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コロナウィルスCOVID-19:パンデミック(世界的大流行)はフェイク?世界は経済的、社会的、地政学的な不安定化へ。その背後には誰がいる?

<記事原文 寺島先生推薦>
COVID-19 Coronavirus: A Fake Pandemic? Who’s Behind It? Global Economic, Social and Geopolitical Destabilization

グローバルリサーチ 2020年3月1日 ミシェル・チョスドフスキー教授
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年3月10日
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  COVID-19新型コロナウィルスの流行に関するメディアの誇大宣伝と偽情報は、世界的な恐怖と不安定化を生じさせた。それに先だって1月30日、WHOは「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を打ち上げていた。
恐怖を煽るキャンペーンは続いている。パニックと不安。各国政府とWHOは民衆を欺している。

  「少なくとも56カ国の約84,000人が感染している。そして約2,900人が死亡した」とニューヨークタイムズが報じている。報じられていないことは、感染事例の98%が中国本土内であることだ。中国以外では5,000人以下の感染しか確認されていない。(WHO、2020年2月28日) 
COVID-19は公衆衛生上の懸案事項ではあるが、現時点では、中国本土以外では本当のパンデミックは起こっていない。数字を見てみよう。

 これを書いている時点で、アメリカで「確認された」症例数は64例であった。
 症例数は少ないのに、メディアはパニックを拡大している。
  一方、アメリカのインフルエンザの場合は1,500万人が感染している。


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  CDC(アメリカ疾病防疫予防センター)の最新のインフルエンザ調査報告では2020年1月18日現在で、このインフルエンザの流行で、1,500万人がインフルエンザに感染し、14万人が入院し、8,200人が死亡している。(強調は筆者)


COVID-19の世界的流行のデータ

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  世界保健機構(WHO)は、2020年2月28日、83,652人のCOV-19感染者を確認した。その中で、78,961人が中国本土内である。中国本土以外では、4,691人の「感染を確認」(WHO, 2020年2月28日、上の表を参照) 
 WHOはまた2,791人の死亡を報告しているが、そのうち、中国本土以外は67人だけである。これらの数字から、パンデミックが主に中国本土に限定されていることがわかる。

 さらに最近のデータでは、中国での流行は、しっかり抑えられていることを示している。2020年2月21日、中国国家衛生健康委員会の報告では、36,157人の患者が治癒し、退院している。(下のグラフを参照)

 中国の報告では、人々は治療を受けていて、ウィルス感染から快復していることを示している。同時に感染した患者の数は減少している。
  中国国家薬品監督管理局によると、病院は、コロナウィルスの治療に副作用の少ないFavilavir(ファビラビール)という抗ウィルス薬を使用している。

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数字を読み解こう

  世界の人口は、約78億人
  中国の人口は、約14億人
  世界の人口から中国の人口を引くと、約64億人
    64億人の人口(中国以外)の中の4,691人の感染者と67人の死者はパンデミック(世界的大流行)にはならない。0.0073%である。
    約3億3千万のアメリカ人口のうち、64人の感染はパンデミックにはならない(2月28日のデータ)。0.0019%である。

このプロパンダはなぜ?中国人に向けられた人種差別

  中国に対するキャンペーンが開始された。中国人に対する人種差別の波が、主に欧米メディアにあおられて進行している。
  経済評論家は、「コロナウィルスは、中国人に対して、かつ中国人の中で人種差別を広げている」と報告している。

  COVID-19の恐怖から、人々にひどい振る舞いが見られる。中国人の中にも。
  サウス・チャイナ・モーニング・ポスト(SCMP)によると、「イギリスの中国人社会は、コロナウィルスの大流行で人種差別にあっている」ようだ。
    
海外の中国人社会では、コロナウィルスの拡大に伴って、ますます人種的侵害や差別に直面している。イギリスに住んでいる中国人のなかには、この致死性ウィルスが中国から発生したことを理由に、周囲からの敵意の高まりを体験していると語る人もいる。

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  そしてこの現象はアメリカ全土で起こっている。

中国に対する経済戦争

  アメリカの戦略は、COVID-19を使って中国を孤立させることにある。アメリカ経済が中国からの輸入に大いに依存しているにもかかわらずだ。
 この短期的中国経済の混乱は、主に貿易や輸送経路を(一時的に)遮断したことによる。
  WHOの「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」宣言に付随して、メディアのデマが拡散され、中国への航空便が停止された。

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ウォールストリートのパニック

 メディアの偽情報によって煽られた、もう一つの要素がある。株式市場のパニックである。
   コロナウィルスの恐怖は、世界的に株式市場の下落を引き起こした。

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Read More : What You Need to Know about the COVID-19 Coronavirus Pandemic: Timeline and Analysis
  
   種々の報告によると、およそ6兆ドルが世界の株式市場から消えた。株価の暴落の規模は今のところ「15%以上」である。
   個人資産(例えば平均的アメリカ人のもの)では、大きな損失が生じた。企業損失や企業倒産は言うまでもない。
   企業ヘッジファンドを含む機関投資家は大もうけである。金融メルトダウンは一握りの機関投資家へ巨大なお金が移ることになった。
  皮肉もいいところだが、アナリストたちは声をそろえて、市場崩壊をコロナウィルスに深く考えもせずに結びつけた。アメリカで感染者が64人にもなっていないときに。
    市場が下落したのは驚くことではない・・・ ウィルスが非常に拡大したからだ・・・

2月の金融崩壊を「予想」することは可能だったのか。

  金融危機が、COVID-19の流行に反応して、単に自然発生的な市場の結果であると考えるのは単純すぎる。市場は「短期の売り」を含むデリバティブ市場で、投機材料を使った強力な力で慎重に操作されたのだ。「COVID-19の拡大」というメディアの偽情報は、確かにその役割を演じたのだ。
  表立って語られない目的は、富の集中である。1月30日のWHOの「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」宣言決定に至る「内部情報」や「先の見通しを持てる」人々にとっては、「濡れ手に粟」の大もうけであった。

COVID-19(nCoV-2019)がパンデミック化するという見通しはあったのか。そして・・そこから起こりうる衝撃的事態についての見通し

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   2019年10月18日、ボルチモアのジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターは、NCoV-2019と題したコロナウィルス・エピデミックの入念に仕込まれたシミュレーションを試みた。
   「イベント201コロナウィルス・パンデミック・シミュレーション」において、金融市場の15%の下落がシミュレーションされていた。主催者やスポンサーによれば、それは「予測」ではなかった。このイベントにはビル&メリンダ・ゲイツ財団も世界経済フォーラム(WEF)も参加していた。


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画像は、“201A世界パンデミック演習”からのスクリーンショット

  nCoV-2019と名付けられた10月に行われたシミュレーションは、COVID-19の大流行のわずか2ヶ月前に行われた。ジョンズ・ホプキンズ・パンデミック演習は株式市場の「15%以上」の下落をシミュレーションした(ビデオセクション0.0~1’2”)。それは概して2020年2月下旬の今の市場下落と一致する。(以下の動画参照)



   WHO事務総長が「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を2020年1月30日に発したとき、「シミュレーション演習」の多くの数字は、実際に起こったことと一致している。

   理解されなければならないことは、ジョンズ・ホプキンズ「シミュレーション演習」のスポンサーが全て、「世界保健機構」(B. and M. ゲイツ財団)と「世界経済」(WEF)の分野で、それぞれが強力で、先が読めるメンバーであることである。
   また同じように注目に値するのは、WHOは最初(このコロナウィルスを呼ぶのに)ジョンズ・ホプキンズ・パンデミック演習で使われたのと同じ「nCoV-2019」という頭文字を採用していたが、それが後に「COVID-19」に変えられたことだ。

WHOの腐敗とその役割

   そしてWHO事務局長テドロス・アダノム・ゲブレイェソスに、エピデミックが概して中国本土で抑えられていた1月30日に、コロナウィルスnCoV-2019を「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」として宣言させたものは何なのか。
   証拠が示しているのは、WHO事務局長テドロスは強力な企業スポンサーの利益に奉仕していたということである。
ウィリアム・エングダールによれば、テドロスは、クリントンズ・アンド・クリントン財団と長い間の関係を確立していた。彼はビル・アンド・ミリンダ・ゲイツ財団とも深いつながりがあった。

  ゲイツ財団は、ダボス世界経済フォーラム(WEF)とともに、10月のジョンズ・ホプキンズ2019nCoV02019「シミュレーション演習」のスポンサーでもあった。

  テドロスはまた保健相として、ゲイツ財団と共同設立者である「エイズや結核やマラリアと闘う世界基金」の議長でもあった。その世界基金は詐欺や腐敗スキャンダルにまみれていた。

  WHO事務局長の地位を獲得しようと運動したテドロスの3年間で、彼は3つの大きなコレラ・エピデミックを隠蔽した罪に問われていた。エチオピアの保健相のとき、そのケースを「ひどい水様便」だとして隠蔽して、エピデミックの重要性を過小評価しようとしたが、彼はその罪を否定している(エングダール、先述の論文からの引用)
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  大量のワクチン生産がWHO事務局長テドロス・アダノム・ゲブレイェシスによって注文された。数多くの製薬会社が既にワクチンの開発に取り組んでいる。
   この点で、WHO前任者マーガレット・チャン博士の指令で行われた不正を思い出しても悪くはない。彼女は2009H1N1豚インフルエンザ・パンデミックと関連して次のように述べた。
     「最善のシナリオでは、ワクチンメーカーは1年で49億のパンデミック・インフルエンザ注射を生産することが出来る」とマーガレット・チャンWHO事務局長が言った
(ロイター、2009年7月21日から、強調は筆者)

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   2009年に、H1N1パンデミックは全くなかった。それは欧州議会で明確にされたように、金儲けの詐欺事件だった。

COVID-19の次の局面は何か。それはフェイクかそれとも現実か。

 中国に対するプロパガンダ攻勢は終わらない。

 確認された事例が極めて少ないにもかかわらず、中国以外の「パンデミック恐怖」も終わらない。

 金融危機は進行中である。メディアの偽情報と金融介入が後ろ盾となって。

 もし通常の米中の貿易(と輸送)関係が正常に回復しなかったら、アメリカへ輸出される「中国産」消費物資の輸送に影響が出る。
 逆にこれはアメリカの小売り業に大きな危機を引き起こす可能性がある。「メイドインチャイナ」製品は毎月の家計消費の大きな部分を占めているからだ。

 公衆衛生の観点から、中国のCOVID-19を消滅させる明るい見通しがある。進展状況がすでに報告されている。
中国以外の国々(2020年2月28日現在、約3,000人の感染が確認された)にとってCOVID-19パンデミックは進行しているが、それと対をなすように世界的ワクチン製造計画に期待するプロパガンダも広まっている。

 フェイクニュースと連動した恐怖を煽るキャンペーンがなかったら、COVID-19事件は大見出しにはならなかっただろう。

 健康・医療の観点から、世界的なワクチン製造は求められているのか。
  
    
   中国で「確認された症例」の43.3%(原文ママ、実際は、45.8%)は現在「快復」したと分類されている(上のグラフ参照)。西側メディアは「発症者」と「未快復感染者」を区別していない。大事なのは、未快復感染者のほうだ。そして、現状は、快復した人が増え、未快復感染者も減っている。
    大規模なWHOワクチンの開発キャンペーン(上記に関連して)は2月28日テドロス・アダノム・ゲブレイェシス事務局長によって順当に承認された。
    

   ・・・仕事はワクチン製造と治療法で進展している。20種類以上のワクチンが世界的に開発されている。様々な治療法が医療実験されている。私たちは2・3週間で最初の結果が期待できる。(強調は筆者)

  言うまでもないが、このWHOの決定が、5大ワクチン製造メーカーにはもう一つのたなぼたである。グラクソ・スミスクライン、ノバルティス、メルク&Co、サノフィ、ファイザーは、ワクチン市場の85%を占めている。

CNBCによると (強調は筆者)

これらの会社は、致死性コロナウィルスとの闘いに飛び込みワクチンや製薬計画に取り組んでいる。・・・ サノフィはアメリカ政府と組んで新たなウィルスのためのワクチンを開発している。2003年のSARS流行時に行った仕事がその進展をスピードアップさせている。メルクスのワクチン製造は2019年84億ドルの収入を生み出した。2010年から年率9%の増加である。バーンスタインによる

   グラックソ・スミスクライン社が今月語ったところによると、同社は「エピデミック準備イノベーション連合(CEPI)」と連携し、ワクチン製造計画を進めているとのことだ。CEPIは2017年世界経済フォーラム(WEF)で設立された。

   重要なことは、CEPIが2017年にダボスで、ビル&メリンダ・ゲイツ財団と、ウェルカム・トラスト(数億ドルもの資金を持つイギリスの人道財団)と、そして世界経済フォーラム(WEF)によって設立されたことである。ノルウェイ政府やインド政府もメンバーに加わっていて、主にCEPIの資金を供給している。

時系列図

2019年10月18日:B&Mゲイツ財団と世界経済フォーラム(WEF)は、2019年10月のパンデミック「シミュレーション演習」のジョンズ・ホプキンズ・ナショナル・セキューリティで提携した。

2019年12月31日:中国はWHOに湖北省、武漢における数例の「異常な肺炎」発症を通報した。

2020年1月7日:中国当局はそれらが新たなウィルスであると確認したとの声明を出した。新型ウィルスの名称はWHOの2019-nCoVと同じ(ジョンズ・ホプキンズ大学でおこなわれた演習で使われた名称と全く同じ。ただ日付が書かれているところが違う)

2020年2月24,25日:ダボスの会合で、世界経済フォーラム(WEF)とゲイツ財団がパートナーであるCEPIの支援のもと、2019nCoVワクチン開発が公表された。(2020年1月7日の声明から2週間後、WHOが「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を打ち上げた日からほぼ1週間後)

2020年1月30日:WHO事務局長が「世界保健緊急事態(PHEIC)」を公表。

そして現在: 世界的ワクチン製造作戦が、CEPIの支援のもとグラクソ・スミスクラインと提携してCOVID-19を抑えるために開始された。

まとめ
   COVID(別名nCoV-2019)が大製薬会社にとって数十億ドルの大もうけとなっているのに、それはまた人類を経済的・社会的・地理的不安定化の危機に陥らせている。





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