡大するならば、一般的なインフルエンザによる死亡者数は数十万人に達する。とくに激しかった2017~2018年のアメリカのインフルエンザ流行シーズンには、アメリカだけで推定6万人が一般的なインフルエンザで死亡した。
 このようなインフルエンザの大流行をみれば、読者は、WHOがCOVID-19を「パンデミック」と宣言したことが正当化されるかどうか、それともその背後に、ひょっとしたら何か別の行動戦略があったのか、自ら判断することができるだろう。

 最終的にCOVID-19に適用される可能性のあるワクチンは、次のコロナウイルスの大流行にはもはや有効ではない可能性が高い。CDCのレッドフィールド氏も、今回適用のワクチンが次の大流行にはもはや有効でないという事態がおそらく起きることになるだろうと述べている。あとに出てくるウイルスが変異することは間違いないからだ。COVID-19は一般的なインフルエンザウイルスによく似ている。実際、毎年再発する一般的なインフルエンザウイルスには、10%から15%(場合によってはそれ以上)の割合のコロナウイルスが含まれている。

 年に一度接種するインフルエンザ・ワクチンの有効性は平均で50%未満であり、それに付随するあらゆる潜在的で有害な副作用は言うまでもない。COVID-19は一般的なインフルエンザによく似ている。したがって、コロナウイルス・ワクチンも、潜在的な患者を将来の感染から保護することにおいては、同様に弱く、かつ副作用をもつ可能性がある。

 西側諸国では、競争のかわりに協力がおこなわれることはありえない。すべて利益主導なのだ。さまざまな大手製薬会社のさまざまなワクチンが市場に出回っているが、どのワクチンが患者の状態に最適なのか、どれが最も適しているのかを患者に伝えるのは誰なのか。これは完全に混乱していて一種の詐欺だ。

 ほんとうの問題は、ワクチンなら何でもいいのか、それともある特定のワクチンが必要なのか、ということだ。そうかもしれないし、そうでないかもしれない。ワクチンの製造は、「利益という動機」、および「新世界秩序(NWO、ニュー・ワールド・オーダー)の重要な政治的議題」、この二つのために推進されている。この二つは、私たちが知ろうが知るまいが、あるいは知っていると思っていただけかも知れないが、いずれにしても、人びとの生活を変えるために計画されたものだ。

 ワクチンは治療はしない。ワクチンは、ウイルスが他の場合と同じように激しく攻撃するのを防ぐだけだ。年齢・身体的および健康状態に応じて、まったく効かない場合もある。他方、世界的な統計によると、COVID-19に感染した40歳から50歳までの人は、通常、症状が全くないか、あってもごくわずかで、心配することは何もない。

 だから、もし症状が現れたら、家にいて、安静にして、伝統的な昔からの薬を使って、一般的なインフルエンザに使われているのと同じことをするだけで、ウイルスを除去するのに十分かもしれない。これで一~二週間以内に病気が治る可能性がある。これによって、その人はこのコロナウイルスに対して自然に「ワクチン接種を受けた」ことになる。
 しかし、65歳以上または70歳以上の高齢者はリスクが高く、特別な注意が必要である。高齢者の場合は、集団から隔離し、二週間の隔離期間中(潜伏期間)は隔離する一方、社会の他の部分は可能な限り通常の生活を続ける。それによって、社会への莫大なコストを削減することができる。

 中国は、COVID-19のパンデミックをワクチンなしで制圧した。「常識」と「比較的安価な医薬品」を使用してである。中国が、ワクチンもなしでCOVID-19を制圧することに効果をあげ、有効であった通常の薬とは何なのか。

 1973年にロバート・F・ケネディ・ジュニアによって設立されたアメリカのNGOである「子どもの健康を守る」(CDF児童防衛基金)は、その報告書のなかで、フランスのウイルス学の第一人者と保健担当官とのあいだで繰り広げられているフランスの権力闘争を描いている。それは、買収された各国政府やWHOなどの国際機関が資金提供している製薬企業と、有名な科学者たちのあいだの世界的な闘いの典型である。読んでみるとあまりにもショッキングなものだ。(CDFの報告書の全文を参照)

 伝染病に関する世界トップ5の科学者の一人であるフランスのディディエ・ラウール教授は、集団隔離というアプローチは非効率的で時代遅れであり、むしろ疑わしい症例の大規模な検査と治療のほうがはるかに良い結果をもたらす、と主張した。

 ラウール博士は、マラリアとの闘いにも使用され、SARSなどの既存のコロナウイルスに対して有効性を示した、簡便かつ安価でよく知られた薬剤であるヒドロキシクロロキン(クロロキンまたはプラキニル)の使用を初めから提案していた。2020年2月中旬までに、同氏の所属する研究所と中国での臨床試験により、この薬剤がウイルス量を減少させ、劇的な改善をもたらすことが確認された。中国の科学者らは100人以上の患者を対象とした最初の試験を発表し、中国国家衛生委員会がCovid-19の治療に関する新ガイドラインでクロロキンを推奨すると発表した。

 さらに、中国とキューバは、インターフェロン・アルファ2Bを使って、両国が協力して治療に取り組んでいる。これは、約39年前にキューバで開発されたが、アメリカがキューバへの禁輸措置を取ったため世界にほとんど知られていない高効率の抗ウイルス薬だ。このインターフェロン・アルファ2Bはまた、COVID-19との闘いにおいて非常に効果的であることが証明されており、現在、中国の合弁企業で生産されている。


 中国の研究者はキューバの科学者と協力してワクチンの開発もおこなっており、近いうちに試験が開始される可能性がある。西側諸国が営利目的に特化しているのとは対照的に、中国製キューバ・ワクチンは低コストで全世界に提供されるだろう。

 他の単純だが効果的な治療法としては、ビタミンCビタミンD3の大量摂取、より一般的には、ビタミンA、B、C、D、Eなど、感染症と闘うために不可欠な微量栄養素の摂取がある。

 古代中国、古代ローマ、古代エジプトで何千年も使われてきたもう一つの治療薬は、コロイド状銀粒子だ。これは液体として経口投与されるか、注射されるか、皮膚に塗布される形態をとる。コロイド状銀粒子は、細菌やウイルスと闘う免疫系を高め、がん、HIV/AIDS、帯状疱疹、ヘルペス、眼疾患、前立腺炎、COVID-19の治療に使用されてきた。

他のものと組み合わせて使用される、さらに別の簡単で安価な治療法は、メントールが主成分の「メンソレータム」である。一般的なインフルエンザや風邪の症状によく使われる。鼻の上や周りをこすると消毒剤として働き、細菌が気道(呼吸経路)に侵入するのを防ぐ。

 北イタリアとニューオーリンズでは、非常に多くの患者が集中治療室(ICU)に入院し、酸素90%という強度の人工呼吸器を24時間年中無休で装着しなければならないが、反応しないままで呼吸不全に陥ったものもいたと報告されている。報告されている死亡率は約40%だ。この状態は急性呼吸窮迫症候群(ARDS)と呼ばれ、肺が液体で満たされている状態のことだ。このARDS症状の説明が当てはまる場合、先述のラウール教授と他の医療関係者らはCOVID-19患者に対し、治癒するまで「座って眠る」ことを推奨している。これは肺から液体を排出するのに役立つ。この方法は、1918年のスペイン風邪の流行時に初めて報告されて以来、うまく機能することが知られている。

参考:コロナウイルスCOVID-19の大流行:本当の危険は「行動戦略ID2020」

 ご想像のとおり、インターネットでこれらの代替的な治療法を検索すると、当然のことながら、グーグルや製薬会社を含む大手企業支配によって支配されているインターネットは、それら代替的な治療法を使用しないようアドバイスしている。彼らは、これらの製品や方法が効果的であることが証明されていないこと、そして最悪の場合、それらが有害である可能性があると教えてくれるだろう。だが信じてはいけない。これらの製品や方法はどれも有害ではない。その中には、何千年ものあいだ、自然療法として使用されてきたものもある。中国がこれらの比較的単純で安価な薬を使ってCOVID-19との闘いに成功したということを覚えておかれよ。

 しかし残念なことに、これらの実用的で簡単で安価な治療法を知っている医師はほとんどいない。それらは安全で、ほとんどが成功する。メディアは、大手製薬会社やそれに迎合的な政府機関からの圧力を受けて、こうした貴重な情報を検閲するよう求められている。このように容易に入手できる救済手段を公の知識にすることの怠慢や失敗こそが、人びとを殺しているのだ。

 では、本題の、その背後にあるものの話に入ろう。並外れた巨大メディアのプロパガンダ宣伝の背後にあるものだ。西側世界全体の社会経済システムを破壊し、途方もない悲惨さ、飢饉、そして死を引き起こしているものだ。1928年~1929年の大恐慌やその後の数年間よりもはるかに深刻な苦しみを伴う悲惨な状態だ。

 ウイルスがどこで発生したのかについて、もし誰かが今まで疑問を持っていたなら、真実はこっそりと漏らされてしまっていたのだ。国務長官のマイク・ポンペオの口が滑ったかあるいは故意だったのか、ポンペオは、3月21日、COVID-19についてアメリカ国民に向けてこう語った。「これは報復ではありません、私たちはここでライブ実地演習をしているのです・・・」。つまり(3月21日現在の状況を)軍事演習あるいは戦争作戦だと言っているのである。

 ポンペオの横に立っていたトランプ大統領は、「そういうことは事前に知らせてくれるべきだっただろう」と小声で言った。それが何を意味するにせよ、だ。トランプ大統領が知らなかったなんて信じられない。しかし、これらはアメリカ政治の気まぐれな動きであり、新型コロナウイルスの発生のような死にかかわる重篤な問題でさえそうだ、ということだ。ここにある短いビデオを見てほしい。これも参照。



 このような「この実地(軍事)演習」は、想像を絶するような世界的な影響力をもち、私たちの生活を完全に変えてしまうかもしれない。経済戦争なのだ。この地球上のほとんどすべての国は、今やある種の閉塞状態にあり、まだ決定されていない期間、ある種の隔離状態にある。企業は閉鎖され、店舗やレストランは営業不能になり、建設現場は停止され、人びとは可能なら自宅で働き、街頭に出ることは禁止される。多くの国では、警察や軍隊の監視下にあり、十分な説明ができなければ、殴打されたり手錠をかけられたりする。

 マクロン大統領にそそのかされたフランス警察は、とくに野放しの残虐さで知られ、「黄色いベスト運動」と闘っていた。すでに彼ら警察は、同胞市民にそれと同じ軽蔑を行動で示している。というのは彼ら警察は、街頭に出て、特別な許可も得ずに、食料品の買い出し買い漁りさえ、おこなっている。

 国境は封鎖され、航空機は離陸を許されず、観光業は基本的に日一日と世界中で立ち往生している。若干の例外はあるものの、ドイツとフランスは珍しく例外的な国であり、自国民のために帰国便を手配している。さもなければ、フライトの出発は不確実で予約が混雑しているため、立ち往生している観光客はすぐに家路につくことがほとんど不可能だからだ。

社会経済的コストは天文学的なものだ。数千兆ドル、つまり100京(10の18乗)ドル。ゼロがたくさん並ぶ数字には目がくらむ。この災難は部分的にしか数値で評価することができず、世界の封鎖が続く今では、評価できない社会的コストを伴う。株式市場は約30%急落――先物投機家と巨大投資業や巨大金融業にとっては典型的な大当たりであり、小規模投資家にとっては数兆ドルの損失だ。

 何億とまでは言わないまでも、何百万という中小企業が倒産し、失業が世界中で蔓延し、とくに発展途上国の貧困層の中でも最も貧しい人びとは、失業しているか、収入がないか、生きるための必要最小限のものも買えないか、のいずれかである。中には飢饉で死ぬ者もいれば、自殺する者もいるし、犯罪に手を染める者もいる。これは千倍、あるいはもっと悪いギリシアだ。

 それから、強制隔離からの道徳的および社会的崩壊があり、明確な終わりは見えない。これは恐怖と不安、欲求不満と怒りを引き起こす。多くの人にとって、それは独房監禁のようなもので、そのすべてが健康に悪影響を及ぼし、免疫防御システムを低下させる。裏で糸を引く(状況をコントロールする)人物が欲しがるものだ。

 では、この「ライブ軍事演習」は誰の役に立つのだろうか。第一に、中国は将来有望な経済大国であるので、その中国の背骨をへし折ることを目論むものだと考えられる。確かに、中国経済は甚大な被害を受けており、COVID-19が発生してピークに達した今年の、最初の二か月間は、全生産量の約60%から70%が停止した。これは中国のGDPの大幅な落ち込みを意味し、2020年の1月と2月は40%にも及んだ可能性がある。

 しかし、中国は現在、コロナウイルスを完全に制圧している。また中国は、さすが中国だけあって、経済は急速に回復しており、2019年12月の状態にすぐに戻る可能性がある。事実、COVID-19の大きな影響にもかかわらず、まもなく中国経済は、帝国を自称するアメリカの経済を追い抜くかもしれない。中国の通貨である人民元は、金と強い経済力にしっかり支えされており、過去100年間その役割を果たしてきたアメリカドルに代わって、世界最高の基軸通貨になる見通しだ。そうなれば、アメリカの覇権は絶望的だ。

 いや、それ以上だ。この中国への攻撃は、実際のところ絶好調のアメリカにしっぺ返しをすることになろう。中国は西側諸国にとってほぼすべてのモノのサプライチェーンである。企業収益を増やすために、アメリカや他の西側諸国は、ほとんどすべてのモノを低コストの労働力である中国にアウトソーシングしている。これは、ハイテク電子機器だけでなく、医薬品や医療機器にも及んでいる。医薬品や医療機器の約80%と医薬品の原料は中国産だ。抗生物質では、その割合は約90%にも達する。中国の生産の多くがほぼ二か月間停止しており、納期の遅れは非常に大きい。

 この計画は数年前から、無名の一族つまり「暗黒の闇国家(ディープ・ダークステート)」によって決定され、その手下たちによって設計されてきた。彼らは、何らかの形で寛大に報われることを期待している。あるいは、こう言ってもよかろう。罰や拷問を受けないことも報酬の一形態だ、と。

ワクチンの全員接種

 第一に、世界規模のワクチン接種へ向けた大きな推進力がある。なぜなら、ワクチン接種はその後に続くすべてのものの基礎となるからである。すなわち、地球上のすべての人に全員対象の強制的な電子的識別をもうけることである。そして、ワクチン接種プログラムを強制するのに最も適したものは何か。もちろんそれは、人びとが日々恐怖を募らせているパンデミックである。恐怖が鍵となる。期限の定められていない強制隔離、COVID-19が拡大する前線、悪いニュースなどの、絶え間ない一滴一滴の洗脳によって、恐怖は増加する。毎日、感染者と死者の数が増加するペースが加速し、恐怖と不安を増大させる。

 人びとが文字どおり助けを求めて叫ぶ時が来るだろう。警察と軍事国家がウイルスから自分たちを護ってくれることを望み、人びとはワクチンを受けたいと願う。人びとは自分の体内に注入されることになる混合物が何なのか、長期的な影響が何なのかを気にすることも尋ねることもなくなる。例えば、ワクチンの混合物は、女性と男性の生殖能力を低下させたり、次世代に受け継がれて長期的な神経学的欠陥を引き起こしたりする可能性がある。しかし恐怖心のある人は、ワクチン接種を受けて安心して眠りたいだけだ。ワクチンと一緒にナノチップ(極微小物質)が注入され、医療記録から銀行口座に至るまで、すべての個人データを格納し、電子的に遠隔操作できるようにされることなど気にしないし、知りたいとも思わない。

 言うまでもなく、私たちの通貨システムは完全に電子化され、もはや現金はなくなるように計画されている。あるいはWHO事務局長が最近、警告したように、文字どおりではないにしろ、「現金は感染症にとって危険だ。紙幣と貨幣は致命的なウイルスを運ぶ可能性がある」というわけである。したがってこれは、通貨システムの完全なデジタル化への道を開く。これは実際、ここ数年でスカンジナビア諸国を中心にすでに試されており、デパート全体が現金の受け取りを拒否している。WHO事務局長の勧告を受け、ドイツでは一部の店舗やレストランが現金の受け取りを拒否している。

 世界全員のワクチン接種と電子化IDは連携しており、まず幾つかの発展途上国で試験がおこなわれる。バングラデシュもそのひとつだ。ワクチン接種プログラムは、NOW(ニュー・ワールドオーダー「新世界秩序」)、つまりOWO(ワン・ワールド・オーダー「一つの世界秩序」)が望んでいる大変革のための地ならしだ。ワクチン接種は製薬業に莫大な利益をもたらすが、そのうえに更なる目的があるのだ。それが、これなのだ。

 ほとんど知られていない機関である「行動戦略 ID2020」が、これらすべての背後にあって、さまざまなプログラムの実施を監視し、指示し、調整している。そして最終的に想定されているのは「フルスペクトラム・ドミナンス(全領域全側面の支配)」だ。詳細については、「行動戦略ID2020」の危険性に関する最近の記事も参照されたい。
https://www.globalresearch.ca/coronavirus-causes-effects-real-danger-agenda-id2020/5706153

 この精巧で複雑なネットワークの背後には、ビル・ゲイツ、ビル&メリンダ・ゲイツ財団という有名な名前が何度も登場する。ビル・ゲイツ氏は何十年ものあいだ、アフリカのワクチン接種プログラムに資金を提供してきた。ビル・ゲイツ氏とロックフェラー家は、「地球の人口を大幅に減らすのが究極の目標のひとつである」ことを公然と表明している。

行動戦略ID2020の概略

 「行動戦略ID2020」は、国連機関や市民社会を含む官民連携の同盟団体である。これは、全員強制のワクチン接種を、電子化IDへの踏み台として利用するID電子化計画を遂行する。このプログラムでは、既存の出生登録とワクチン接種を活用して、新生児の体内に埋め込まれて持続的に生体認証ができるデジタル身分証明を提供する。
 GAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)という団体は、ウェブサイト上で、自分たちのことを「全員へのワクチン接種」に力を入れている官民提携の世界的な保健組織であると自認している。GAVIはWHOの支援を受けており、その主要なパートナーとスポンサーは言うまでもなく製薬業界である。
 2019年9月にニューヨークで開催された「グッドIDチャレンジへの決起」と題された2019年のサミットで、ID2020アライアンスは、上記の計画を2020年に開始することを決定した。
 そして2020年1月にダボスで開催された世界経済フォーラム(WEF)で、その決定が正式に承認された。その結果、その電子化IDプログラムはバングラデシュ政府のもとで実験されることになっている。
 「GAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)」「学界と人道援助のパートナー」(自称)は、この計画を実行するための先駆的な団体の一部である。
 WHOが「パンデミック」の始まりを宣言したちょうどそのときに、「ID2020」というプログラムが、公けにされたのは偶然だろうか。あるいは、ID2020という複数の破壊的なプログラムを「展開」するために、パンデミックが必要だったのか。


ワクチンの研究と生産は、どのように機能すると考えられているか

 ワクチンの開発とワクチン実施キャンペーンという、この精巧で複雑な事業はどのように機能するのだろうか。基本的に政府の責任であるほとんどの公的活動は、民営化され、外部委託されているため、複雑で、ときに混乱し、非効率的になる。西側諸国の場合、アメリカは単独で主導権を握るつもりらしい。ヨーロッパの製薬研究所にも責任を割り当てるだろう。

 アメリカ国立衛生研究所(NIH)は、国の保健研究とプログラム実施の全体的な責任を負っている。NIHの所長はアンソニー・ファウチ。同研究所は1955年に設立され、国立アレルギー感染症研究所(NIAID)がワクチン接種プログラムを担当している。NIHに登録されている27機関(20の研究所と7つのセンター)のうちの一つであるこのNIADの使命は、感染症・免疫疾患・アレルギー疾患の、理解・治療・予防のための基礎および応用研究をおこなうことだ。NIADは、このワクチン接種プログラムを「感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)」に外部委託している。

 CEPIは、2017年1月にダボスで、世界経済フォーラム(WEF)によって設立された。他方、WEFは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団(BMGF)とロンドンを拠点とする「ウェルカム・トラスト」によって設立された。後者は1936年に創立されている。WEFは、現在ではいくつかのヨーロッパ諸国と欧州連合(EU)がメンバーとなっている。ゲイツ財団は、CEPIへ当初4億6000万ドルの資金注入をおこなった。CEPIはまたノルウェーとインドからも資金を受けているだけでなく、製薬業界からも巨額の資金援助を受けている。

 CEPIのウェブサイトによると、CEPIはCOVID-19のワクチン開発を支援し、成功の可能性を高めるためにワクチン候補の数を増やし、これらの候補ワクチンの臨床試験に資金を提供するために、20億ドルの献金を要請している。CEPIの目標は、少なくとも三つのワクチン候補を用意し、「感染発症がなくてもワクチンの全員強制使用」または「感染症発生時における使用」の認可を規制当局に求めるものだ。

 「世界中の政府は、コロナウイルスのワクチン開発にさらに数十億ユーロを投資する必要があり、新興の有望なワクチン候補を推進する必要があります。これは非常にリスクの高いビジネスであり、すべてが独立・並行しておこなわれており、他の専門研究と協力しながらおこなわれているわけではありません。しかし、順調に進んでいます」と、CEPIのワクチン研究開発ディレクター、メラニー・サビル女史は述べた。

 CEPIはすでに、COVID-19ワクチンの研究と開発に取り組むために、いくつかの事前に選ばれた国際的な製薬会社を選択している。その中にはワシントン州シアトルのバイオテクノロジー「モデナ」も含まれているが、マイクロソフト本社から遠くないところにある。他には、やはりビル・ゲイツ氏が創設した会社であるバイオテクノロジー研究所のイノビオ、オーストラリアのクイーンズランド大学、ドイツのバイオNテックとキュアバックがある。

 当初からモデナ、キュアバック、バイオNテックは、迅速なワクチン製造に最も適していると考えられていた。というのは、2020年3月17日に発表された『健康と科学(ヘルス&サイエンス)』誌の報告によれば、「これら三社はいずれもmRNA(メッセンジャーRNA)治療を専門としている。これらのmRNA分子は、さまざまな病気と闘うために、自分自身の免疫応答を生成するように体に指示するのに用いられる。この種のワクチンは、従来のワクチンよりも迅速に開発・生産できる可能性がある」からだ。

 GAVI「ワクチンと予防接種のための世界同盟」という団体もまた、ビル&メリンダ・ゲイツ財団によって設立されている。これは、「全員のワクチン接種」を目的とした、グローバル・ヘルス・パートナーシップであり、官民提携の組織である。GAVIはWHOの資金援助を受けており、その主要なパートナーとスポンサーは言うまでもなく製薬業界である。GAVIはすでに、COVID-19ワクチン接種プログラムの支援に数十億ドルが必要だと発表している。イギリス政府は2020年6月に、COVID-19ワクチン接種プログラムを支援するための、GAVI献金者会議を主催し、73億米ドルの資金調達を予定している。

 組織が重複したり、活動や責任が明確でないこの迷路のような状況から、資金の流れは誰もついていけないような綱渡りになりそうだ。説明責任は大幅に失われる。



 結果については、願わくばひとつのワクチンあるいは複数のワクチンだ。一般人や潜在的な患者にとって、どのような生物学的物質のカクテルが自分の体に注入されるかは、運不運の問題になる。いずれにせよ、長期的な結果は予測できない。ビル・ゲイツ氏は、これまで15年から20年のあいだ、彼独自の特別な行動戦略を追求してきた。彼が今それを放棄することはなさそうだ。むしろ、COVID-19とそれに続くワクチン接種プログラムは、彼がその戦略を強化することを可能にするだろう。

 結論として、これが、製薬業界による巨額の利益と公的な搾取の提案であることは十分に明らかである。この数十億ドル規模の詐欺をさらに悪いものにしているのは、これが、西側諸国の政府や国際機関、とりわけWHO、ユニセフ、世界銀行の支援を受けつつ、公式のお墨付きを手にしていることだ。

 これは、0.1%のエリートが、社会資本と労働者から搾り取った資産を下から上に移動させる最後の機会なのかもしれない。なぜなら、世界はこれから、0.1%のお気に入りと、5G/6G技術によって管理され、電磁場(EMF)を利用した完全な制御の時代に入るからである。0.1%と5G/6G技術により、残りの人間は単なる遠隔操作ロボットになってしまうかもしれない。

 世界が2020年代の終わりまで持続するかもしれないと信じるのは、今や夢物語だ。「行動戦略 ID2020」が、まさに2020年の初めに、その邪悪なプログラムを活性化し始めたことは偶然の一致とは思えないからだ。しかし彼らにとっては残念だろうが、私たちには遠い彼方にひとつの夢がある。それは、次々と変異しつつ再発するコロナウイルスにたいして、これと闘う治療法を、中国とキューバが先導できるか可能性があるからだ。今のところ中国とキューバは、COVID-19を制御するための現在の闘いにおいて成功してきた。それは中国伝来の薬と新しい薬の双方を活用したものだった。

 その途上には幾つもの過酷な方策が待ち受けているだろうから、私たちはそれが失敗しないことをただ祈るだけなのかもしれない。しかし、もうひとつの希望は、私たち人民には充分な時間と充分な数の力(いわゆる「臨界質量」)があるということだ。私たちが内なるなる声や魂に気づき、それに目覚め、お互いの連帯を取り戻しさえすれば、それが、この悪魔的怪物と闘う力を私たちに与えてくれるからだ。

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