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コロナの暴虐行為、そのあとに来るのは「飢餓による死」だ

<記事原文>Corona Tyranny – and Death by Famine



「グローバル・リサーチ」 2020年5月8日
ピーター・ケーニッヒ

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年5月30日




 2020年末までには、コロナ病で亡くなるよりも多くの人びとが、飢餓・絶望・自殺で亡くなっているだろう。われわれ世界は、ノアの大洪水に匹敵するような聖書的規模の災害という「飢餓パンデミック」に直面している。この本当のパンデミックは「COVID-19パンデミック」をはるかに凌駕するものとなろう。

 飢餓パンデミックは、映画『ハンガー・ゲーム』を思い起こさせるが、その前提には、誰が食事を食べることができ誰が死ぬかを操っている少数の支配者たちにとっても、そっくり同じ状況があるということなのだ。すべては競争による。
(「ハンガー・ゲーム」とは、キャピトルを囲む12の地区から、各地区ごとに男女1人ずつくじ引きで選出された12歳から18歳までの24人が、テレビ中継される中で最後の1人が残るまで殺し合いを強制される、1年に一度のイベントのこと)

 この飢餓パンデミックは、主流メディアでは過小に報道されるか全く報道されないだろうが、実際、それはすでに始まっている。

 西側社会で注目が集まっているのは、民営化された営利追求型の企業が医療システムを不正運用したことによって起きた混乱についてである。米国では、COVID-19の感染症と死亡率について目に余る改竄がおこなわれていることが徐々に明らかになってきている。伝えられるところによると、病院がCOVID-19患者を「認定する」ようにいかに推奨されているのかということだ。COVID-19患者ひとりにつき病院はメディケア(高齢者向け医療保険制度)から1万3000米ドルの「補助金」を受けとることができるからだ。そしてもし患者が人工呼吸器を装着されれば(その場合の平均死亡率は40%から60%)、この「特別交付金」の合計は3万9000米ドルとなる。ミネソタ州のスコット・ジャンセン上院議員は、ローラ・イングラハム氏とのフォックスニュース・インタビューで次のように述べている。

 

(医学博士で上院議員のスコット・ジャンセン、フォックスニュースのインタビューから、ビデオ)

 現実の生活では、貧しい人びとは監禁された状態すなわちロックダウン下では、生活することはできない。多くの人あるいはほとんどの人は、家賃を払えなくなったために粗末な住居でさえすでに失っている。それだけではなく、彼らは家族や自分自身を何としてでも養おうとして、外の世界で見つけられるものなら何でも掻き集めなければならない。彼らは食べ物のために外に出て働かなければならず、もし仕事もなく収入もない場合は、都会のスーパーや田舎の農場を物色することに訴えるようになるかもしれない。生命を維持するための食料は必要不可欠だ。人びとから食べ物を買う機会を奪うことは、全くの殺人行為である。

「世界中で飢餓のために子どもが死ぬというのは、殺人そのものです」と、アフリカの食糧に関する元国連報告者ジーン・ジーグラーは述べている。

 このCOVID-19パンデミックの背後にいる計画立案者たち、すなわち各国政府に対して厳格な完全なるロックダウン政策に従えと指図する命令権をもっている人たちがいったい誰であろうと、彼らは故意にであろうが知らず知らずであろうが「人道に対する罪」という責任を負っているのだ。

 このプロセスは世界規模でおこなわれている。 これは人類史上、前例がない。完全なるロックダウンという暴虐行為に従わなかったか部分的にのみ従った、ほんの僅かな国だけが、社会的福利と経済のかなりの部分を保存している。ロックダウンの目的とは、新世界秩序(NWO、ニューワールドオーダー)の下で世界に権勢を振るい、世界人口を完全支配し、世界人口の大量「削減」を目指すことなのだろうか。

 誰が生き、誰が死ぬのか? 「人口削減」計画の表向きの目的は、世界の貧困を減らすことである。どのようにしてか? 汚染された有毒な予防接種によって、アフリカの女性を不妊にすることによってである。(ゲイツ財団はWHOとユニセフの支援を受けて、ケニアやその他の地域でそのような実績をもっている。ケニアではWHOとユニセフの支援を受けて大規模な破傷風予防接種プログラムを実施した。それについてはここを参照)。しかし、「発展途上国」はすでに極貧で、飢餓に見舞われ、十分な食料や飲料水へのアクセスができなくなっている。水の民営化、非常食の民営化は、まさにこれにつながる犯罪である。これらにアクセスできないのは、支払うことのできないほどの価格のせいなのである。

 もしこれだけでは足りないというなら、ロックフェラーの提唱する「ロックステップ」には、食糧不足を引き起こす別の解決策もある。HAARP(ハープ計画)なら助けることができる、というわけだ。HAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム)は完成され兵器化されている。米空軍の文書「AF 2025最終報告書」によると、「気象調節(=改変)」は防御的にも攻撃的にも使用可能であり、干魃や洪水を引き起こすこともできる。この二つは農作物を破壊する威力を有しており、それはすなわち貧しい人たちの暮らしを破壊することになる。
(ロックフェラーの提唱する「ロックステップ」:優生学の世界有数の支持者の一人であるロックフェラー財団が2010年5月に発表した非常に関連性の高いレポート。問題の報告書は「技術と国際開発の未来のためのシナリオ」という当たり障りのないタイトル。未来学者ピーター・シュワルツのグローバル・ビジネス・ネットワークと協力して出版された。このレポートには、シュワルツと会社が開発した様々な未来的なシナリオが含まれている。1つのシナリオは、「LOCK STEP:より厳しいトップダウン政府統制とより独裁的なリーダーシップの世界、限られた革新と成長する市民のプッシュバック」というタイトルがある。エングダール20200410)末尾の[訳注1]も参照

(ロシア軍事誌の分析によると、謎の米軍施設『HAARP』は「敵国全体を機能不全にする」兵器で、電離層を操作することで敵軍のシステムを妨害するほか、国全体を機能不全に陥らせる能力さえ持つ可能性があるという。電離層への干渉は制御不能で、地球規模の災害が起こると警告する科学者もいる)。末尾の[訳注2]も参照

 もしこれだけでも足りないというなら、この『2010年のロックフェラー報告書』では食糧配給も予見しているし、もちろん選択的にではあるが優生学(身体的・精神的に秀でた能力を有する者の遺伝子を保護し、逆にこれらの能力に劣っている者の遺伝子を排除して、優秀な人類を後世に遺そうという思想)についての話もしているのだ。ヘンリー・キッシンジャーが1970年に発した悪名高い言葉を忘れてはならない。「食糧供給を制御する者は、人びとを制御する」。そして以下のように続く。
 「エネルギーを制する者は大陸全体を制することができる」
 「お金を制する者は世界を制することができる
」(これを参照)



 最近のフェイスブックの書き込み(個人保護のため名前と場所は伏せておく)には次のように書かれている。

「…私が住んでいる貧しい国では、3月16日から村全体がロックダウンされています。ここでは、人びとは何も食べるものがありません…わが家の主要な働き手である妻は、レイプされ殴り殺されました。彼女は中国系でした。外に出ることが許されていないにもかかわらず、人びとは飢えているので農場から農場へと何キロも歩いて暴れ回り、すべてを破壊しました。家畜も果物も野菜もすべて失いました。家は燃やされ、車や道具などが盗まれました。私の周りには再建のためにお金を出してくれる人が誰もいなくて、破産してしまいました。私が雇っている労働者たちには給料が払えません。彼らの家族も飢えています。栄養失調と栄養不足がさらに進み、餓死率が高くなったり、他の病気で死んだりすることになります。いったい何人が完全に貧しくなって路上生活となり自殺するのでしょうか?インドで何人の人が亡くなったでしょうか?何千マイルも歩いて帰ろうとしていた人たちが、公共交通機関が遮断された後、避難場所を見つけようとして。これらの数字はウイルスで死亡した人の数よりもはるかに多くなると確信していますし、免疫システムの弱体化のために来年のインフルエンザで死ぬ人の数も増えるでしょう」

 追記にはこうあった….「多分、エリートは人口削減を計画しているにちがいない。絶対そう思える

 これはグローバルサウスのどこかで起こったことだ。しかしこの例は、グローバルサウスの大部分そして一般的には発展途上国を代表するものである。われわれが今のところ見ているのは氷山の一角に過ぎないので、おそらくもっと悪いことがこれから起こるだろう。

 国際労働機関(ILO)の報告によると、世界の失業者はかつて見たこともないような巨大な割合に達しており、世界の労働力のほぼ半数にあたる16億人が失業している可能性があるという。これは、シェルター・食料・薬を支払うための収入がないことを意味し、飢餓と死を意味する。何百万人もの人びとにとってだ。とくにグローバルサウスでは、基本的に社会的なセーフティネットがない。人びとはエリートたちのなすがままだ。



(USニュース COVID-19のために世界の労働力のほぼ半数にあたる16億人が失業の危機:国連労働機関)

 ニューヨークタイムズ紙(NYT)は、米国では何百万人もの失業者がカウントされていないと報じている(2020年5月1日付)。すでに報告されている2700万人以上の失業者にこれらの数百万人を加えると、その数は天文学的なものになる。同じNYT紙は、世紀の変わり目以来、貧困から抜け出した何百万人もの人びとが、さらに何百万人もの人びとといっしょに貧困に陥る可能性が高いと結論づけている。FED(連邦準備銀行)の最新の予測では、2020年末までに失業率が50%に達する可能性があると予測している。



(利益追求が邪魔をして、何百万人もの失業者数がカウントされず各州当局は、失業率「新ガイドライン」と膨大な失業者数をかかえて手さぐり状態。多くの労働者は申請書の提出に不満、失業者集計から除外)

 飢餓で死ぬのはほとんどがグローバルサウスであるが、それだけともいえない。ともあれそれは、何百万人おそらく何億人もの人びとにとっては非業な死である。巨大都市の側溝で死ぬこと、社会からも当局からも忘れられること、物乞いもできないほど弱く、衛生状態が悪いために寄生虫に犯され、生きたまま朽ち果てていくこと。こういったことは、コロナ災害がなくても、多くの大都市圏ですでに起こっていることだ。これらの人びとは、どのような統計にも拾い上げられていない。彼らは人間ではないからだ。あとはつべこべ言うな、と。

 想像してほしい。ロックフェラーの提唱する「ロックステップ」下にあるとすれば、農村部と同様に大都市でのそのような状況では、死者数はさらに高くなる可能性がある。

 現在のロックダウンは、すべてを停止させる。実質的に世界中で。それが長引けば長引くほど、社会的・経済的な影響は大きくなり、取り返しがつかない。

 物品・サービス・食料の生産が停止するだけでなく、製品をある地点から別の地点に運ぶための重要なサプライチェーンが中断される。労働者は働くことができない。安全保障のためだ。自分の身を守るためにだ。目に見えない敵ウイルスがあなたを襲うかもしれない。それはあなたとあなたの愛する人を殺すかもしれない。恐怖・恐怖・恐怖、それが最も効果的なモットーであり、人びとが叫び始めるほどに効果的である。くれ・くれ・くれ・くれ・ワクチンを! これこそビル・ゲイツの顔にニヤリとした嬉しげな笑みをもたらすものだ。彼には数十億ドルが転がりこみ、彼の権力が日の出の勢いになるのを見るからだ。

 ビル・ゲイツは「彼が金で買った」WHOとともに有名になる。彼らは新しいパンデミックから世界を救う。いやそんなものなどもうどうでもいい、単なる副次的影響(副作用)に過ぎないのだから。70億人の人びとがワクチン接種をされ(これこそビル・ゲイツの夢なのだから)、そして誰もその副作用を気にしたり報告したりする時間などない。どんなにその副作用が酷いものでも。ビル&メリンダ・ゲイツ財団(BMGF)はノーベル平和賞を受賞することになるかもしれない。そしてひょっとすると、ビル・ゲイツは死滅しつつある帝国の次期大統領の一人になるかもしれない。それが世界にとって適切な報酬ではないのだろうか?



 一方、むしろ冷血なる国際通貨基金(IMF)は次のような非常に非現実的な予測を維持している。すなわち、2020年には世界経済の「経済収縮」はわずか3%であり、2021年の下半期にはわずかに成長するというものだ。世界経済と人間開発に対するIMFのアプローチは、社会的危機に対するものであって、完全に貨幣経済偏重であり人間への慈悲心を欠いている。だから、コロナの時代にあっては全く不適切なものとなる。IMFや世界銀行(WB)のような機関は、米国財務省の単なる延長線上にある機関で、彼らもまた時代遅れの機関であり経済崩壊に直面しており、その経済崩壊の責任の一端を担っているのである。


「借金の借金(デット・ジュビリー)」
(デット・ジュビリーとは、幅広いセクターまたは国にわたる公的記録からの借金の清算のこと。このようなジュビリーは、2020年のコロナウイルス不況の間に発生した、または予想される債務の解決策として提案された。訳註3も参照)

 彼らがすべきことは、IMF理事の一部が提案したように、おそらくIMFとWBを合わせて最大4兆ドルの特別引出権(SDRs)の増資を呼びかけ、その資金を特別な債務免除基金、グローバルサウス諸国のための「デット・ジュビリー基金」として使用することである。これは助成金として交付される。これによって、これらの国々は自らの足で立ち直り、主権国としての金融・経済政策を回復させ、国家の通貨と公的銀行と政府所有の中央銀行をつかって国内経済を回復させ、食料・保健・教育における雇用と国内自治を創出することができるようになる。
特別引出権:IMFの通貨準備金を引き出せる権利。

 しかし、なぜこれが実現しそうにないのだろうか? そのためには、各国政府は憲法を改正し、各国の新たな経済力に応じて選挙権を再配分する必要に迫られるだろう。なかでも中国ははるかに重要な役割を担って、より重要な責任と意思決定の役割をもつことになろう。もちろん、それは米国が望んでいないことである。しかし、米国がこうした新しい現実に適応しようとしないために、これらIMFやWBなどの機関は時代遅れ・的外れなものとなってしまっている。IMFもWBもどちらも消え去るべきであり消え去るかもしれないというレベルに達するほどである。

 興味深いことに、IMFの経済予測シナリオ三つのうちの二つは、2021年にまた次に起きる新しいパンデミックか、あるいはかつて起きた古いパンデミックの「新しい波」が来ると予測している。IMFはわれわれが知らないことを何か知っているのだろうか?

 国際金融諸機関とグローバル化した民間銀行システムというこの二つの、このような無神経な物言いに加えて、世界食糧計画(WFP)は、COVID-19パンデミックが「聖書にあるあのノアの大洪水のような規模の飢餓」を引き起こすだろうと警告している(2020年4月25日)。緊急の行動と資金がなければ、何億人もの人々が飢餓に直面し、何百万人もの人々が、Covid-19の世界的流行の結果として死ぬ可能性がある。

 ところが実際、世界では毎年約900万人が飢餓で亡くなっている。

 WFPのデビッド・ビーズリー事務局長は、国連安全保障理事会に対して次のように述べた。ウイルスがもたらす健康への脅威に加えて、世界は「数か月以内に複数の飢餓」に直面している。1日に30万人の死者を出す可能性がある。「飢餓のパンデミック」だと。

 WFPのビーズリーはこう付け加えた。コロナウイルス発生前でさえ、世界は「第二次世界大戦以来、最悪の人道的危機に直面していた」。とくに今年は多くの要因があったからだと。彼が引用したのは、シリアとイエメンの戦争、南スーダンの危機、東アフリカ全体のイナゴの大群であり、またコロナウイルスの発生と相まって、飢餓が約40近くの国を脅かしたと述べた。

 月曜日(4月20日)に発表されたWFPの「2020年食糧危機世界報告書」によると、世界中の1億3500万人がすでに飢餓に脅かされているという。ビーズリーによると、コロナウイルスが蔓延すると「2020年末までにさらに1億3000万人が餓死の危機に追い込まれる可能性がある。合計すると2億6500万人になる」という。

(2020年4月20日 2020年食糧危機に関する世界報告)

『食糧危機に関する世界報告2020年版』は世界の重大な飢餓の規模について述べている。報告書は世界中の食糧危機をもたらす原因分析をおこない、COVID-19パンデミックが食糧危機の永続化と悪化の原因であることを検証している。報告書を作成したのは、「食糧危機対策世界ネットワーク」(極端な飢餓の根本的原因にとりくむ国際的な連合)である。

 飢餓パンデミックは、現在進行中の難民危機によってさらに悪化の一途をたどっている。とはいえ難民危機もまた大惨事である。飢餓があり、病気があり、避難所の欠如ゆえに、難民キャンプのほとんどは衛生状態が完全に悪化しているからだ。

 国連人権委員会副委員長の社会学者ジーン・ジーグラー教授(ジュネーブ大学・ソルボンヌ大学パリ校)は最近、ギリシアのレスボス島にあるモリア難民キャンプを訪れた。彼は次のような状況を説明した。2万4000人の難民が、2800人の兵士のために建てられた軍の兵舎に押し込められ、悲惨な状況下で生活している。飲用可能な水の不足、不十分でありかつ有害で口に入れられないような食べ物、詰まってかつ悪臭がする余りにも少ないトイレ……これでは病気は尽きることがなく起きる。COVID-19はただの副産物である、と。

 生活を破壊されて、ヨーロッパと西側社会が引き起こした紛争地帯から逃げてきたこれらの人びとは、まさにその張本人の欧州連合(EU)によって押し戻されている。ほとんどの国が彼らを受け入れて新しい生活のためのチャンスを与えたくないからなのだ。このようなヨーロッパの非道な外国人嫌いの行動は、「すべてのEU諸国が署名した人権」に反しており、「EU内部の規則」にも反している。しかし、こうした事実こそヨーロッパの本当の姿を思い出させてくれるものである。すなわちヨーロッパとは、グローバルサウスの国々を何百年も植民地化し、無慈悲にも搾取をしつづけ、略奪と強姦をしてきたという歴史をもつ国々の集合体である、ということを。

 この忌まわしいほど残虐な特徴は、今日まで恥ずかしげもなく続いており、ヨーロッパのDNAの不可欠な部分となっているように思われる。これらの戦争や紛争は、権力と貪欲のために故意に米国とNATOがおこなったものである。米国の軍産複合体を存続させ利益を得るためであり、かつ全世界の覇権への足がかりとしてである。

 難民はこれらの紛争地域から逃れてきたのだ。彼らの運命と飢餓は、人為的なコロナの危機で餓死する人びとの数に加えられることになろう。極度の飢餓と飢餓にかかわって死ぬ人の数は、2020年の終わりまでには天文学的になるかもしれない。その数字は、医者によって不正に改竄され踊らされたCOVID-19の死者数をはるかに凌駕するものとなり、COVID-19の死者数などちっぽけなものだったと思わせてしまうだろう。

 希望はあるのだろうか? そのとおり、希望はある。われわれが生きている限り。
 世界は目覚めなければならない。

 70億の人びとが監禁されている。目覚めよ! みなさんに何が起こっているのかを認識されよ。すべては虚偽表示の下にいるのだ。人類をコントロールするため、また、みなさんの生活をデジタル化・ロボット化するためだ。

 そうするための何か名案があるだろうか?「あなた自身の安全のために」あなたを監禁するという口実よりももっといい名案が。だからこそ、われわれはこれらの規則に反抗し、目に見えない全権力をもつ「自称」支配者たちに立ち向かおうではないか。彼らがもっているのは、われわれ民衆が彼らに与えた権力だけなのだ。すなわち、彼らがわれわれからその権力を奪ってもよいとわれわれが許す権力だけなのだ。彼らがもっているのは、金と腐敗したメディアだけなのだから。その腐敗したメディアが恐怖を広め、さらに恐怖を広めて、あなたをロックダウンし続けるのだ。

 私の最後の言葉:心のままに生きたまえ。人を愛するために心を開きたまえ。あなたの五感とメディアに洗脳された感覚を超えたまえ。そして、より高い意識に入りたまえ。

 「恐怖」から抜け出し、ロックダウンから抜け出し、立ち上がれ、自分の権利のために、自由のために。なぜなら、自由と解放はお金では買えないし、メディアに踏みにじられることもないからだ。それらは本質的にわれわれの心の中にあるのだ。もしわれわれの十分な数が「愛」に心を開くならば、「全方位的な愛」に、さすればわれわれはこの小さな精神病的なエリートを凌駕することができるはずだ。


 ピーター・ケーニッヒは、経済学者で地政学アナリスト。水資源と環境の専門家でもある。30年以上にわたって世界銀行や世界保健機関に勤務し、環境と水の分野で働いてきました。アメリカ、ヨーロッパ、南米の大学で講義をしている。次のところに定期的に寄稿している。Global Research、ICH、 New Eastern Outlook (NEO)、 RT、 Countercurrents、 Sputnik、 Press TV、The 21st Century, Greanville Post, Defend Democracy Press; The Saker Blogやその他のインターネットサイト。『Implosion-An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed』の著者。その本は、事実に基づき、世界中の世界銀行での30年間の経験に基づいたフィクション。『The World Order and Revolution―Essays from the Resistence』の共著者。グローバル化研究センターCentre for Research on Globalizationの研究員。

[訳注1] ロック・ステップ
ロックフェラー財団が2010年に出した「技術と国際開発の未来のためのシナリオ」(Scenarios for the Future of Technology and International Development)というレポートの中に出てくる近未来の4つのシナリオのうちのひとつ。「ロックステップ (鍵をかける段階):–革新が制限され、市民の反発が高まっている、厳格なトップダウンの政府統制と権威主義的リーダーシップの世界」この10年前のシナリオが、気味が悪いほど現在のコロナウイルスのパンデミックの世界に類似しているので、今回のコロナウイルスのパンデミックはロックフェラー財団の陰謀かもしれないという声もある。
https://news.goo.ne.jp/article/mag2/world/mag2-448676.html

[訳注2] ハープ計画
アメリカ空軍の地球環境を軍事的に利用する研究開発の一つ
https://imidas.jp/katakana/detail/Z-26-1-0387.html


[訳注3] 「デッドジュビリー」
 デットジュビリーとは、国家の債務を中央銀行の資金創出により帳消しにする施策のこと。経済学の観点からは非常識的な施策だが、先進国の債務残高が一向に減らずに増える傾向にある中で、債務問題を解決する手段として議論されている。債務免除の一種であり、徳政令にたとえられることもある。
 方法としては、中央銀行が大量の通貨を発行し、自国の債務である国債を市中から買い集める。国債購入にあてた通貨は中央銀行の負債となるが、中央銀行は自由に通貨を発行できるため、買い集めた国債と負債を同時に放棄すれば、国家の債務を帳消しにできるという考え方である。
 しかし、そのまま実行すれば自国の通貨の信用を損ない、通貨の暴落などの経済的混乱を招くため、各国が歩調を合わせて同時に債務帳消しを行わない限り、現実的ではないとされている。
http://m-words.jp/w/%E3%83%87%E3%83%83%E3%83%88%E3%82%B8%E3%83%A5%E3%83%93%E3%83%AA%E3%83%BC.html
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