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ジャック・ボー:ハリコフからの撤退とロシア軍の新動員について考える

<記事原文 寺島先生推薦>

Kharkov and Mobilization

筆者:ジャック・ボー(Jacques Baud)

出典:Internationalist 360°

2022年10月1日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年10月6日


 ウクライナ軍にとって9月初旬のハリコフ地方の奪還は、成功であるかのように見える。我々西側のメディアは、ウクライナのプロパガンダを歓呼し、これを世界中に中継して、全く正確ではないイメージを我々に与えている。しかし作戦をよく観察すれば、ウクライナはもっと慎重になるべきであったかもしれない。


 軍事的観点からは、この作戦はウクライナ側にとっては戦術的勝利であり、ロシア連合側にとっては作戦的・戦略的勝利である。

 ウクライナ側では、ゼレンスキーが戦場で何らかの成功を収めなければならないというプレッシャーがあったのだ。ウォロディミル・ゼレンスキーは、西側からの倦怠感と支援停止を恐れていた。そのため、アメリカとイギリスは彼にヘルソン方面での攻勢をおこなうよう圧力をかけた。これらの攻勢は無秩序におこなわれ、不釣り合いな犠牲者を出し、成功しなかったため、ゼレンスキーと彼の軍人の間に緊張が走った。

 数週間前から、西側の専門家はハリコフ地区でのロシア軍の存在に疑問を呈してきた。ロシア軍は明らかにこの都市で戦闘する意図がなかったからだ。実際には、ロシア軍のハリコフ駐留は、ウクライナ軍がドンバスに行かないように、ウクライナ軍を足止めすることだけを目的としていた。

 8月には、ロシア軍はウクライナ軍の攻撃開始のかなり前にこの地域から撤退する予定であったことが示唆されていた。そのためロシア軍は、報復の対象となる可能性のあった市民も一緒に、順当に撤退した。その証拠に、バラクラヤの巨大な弾薬庫はウクライナ軍が発見したときには空っぽで、ロシア軍が数日前にすべての攻撃に弱い人員や装備を整然と移動させていたことがわかる。ロシア軍は、ウクライナが攻撃していない地域さえも残していた。ウクライナ軍がこの地域に進入してきたとき、ロシア国家警備隊とドンバス民兵が数名残っていただけだった。

 この時点では、ウクライナ軍はヘルソン地方で慌ただしく何度も攻撃を仕掛け、その結果、8月以降、何度も挫折し大きな損失を出していた。米国情報部は、ロシア軍がハリコフ地方から離脱することを察知し、ウクライナ側の作戦成功の好機と見て、その情報を流したのである。こうしてウクライナは、すでにロシア軍がほとんどいなくなったハリコフ地区への攻撃を急遽決定した。

 ロシア側は、ルガンスク州、ドネツク州、ザポリージャ州、ヘルソン州で住民投票をおこなうことを予め考えていたようだ。ハリコフの領土は自分たちの目的とは直接関係がなく、6月のスネーク島と同じ状況(この島を守るエネルギーはその戦略的重要性よりも大きい)であることを知っていたのである。

 ハリコフから撤退したことで、ロシア連合はオスコル川の背後に防衛線を固め、ドンバス北部での存在感を強めることができた。その結果、スラビャンスク-クラマトルスク方面の要衝、バフムート地区で大きな前進を遂げることができたのである。これがロシア連合の真の作戦目標である。



*赤印がバフムート地区、オスコル川はイジュームとスラビャンスクのあいだに位置している青い蛇行線。



 もはやウクライナ軍をハリコフに「縛り付けておく」ロシア連合部隊が存在しなくなってしまったため、ロシアは電気インフラを攻撃する必要があった。ウクライナ軍が電車を使ってドンバスに援軍を送ることを阻止するためである。

 その結果、今日、すべてのロシア連合軍が陣を構えているのは、ウクライナ南部の4つの州、すなわち住民投票のあとロシアの新しい国境になる範囲内である。


 ウクライナ側にとってそれは「ピュロスの勝利」で、彼らは何の抵抗も受けずにハリコフに進攻し、ほとんど戦闘はなかった。
 その代わりに、この地域は巨大な「殺戮地帯」(зона поражения、患部の意)となり、ロシアの大砲が推定4000~5000人のウクライナ軍(約2個旅団)を破壊した。ウクライナ側の損失は、ヘルソン攻防戦での損失に輪をかけたものとなった。
 一方、ロシア連合は戦闘がなかったため僅かな損失を被っただけであった。


  訳注:ピュロスの勝利とは「犠牲が多くて引き合わない勝利」「損害が大きく、得るものが少ない勝利」のこと。エピラスのピュロス王がローマ軍と戦った。


 ロシア国防相のセルゲイ・ショイグによると、ウクライナ側は9月最初の3週間で約7000人の兵力を失ったという。この数字は確認できないが、欧米の一部の専門家の推定と桁が合っている。つまり、ウクライナ側は、ここ数カ月間に西側の援助で創設され装備された10個旅団のうち、約25%を失ったということになるようだ。10個旅団というのは、ウクライナの指導者が言及した100万人規模の軍隊とは程遠いものである。

 政治的な観点からいうとハリコフ奪還は、ウクライナ側にとっては戦略的な勝利であり、ロシア側にとっては戦術的な損失である。ウクライナ側がこれほど多くの領土を奪い返したのは2014年以来初めてで、ロシア側は負けているように見える。ウクライナ側はこの機会を利用して自分たちの最終的な勝利について伝えることができ、間違いなく、希望があれこれと膨れ上がり、交渉に参加する意欲をさらに減退させることになった。

 欧州委員会のウルスラ・フォン・デア・ライエン委員長が、「今は宥和の時ではない」と宣言したのもこのためだ。


 この「ピュロスの勝利」は、ウクライナにとって毒のある贈り物である。この勝利のために、欧米諸国はウクライナ軍の能力を過大評価し、ウクライナ軍に交渉ではなく更なる攻勢をかけるように仕向けることになった。

 「勝利」と「敗北」という言葉は、慎重に使う必要がある。ウラジミール・プーチンが表明した「非軍事化」「非ナチ化」という目的は、領土を得るということではなく、ドンバスにたいする脅威をなくすことである。



 言い換えれば、ウクライナ側は領土のために戦い、ロシア側は脅威の可能性をなくすことを目指す。ある意味、領土を守ることで、ウクライナ側はロシア側の仕事をやりやすくしているのである。領土はいつでも取り戻せるが、人命は取り戻せないからである。

 ロシアを弱体化させるという信念のもと、我々西側のメディアはウクライナ社会の漸進的な消滅を促している。矛盾しているようだが、これは西側指導者たちのウクライナに対する見方と一致している。西側指導者たちは、2014年から2022年にかけてのドンバスにおけるロシア語を話すウクライナ市民の虐殺に反応せず、今日のウクライナの損失にも言及しない。実際、我々西側のメディアや当局にとって、ウクライナ人は一種の「普通の人間以下Untermenschen」であり、その命は政治家の目標を満たすためだけにあるのだ。


 9月23日から27日にかけて、4つの住民投票が実施され、地域住民たちは地域によって異なる問いに答えなければならない。ドネツクとルガンスクの自称共和国は正式に独立しているので、国民はロシアへの加盟を望んでいるかどうかが問われている。ヘルソン州やザポリージャ州はまだウクライナの一部であるので、ウクライナに残りたいのか、独立したいのか、ロシアに入りたいのかが問われている。

 しかし、現段階では、ロシアに併合される州の国境はどうなるのか、など未知数な部分もある。国境を、現在のロシア連合が占領している地域の国境とするのか、ウクライナの地域の国境とするのか。もし2番目の解決策であれば、残りの地域(州)を奪取するためにロシアが攻勢をかける可能性がある。



 これらの住民投票の結果を推定するのは難しいが、ロシア語を話すウクライナ人はおそらくウクライナからの離脱を望むだろうと推測できる。世論調査は、その信頼性を評価することはできないが、80-90%がロシアへの加盟に賛成しているという。これはいくつかの要因から現実的と思われる。

 第一に、2014年以降、ウクライナの言語的少数民族は、二級市民となるような制限を受けている。その結果、ウクライナの政策によって、ロシア語を話す市民がウクライナ人であることを感じられなくなっている。これは2021年7月に制定された「先住民族の権利に関する法律」によって強調されたほどで、1935年のニュルンベルク法にやや相当し、民族の出自によって市民に異なる権利を与えるというものである。このため、ウラジミール・プーチンは2021年7月12日、ウクライナに対し、ロシア語話者をウクライナ国民の一部とみなし、新法が提案するような差別をしないよう求める記事を書いている。

 もちろん、欧米諸国はこの法律に対して抗議していない。これは2014年2月の公用語に関する法律の廃止に続くものであり、それがクリミアやドンバスの分離独立の理由となった。

 第二に、ドンバス分離独立との戦いにおいて、ウクライナ側は決して反政府勢力の「心」を獲得しようとはしなかった。それどころか、爆撃し、道路を穴だらけにし、飲料水を断ち、年金や給与の支払いを停止し、あるいはすべての銀行業務を停止することによって、彼らをさらに遠ざけるためにあらゆることをおこなってきたのである。これは、効果的な対反乱戦略とは正反対である。

 最後に、住民を威嚇し、投票に行かせないようにするために、ドネツクやザポリージャ、ヘルソン地方の他の都市に砲撃やミサイル攻撃を行うことは、地元住民をキエフ政権からさらに遠ざけることになる。現在、ロシア語圏の住民は、この住民投票が受け入れられなければ、ウクライナからの報復があるだろうことを恐れている。

 つまり、西側諸国はこれら4つの住民投票を認めないと発表しているが、その一方で、ウクライナに対して少数民族をもっと受け入れる政策をとるように促すことは全くしていないという状況だ。結局のところ、これらの国民投票が明らかにし得るのは、包括的なウクライナの国家というものは昔も今も存在していないということである。

 さらに、これらの国民投票は状況を凍結させ、ロシアの征服を不可逆的なものにする。興味深いことに、もし西側諸国がゼレンスキーに2022年3月末ロシアに対して彼がおこなった提案を継続させていたならば、ウクライナは2022年2月以前の国家構成をほぼ維持していただろう。思い起こせば、ゼレンスキーは2月25日に最初の交渉要請をおこない、ロシアはこれを受け入れたが、EUは4億5千万ユーロの武器供与という最初のパッケージを提示してこれを拒否したのである。3月、ゼレンスキーは再度提案をおこない、ロシアはこれを歓迎し、協議する用意があった。しかし、EUは再び5億ユーロの武器提供という第二のパッケージを提示してこれを阻止しに来たのである。

 ウクライナ・プラウダ紙の説明によると、ボリス・ジョンソンは4月2日にゼレンスキーに電話をかけ、提案を撤回するよう求め、さもなければ西側諸国は支援をやめると言った。そして、4月9日、キエフを訪問したボリス・ジョンソンは、ウクライナ大統領に同じことを繰り返し言った。したがって、ウクライナはロシアと交渉する用意があったのだが、「欧米は交渉を望んでいない」と、ボリス・ジョンソンは8月の最後のウクライナ訪問の際に再び明らかにしたのである。

 ロシアに国民投票を促したのは、交渉が成立しないという見通しであることは確かだ。忘れてはならないのは、これまでプーチンが、ウクライナ南部の領土をロシアに統合するという考えを常に拒否していたことである。

 また忘れてはならないのは、もし西側諸国がウクライナとその領土の完全性を重視しているならば、フランスとドイツは2022年2月以前にミンスク合意に基づく義務を確実に果たしていたであろうことである。さらに、2022年3月にゼレンスキーが提案したロシアとの協定を進めさせることもできただろう。問題は、欧米がウクライナの利益ではなく、ロシアを弱体化させることを目的としていることである。


部分的な動員

 プーチンの「部分的な動員」発表に関して想起すべきことは、ロシアがウクライナに介入した兵力は、西側が攻撃作戦を行うために必要と考える兵力よりかなり少なかったことである。その理由は2つある。第一に、ロシアは「作戦術」に精通していることを拠り所とし、チェスプレーヤーのように作戦の舞台で作戦モジュールを駆使していることである。これが、少ない人員で効果を発揮することを可能にしている。つまり、効率的に作戦を遂行する方法を知っているのだ。

 第二の理由は、我々西側のメディアが意図的に無視していることだが、ウクライナにおける戦闘行為の大部分はドンバス民兵がおこなっていることである。「ロシア人」と言うのではなく、(正直に言えば)「ロシア人連合」あるいは「ロシア語話者の連合」と言うべきだろう。つまり、ウクライナに駐留するロシア軍の数は比較的少ない。しかも、ロシアのやり方は、作戦地域に一定期間しか部隊を駐留させないことである。つまり、西側諸国よりも部隊のローテーションが頻繁におこなわれる傾向にある。

 こうした一般的な考慮事項に加え、ウクライナ南部の住民投票の結果、ロシア国境が1000キロ近く延長される可能性がある。そうなると、より強固な防衛システムの構築、部隊のための施設建設など、さらなる能力が必要となる。その意味で、今回の部分的な動員は良いアイデアだと思う。その意味で、この部分的な動員は、上に見たような論理的帰結である。

 西側諸国では、動員を避けるためにロシアを離れようとした人々についてずいぶんわめき散らしている。そういう人々は確かに存在する。徴兵を逃れようとした何千人ものウクライナ人が、ブリュッセルの街角でパワフルで高価なドイツのスポーツカーに乗っているのを見ることができるのと同じである。しかし、徴兵所の前に長い行列を作る若者たちや、動員を支持する民衆のデモについては、あまり宣伝されていない。


核の脅威

 メディアが言うのとは反対に、戦術核兵器の使用は、もはや何年も前からロシアの使用方針にはない。さらに、米国とは異なり、ロシアは先制不使用の方針である。
  
 核の脅威については、プーチンが9月21日の演説で、核のエスカレーションの危険性に言及した。当然ながら、陰謀論的なメディア(=何の関連性もない情報源から物語を構築するメディア)は、即座に「核の脅威」を口にした。

 しかし、現実にはそうではない。

 プーチンの演説の文言を読めば、核兵器を使うという脅しはしていないことがわかる。実際、彼は2014年にこの紛争が始まって以来、一度もそうした脅しはしていない。しかし、彼はそのような兵器の使用に対して西側諸国を警告している。

 8月24日に労働党の選挙戦の中で、リズ・トラスが、「ロシアを核兵器で攻撃することは容認できる、たとえそれが地球滅亡につながるとしても、その用意がある」と宣言したことを思い出してほしい!英国首相の職にある人物のこのような発言は今回が初めてではなく、すでに2月にボリス・ジョンソンにクレムリンは警告を発していた。さらに、今年4月、ジョー・バイデンが米国の「先制不使用」政策からの離脱を決定し、その結果、核兵器の先制使用権を留保したことを思い出してほしい(つまり、先制使用を公言していたということだ)。

 つまり、プーチンは西側の行動を明らかに信用していないのである。西側は、完全に非合理的で無責任であり、独断とイデオロギーに導かれた目的を達成するためなら自国民を犠牲にすることも厭わないからである。

 これは現在、エネルギーと制裁の分野で起こっていることであり、リズ・トラス英首相が核兵器についておこなおうとしていることでもある。プーチンが西側指導者の反応を心配しているのは確かである。彼らは自分たちの無能さによって破滅的な経済・社会状況を作り出したために、ますます居心地の悪い状況に置かれているからである。このような指導者への圧力は、面目をつぶさないためだけに紛争をエスカレートさせることにつながりかねない。

 プーチンは演説の中で、核兵器を使用すると脅してはいない。他の種類の兵器を使用すると言っているのだ。もちろん、極超音速兵器を考えているのだろう。それなら核兵器でなくても効果があり、西側諸国の防衛を妨害できる。さらに、我々西側のメディアが言うのとは逆に、戦術核兵器の使用は、もはや何年も前からロシアの使用方針にはない。さらに、米国と異なり、ロシアは先制不使用の政策をとっている。

 つまり、欧米人とその普通じゃない行動こそが、不安の真の要因なのである。

 我々西側の政治家たちが、この状況を明確かつ客観的に捉えているかというと、そうではないだろう。スイス連邦大統領イニャツィオ・カシスの最近のツイートは、彼の情報レベルの低さを示している。まず、スイスの役割や中立性を述べて善処を申し出ているあたり、少し地理的な感覚がずれている。ロシアの考えでは、スイスは中立の立場を放棄しており、この紛争で建設的な役割を果たしたいのであれば、中立性を示す必要があるだろう。スイスは中立性からは遙かに遠い。

 第二に、カシスがロシア外相ラブロフに核兵器使用の懸念を表明したとき、彼は明らかにウラジミール・プーチンのメッセージを理解していなかった。今の欧米の指導者の問題は、自分たちが愚かな行為によって作り出した課題に対処する知的能力を、現在のところ誰も持ち合わせていないことだ。カシスは、トラスやバイデンに自分の懸念を伝えた方がよかったかもしれない。

 ロシア、特にプーチンは、常に明確な声明を出し、一貫して計画的に自分たちが言ったことを実行してきた。それ以上でも以下でもない。もちろん、プーチンの発言に反対することもできるが、彼の発言に耳を傾けないのは大きな間違いであり、おそらく犯罪的でさえある。もし聞いていれば、今のような事態を防げたかもしれないのだから。

 また、現在の一般的な状況を、ロシアを不安定化しようとする青写真として2019年に発表されたランド研究所のレポートに記載されている内容と比較することも興味深い。


図1-ランド研究所が2019年に発表したロシアを不安定化させる方法に関する論文より。この文書から、米国がロシアに対する破壊工作を目指しており、その中でウクライナは不幸な道具に過ぎないことがわかる。



 このように、私たちが目撃しているのは、綿密に計画されたシナリオの結果なのである。ロシアは、西側が自分たちに対して何を計画しているかを予測することができた可能性が非常に高い。そのため、ロシアは、政治的・外交的に、これから起こるであろう危機に備えることができた。この戦略的な先読みの能力こそが、ロシアが西側諸国よりも安定的で、より効果的、効率的であることを示しているのである。だからこそ私は、この紛争がエスカレートするとすれば、それはロシアの計算によるものというよりも、西側の無能さによるものだと考えている。



  ジャック・ボーは地政学の専門家として広く尊敬を集めており、『プーチン』など多くの論文や著書を発表している。『ゲームの達人?フェイクニュースでガバガバ』『ナワリヌイ事件』など。近著にウクライナ戦争に関する『オペレーションZ』がある。

 ランド研究所報告書『ロシアを過剰拡張させ、バランスを崩させる――コスト負担の大きいオプションの影響評価』の表紙から赤の広場を撮影。
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