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9/11の真実:ほぼ20年間のロックダウン

<記事原文 9/11 Truth: Under Lockdown for Nearly Two Decades>


Dissident Voice 2020年4月16日
マックス・パリー

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年4月22日

  現実政治の全体的な目的は、大衆を怖がらせること(つまり、助けてくれる指導者を大声で求めさせること)であって、そのために次々と魑魅魍魎を送り込むことだ。そして、そんな魑魅魍魎はたいてい実在しないものだ。
— HL メンケン、『女性の防衛』、 1918年

(1)世界貿易センター第7ビルの崩壊は爆破によるものだった

 世界的なパンデミックが世界の注目を集めている中、主流メディアが完全に気づいていないのは、世界的にインパクトのあったもうひとつの過去の大惨事についての学術研究の最終報告final report[訳注1]の発表だ。3月25日、アラスカ・フェアバンクス大学の研究者による4年間の調査の結論が発表された。その結論によると、2001年9月11日の世界貿易センター第7ビルの崩壊は火災によるものではないということだ。論文審査のあるこの調査は、「9/11の真実を求める建築家および技師の会」によって資金提供されている。「9/11の真実を求める建築家および技師の会」は、3,000人以上の建築家と技師で構成されている非営利組織であり、参加者は、会の公式目標である「9/11に破壊された世界貿易センターの3つの(2つではない)超高層ビルについて、新たに調査し直すこと」に署名している。研究者たちは、第7ビルの崩壊は、実際には計画された解体の結果であったと推測している。

「私たちの研究の第一の結論は、第7ビルの崩壊は、火事が原因ではなかったということだ。これは、NIST(米国国立標準技術研究所)と民間のエンジニアリング会社が出した結論とは対照的だ。第二の結論は、第7ビルの崩壊は、建物内のすべての柱がほぼ同時に解体したことを主要な原因とする全体で起こった崩壊であったということだ。」


 パンデミックがなかったとしても、企業メディアはこの研究結果を無視していただろう。これまで、9/11の公式説明に矛盾するどんなものにもそうしてきたように。ただし、COVID-19の流行と、9/11との間に類似点があることに多くの人々が気づいていることは、注目に値する。いずれの出来事も、危機が広まった結果、日常生活に大きな変化をもたらした。多くの人々が、市民の自由、報道の自由、市民の監視、その他の問題について多くの権利を適切に表明しているのに、国中で行われているロックダウンが、「新しい通常」として語られている。これは、9/11の後にも起こったことだ。同様に、政府の門番たちが、まちがった二分法を使って、コロナウイルスがどのように始まったかについての公式説明に疑問を呈する勇気ある人々を黙らせようとしている。それは、汚名を着せることによって行われている。その汚名を着せることは、通説を決して信じなかった人たちにとっては、あまりにもお馴染みのものである。その通説というのは、ウサーマ・ビン・ラディンに忠誠を誓い、カッターナイフだけを武器にハイジャックを起こした19人のアラブ人だけが、あの運命の日の世界貿易センターとペンタゴン攻撃に責任を問われるというものだ。

(2)「陰謀論」への誤解

 いわゆる「陰謀論」を信じると、全体像や体系的な問題を見落とすことになるという一般的な誤解がある。この現象の背後にあるのは、システムと権力者が密接につながっているのに、システムをより広く包括的に見ることと、権力者のあくどい動機を見抜くことを分けて考えられないことだ。政治学者マイケル・パレンティは『ケネディ暗殺』という著書のせいで、左翼仲間から怒りを買ったが、「政治を深く理解する」という講演の中で、この矛盾について言及している。「構造的であることと機能的であること」の間には相容れない認識的な違いがある、と。陰謀論を嫌う者たちは、「人間くささを捨て、より広いレンズで見れば見るほど、深い分析ができる」と誤解している。この論理に基づいて、賢者達は、支配者たちの「自分さえ良ければいい」という悪質な意図やよく考え抜かれた作戦に目が行かなくなり、まるで、すべてが、偶然に起こった出来事であり、そこに何の不正もなかったかのように受け取ってしまうのだ。例外がないとは言わないが、信頼性を確保するには、陰謀論から距離をとることが、作法になってしまっているのだ。皮肉なことに、賢者達は、自分たちがしばしば悪口を言われる対象になっているのに。

 これは、主流メディアや学者達にだけでなく、一流の進歩的な人たちにも当てはまる。その進歩的な人たちは、意図を付与したり、隠された企みの存在を認識したりすることに、機械的に無意識に抵抗感を持っている。その結果、支配層の利益を見えなくし、最終的に支配者層が自らの犯罪を覆い隠すことに手を貸している。ケネディ暗殺は例外として、-ケネディ暗殺は、偶然にも ボブ・ディランのチャートで1位になった最近出した新曲のテーマなのだが[訳注2]―9/11ほど、陰謀論が敵視される出来事はない。先述のパレンティを攻撃した同じ人達、つまり、犯人は「殺し屋の単独犯罪」だったというウォーレン委員会結論に異議を唱えたデビッドタル・ボットやその他の人達も、左翼の指導者的存在であるノーム・チョムスキーや故アレクサンダー・コックバーンたちも、 9/11の真実を求める運動に反対していて、今日では、9/11の真実を求めることは誤解され、右翼と同一視されている。このようなことが、強固な保守的政権下で起こったのは、不思議なことだが、疑似左翼たちは、「陰謀論」に対して間違いなく嫌悪感をもっている。 世論調査に信頼がおけるとしたら、 平均的な米国人は、9/11委員会が出した偽りの調査結果の信憑性に関して、エリートの間違った指導者たちの言うことには同意していない。疑似左翼が、一般の人達からいかに、かけ離れているところにいるかの一つの例といっていいだろう。

 もう少し最近の例を挙げると、左翼ジャーナリストのベン・ノートンは、記事の中で、9/11を偽旗行為や「内部犯行」であるとみなすことは、「基本的には右翼が考える陰謀論」であるとしており、真実を求める真の左翼活動家を頭から否定している。ノートンの主張によると、9/11は単なる「ブローバック(外交政策が原因となって予期できない負の結末を生むこと)」、または予期しない結果に過ぎないということだ。つまり、1980年代、米国が対ソ連政策として、アフガニスタンでムジャヒディン[訳注3]を支援する外交政策があり、その結果、アルカイダやタリバンを生み出すことになったのだ、と。ノートンは、さらにこう述べている。「アルカイダが非公式に米国と結んだ同盟関係が、最終的に破綻し」、その報復として9/11が起こったのだと。しかし、これでは、1990年代も、米国がボスニア[訳注4]でジハーディスト[訳注5]たち(そのジハーディストのうちの2名は9/11のハイジャック犯とされている)や、ユーゴスラビア紛争[訳注6]で、セルビアと戦っていたコソボ[訳注7]を支援していたという事実を完全に見落としている。一方で、米国は、1998年にアフリカで起こった2つの米国大使館爆撃事件[訳注8]と 2000年に起こった米海軍駆逐艦コール号爆破[訳注9]の容疑者として、見せかけ上は、ビン・ラディンを追跡していた。

(3)イスラム革命、アルカイダ、イスラム系慈善団体、イスラム国、CIA

 共和党政策委員会(RPC)による1997年の議会文書は、以下のことを明らかにしている。すなわち、米国政府がジハーディストを代理として、アフガニスタンでの軍事行為を続けることで、バルカン半島での外交政策目標を達成しようとしていたことだ。それは当時の米国大統領ビル・クリントンの信用失墜を狙った共和党の党派的な作戦だったのだが、それでも文書を読めば、米国が「いかに、ボスニアを軍事的イスラム基地に変えた」かが、正確に分かる。

「要するに、ボスニアのイスラム教徒への武器の配達を促進するというクリントン政権の政策は、複数の政府や組織の国際ネットワークの事実上の同盟国にボスニアを仕立てあげた。そのネットワークは、ボスニアで自分たちの意図を達成しようとしている。その意図は、ヨーロッパでのイスラム革命の推進である。そのネットワークには、イランだけでなく、ブルネイ、マレーシア、パキスタン、サウジアラビア、スーダン(イランの主要な同盟国)、およびトルコが含まれていた。このネットワークは、建前上は、人道的で文化的な活動を目指している偽善団体だったのだ。一例をあげると、詳細が明らかになったそのような団体の1つに、Third World Relief Agency(TWRA)がある。その団体は、スーダンを拠点とする偽人道主義団体であり、実の姿は、ボスニアへ武器を送るパイプラインの主要な関連団体だった。TWRAはイスラムテロ組織の重鎮たちと関係があったと考えられている。たとえば、オマル・アブドッラフマーン(1993年の世界貿易センター爆破の首謀者として有罪判決を受けた人物)や、ウサーマ・ビン・ラディン(過激派にお金を回していたと思われているサウジアラビア亡命者のお金持ち)など・・。」



 また、ボスニアでは、2002年、地方警察がサウジアラビアを拠点とする慈善団体とされていた国際慈善基金という団体を襲撃するという事件が起こり、その際、その団体は、アルカイダの偽装団体であることが判明した。そこで、「ゴールデンチェーン」と呼ばれる文書が押収され、その文書には、テロ組織の主要な金融スポンサーとして、ウサーマ・ビン・ラディンの兄弟を含む多数のサウジアラビアのビジネス界と政府の人物が記載されていた。 9/11委員会の報告書に記載があるとおり、この同じイスラム系偽慈善団体は、 『セルビアとの紛争時、ボスニアのイスラム教徒を支援していた』。そう、CIAが支援していたのと同時期だ。

 押さえておかないといけないのは、アルカイダと後に続いたイスラム国(ダーイッシュ)やボコ・ハラムといった過激派組織を結びつけていたものは、ワッハーブ派の教義だったということだ。ワッハーブ派とは、イスラム教スンナ派の原理主義者であり、サウジアラビア王国で行われ、18世紀にムハンマド・イブン・アブド・アルワッハーブによって創設された宗派だ。宗派の長であったアルワッハーブは、第一次サウード王国の創始者、ムハンマド・イブン・サウードと同盟関係を結んだ。そして、サウードの子孫が今のサウードの王室になっている。

(4)英国の植民地主義とサウジアラビア王室との癒着

 ワッハーブ派の超原理主義は、当初、中東では受け入れられなかったが、英国の植民地政策によって、復元された。英国の植民地政策は、サウジアラビア王室と連携した。ワッハーブ派の厳格な教義を利用して「分割して統治せよ」のやり方で、オスマン帝国の弱化をねらっていたのだ。1921年の庶民院での演説で、ウィンストン・チャーチルは、サウジアラビアが、「不寛容で、完全武装した、血に飢えている」国だと認めていた。


 この発言にもかかわらず、英国はサウード家支援を中止することはなかった。というのも、サウジアラビアは、西洋の帝国主義の利益と合致していたし、英国はサウジアラビアと今日まで続く癒着があるからだ。しかし、米国とサウジアラビアの関係は、慎重に調査される対象となった。悪名高い、「編集された28ページ」が2002年の12月、世に出された時だ。その内容は、「2001年9月11日のテロ攻撃の前後の諜報活動に関する共同調査」だった。これは、「諜報活動に関する上院・下院合同調査委員会」によって行われた調査であり、2016年になってようやく公開されたものだ。この文書が明らかにした内容は、9/11攻撃に至るまで米国の諜報活動が数多くのミスを犯していたことだけではなく、サウジアラビアが、9/11攻撃に関与していたとずっと疑われ続けていたことだ。サウジアラビアが、米国の同盟国だったため、サウジアラビア国民は、テロ対策の的にはなっていなかった。開示された「編集された28ページ」文書によると、ハイジャック犯のうち、15人はサウジアラビア市民であり、サウジアラビア政府と関係した個人から財政的および後方支援を受けていたようだ。FBI筋によると、すくなくともそのうち2人が、サウジアラビアの諜報機関員だそうで、うち一人は、バンダル・ビン・スルターン王子の妻、ハイファ王女から多額のお金を受け取っており、王子の銀行口座から仲介者から潜伏工作員に渡される俸給を得ていた。

(5)ブッシュとビン・ラディンとのつながり

 サウード家の重要な一員であり、当時駐米サウジアラビア大使だったバンダル王子は、「バンダル・ブッシュ」というあだ名がつけられているほど、ブッシュ一族と長期にわたる親密な関係を持っていた。2003年に両議員の合同調査の最初の報告が発表されたときに、9/11攻撃へのサウジアラビアの関与が述べられていた28ページが、ブッシュ政権の主張により完全に検閲されたのには、明確な意図があった。しかも、ブッシュ一族と湾岸諸国とのつながりは、支配層である王室メンバーとの間だけではなかった。オイルマネーで潤う宗教国家サウジアラビアの他の資産家、つまり、ビン・ラディン家ともつながっていたのだ。マイケル・ムーアの映画「華氏9/11」 は、9/11の本当の陰謀をほとんど見えなくしてしまっているが、以下のことは明らかにしている。ビン・ラディン家の多くの人が、サウジアラビア政府の協力のもと、9/11攻撃の直後に、特別待遇で、秘密裡に空路で、米国からあやしげに脱出したそうだ。

 ブッシュとビン・ラディンのつながりは、はるか昔までさかのぼる。ジョージ・W・ブッシュが、政治家になる1976年よりも前、彼がビジネスを始めた時からだ。彼は、石油採掘会社アーバスト・エナジーを設立したが、その投資家にはテキサスのビジネスマンで、テキサス空軍州兵時代の仲間だったジェームス・R・バスがいた。数奇なことに、バスは、ウサーマ・ビン・ラディンの異母兄弟であるセーラム・ビン・ラディンのアメリカ側の連絡係だった。別の言い方をすれば、ビン・ラディン一家と一家が保有していた建築物が、石油産業におけるブッシュのビジネススタートを金銭面で大きく支え、そのつながりは、1990年代、ハーケン・エナルギー社にも受け継がれた。そのハーケン・エネルギー社は、後にディック・チェイニーのハリバートン社とともに、イラク復興における海外石油契約を勝ち取っている。カーライルグループの未公開株式投資ファンドの共同投資家になるなど、ブッシュ王朝とサウジアラビア王室及びビン・ラディン家との経済的関係は継続していた。そのカーライルグループは、父ブッシュ政権が、経済的利益を得るために利用していた会社だ。実は、9月11日の朝、父ブッシュは、たまたまカーライル社のビジネス会議に出席していた。その会議には、もう1人のビン・ラディンの兄弟、シャフィク・ビン・ラディンが主賓として参加していた。これもまた、何という驚異的な偶然であろうか。ほんの数日後、シャフィク・ビン・ラディンは、バンダル王子が見守る中、サウジアラビアに戻るチャーター便に乗り、雲隠れした。

 ウサーマ・ビン・ラディン自身も、一種の脱出劇を演じている。それは、2001年に米国がアフガニスタンに侵攻したときだ。そのことを最初に報じたのは、ピューリッツァー賞を受賞した伝説的ジャーナリスト、シーモア・ハーシュだ。ハーシュによると、ビン・ラディンと、何千ものアルカイダ及びタリバンの戦闘員が、「悪魔の空輸」と呼ばれる作戦で、密かにパキスタンへ逃亡することを許可されたそうだ。これは、ウイキリークスが発表した2009年のヒラリー・クリントンの国務省の電子メールで裏付けられた。その内容は、トラボラの戦いとビン・ラディンの脱出に関する上院議会からの報告に関するものであった。そのメールでは、ヒラリーの腹心であったシドニー・ブルーメンソールが、物議を醸している「空輸事件」は、パキスタン大統領のパルヴェーズ・ムシャラフから要請され、国防長官のドナルド・ラムズフェルドとディック・チェイニー副大統領の承認を得て行われたことを明らかにしている—この事件を「陰謀」とは呼ばないでくださいね。

「上院議会による報告の主要な情報源は、CIAのアフガニスタン東部武装作戦の司令官であったガリー・べアントセンです。私は彼と連絡を取り、詳細に話を聞きましたが、大事なことは、彼の著書『ジョー・ブレーカー』には書いていないそうで、さらに上院の報告書にものっていないそうです。特に、アルカイダとタリバンの主要な指導者をアフガニスタンのクンドゥズから空輸した事件は、ムシャラフが要請し、チェイニーとラムズフェルドが命じたという話は、書かれていません」。


 この事件は、その数年前に起こった出来事と何か関連があるのだろうか?その出来事とは、タリバンが、ブッシュが知事をしていたテキサス州を訪問し、石油会社ユノカル社と、アフガニスタンからパキスタンへのガスパイプラインの建設について話し合ったことだ。また、これもよく知られていることだが、パキスタン政府とパキスタン軍統合情報局(ISI)が数十年にわたってタリバンを支援しており、1980年代には、タリバンは、アフガニスタンのムジャヒディンに武器を供給するためのCIAの主要な通り道だった。ムジャヒディンには、ビン・ラディンやアルカイダの前身であるアイマン・アッ=ザワーヒリーの軍事組織マクタブ・アル=ヒダマトも参加していた。ドキュメンタリー映画『9/11:真実への報道』[訳注10]で示されていたように、パキスタンとタリバンの関係は、アフガンーソ連戦争から9/11までの間、ほとんど変わっていない。パキスタン軍統合情報局(ISI)のマフムード・アフマド司令官が、世界貿易センターが攻撃される少し前に、 ハイジャック犯の首謀者であるとされたモハメド・アッタ に10万ドルを渡したとして、降格されたと伝えられている。2001年中、9月11日より前にも後にも、アフマド将軍は米国を繰り返し訪れ、国防総省およびブッシュ政権の最高幹部、さらには、CIA長官のジョージ・テネットと面会している。つまり、バンダル王子だけが、9/11の作戦に資金を出していたといって責められるのはおかしな話で、ホワイトハウスとハイジャック犯が、直接結ばれていた可能性があったということになる。

(6)サウジアラビア政府の関与の疑い

 バンダル王子は裁判をうまくかわしてきたが、「28ページ」が公表された1年後、9/11の被害者の遺族が、サウジアラビア政府に対して訴訟を起こし、以下のような新しい事実が明らかになった。それは、9/11攻撃の2年前の1999年に、サウジアラビア大使館が、アメリカに潜入していた2名のスパイのために、フェニックスからワシントンへの航空費を支出していたという事実だ。その2名は、「9/11攻撃の予行演習」をしようと、機内でコックピットを破壊し、航空機内のセキュリティを試そうとたくらんでいた。このことは、サウジアラビア政府が、最初から9/11攻撃の計画に関与していた可能性が高いことを示している。ハイジャック犯に補助金を出し、お人好しのハイジャック要員を用意し、アルカイダを非難することで真実を煙に巻き、ビン・ラディンを悪者扱いしただけではなく、計画のはじめから関わっていた可能性だ。ビン・ラディンが9/11への関与など、あってもせいぜいきわめて細い線だ。結局のところ、ビン・ラディンの関与については、実行計画者と見なされたハリド・シェイク・モハメッドが、183回の水責めの刑を受けて「告白」しただけであり、ビン・ラディン自身は、9/11攻撃へのいかなる関与も否定していた。あの疑わしい本人出演動画が公開されるまでは。[訳注11]

(7)イスラエルの関与の疑い

 ハイジャックのリハーサルに参加したサウジ国民は学生を装っていた。しかし、9/11よりも前に米国内で大規模なスパイ活動をそんな前戦で行っていたのは、スンナ派の独裁国家であるサウジアラビアが唯一の国家ではなかったのだ。2001年の上半期に、米国連邦法執行機関は、イスラエル人の若者が「芸大生」になりすました 130を超えるさまざまな事例を記録している。彼らは、モサドのスパイの一員として、さまざまな政府および軍事施設のセキュリティに積極的に侵入しようとしていた。何人かのイスラエル人は、盗聴でもしているかのようにハイジャック犯の近くに居住していた。このようなイスラエル人による作戦が見つかったことで、モサドが、9/11について多くの知識を持っていた、あるいは、関与していたのではないかという、多くの疑問が投げかけられた。皮肉にも、フォックスニュースが全支局でこのことを報じた、数少ないマスコミの一つであり、4部構成のシリーズ番組も作成したが、再放送されることはなく、最終的にWebサイトからも削除された。

 イスラエルの「芸大生」の謎は、「踊るイスラエル人」という別の疑わしい事件と同じく、他のメディアでは決して注目されなかった。その事件とは、モサドのスパイの小グループが、家具運搬業者になりすまし、9月11日の朝、ニュージャージーで逮捕された事件だ。彼らは、マンハッタンの空を背景に燃え上がるツインタワーの記念写真をとっていた。その5人の集団は、最初の飛行機が衝突する前から水辺にいただけでなく、数千ドルの現金やカッターナイフ、偽造パスポート、アラブ人の衣服を所持していることがわかった。怪しげな行動を通報され、マンハッタンに行く途中、リンカーントンネルで警察に止められた後のことだ。当初、メディアは、彼らがアラブ人であるという誤報を流していたが、FBIのデータベースにから、モサドと関係があることがわかり、5か月間拘留された後、イスラエルに送還された。その間、その偽の運搬業者のオーナーは、さらに詳しい取り調べを受ける前に、エルサレムに逃亡していた。注目すべきは、もし、イスラエルが、米国に対する「偽旗」攻撃に参加していたとしたら、それは初犯ではなかったということだ。1967年の6日間戦争の際、イスラエル空軍と海軍は米軍のリバティ号に対して、いわれのない攻撃を行った。リバティ号は、米海軍のスパイ船で、地中海の国際水域上から、アラブーイスラエル間の紛争を監視していた。このリバティ号が、「偶発的な」攻撃を受け、34名の米国人が亡くなった。これは、エジプトを非難し、米国の介入を誘発するために行われた行為だ。[訳注12]

(8)イスラエルとサウジアラビアと米国が共犯?

 イスラエルがサウジアラビアと共犯者であることが判明したとしても、それは、ありそうもないシナリオではない。仇敵同志であると誤解されているが、両国とも英国が創設した国であり、第一次世界大戦以来、歴史的に秘密の同盟関係にあったことは、公然の秘密だ。現代のサウジアラビア国家の最初の君主であるアブドゥルアズ・イブン・サウード王が、バルフォア宣言に反対したライバルのマッカのシャリーフを破ったときからだ。バルフォア宣言は、英国外務大臣バルフォア卿が執筆し、シオニストの指導者バロン・ロスチャイルドに提示された1917年の書簡に書かれているのだが、その内容は、パレスチナにヨーロッパ在住のユダヤ人を住まわせることで、ユダヤ人の故郷を保証するというものだった。シャリーフがいなくなったので、シオニスト活動家たちは安心して、植民地計画を前進させることができたのだ。イブン・サウードは、建前上は、シオニズムに反対していたが、裏では、彼の顧問であった英国のスパイ、セント・ジョン・フィルビーを仲介者として取引を行っていた。フィルビーは、イブン・サウードに2000万ポンドの補償金を与える代わりに、パレスチナをユダヤ人に譲ることを提案していた。

 イブン・サウードは、妥協したいという希望を1940年にフィルビーを通じてチャイム・ワイズマンに渡した手紙で書いていた。ワイズマンは世界シオニスト機構の代表であり、イスラエルの初代大統領だ。しかし、フィルビー自身は、シオニストに反対していたので、その計画を台無しにしようと、ある別のアラブ人指導者にそのことを伝えた。その指導者は、シオニストには強く反対していた。

 そして、そのことが暴露されてからやっとのことで、サウジアラビアの王、イブン・サウードは、シオニストからの賄賂を断ったことを明かした。シオニストたちは相手が受け取るという見通しがある時しか、賄賂を渡さないだろう。それ以来、サウジアラビアのワッハーイズムとイスラエルのシオニズムは、中東の不安定化の中心となった。実は、中東が歴史的に紛争に明け暮れていたというのは誤解で、西洋のほうがそうだった。その西側諸国が、サラフィズム[訳注13]とシオニズムを育て上げるまでは。

 イスラエルやサウジアラビアが、9/11に関係していたということを論じることは、産業メディアで禁じられていたのは想定内のことだ。というのも、両国とも、米国の地政学上の同盟国であり、両国とも大手メディアに対して、大規模なロビー活動をしているからだ。

(9)9.11は偽旗作戦

 9/11から5ヶ月もしないうちに、ブッシュは、不名誉にも、2002年の一般教書演説で、イランとイラクと北朝鮮を悪の枢軸国と宣告した。実のところは、サウジアラビアとイスラエルと米国のトリオこそ、その言葉で修飾するのが相応しい。その三国こそ、9/11の陰謀に影から関わった三国だ。

 この正しくない言葉のチョイスは、ネオコン代表で、ブッシュの演説のゴーストライターだったデイビッド・フラムが考えたものだ。

 彼は、そのモチーフをフランクリン・ルーズベルト大統領の「この日は汚名とともに記憶される」演説から取った。日本が1941年に真珠湾攻撃をしたときの演説だ。

 ブッシュの一般教書演説は、9/11の1年前に行われたネオコンの秘密結社で示された提案を引き継ぐものだ。それは、「アメリカ防衛再建計画」。アメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)のシンクタンクが出した提案であり、そのメンバーには、ディック・チェイニー、ドナルド・ラムズエフェルド、ポール・ウォルフォウイッツ、ジュブ・ブッシュがいる。彼らの提案による戦略の青写真には、米国防衛予算の大幅な拡大が必要とされ、戦争を行い、複数で、同時的で、世界規模での決定的な勝利を得ることが目的とされた。その前提として以下のような不吉な予言を行っていた。

「そのような移行を実現するには、たとえ革命的な変化をもたらすとしても、長い時間がかかってしまうだろう。何かしらの破壊的で触媒的な事件が起こらない限りは。そう、新しい真珠湾攻撃のような事件が」



 アメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)のメンバー達はその後、ブッシュ政権で役職を得る流れになっていた。その政権で、彼らの「新しい真珠湾攻撃」が都合よく実現したのだ。さらにいうと、真珠湾攻撃自体が偽旗行為、そうでなくても、米国諜報機関やフランクリン・ルーズベルト大統領も日本が1941年の12月7日に、ハワイのオワフ島の海軍基地を攻撃することを事前に察知していた、という証拠は沢山ある。

 『ルース・チェンジ』[訳注14]というドキュメンタリー映画が指摘していた通り、ルーズベルトが、わざと日本の攻撃が起こることを見逃していたということはありえる。そうすれば、ヨーロッパが主戦場だった第二次世界大戦に参戦することについて、大衆からの支持を得られたからだ。日本の「奇襲」がなかったら、アメリカ国民のほとんどは参戦には反対していた。真珠湾攻撃や未遂に終わったノースウッズ作戦(民間機にテロと見せかける攻撃を行い、それをフィデル・カストロのせいにして、アメリカのキューバ侵攻を正当化しようとした1962年の作戦)の両方について知られていることから考えると、このような偽旗行為が、9/11以前でも、以降でも、実行を躊躇されたと考える根拠はない。

 映画『ルース・チェンジ』では、さらに、9/11と1933年の「ライシュターク事件」との間の歴史的に意義のある分析を行っている。ライシュターク事件とは、ドイツの国会議事堂への放火事件であり、アドルフ・ヒトラーが、首相に就任する1ヶ月前に起こり、犯人は、半盲人であるオランダ人共産主義者マリナス・ファン・デル・ルベだとされた事件だ。この事件が、ナチス政権が勢力を強固なものにし、現行の法律や命令を停止するのに利用されたという推測は否定できないが、今日でも、歴史家の間で、ファン・デル・ルベが、真犯人なのかについては熱い議論がある。ところが、偶然にも2001年にある歴史研究家のグループが、ある証拠を明らかにした。その証拠とは、1933年に謎の死をとげたナチスの突撃隊員が、取調官にこんな告白をしていたということだ。それは、ヒトラーの突撃隊員たちが、国会のリーダーであったカール・エルンストの命を受けて、国会議事堂に火をつけたというものだ。この発表は、放火事件がナチスの手によるものだった偽旗行為だったのではないかと広く考えられていた疑いを裏付けするものになった。

 ほとんどの米国人は気づいていないが、同じようなクーデターが、同年、米国でも起こりそうになった。それは、フランクリン・ルーズベルト大統領を排除し、イタリアのファシスト党やドイツのナチス党をモデルにした、独裁政府をうち立てようとしたもので、右派の銀行家たちの側近者から生まれた策動の1部だった。「ビジネスプロット」という名でも知られているクーデターだ。この陰謀は、ある内部告発者が、英雄的に止めたとき、はじめて明るみになった。ある海兵隊の受勲退役軍人が、反帝国主義の立場をとったのだ。彼の名はスメドデー・バトラー少尉。彼が、クーデターの私兵隊への入隊を要請された後のことた。驚くべきことに、その暴動に1枚噛んでいたある目立ったビジネスマンがいた。それは、他でもない、後のコネチカット州選出の国会議員プレスコット・ブッシュ。そう、ジョージ・H・W・ブッシュの父で、ジョージ・W・ブッシュの祖父だ。当時、プレスコット・ブッシュは、ドイツの事業家たちやナチス党に出資していた有名なフリッツ・ティッセンなどが所有する銀行の取締役であり株主だった。この銀行は、後に、トレーディング・ウィズ・エネミー法により米国政府により差し押さえられた。

 内部告発をしたあとの1935年に、スメドレー・バトラーは、有名な『戦争はいかがわしい商売である 』という著書を著した。このことばほど、いわゆる今日の「テロとの戦い」をうまく言い表していることばは、おそらくないだろう。米国のレイスタック放火事件とも言える9/11は、
①アメリカ国内を警察国家に変える引き金になった
だけではなく
②政治研究者サミュエル・ハンティントンが、『文明の崩壊』において行った予言を現実のもの
にしてしまった。

  ①の憲法違反の警察国家化は、ナチスドイツによる1933年の全権委任法やHeimatschutz(国土保全運動)の米国版とも言える愛国者法や国土安全保障省の創設を産んだ。

 ②の予言とは、海外でイスラム教とキリスト教の間での対決が起こるだろうという予言だ。
 
 宗教と文化が、冷戦後の世界において地政学上の対立の軸になるという予見は、ハンティングやバーナード・ルイスのような右派東洋哲学者たちが考えていた終末論的な見方であり、アメリカ新世紀プロジェクト(PNAC)のネオコン主義者たちが、実行したものだ。今日、進行しているcovid-19の危機は、9/11同様、広範囲の、長期にわたる、政治的、社会的、経済的な影響を与えそうだ。そして、パンデミックについての政府の公式説明を疑うものたちは、猜疑心のかたまりだと責められることはほとんどないだろう。歴史的にみて、9/11の教訓を忘れていないならば。

[訳注1]  クリックすると「9/11の真実を求める建築家および技師の会」のホームページにつながる。英語のホームページだが、このホームページは世界各国語に翻訳されていて、以下に示す日本語版のページもあった。「ビデオをお選びください」のところから日本語字幕の付いた数十本のビデオを視聴することもできる。(2020年5月3日閲覧)
https://www.ae911truth.org/languages/japanese

[訳注2]
(1)ボブ・ディラン、17分の新曲「最も卑劣な殺人」が全米No.1を獲得した最も長い曲に  Japan music network 2020.4.10 (2020.4.30閲覧)
https://www.barks.jp/news/?id=1000181121
(2)You Tube 「最も卑劣な殺人」字幕付き動画(2020.4.30視聴)
https://www.youtube.com/watch?v=HgedlSLT6nA&list=RDHgedlSLT6nA&start_radio=1
[訳注3] ムジャヒディン(出典 ウイッキペディア)
ムジャーヒディーン(アラビア語: مجاهدين‎、mujāhidīn‎)は、アラビア語で「ジハードを遂行する者」を意味するムジャーヒド(アラビア語: مجاهد‎、mujāhidn‎)の複数形。一般的には、イスラム教の大義にのっとったジハードに参加する戦士たちのことを指す。最近[いつ?]はイスラム教による連携した民兵を指すことが多い。
[訳注4] ボスニア・ヘルツェゴビナ(出典 コトバンク 朝日新聞掲載「キーワード」の解説)
旧ユーゴスラビアの共和国の一つで1992年に独立を宣言。その際、イスラム教徒で現在のボシュニャク人、カトリック教徒のクロアチア人、東方正教信者のセルビア人の3勢力の間で紛争が勃発した。95年に和平合意が結ばれるまで続き、死者20万人といわれる。人口約390万人。今も3民族間にしこりが残っており、国家元首は8カ月ごとの輪番制。郵便会社、電話会社もそれぞれの民族向けに三つ存在する。 (2014-06-26 朝日新聞 夕刊 サッカー2)

[訳注5] ジハーディスト(出典 コトバンク 朝日新聞掲載「キーワード」の解説) 
「ジハード」は、「全力を尽くして努力する」という意味のアラビア語。イスラム教の文脈のなかで、神の道のために異教徒と戦う「聖戦」という限定的な意味も持つ。「ジハーディスト」は9・11以降、イスラム過激派のテロ実行者を指す造語として欧米で使われるようになった。 (2011-02-23 朝日新聞 朝刊 2外報)

[訳注6]ユーゴ紛争(出典 コトバンク 日本大百科全書(ニッポニカ)の解説)
1991年6月のスロベニア、クロアチア両共和国の独立宣言をきっかけに始まったユーゴスラビア内戦のこと。この内戦は民族紛争の強い様相を現しながら泥沼化した。紛争の過程でボスニア・ヘルツェゴビナ、マケドニア(現、北マケドニア共和国)も独立を宣言。1992年4月にはセルビアとモンテネグロがユーゴスラビア連邦共和国(新ユーゴ、2003年から「セルビア・モンテネグロ」となり、2006年にそれぞれ独立国家となる)の創設を宣言して、6共和国と2自治州で構成されていた従来のユーゴスラビア連邦は完全に崩壊した。[柴 宜弘]
[訳注7] コソボ紛争(出典 コトバンク 日本大百科全書(ニッポニカ)の解説)
ヨーロッパ南東部、バルカン半島に位置するコソボにおける紛争。コソボは、長らくセルビア共和国内のコソボ自治州となっており、コソボの独立を目ざすアルバニア系住民と、それを認めないセルビア当局の争いが続いてきた。とくに1980~90年代のコソボを巡る紛争は、旧ユーゴスラビア連邦解体のきっかけとなった。コソボでは1968年と81年に自治権拡大を求めるアルバニア人の暴動が起こった。1989年にはセルビア当局による警察支配がしかれる一方、アルバニア人側は独立宣言で対抗したが、ボスニア・ヘルツェゴビナで戦闘が続く間は膠着(こうちゃく)状態であった。しかし、1998年初めに武力衝突が激化し、2000人以上が死亡、30~40万人の避難民が発生し、国際問題となった。1999年3月には北大西洋条約機構(NATO(ナトー))がユーゴ空爆など軍事介入に踏み切った。空爆終了後、国連安保理決議が採択され、以降、コソボは国連の暫定統治機構による暫定統治下におかれた。[千田 善]
元ユーゴスラビア大統領ミロシェヴィッチへの無罪判決は何を語っているか(上)(下)
(出典 百々峰だより 2016年8月29日、9月24日)
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-269.html (上)
http://tacktaka.blog.fc2.com/blog-entry-270.html (下)



[訳注8] アメリカ大使館同時爆破事件(出典 コトバンク ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典の解説 )
1998年8月7日,ケニアの首都ナイロビとタンザニアの首都ダルエスサラームのアメリカ大使館付近で,ほぼ同時刻に爆弾テロが発生した事件。これにより両国合せて約 260人が死亡,5000人以上が負傷した。アメリカ政府はサウジアラビア出身のイスラム原理主義過激派指導者オサマ・ビン・ラディンの組織による犯行と断定し,20日,ラディンの潜伏先であるアフガニスタンの活動拠点6ヵ所と,化学兵器を製造していたとしてスーダンのハルツームにあるラディン所有の薬品工場を巡航ミサイルで攻撃した。これに対しラディンは報復措置をとると発表,スーダン政府も事実誤認による不当な攻撃だとしてアメリカを非難し,国連調査団の派遣を求めた。

[訳注9] 米艦コール襲撃事件 (出典 ウイッキペディア)
米艦コール襲撃事件(べいかんコールしゅうげきじけん)は、2000年10月12日に発生した、国際テロ組織アルカーイダによるアメリカ海軍所属のアーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦「コール」(USS Cole, DDG-67)に対する自爆攻撃である。

[訳注10] Movie full 9/11 Press For Truth 日本語字幕なし(2020年5月3日視聴)
https://www.youtube.com/watch?v=xSFK4jWPRaI
本文には取り上げられていないが、「ZERO: 9/11の虚構」(2007年イタリア映画・日本語字幕あり)というドキュメンタリー映画もある。(2020年5月4日視聴)
https://www.youtube.com/watch?v=6EX_vmufF70&list=PLbr_nj6l1Xt0n3cAfspwQHGcKEeeIb7mh

[訳注11] ビン・ラディンは2001年12月にすでに死んでいたという以下の記事があった。2011年5月2日にパキスタンで米軍によって殺害されたという通説は間違いなのだろうか。
「もう一つの似非ビン・ラディン物語」(マスコミに載らない海外記事 2014年11月 8日)2020年5月5日閲覧
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2014/11/post-8ced.html
「ウソをウソの上塗りで隠そうとするワシントン」(マスコミに載らない海外記事 2015年5月28日)2020年5月5日閲覧
http://eigokiji.cocolog-nifty.com/blog/2015/05/maj-1410.html
上記のポール・クレイグ・ロバーツの主張が正しいとするならば、ビン・ラディンのアルジャジーラに寄せられた9.11の下記の犯行声明などは、すべて全くの偽物ということになる。
ビン=ラディン2004年10月声明 ウサマ・ビン=ラディン(2020年5月2日閲覧)
http://chronoflyer.ddo.jp/~trinary/plus/ladin/ja.html#n0

[訳注12]リバティー号事件 寺島メソッド翻訳ニュース「リバティー号事件(1967)再考」
http://tmmethod.blog.fc2.com/blog-entry-131.html

[訳注13] サラフィズム (出典 英和辞典 Weblio)
サラフィー主義(サラフィーしゅぎ、アラビア語: سلفية‎ Salafīyah サラフィーヤ / السلفية As-Salafīyah アッ=サラフィーヤ、英語: Salafism)とは、現状改革の上で初期イスラムの時代(サラフ)を模範とし、それに回帰すべきであるとするイスラム教スンナ派の思想。

[訳注14]『ルース・チェンジ』(2007年米ドキュメンタリー映画 2020年5月4日閲覧)
https://www.nicovideo.jp/watch/sm12075885
その他のドキュメンタリー 『911ボーイングを捜せ』(米ドキュメンタリー映画 2020年5月5日視聴)
https://www.youtube.com/watch?v=ADIRSqeFhDs (1)
https://www.youtube.com/watch?v=y4nwlZdLi7Y (2)
https://www.youtube.com/watch?v=iICZ8hQp-cI (3)
https://www.youtube.com/watch?v=pDiJoUpKUsIa> (4)
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