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イスラエルの大量虐殺を支援するカナダとアメリカの動機の背後にあるベングリオン運河

<記事原文 寺島先生推薦>
Ben Gurion Canal Behind Canada-US Motive for Backing Israel’s Genocide
筆者:トゥルースボム・メディア(Truthbomb Media)
出典:INTERNATIONALIST 360° 2023年11月13日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年11月25日





 米国、イスラエル、カナダ、そしてその同盟国は、利害の一致を考慮し、停戦を許さないという強い意志を持っている。ガザ地区での意図的な共同攻撃は、継続的な空爆と地上攻撃を特徴とする長期的な戦略計画の明確な表れである。悲惨なことに、多数の子どもを含む1万人以上のパレスチナ人の命を奪ったこの協力関係は、単なる偶然ではない。これらの国々が経済的、地政学的な目標を共有することによって、軍事戦略がうまく調整された結果なのだ。



 この暴力的な軍事作戦を支援することで、2つの動機が明らかになる。ひとつは、沖合の海洋LNG資源を利用すること、もうひとつは、占領下のパレスチナを通る重要な回廊を開拓することだ。パレスチナ人を追い出し、殺害することで、曲がりくねった迂回路のない直通路を実現し、通過期間を大幅に短縮し、何十億という大幅な財政節約につながる可能性がある。



どんな運河なのか?

 ベン・グリオン運河と呼ばれるこの運河の案は、イスラエル建国の父の一人であり、初代首相の名前にちなんで名付けられたもので、エジプトのスエズ運河の代替運河となる。この水路は約300km、スエズ運河の約3分の1の長さだ。イスラエルの運河建設の見積もりは、160億ドルから550億ドルに及ぶ。出発点は、イスラエルがヨルダンと共有する国境に近いアカバ湾の北端にあるエイラート近郊である。その後、アラバ渓谷を横断し、西のネゲブ山脈と東のヨルダン高地の間を約100キロ走る。その後、ルートは西に向きを変え、海抜マイナス1412フィート(約400メートル)の死海に到達する。死海からはネゲヴ山脈の谷を通り、ガザ地区をかすめながら北上し、最終的に地中海に接続する。



歴史

 1956年、スエズ危機の最中、イスラエル、イギリス、フランスは、ガマル・アブデル・ナセル大統領によって国有化されたスエズ運河の支配権を取り戻すため、エジプトへの侵攻を開始した。この出来事は、イスラエルとその同盟国が、重要な貿易・石油輸送経路であるスエズ運河に依存していることを浮き彫りにした。

 1960年代、イスラエルはスエズ運河を迂回するため、南部地域に独自の運河建設を提案した。当時、この計画は、ヨルダン川の迂回によって引き起こされた死海の減少と塩害に対処することを目的としていた。提案されている運河は、海水を死海に導き、大規模な貯水池を形成して水力発電を行い、灌漑や消費に淡水化した水を供給するものである。

 この計画は、イスラエルの政治家、科学者、技術者たちの熱意と支持を得て、運河の実現可能性と利益を研究する委員会が結成された。しかし、計画は多くの課題や論争にも直面した。最終的に計画の進行を妨げた主な検討事項は以下のとおりである:

 運河が環境に与える影響は甚大で、この地域の生態系、気候、地質学に影響を及ぼし、不可逆的なものになる可能性がある。運河は、多様で独特な動植物や考古学的・歴史的遺跡のあるネゲブ砂漠とアラバ渓谷を切り開く必要がある。運河はまた、地球上で最も低い地点にあり、世界の自然の驚異のひとつである死海の塩分濃度、温度、生物多様性を変化させる。海水と淡水の混合は、化学反応、爆発、有毒物質の排出を引き起こし、外来種や病気の蔓延を引き起こす可能性がある。運河は地震、地滑り、洪水を引き起こし、干ばつや砂漠化の危険度を高める危険性もある。

 運河の政治的・外交的影響は複雑で、この地域のいくつかの国や当事者の利益や権利に関わる論争になるだろう。運河はイスラエル、ヨルダン、エジプトの国境を越え、パレスチナ人が領有権を主張するガザ地区とヨルダン川西岸地区の紛争地域も通過する。運河はまた、イスラエル、ヨルダン、シリア、レバノン、パレスチナが共有するヨルダン川流域の水資源とその配分に影響を与えるだろう。運河建設には、欧米の影響を直接受けた結果、数十年にわたって対立と緊張関係にあるこれらの国や団体の同意と協力が必要となる。

 エジプトと国際社会にとって重要かつ戦略的な資産であるスエズ運河の地位と役割に挑戦することは、エジプトや他のアラブ諸国、イスラム諸国の敵意と憤りを引き起こす可能性がある。これらの国々は、自国の主権と安全保障を脅かしているとしてイスラエルを敵視している。運河はまた、越境水路や重要な大洋間運河の使用と管理を規制する国際法や条約に違反する可能性もある。

 この計画は、1960年代以降、イスラエルや世界のさまざまな機関や専門家によって何度も研究され、見直されてきた。彼らは運河のさまざまな経路、設計、方法を提案してきた。なかでも最も物議を醸し、衝撃的だったのは、1963年に米エネルギー省とローレンス・リバモア国立研究所が提案したもので、ネゲブ砂漠の丘陵地帯を掘削する際に、520発の埋設核爆発物を利用することを提案するものだった。



 この提案は「プラウシェア作戦」と呼ばれる大規模な計画の一環で、採掘、建設、工学などの「平和目的」に核兵器を使用することを目的としていた。

 この提案は1993年まで機密扱いだったが、機密扱いが解除され、一般に公開された。しかしイスラエル政府から待ったをかけられた。というのも、イスラエル政府は、この地域で核兵器を使用することによる環境的・政治的影響を恐れていたからだ。



米国

 イスラエルがおこなった環境への配慮は、米国にとって決して障害とは見なされなかった。中東、特にイスラエルのインフラ整備に関する米国の戦略的視座は、世界的に重要な意味を持つ、はるかに広範な地政学的目標を示している。米国は何十年もの間、イスラエル国内の戦略的運河構想にしっかりと参画する意志を示しており、中国の「一帯一路構想」の影響力に挑戦する貿易回廊の構築を目指している。このような開発は、欧米中心の経済回廊を強化し、急成長する中国の経済支配に対抗する役割を果たそうというものでもある。

 さらに、アダニ・グループの投資によって推進されるハイファ港の近代化は、世界の海上貿易の状況に変化をもたらす可能性を示している。その目的は、ハイファを貿易、特にインドとヨーロッパ間の貿易の中心地に変貌させ、従来のスエズ運河経路に代わる経路を提示することである。この戦略的な動きは、中国の海洋における優位性に挑戦すると同時に、現在スエズ運河を支配しているアラブ諸国の地政学的影響力を低下させることを意図している。

カナダ

 カナダが停戦要請に消極的なのは、いくつかの重要な要因から生じている可能性がある。第一に、中東・北アフリカ(MENA)地域の重要な友好国であるイスラエルに対するカナダの経済的利益と投資が重要な役割を果たしている。両国は多面的な関係を共有しており、カナダ・イスラエル自由貿易協定はカナダ企業のイスラエル市場参入を後押ししている。両国の協力関係は、産業研究、エネルギー、安全保障などの分野にも及んでいる。

 イスラエルの主要同盟国である米国とカナダが緊密に連携していることも要因のひとつだ。世界最大の貿易相手国であるカナダと米国の関係では、カナダは米国の外交政策、特に中東政策をしばしば反映している。カナダは一貫して、パレスチナ人が何人死のうと「平和と安全」を求めるイスラエルの権利を支持している。

 イスラエルのベン・グリオン運河計画からカナダが得る可能性のある利益は、この野蛮な大量虐殺を阻止する姿勢に影響を与える。運河は石油とガスの輸送に新たな経路を提供し、ホルムズ海峡のような地政学的に敏感な地域への依存を減らすだろう。主要なエネルギー生産国であり消費国でもあるカナダは、エネルギー取引経路の多様化と、イスラエルやこの地域との貿易機会の拡大から恩恵を受けるだろう。この計画を支援することは、米国/カナダ/より広い西側諸国が、特に中東や、米国が脅威とみなす「一帯一路構想」を通じて影響力を強める中国を押し返そうとする狙いに合致する。

 ベングリオン運河計画の恩恵を受けるカナダ企業には、以下のようなものがある:

SNCラバラン社:カルメル・トンネル、テルアビブ軽便鉄道、アシュドッド海水淡水化工場など、イスラエルのさまざまな生活基盤施設計画に携わってきた大手工学・建設会社。SNCラバラン社は、運河計画の設計、建設、運営に参加する可能性があるほか、業務に関する助言や管理事業も提供する。

ボンバルディア社:イスラエル鉄道に鉄道車両や信号体系を、イスラエルの顧客にビジネスジェット機やターボプロップ機を供給してきた世界的な運輸業者。ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)の報告書によると、カナダは2014年から2018年にかけてイスラエルに武器を供給した上位10国のうちの1国にあたり、その総額は2800万米ドル(約42億円)だった。

 政府所有のイスラエル鉄道は2015年8月、ボンバルディア社に電気機関車62両の供給契約を発注した。この契約には、32両の機関車を追加購入する選択肢も含まれており、契約総額は10億シェケル(2億6000万米ド、約400億円以上)となった。この動きは、インドとサウジアラビア間の海上輸送から始まり、サウジアラビアとアラブ首長国連邦を経由する鉄道輸送、ヨルダンまで延びる可能性のある鉄道輸送、そしてトルコまでの海上輸送、それに続く鉄道接続という輸送網を構想する、より広範な西側戦略の一環であると思われる。

 エンブリッジ社をはじめとする大手石油・ガス会社:世界最長の原油・液体輸送システム、天然ガスパイプライン、処理工場、再生可能エネルギー発電施設を運営する大手エネルギー・インフラ企業。エンブリッジ社をはじめとする石油・ガス企業は、エネルギー輸出入の経路や選択肢が増えるだけでなく、沖合天然ガス田や再生可能エネルギー計画を開発するイスラエルのエネルギー企業への投資や提携によって、運河計画から利益を得る可能性がある。

経済上の機密計画

 検証されたイスラエル人の人質に対するイスラエル国防軍の配慮のなさにもかかわらず、表面的には、米国とその同盟国によるこの地域での軍事行動は、テロ対策あるいは「人質奪還」作戦として正当化されている。

 イスラエルが軍事的対応を正当化するために報告した犠牲者数については、政府による公式情報が不足しており、国葬をおこなうために正式な認定が期待される軍の犠牲者数も特に子どもの犠牲が多い民間人の犠牲者数も不明なままだ。さらに、捕虜となった人質の数が239人と発表されているが、これが正しいという主張を立証する証拠もない。このような主張は、「人質救出」作戦のためと称する「ハント&キル」リーパー無人偵察機の配備など、米軍の激しい行動とは不釣り合いに見える。

 毎日のドローンによる攻撃に加えて、ガザのノルデンドの建物の地下空間を狙った強力な弾薬による爆撃が頻繁に行われており、これは米国の支援によるものだと伝えられている。ジュネーブ条約によれば、これらの強力な弾薬は「自衛のための極端な状況」でしか使用できず、民間人の多い地域での使用は禁止されているにもかかわらず、継続的に使用されている。

 ガザの破壊と取り壊しの裏には、ガザの地形を改造しようという計画の初期段階が隠されている可能性が高く、今後、野心的な事業が始まることを暗示している。

 この地政学的計画があるからこそ、暴力的な攻撃を停止しようとすることに消極的なのだ。その計画が進めば進むほど、経済活動への影響が明らかになるだろう。だが、そのときまでには、取り返しのつかない甚大な被害が生み出され、無数の人命と家屋が破壊されていることだろう。


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ラス厶セン・レポート社の世論調査結果:米国民の42%もが、法が許せば、COVIDワクチン製造業者に対する集団訴訟に加わりたい、と答える。

<記事原文 寺島先生推薦>
Rasmussen Poll: A Stunning 42% of Americans Would Likely Join a Class Action Lawsuit Against COVID Vax Makers If It Were Permitted by Law
筆者:スティーブ・キルシュ(Steve Kirsch)
出典:グローバル・リサーチ   2023年11月4日
<記事翻訳:寺島メソッド翻訳グループ>  2023年11月25日




要旨

ラス厶セン・レポート社は、COVIDワクチンに関する新たな驚くべき調査結果を発表した。

 11月2日米東部標準時午前10時半に出された、最新の調査結果によると、(再度のことだが)、COVIDワクチンは大惨事の元凶になっていることがわかった。まさに現代における最大の医療惨事だといえる。

 主な結論は以下のとおり
1. 47%が、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた
2. 24% が、COVIDワクチンが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた。
3. 42%が、ワクチンの副反応に関して、製薬諸会社に対する集団訴訟に何らかの形で参加したいと考えている、あるいは強く考えている、と答えた。まちがいなくその集団訴訟は、米国史上最大規模のものになるだろう。

 この結果から示唆されるものは以下のような驚くべき事実だ。
1. ワクチンを受けた56%が何らかの障害を負っている、あるいは負ったと考えられる。その理由は、ワクチン接種率が75%しかなかったのに、訴えを起こしたいと答えた人が42%もいたからだ。42を75で割ると56%になる。これはとてつもない数字だ。ワクチンが大惨事を引き起こした、ということだ。「安全で効果的だ」と宣伝されていた、あのワクチンが、だ。
2. COVIDが死因で亡くなった人が100万人いたという事実を信じるのなら、この調査結果から示唆されることは、COVIDワクチンが死因で亡くなった人は50万人いる、ということだ (調査の結果で得られた上記二つの数値である24%を47%で割ってそれに110万人をかけた数がそうだ)。

 911のテロリストたちの攻撃により3千人ほどが亡くなったときは、大ニュースになった。しかし、米政府が50万人の米国民を殺害した事実については、大きく報じられることも、捜査の対象になることもない。この事象こそ、現在の米国で最大の事件だ。

結論:さあ、真犯人をあげよう。責任者の糾弾を始めよう。

序文

 今年上旬、私がラスムセン社に提案したのは、COVIDワクチンによって生じた障害について再度調べるのは興味深いものになるだろう、という点だった。

同社はそれをおこなったのだ。

 理由は?ラス厶セン社が米国で最も真摯な態度を示している世論調査会社だからだ。ほかのどの会社もワクチンによる障害や死亡事例について知りたがっていない。その事実を確認しよう。

 そしてその調査結果は、以下に示すとおり驚くべきものだ。

調査結果

 調査結果の完全版(クロス集計を含むエクセルのスプレッドシート)はこちら

 注目いただきたいのは、どの層においても、回答者による答えが一貫している点だ。(Excelシートを横方向にスクロールしてご確認ください)。





調査に答えたほぼ半数がCOVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っていた




24%が、ワクチンが死因で亡くなった人を知っていた。ワクチンが死因であった死亡事例については、ワクチン未接種の人からの報告のほうが多かった(ワクチン接種者のたったの3割だけが、ワクチンによる死亡事例を認識できていた)。つまり、すべての人々が平等にワクチンによる死亡に気づいていたのであれば、この数は5割を超え、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っている人の割合と同じくらいになる、ということだ。




 驚くべき結果だ。42%が、集団訴訟に加わりたい、と答えた。この数はとんでもない大惨事があった証だ。米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。人々が安全で効果がある、と信じ込まされていたワクチンにより、こんなことが起こるなんて。

ファイザー社とモデルナ社の株価動向の見通し

 この状況により、最終的にモデルナ社の株価が急降下しないとは考えにくい。

理由①:42%が、可能であれば製薬諸会社を相手に訴訟を起こしたいと考えていること。そうなれば、米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。しかし議会は、製薬諸会社を守ろうとして、そのような訴訟を禁じるだろう。ただし、アーロン・シリー弁護士は議会によるこの保護を打ち破ることができると考え、それを目指す訴訟を起こした。シリーは勝てない裁判に時間を無駄にする弁護士ではない。

 以下に、モデルナ社の株価が急降下する理由になる証拠をまとめている。

信頼している人々の意見よりも集団訴訟を支持する人の方が多い

上の表の結果の方が真実に近い数値だろう

ワクチンを打った36%が障害を負った! この数は、ラスムセン社の世論調査が出した、集団訴訟を起こしたいと考えている人が42%いる、という数字と一致する。
さらに、私だけがモデルナ社の株価が降下しそうだと考えているわけではないことは明らかだ。

モデルナ社の株価動向をどう予測するか、私のXアカウントのフォロワーの意見。

 したがって、私はモデルナ社株は大きく売りに出した。というのも、私のモットーは有言実行だからだ。読み間違えば、負けにはなるが。

 今モデルナ社に大金を投資する勇気がある人などいるだろうか?顧客42%が製品に不満を抱いている現状で、誰がそんなことをするだろうか。

 金融市場は真実を暴くものだろう?ラスムセン世論調査が真実を反映しているかどうかは、モデルナ社の株価を見ればわかる。

 非常に悲しい現実は、ラスムセンの世論調査が示すよりもはるかに悪い。回答者の約半数が、たとえ自分の家族がワクチンによる傷害に見舞われたとしても、その傷害に気づくことができなかったからだ。ショーン・キャステン下院議員が17歳の娘グウェンを不慮の死で亡くした原因は、100%ワクチンによるものだとしか言えなかったのと同じように。こちらこちらの記事を参照!グウェンの死因がワクチンでないという可能性を排除できたというのか?いや。その検査さえしていない。知りたくなかったからだ。なぜ知りたくないのか?娘にワクチンを無理やり打たせてその結果死んだことになってしまうからだ。真実がはっきりすれば、そのまま生き続けることは出来なくなるだろうか。だからその事実に目を向けなかったのだ。

 さらに悪いことに、私はショーン・キャステン下院議員の事務所に電話して、グウェンが最後に予防接種を受けた日を聞き出し、真実を明らかにすることで、憶測を終わらせようとしたが、事務所の答えは、「それは機密事項」だった。え?どうして???グウェンがレストランに行きたいなら、ワクチン接種証明カードを見せなければならなかったはずなのに、なぜ秘密にするのか?

 死んだ後、なぜ突然ワクチンを接種した日付が秘密にされるのだろう?

最終調査

 これは1年近く前のラスムセン社の調査結果である。結果が一致しているのがわかるだろうか?

 優れた科学的研究は再現性のある結果を生む。そして、それこそがここにあるものなのだ。再現性のある結果だ。

 言うまでもなく、避けられない結論は、ワクチンはCOVIDの半分以上の人を殺したということだ。

 つまり、COVIDによる100万人の死亡を認めるなら、COVIDワクチンは少なくとも50万人の米国民を殺したことになる、ということだ。いっぽう、CDCはまだmRNAワクチンで死亡したのは9人程度だと考えている。

 しかし、別の計算では、半数以上が実際にワクチンで死亡した人を知っていることになるが、ワクチンによる死亡の見分け方を知っているのは約半数に過ぎない(死亡について記事を書いている報道関係者であれば、ほぼ0に近い)。つまり、ワクチンによる死亡は少なくともCOVIDによる死亡に匹敵するということだ。しかし、COVIDによる死亡事例数は少なくとも2倍に膨れ上がっていた(政府は病院が人を殺すことを奨励しようとしていたため、COVIDによる死亡を報告すると病院は報酬を受け、病院は収入を最大化するために、できる限りすべての死因をCOVIDによる死因にしてしまっていた)。つまり、きちんとした調査法で調べれば、ワクチンによる死亡者数は現実には50万人いた、ということになる。

 そのことが事実であれば、どうして全く別の層の人々に対しておこなった一年前の調査と、同じような結果が出たというのか?

 誰かが嘘をついている。しかし大手報道機関や医療界は誰が真実を語っているかについて関心がない。これらの人々は、CDCが言っていることならたいていなんでも聞くからだ。たとえその内容が真実とかけ離れていて、CDCがそのことに対して異論を唱えようとする人々を排除しようとしているにしても、だ。その一例がこの私だ。そうしようとしたら、即座に消されたのだから。



この結果はほぼ1年前のものだ。現在の結果と比べてみていただきたい。非常に近いものになっている。つまり約50万人がワクチンによって死亡したことになる。

この調査の限界

 国民の75%の人々がワクチンを接種済みだ。ワクチン接種者の中には、ワクチンによる死亡を認識する人が比較的少ない。そのため、25%という数字は過少報告であり、COVIDと同等かそれ以上の数の人々がワクチンによって死亡している可能性が高い。

当研究の信頼性

 大変高い。25%という数字は、ほぼ1年前の28%という数字と一致する。つまり、この結果は再現可能なのだ。

 この世論調査は、ワクチンによる傷害や死亡を評価する人々の能力に左右されるため、ワクチンによる傷害を過小評価していることになる。

 記事全文は、こちら

 ラスムセン・レポート社へのリンクはこちら
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