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デルタ株など存在しない。「新型」コロナウイルスと称されているCOVID-19は20年前に特許が取られていた


デルタ株など存在しない。「新型」コロナウイルスと称されているCOVID-19は20年前に特許が取られていた
<記事原文 寺島先生推薦>

19 July 2021

Dr. David Martin: There Is No “Delta” Variant – “Novel” Coronavirus Known as COVID-19 Was Patented Two Decades Ago
Global Research 2021年7月19日

ブライアン・シルハブリー( Brian Shilhavy)著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳ニュース>
2021年7月30日



 ディビッド・マーティン博士は、最近ライナーフェルミッチ弁護士とのインタビューを行った。フェルミッチ氏はCOVID-19のパンデミック中に行われた犯罪について起訴することを求めている。

 このインタビューは全部で90分近い長さであり、サイトの「ヘルス・インパクト・ニュース」に登録者から、このインタビューについて知らせてくれた多数のEメールが送られてきた。

 私が読んだそのEメールで、このインタビューに関するコメントのほとんどが触れていたのは、 マーティン博士が「1990年代の後半から、Sarsコロナウイルスについて特許が取られていた」と語っていたことについて、だった。従ってこの話は実は、「古いニュース」になる。というのは、マーティン博士は、昨年ミッキ・ウィルス制作のドキュメンタリー映画「プランデミック」 の中で既に語っていた内容だからだ。

 このドキュメンタリー映画をまだご覧になっていなければ、ぜひとも見てほしい。タイトルは「プランデミック:激しい反対と検閲の網を乗り越えてオンライン配信された長編映画」だ。

 ミッキ・ウィリスは世界の人々のためにとても良いことをしてくれた。彼はこの映画を無料で公開してくれたのだ。だから私は、制作者の名を表示すべき時には、つねにウィリス氏の名を喜んで記載することにしている。というのもウィリス氏の映像作品を複製した多くの人々は、制作者としてウィリス氏の名を明示していないからだ。

 今私はマーティン博士のインタビュー動画を視聴することができている。言うまでもないことだが、新しい情報や、現在の情報を手に入れるのにマーティン博士に負うところが大きい。以下に、マーティン博士に関するこれまでの記事のいくつかを示しておく。マーティン博士のことをまだあまりよくご存じないのであれば、ぜひお読みいただきたい。

Dr. David Martin Exposes the False Foundation of Eugenics: “You Don’t Have DNA”
(ディビッド・マーチン博士が優生学の間違った土台を明らかにした。”君にはDNAがない”)

Plandemic Film Stars Dr. David Martin and Dr. Judy Mikovits together in Public for the First Time Doing a Q&A Session
(映画「プランデミック」出演者であるディビッド・マーティン博士と、ジュディ・ミコビッツ博士が、質疑応答という形で、公式の場で初の共演)

Dr. David Martin on Experimental mRNA COVID Vaccines: This is NOT a Vaccine! It is a Medical Device

(試用段階にあるmRNA COVIDワクチンについて、ディビッド・マーティン博士が語った。「これはワクチンではない。医療技術だ」

 ライナー・フェルミッチ弁護士とのインタビューにおいて、マーティン博士が詳しく説明しているのは、Sarsコロナウイルスの特許がいかなる「流行」にも先んじて存在していたという事実についてだ。ワクチン製造に試用されている「スパイク蛋白質」についての特許も同じだった。これらの特許は、COVID-19ウイルス発生の20年前から取得されていた。

 このワクチンの研究の起源は獣医学目的の研究であり、対象はウサギや犬だった。 その研究結果が2002年以降AIDSワクチン研究として、アンソニー・ファウチと米国国立衛生研究所により使用された。その後DARPA(国防高等研究計画局)も「生物兵器」の一つとして、特許申請に加わった。

 アンソニー・ファウチは、HIVのためのmRNAワクチンで特許を所得しようとしていたのだが、特許局から却下された。その理由はmRNAワクチンが「ワクチン」の法的定義に則っていないからだった。

 このワクチンは、生物兵器なのだ。

 では今流行りの「デルタ株」についてはどうだろう?

 以下のリンク先をクリックして、マーティン博士の意見を聞いてみて欲しい。

(訳者:このインタビュー動画については、原文のサイトからご覧下さい)

 この動画は、Bitchute channel経由で視聴できる。さらにRumble channel からもまもなく視聴可能となる。

 この動画の発信元がわからないので、ご存じの方がいらっしゃれば、是非お知らせ願いたい。そうなれば、正式な制作者の氏名が提示できるので。

 90分強の長さのあるバージョンは、ネット上であちこち見つかる。例えば検索サイトBitchuteで検索すれば複数のコピー動画が見つかるだろう。このインタビュー全編は本当に見る価値がある。


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COVID症例数が急増しているのは、ワクチンを打っていない国々ではなく、一番多く打った国々だ。

COVID症例数が急増しているのは、ワクチンを打っていない国々ではなく、一番多く打った国々だ。

<記事原文 寺島先生推薦>

COVID Cases Are Surging in the Most-Vaxxed Countries, Not in the Least-Vaxxed

Global Research 2021年7月20日

ポール・クレイグ・ロバーツ(Paul Craig Roberts)著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月30日



 mRNAワクチン技術を開発したロバート・マローン博士が懸念しているのは、国民のワクチン接種率が最も低い国々では、COVIDの新規症例数が最も少なくなっている、という点だ。国民のワクチン接種率が最も高い国々ではCOVIDの新規症例数が急増している。くわしくは、こちらこちらこちら

 以下は、マローン博士がCDCやVAERSのデータを元に見積もった数値だ。
 
 「12~17歳の男子においては、ファイザー社のワクチンを打った場合、COVIDそのものが原因となるよりも3~5倍高い確率で入院している。同年齢の女子においては、ワクチンが原因で入院する確率は、COVIDそのものよりも4~5倍高い」



 以下も、是非を確かめることはできないもうひとつの報告だ。なぜ確かめられないかというと、 西側諸国の住民たちは、独裁者たちからそんな報告を耳にすることを許されないだろうからだ。

 その報告によれば、アジアではCOVIDの治療法はワクチンからイベルメクチンに移行している、とのことだ。

 残念ながら西側世界には、公式発表とは食い違う異論を公の議論のまな板にのせるのではなく、抑えこもうとするメディアしか存在しない。 西側諸国のほとんどの人々が耳にする唯一のことは、既得権益者たちにとって利益になる嘘だ。西側諸国の人々は、「プロパガンダ省」を担当するメディアにより、あらゆる意味において盲目にされている。

 嘘つきの売女メディアや、既得権をもつ医療専門家たちや、彼らの嘘を手助けするものたちは、巨大製薬産業からお金をもらって嘘をついている。さらに連中が主張しようとしているのは、「国民がワクチンを接種した国々で症例数が急増しているのは、”デルタ株”という新しい変異種のせいだ」という言説だ。しかし同時に「ワクチンは”デルタ株”から私たちを守ってくれる」という言説も主張している。

 CDCのロシェル・ワレンスキー所長は以下のような間違った主張をしている。「ワクチンを完全に接種すれば、COVID による重症や、入院や、死から守られます。さらに今この国で流行しているデルタ株も含めた既知の変異種からも守られます」と。しかし、政府から独立した科学者たちの見解によれば、「国民にワクチン接種を行っている国々の間で症例数が急増している原因は、ワクチン自体ではないか」というものだ。それは「ワクチンは、ウイルスとともにスパイク蛋白質も体内に放出するからだ」とのことだ。 それでも売女メディアはこの事実を隠し続け、一方で、警鐘を鳴らす政府から独立した専門家たちは、検閲を受け、馬鹿者扱いされ、解雇すると脅されている。

 医療の崩壊状態が私たちの目の前で展開されているのに、その状況は隠されている。

 以下は副反応に関するCDCからの最新の報告だ。 VAERSの報告システムでは、ワクチンの副反応の報告については、せいぜい全体の10%しか報告が行われていないことを頭において欲しい。  

  以下は、VAERSに寄せられるべき死亡報告が未報告になっていることを主張する記事だ。新聞も、TVも、ラジオも、インターネット上のメディア同様、100%信頼できない。従って、この記事の真偽をはっきりさせるのは 困難だ。

 以下は、いわゆるCOVID ワクチンと、そのワクチンの本当の危険性についての専門家による多くの情報源を示したものだ。こちらを参照。

 1月前私は、ロバート・マローン博士の懸念についてのブログ記事を投稿した。マローン博士の懸念とは、ワクチンが人々に対して多くの面で危険を与える可能性について、だった。

 今私たちが直面している大きな問題は、医学教授たちや、政府や、メディアのほとんどすべてが、「ワクチンこそが答えだ」という言説を煽ることに100%肩入れしているという事実だ。 連中は、ワクチンによる死者数や副反応が多数出ていて、その数が急増しているのは「まれなことだ」と大きな声で叫び続けている。

 連中は今、国民のワクチン接種率が高い国々で新規症例数が驚くほど高くなっている原因を変異種のせいだと主張している。「ワクチン自体が新しい流行の原因になっている」と考えるのは、連中の頭脳では無理なのだろう。大嘘をつき、大量殺人を行い、多くの障害を人々に与えている罪が問われるべき連中は、自分たちが犯した間違いに気づけないのだ。無能で腐敗した政府はワクチン製造業者の責任を肩代わりしているので、ワクチンによって家族を殺された人々は何の援助も受けることができないし、ワクチンによって家族に障害が残っても何の医療援助を受けることもできない。腐敗した医療機関もワクチンの危険性に気づいていないので、ワクチンによって引き起こされる健康問題の治療法や改善法の研究は、まったく行われていない。その代わり医療機関が推進し続けているのは、ワクチン接種計画であり、会社の従業員たちや大学生たちがワクチン接種を強制されている。大統領執務室にいる馬鹿ものは、工作員を各戸に派遣して「反ワクチン主義者」たちにワクチンを打たせようとしている。フランスやギリシャはCOVID パスポートを課して、全国民にワクチン接種を強制させようとしている。臨床実験もきちんと行われていない、試用段階の、非常に高い危険性があることが証明されたこんなワクチンを。バイデンはフェイスブック社に命じて、COVIDワクチンに異論を唱えるものを黙らせようとしている。くわしくはこちら

 私たちがあちこちで目撃しているのは、政府や公共医療機関の既得権益者たちがまったく何もかも失敗している惨めな姿だ。

 医師や科学者たちが心配しているのは、ワクチン内のスパイク蛋白質が体内の非常に重要な器官を攻撃するせいで、ワクチンを打った3年後に亡くなる人の割合が高くなり、その結果社会が崩壊するかもしれない、ということだ。この状況を正常に戻そうとするのは手遅れかもしれないが、既得権益者たちにはこの状況を正常化しようとする気はさらさらない。

Dr. Paul Craig Roberts writes on his blog site, PCR Institute for Political Economy, where this article was originally published. He is a frequent contributor to Global Research.

 

 

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中国政府は国民470万人からの請願書付きで、フォート・デトリック化学兵器研究所に対してCOVIDの起源の調査を行うようWHOに再度要求

中国政府は国民470万人からの請願書付きで、フォート・デトリック化学兵器研究所に対してCOVIDの起源の調査を行うようWHOに再度要求

<記事原文 寺島先生推薦>
Beijing renews its call for Fort Detrick biola probe as 4.7 million Chinese petition WHO to search in US for Covid origins

Russia Today ワールドニュース

2021年7月21日


<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月27日

 中国外務省は、COVID-19の出所になった疑いがあるとして、フォート・デトリック化学兵器研究所に対する調査を行うことを再度要求した。この要求には、WHO(世界保健機関)に対して同研究所に専門家を派遣することを要求する470万人の中国市民の嘆願書が付けられている。

 水曜日(7月20日)の会見で趙立堅外務省報道官は、「中国市民は、嘆願書に署名することではっきりとメッセージを伝えた」と述べた。この嘆願書は、政府が運営する報道機関である「環境時報」紙が作成したものであり、 WHOにフォート・デトリック化学兵器研究所に調査団を派遣するよう求めたものであった。

 「5日以内で約500万人の市民がこの嘆願書に参加した。このように同意する人々が急増しているのは、中国市民の熱意の表れであり、真実を追究する過程で政治的操作を行ったアメリカ人に対して怒りが深まっていることの現れでもある」と同報道官は語った。

 同報道官は、「自国の研究所を調査する責任は米国に帰するべきだ」と語った。さらに同報道官は、2019年夏にバージニア州で発生した肺炎の原因となった未知の呼吸器系疾病の報道について触れ、フォート・デトリック化学兵器研究所で研究を終了させたという米国政府の決定が、その病気と関連がある疑いがあり、調査する価値があると主張した。

 2019年に、米国疾病予防管理センター(CDC)は、「停止命令」を発効し、安全上の懸念を理由に、細菌研究所での研究を中止させていた。

 趙報道官はさらに、同年ウイスコンシン州で発生した電子たばこによる呼吸器系の疾病の大規模な流行についても触れた。

ALSO ON RT.COM

‘Fort Detrick base is full of suspicions’: China asks US for explanation of 2019 respiratory disease after Biden’s new Covid probe

 7月20日の時点で、約470万人の中国市民がこの嘆願書に署名しており、WHOに対してCOVID-19大流行の発生原因になった可能性について、フォート・デトリック化学兵器研究所の調査を行うよう求めている。

 この嘆願書が公にされたのは先週のことであり、それはWHOの テドロス・アダノム・ゲブレイェソス 事務局長が、中国でCOVIDが発生した初期の資料を提供しないことで、中国政府を激しく非難したのを受けてのことだった。「COVIDに苦しむ何百万の人々と、すでに亡くなってしまった何百万の人々のために、知る必要があるのです」と同事務局長は語っていた。

 WHOの専門家たちは今年初旬に約4週間中国に滞在した。その報告書によれば、2019年に武漢で特定された疾病の原因は、「武漢華南海鮮卸売市場を訪問した多くの人々や、そこで働いていた多くの人々からの報告の通り、動物起源である」と考えられている、とのことだった。


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東京オリンピックはロックダウン中で、ファンもいない。フェアプレーもない。雰囲気もない。これは金メダル級の大失敗。


ファンもいない。フェアプレーもない。雰囲気もない。ロックダウン中の東京オリンピックはきっと金メダル級の大失敗。

<記事原文 寺島先生推薦>

No fans, no fair play, no atmosphere… the Planet Lockdown Olympics will be a gold medal flop

Russia Today 論説面

2021年7月21日

ロバート・ブリッジ(Robert Bridge)著


<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月30日


 COVIDと奇妙なルール変更のおかげで、2020東京五輪はひどく興ざめなイベントに終わるだろう。これまでの五輪で見られたような、世界各国からの激しい熱意もなく。悲しいことだが、こんな茶番なら中止にした方がよかった。延期するだけじゃなくて。

 たぶんそれが損害を抑える最後の砦だったのだろうが、国際オリンピック委員会のトーマス・バッハ会長は、東京はオリンピックを迎えるのに「これまでになくよく準備ができている都市だ」と評した。それは聖火リレーの点火式が行われるほんの数時間前のことだった。

 悲しいことだが、この会長の発言を真に受ける人はほとんどいないだろう。というのも、開会式の一般参観が禁止されたからだ。それは日本がCOVIDの症例数の急増を受けて緊急事態宣言を出したからだ。オリンピック選手村で、検査の結果ウイルスに対して陽性となったのはほんの一握りだった。COVIDの検査で陰性を出すのも種目のひとつになったのかしら?

 冗談はさておき、覚えておくべきことは、オリンピックの成功は、選手の参加はもちろんのこと、観客の存在も大事な鍵となるということだ。そうだ、歴史的な栄光の瞬間を生で目撃する観客の存在が不可欠なのだ。

 少し時間をかけて、オリンピックでもっとも思い出に残るシーンを思い出してみて欲しい。それは開会式だ。何千もの選手がそれぞれの国の風習や習慣を表す運動着を身にまとい、それを見る観客たちが感極まって歓声を上げるあの開会式。

ALSO ON RT.COM

Two-thirds of Japanese don’t believe Olympics organizers can pull off safe games, poll shows after Covid-19 found among athletes

 いや、このような名シーンは次の機会にとっておこう。東京五輪では見ることができないのだから。もちろん、開会式は行われる予定だ。しかし、選手と観客の間で作られるそんな華麗な瞬間は落胆や敗北感という気持ちで置き換えられることになるだろう。どんな敏腕なTV局の職人でもその隙間は埋められないだろう。

 もちろん、努力する余地は残っている。NBCユニバーサル局の計画によると、放送予定である7000時間ほどのオリンピックの中継において、実況担当者たちに「視聴者たちが観客がいないことを(放送技術の力で)感じさせないようにで きるかどうかが勝負だ」と伝えているようだ、とCNBCは報じている。

 もちろん何万ものファンがいないことに気づかない人など誰もいないだろう!おそらく以下のような「人工的の血」と呼べるものを映像に挿入しようとするだろう。例えば、観客に見せかけるため、映像技術を使って観客席にデジタルボードを並べるやり方だ。 それはNFLやメジャーリーグが昨年採った手法だ。放送に人工的な歓声を加えることにより、「観客たちの声」を再現するという手法もある。それともNBC局はハリウッドに要請して、製作番組にまばゆい特殊効果をつけてもらおうとしているのだろうか?どんな手段を採ったとしても、よっぽど効果的な方法を取らなければ、家で観戦する視聴者(消費者)たちを空っぽの競技場の映像にとめおくことはできないだろう。そんな中で、孤独な選手たちが高跳びや、やり投げなどの競技の準備のために、短パンを整えている。

 結局、代表的なスポーツイベントであるオリンピックの醍醐味はそこなのだ。地球上で最も優れた運動選手たちが、公平な条件のもと夢の舞台で競技する姿を見ることが醍醐味なのだ。しかし今回のオリンピックでは、観客がいないことだけではなく、もうひとつ抜けてしまっていることがあるのだ。それは公平性だ。今、国際オリンピック委員会は、大きな一歩を踏み出している。具体的には、ニュージーランドのもとは男性であったが、性転換を行ったローレル・ハバード選手に、女子の重量上げ種目への参加を認めたのだ。この決定は、男性として生まれた人は、科学的な措置を行ったとしても、強さやスピードの点において女性よりも優位であるという科学的に証明された事実にも関わらず行われたのだ。


This is Kuinini ‘Nini’ Manumua, the woman who was ultimately displaced by inclusion of Laurel Hubbard.

She’s 21, and it would have been her first Olympics. pic.twitter.com/l8RH0q0njz

— Emma Hilton (@FondOfBeetles) June 21, 2021



 この決定に同意する人々の主張によれば、性転換を行った運動選手も、男性ホルモンであるテストステロンの量を人工的に低く抑えることで、女性たちとまじって公平に競技に参加できる、としている。この説に従えば、その選手はずっとテストを受け続けなければならないことになりそうだ。一流の雑誌である「英国スポーツ医学誌」の或る研究によれば、 「性転換して女性になった人はテストステロンを抑制する措置を取ってから1年経っても、生まれつき女性である人と比べて、平均9%走る速度が速いことがわかった。なおこのテストステロン抑制措置は、国際陸上競技連盟が、性転換者が女性種目に出場する際に推奨している」とのことだ。

 発達生物学者であり、大学講師でもあるエマ・ヒルトン氏はこう明言している。「性転換してから5年たち、かなり前に睾丸を除去した[性転換して女性になった]人も、生まれつきの女性と比べれば、筋肉量はずっと多いし、力もずっと強いままだ」と。 [注:睾丸の除去は以前とは違い、今は国際オリンピック委員会から要求されていない。除去せずとも、テストステロンホルモンの量が規定値以内に抑制されていれば良いことになっている]

 ハバードを女性競技に入れることを認めたことで、どれくらいのファンがオリンピックに背を向けたかは分からないが、少なくとも落胆した米国民がここに1人いる。私は、今年のオリンピックは見ないことにした。今年というか、この先ずっと・・の可能性もある。

 個人的な意見だが、性転換を行った人たちだけが出られる競技種目を別に設定するのがいいと思う。そうすれば生まれつきの女性が競技に参加する権利は侵害されないだろう。しかしもちろんそんな提案をすれば、「インクルーシブ(包摂)主義」 を標榜している左派たちから怒りの総攻撃を喰らうだろう。いっぽうロシアの選手団は、東京オリンピックでは自国の国旗や国歌のもとで競技することが許されなくなる状況におかれることが考えられている。それはドーピング問題に対する不必要に厳しい罰のせいだ。それなのに男性の身体能力を備えた選手が、女性種目に自由に参加できる権利を得ている。こんなことが起こるなんて、国際オリンピック委員会の内部が正常に機能していないことがはっきりと分かる。

 さて、ミス・ハバードや誰かが競技で勝ち進んだ後の式典はどうなるのだろう?過去のオリンピックと同様に、勝ち進んだ選手たちは表彰台に上り、国旗が掲揚され、国歌が鳴り響くなか、金・銀・銅メダルを授与されるだろう。 しかし今年は、コロナへの恐怖心が世界中で蔓延し、地球規模で1平方インチごとに都市封鎖措置が取られている状況なので、ソーシャル・ディスタンスを守るため、メダル授与者が勝者たちの首にメダルを掛けられなくなるだろう。その勝者たちというのは、地球上で最も健康で、最も身体能力があると認められた人々であるはずなのに。つまり今回勝者たちは、自分で自分の首にメダルを掛けざるを得なくなる、ということだ。

 国際オリンピック委員会のバッハ会長はこう語っている。「メダルは、盆の上にのせて渡され、自分でメダルを首に掛けることになります。必ず確認されるべきことは、メダルを盆の上に乗せる人は接触予防手袋を着用し、メダリストがそのメダルに触れた人が誰もいないと確信できるようにすることです」

 おそらく当然のことになるのだろうが、これまでよく見られていた、勝者たちがおどけて金メダルに齧り付いている写真を今回は目にすることはなくなるだろう。

 人との接触や、人が触ったものが激しく避けられている今の恐ろしい空気の中で、選手村に「性行為禁止ベッド」が設置されたというウワサ(後に反駁されたが)がまことしやかに伝わったのも
「さもありなん」事態だ。


Beds to be installed in Tokyo Olympic Village will be made of cardboard, this is aimed at avoiding intimacy among athletes

Beds will be able to withstand the weight of a single person to avoid situations beyond sports.

I see no problem for distance runners,even 4 of us can do😂 pic.twitter.com/J45wlxgtSo

— Paul Chelimo🇺🇸🥈🥉 (@Paulchelimo) July 17, 2021



 さて、反駁されていないもうひとつのウワサがある。それは1年延期された今回の東京オリンピックが、史上最悪のオリンピックのひとつになるのでは、というウワサだ。チケット販売の件だけ取り上げても、日本は約8億ドルの損益を出すことになる。しかしそんな損益は、ホテルや、レストランやサービス業界の損益と比べたら、屁みたいなものだ。 もちろん冷蔵庫に貼りつけるマグネットや、記念Tシャツ産業が出した損益の大きさについては、触れないでおこう。

 ただし差し迫った災害が起こりそうな最も不吉な兆候は、今週日本の代表的な自動車製造会社であるトヨタ自動車が、五輪期間中にテレビコマーシャルを流さないと発表したことだろう。 それは日本の国民がオリンピックを応援しようという気持ちに欠けていることを受けてのことだ。私には、その理由の一つに観戦を禁止したことがあると思える。 そのことでオリンピックの雰囲気が損なわれてしまってこんな負の反応が出てしまっているのではないだろうか。トヨタ以外の風見鶏のような調子の良いスポンサーたちが、オリンピックと関わりがあると思われることを恐れて、トヨタの後を追って非常口から逃げ出すことがあるかどうか、この先も注視が必要だろう。

 個人的な意見を言わせてもらえば、私は東京が世界各国からの選手団を、両手を広げて、ハグさえしそうな勢いで出迎える場面を見たかった。とんでもなく高い生存率を誇るこんなウイルスに必要以上にビビってしまって、歓迎ムードを台無しにするのではなくて・・・

ALSO ON RT.COM

Games OVER? Tokyo chief refuses to rule out LAST-MINUTE CANCELATION of Covid-hit Olympics

 紀元前490年、マラトンの戦いの後、ピリッヒデスという名のギリシャの伝令兵が、マラトンからアテネまで、ペルシャ軍に対するギリシャ軍勝利の一報を伝えるべく走ったと言われている。ピリッヒデスは激しい走りを終えて、「おお、我が軍は勝利した!」と伝えたのち、激しい疲労感のため倒れ込み死んでしまったと言われている。 彼のこの業績は、非常な驚嘆をよぶものであった。というのもピリッヒデスは約一日で80キロもの道のりを走り切ったからだ。この故事から「マラソン」ということばが、オリンピックで行われるひとつの競技の名として、今でも使われている 。

 さて東京オリンピックが行われる今この時、世界は「勝者」になったと言えるのだろうか?近代オリンピックマラソン競技参加者は、マスクを付けて競技に参加させられるのだろうか?最終的には違った展開になるかもしれないが、 史上ずっとスポーツの定義とされてきた「英雄的行為」や「勇気」という概念が、今回はウイルスへの大きな恐怖のせいで影に追いやられている。(私に言わせれば、これは恐怖ではない。ただの臆病だ)。 こんな敗北感に包まれたベールは、オリンピックを創設した 古代ギリシャ人たちには似合わないベールだっただろう。



血管を流れる殺し屋。スパイク蛋白質



血管を流れる殺し屋。スパイク蛋白質
<記事原文 寺島先生推薦>

The Killer in the Bloodstream: the “Spike Protein”


COVIDワクチンほど人類を危機に陥れるものはいまだかつて存在しただろうか??

マイク・ホイットニー(Mike Whitney)著
Global Research  2021年7月13日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
 2021年7月30日
 
 この記事の初出は2021年6月17日

 「COVIDは始めから医療と生活を破壊しようという陰謀だった。COVIDは利益を得ようとする企てであり、政府が国民に対して、専制的な政治をこれまで以上に押し付けようという企みでもあった。効果的なCOVID治療法を抑えこんで、死のワクチンを押し付けようとしているものたちに対して大規模な裁判が起こされたり、大量の逮捕者が出て当たり前なのだ」。これは、レーガン政権下で米国財務次官補を務めたポール・クレイグ・ロバーツ氏の発言だ。

 スパイク蛋白質というのは、「他に類を見ないほど危険」な膜貫通蛋白質であり、SARS-CoV-2ウイルスに不可欠な要素である。「スパイク蛋白質は宿主細胞を貫通し、感染を開始する際に決定的な役割を果たす」。さらにスパイク蛋白質は血管壁の粘膜内の細胞に損傷を与え、血栓や、出血や、大規模な炎症反応や、死を引き起こす。

 「このスパイク蛋白質は危険だ」という言葉だけで済ますのは、全くの説明不足だ。スパイク蛋白質は、人を死に至らしめる病原体であり、これまでにもう既に何万という人々の生命を奪っている。

 それなのにどうしてワクチン製造業者は、体内の免疫反応を促進する抗原として、このスパイク蛋白質を使うことに決めたのだろうか?

 それは難しい問題だ。いずれにせよ実際、このスパイク蛋白質は毒物だ。それはソーク研究所での研究結果から分かっていることだ。その研究結果は以下の通りだ。



 「ソーク研究所とその共同研究団の研究により、スパイク蛋白質が細胞に損傷を与える仕組みが明らかになった。COVID-19は基本的には血管に損傷を与える病気であることがはっきりと分かってきている。SARS-CoV-2ウイルスは、細胞レベルで血管系(言い換えれば循環系)に損傷を与え、攻撃を加えるウイルスだ。 他のコロナウイルスについて研究している研究者は長年、スパイク蛋白質が血管の内皮細胞に損傷を与える要因となっているのではという可能性について考えていた。今回その懸念が初めて文書化されたのだ

 「スパイク蛋白質だけでも十分病気の原因を引き起こすことができることが分かった。取り出された人体内の器官を調べると、肺動脈の血管壁の表皮細胞内で炎症反応が起こっていたことがわかった。その後研究団は、研究室内で同じことを再現した。具体的には、(動脈内の)健康な表皮細胞にスパイク蛋白質を反応させたのだ。その結果スパイク蛋白質は、ACE2受容体と結合することにより、細胞に損傷を与えることが分かった」

 「ウイルスから再生機能を取り除いても、スパイク蛋白質は血管細胞に大きな損傷を与える効果があることが分かった。それはスパイク蛋白質が、ACE2受容体と結合するという特質を持っているためだ。このスパイク蛋白質受容体はCOVIDのせいで有名になった受容体だ」 (出典:COVID-19 Is a Vascular Disease: Coronavirus’ Spike Protein Attacks Vascular System on a Cellular Level”, [COVID-19は血管を犯す病気だ。コロナウイルスのスパイク蛋白質は細胞レベルで血管を攻撃する]サイトscitechdaily.comより)



 トランプが「家庭用の漂白剤を注射すればCOVIDの治療薬になるかもしれない」と発言した時、皆が大笑していたのを覚えておいでだろうか?しかし、いまのワクチンは漂白剤とどこが違うのだろう?

 大して違いはない。免疫に関してのみワクチンが私たちに与えてくれるささやかな防御力は、このワクチンが私たちの健康や生存に対して与える脅威と比べたら取るに足らないものだ。

 さらにこのソーク研究所の論文の著者が、ウイルスからスパイク蛋白質だけをはぎ取って、そのはぎ取ったスパイク蛋白質にたいして行った実験の結果をどう記述していたか覚えておいでだろうか?

 答えはこうだった。「それでもスパイク蛋白質は、損傷を与える主要因になっていた」と。その結果が示唆しているのは、「血栓や、出血や、激しい炎症反応」の発生だ。言い換えれは、スパイク蛋白質はウイルスの存在がなくても強い影響力をもっているということだ。 以下は、(ウイルス疫学が専門のオンタリオ州ゲルフ大学の客員教授)バイラム・バードル博士によるまとめだ。



 「私たちは大きな間違いを犯してしまった。今まで気づかなかったのだが。スパイク蛋白質は非常に有効な標的抗原だと思っていた。しかしスパイク蛋白質自体が毒物であり、病原体となる蛋白質だということが分かった。従って人々に注射すれば、自然と人々の体内に毒物を注入している事ことになるのだ」 (出典:“Vaccine scientist: ‘We’ve made a big mistake[ワクチン科学。私たちは大きな間違いを犯してしまった]‘’, サイトConservative Womanより)




 ちょっと考えて欲しい。これはとんでもないことだ。この15ヶ月間ずっと探し続けられてきたパズルの決定的なワンピースが見つかったといっていいだろう。呼吸器系ウイルスの裏にCOVIDの中の真の殺し屋(それがスパイク蛋白質だ)が隠されていたということだ。 それは大規模なワクチン接種計画が煽られている中で、ワクチン自体がもつ大きな問題が隠されていたのと同じ構図だ。ワクチンは「病気の原因になりうる」物質を隠し持っていたのだ。

 この物質こそまさに病原体と定義されるべきものだ。スパイク蛋白質は病気を生み出す毒物であり、ワクチンを打つことを選択したいかなる人に対しても、深刻で、特有の脅威を与える。こんなはっきりとしていることが他にあるだろうか?頭に置いておくべきことは、バードル氏はワクチン研究者であり、昨年COVIDワクチンの開発の報酬として23万ドルを政府から受け取っていた人物だ。 バードル氏は科学を理解しており、自分が使う言葉も慎重に選ぶ人物だ。「病原体」という言葉は、人々から冷静さを奪うためにわざと使われた訳ではない。ワクチンにより生み出される蛋白質が血流内でどんな反応を示すかを正確に伝えるために使われたことばだ。そしてその反応の仕方は、血管の粘膜内の細胞に深刻な損傷を与え、病気や死をもたらす可能性のあるものだ。この論文の続きを読んで欲しい。



 「今となっては多くの人々にとって周知の事実であろうが、問題は以下のような状況にある。具体的に言うと、元はコウモリ起源であったウイルスが、人体の細胞内に入り込めるようになっただけではなく、スパイク蛋白質という名の毒物を体内に運び込めているという状況が問題なのだ。ほとんどのCOVIDワクチンは、人体内でそのスパイク蛋白質を製造するように設計されている。それはウイルスに打ち勝つ抗体を体内で製造し、本物のウイルスが侵入した際、そのウイルスに損傷を与える効果を見込んでのことだ。確かにその見込み通りにいく証拠もいくつかある」

 「だが、最近バイラム・バードル氏が指摘した通り、別の問題があるのだ。なおバードル氏は、ワクチン開発研究の報酬として、昨年オンタリオ州政府から23万ドルを得ている。その問題とは、ワクチンを打つことにより製造されるスパイク蛋白質のことだ。スパイク蛋白質は、注射を打った身体の一部(具体的には肩の筋肉付近)のみで活動するものではない。スパイク蛋白質は血流に流れ込み、血管を通って身体内の他の多くの箇所に運ばれていく

 「前もって行われた放射性トレーサーを用いた信頼のおける動物実験の結果分かったことは、スパイク蛋白質は体内のほぼ全ての箇所に侵入しているということだった。具体的には、副腎、心臓、肝臓、腎臓、卵巣、膵臓、下垂体、前立腺、口腔線、腸、脊髄、脾臓、胃、精巣、胸腺、子宮だ

 「その量は少なく、たいていは数日でなくなる。しかし或る疑問が残る。 それはこのことが、COVIDワクチンを打った直後に出ている何千もの死や障害と関連があるのかということだ。さらにCOVIDの重い症状が長期に渡って続いている人々というのも、これと同じ理由である可能性はないのだろうか? (出典:“Vaccine scientist: ‘We’ve made a big mistake[ワクチン科学。私たちは大きな間違いを犯してしまった]‘’, サイトConservative Womanより)




 以下のことが最も重要な問いだ。すなわち、「これらのワクチンを打ったあと、長期的にはどのような影響が出るものなのか?」という問いだ。この記事の続きを見てみよう。



 「ウイルスそのものが健康な人々に与える影響よりも、ワクチンによる危険性の方が高い可能性がある、という研究者たちもいる。このことは特に若い世代の人々には当てはまるだろう。若い世代の人々の免疫系はこのウイルスとうまく対応できている。逆にこのワクチンは、免疫反応を促進するために、スパイク蛋白質が人体の機能によりすぐに破壊されることを防ぐ仕組みになっている」 (出典:サイトConservative Woman)



 繰り返す。「このワクチンは、免疫反応を促進するために、スパイク蛋白質が人体の機能によりすぐに破壊されることを防ぐ仕組みになっている」

 これはどういう意味なのだろうか?「ワクチンにより製造されたスパイク蛋白質が、この先、別のウイルスが出現したり、免疫系が損なわれたりした際に、再燃する危険性を永久に抱え続ける」、ということなのか?ワクチンを打った人々は死ぬまで、頭上にダモクレスの剣が突きつけられているということなのだろうか?

 ジュディ・ミコビッツ博士はそう考えているようだ。




 「ミコビッツ博士の考えによれば、COVID-19ワクチンは体内にもともと存在する免疫系を破壊するために作られた生物兵器であり、重病に罹ったり、死を速めたりするきっかけになるものである」。ミコビッツ博士は、かなり若いうちに亡くなる人が増えるとも予測し、こう記述している。「”死ぬまで苦しむ”というよりは、”5年ほど苦しんだ後に死ぬ”と言った方が正しい」 (出典:サイトMercola.com)




 そんなことがありえるのだろうか?この先数年後に死者数の急増がみられるのだろうか?そしてその死は、試用段階にあるこのワクチン接種が直接の原因だというのだろうか?

 そうならないことを祈ろう。しかし長期的な安全性を示す数値がないのだから、確実なことはわからない。これではまるで壮大な「あてっこクイズ」だ。これこそ多くの人がワクチンを打つことを拒絶している理由の一つだ。バードル氏の論文はさらに続く。




 「私はワクチンを強く推進している(この言はバードル氏のもの)。しかし、今から伝える話は少し怖い話だ。これは科学の最先端の話だ。実は私たちが秘密にしてきた重要な科学情報が、いくつか存在する。ここ数日間で、最後の鍵がとけ、今は分かっている或る事実がある。そのことを承知しているのは、私と数名の有力な世界各国の科学者からなる共同研究団だ。私たちは[このワクチンに関する]これらの問題が生じている理由を正確に突き止めたのだ」

 「その理由の一つが、スパイク蛋白質が血流中に流れ込めば、スパイク蛋白質自体が、心臓血管系に損傷を与えるほとんどすべての要因になっているという事実だ。実際、動物実験においては、精製されたスパイクタンパク質を血液内に注入すれば、すべての種類の損傷が心臓血管系に生じ、血液脳関門を乗り越え脳に損傷を与えることが分かっている」

 「一見何の問題もないように見える。というのもこのワクチンは肩の筋肉に注入するものだからだ。しかし今までの推論から言えば、このワクチンは、体内においてはこれまでの伝統的なワクチンと同じような動きを見せていると思われる。スパイク蛋白質は注入された箇所、すなわち肩の筋肉から移動しないと考えられている。ただし免疫系を活性化するために、流入領域リンパ節に侵入するスパイク蛋白質もある」

 「しかし、ここで最先端の科学の見識が登場する。そうなると少し怖いことになるのだが。情報開示の要請を受けて、日本の規制当局が出した報告により、私といくつかの国際的な共同研究者たちは、「生物体分布研究」と呼ばれている研究結果を入手することに成功した。この結果は、「ワクチン接種後にmRNAワクチンは体内のどこに移動するかについて」という、これまで科学者たちに秘密にされていたことを初めて明らかにするものだった。言い換えれば、「スパイク蛋白質は肩の筋肉内でずっととどまっているという推測は正しいのか?」についての研究結果だ。単刀直入に言えば、その答えは「全くもってNO」だ。なんと不安にさせられる答えだろうか。スパイク蛋白質は血液内に侵入し、数日間かけて体内を循環する」(出典:Vaccine scientist: ‘We’ve made a big mistake’“, サイトConservative Womanより)



 日本から生体内分布の研究結果をもらったって!嘘でしょう!つまりFDAはこんな試用段階にある「新しい技術を使った」ワクチンを市場に出回らせる許可を出す前に、「このワクチン内にある物質が体内のどこに行き着くか」という初歩的な研究をしていなかったということだ。 これが「過失罪」でないとしたら何なのだろう?公的機関が、監視すべき対象である私企業により制御されているという証拠が欲しいですか?以下をお読みあれ。

 サイトChildren's Health Defense 上の記事には、この件に関する続きが掲載されている。



  “生体内分布(注入された化合物が体内のどこに移動するかや、体内のどの組織や器官にその化合物が蓄積されるかを調べる研究)と呼ばれている重要な研究において、 ファイザー社は 実際に売り出しているワクチン (BNT162b2)を使用せずに、ルシフェラーゼ蛋白質を製造する「代理」のmRNAに依拠した研究を行った

 規制当局が出した文書によれば、ファイザー社は、ワクチンの臨床前毒性研究を行う期間中に、業界標準の品質管理上採るべき措置を執っていなかった。具体的には、毒性に関する重要な研究が「医薬品の非臨床試験の安全性に関する信頼性を確保するための基準(good laboratory practice:GLP)」に適応していなかったのだ。

 「このような調査結果からわかることは、ファイザー社は、パンデミックという圧力を受けて、ワクチン開発の予定を前進させようとしていたという事実だ」と医療情報サイトTrialSiteの創設者であり、代表取締役でもあるダニエル・オコナー氏は語っている。「問題なのは、GLPのような基準に照らし合わせることは、品質を守るために非常に重要だということだ。それは最終的には患者の安全につながるからだ。そのような重要な手続きが飛ばされるのであれば、リスク・便益分析の実施が強制される必要が生じるだろう。(出典:"Pfizer Skipped Critical Testing and Cut Corners on Quality Standards, Documents Reveal[ファイザー社は重要な検査を行わず、品質基準検査を省いてしまったことを暴露する文書が発覚]",サイト Children’s Health Defenseより)




 私の以下の見立てが正しいかどうか確認して欲しい。「COVIDワクチンは、”ファイザー社が業界標準の品質管理上採るべき措置を執っていなかった”し、”重要な研究はGLPに適応していなかった”にも関わらず承認された?」

 それでもまだ、「ワクチンは安全だ」とお考えになるだろうか?いやいや、もっと悪い情報もある。以下を読んで欲しい。



 「情報自由法(FOIA)に基づき科学者が入手した文書によると、臨床前研究の結果分かったことは、スパイク蛋白質を製造するワクチンの活性化した部分 (mRNA液内のナノ粒子)は注射された箇所にとどまり付近のリンパ腺組織に流れ込むことはない、という当初の科学者たちの説とはちがい、実際は身体中のあちらこちらに広まり、様々な器官に蓄積されているという事実だった。その器官には精巣や卵巣も含まれている」 (出典先 :“Pfizer Skipped Critical Testing and Cut Corners on Quality Standards, Documents Reveal”, サイト Children’s Health Defense より)



 先述の通り、ワクチンは「限定箇所に定着する」、つまり注入された箇所でとどまると考えられていた。しかしその理論は間違いであることが証明されたのだ。それはちょうど、「スパイク蛋白質はよい抗原である」という説が間違いだったのと同しだ。何千という死などの障害が生じていることが、この理論が「間違っていた」ことの証だ。このワクチンキャンペーンが終わるまで、もっと死や障害は増えていくだろう。以下の文章を参照して欲しい。




 「研究者たちの予想によれば、意図されていなかった箇所でスパイク蛋白質が製造されることにつながる、とのことだ。具体的には、脳や、卵巣や、脾臓などだ。そして免疫系が器官や組織を攻撃して損傷を与える結果になる可能性がある。 さらにスパイク蛋白質が、ワクチン関連の遺伝毒性や生殖毒性の危険性を高める原因となるのではという深刻な疑問が生じている」 (出典:“Pfizer Skipped Critical Testing and Cut Corners on Quality Standards, Documents Reveal“,サイト Children’s Health Defenseより)




 そうだ。スパイク蛋白質は体内のどこにでも移動するのだ。血液が流れているところならばどこでも、スパイク蛋白質も流れていくということだ。若い女性たちが本当にこんな死を招くような蛋白質を自分の卵巣内に置いておきたいと思うだろうか?こんな物質が、「妊娠や無事な出産に役立つ」などと考えるだろうか?こんなことは狂気の沙汰だ。言葉は悪いが想像もできないくらいの狂気だ。記事はまだ続く。




 「研究によれば、このスパイク蛋白質は精巣内の細胞とも接触可能となり、男性の生殖機能に害を与える可能性がある」

 「さらにこのウイルスが運ぶ遺伝子情報の中には、この蛋白質をプリオン(1980年代に流行した狂牛病の原因になった物質)に変成することを「十分可能にする」ものもある、とのことだ。そうなれば脳細胞に広く損傷を与え、アルツハイマー症や、パーキンソン病のような状態になる危険性が高まる。(出典:“Covid vaccines: Concerns that make more research essential“, サイトThe Conservative Womanより



 読者の皆さんがこれらのワクチンは本当は危険であることを理解し始めてくださることを望んでいる。冗談抜きで、これは生死に関わる問題なのだ。バードル氏はこう語っている。




 「スパイク蛋白質が病原体であることはずっと前から分かっていた。スパイク蛋白質は毒物だ。血管中に入ってしまえば、体内に害を与える原因になる。ワクチン自体も、スパイク蛋白質も、血管内に入り込んでいる証拠がはっきりと示されている」

 「そうなってしまえば、スパイク蛋白質は血小板上にある受容体や、血管内の細胞 と結合する可能性が出てくる。逆説的ではあるが、そのせいで血栓の発生や、出血の原因となっているのだ。バードル氏はこう語っている。「もちろん心臓血管系で繋がっている心臓もその影響を受ける。だからワクチン接種者に心臓の疾患が出ているのだ。スパイク蛋白質は、血液脳関門を乗り越えて、神経に損傷を与える可能性もある

 「簡単に言えば、私たちは大きな間違いを犯してしまったということだ。今まで全く気づかなかった。人々にワクチンを打つことにより、人々の体内に毒を入れ込んでいることになるなんて」 (出典はConservative Woman)



 「間違い」だって?これがただの「間違い」だって?こんな説明不足の言い分は、かつてなかっただろう。

 簡潔に述べよう。これはワクチンではない。スパイク蛋白質を体内に送り込む装置だ。残念なことに、すでに1億4千万の米国民がこの注射を打っている。ということは、この先国民の健康状況の悪化が劇的に急増する可能性がある。具体的には、血栓や、出血や、自己免疫疾患や、脳内の血栓症や、脳卒中や、心臓麻痺だ。いま私たちが直面している危機の恐ろしさは計り知れない。

 COVIDワクチンほど人類を危機に陥れるものが、いまだかつて存在しただろうか?

 Michael Whitney, renowned geopolitical and social analyst based in Washington State. He initiated his career as an independent citizen-journalist in 2002 with a commitment to honest journalism, social justice and World peace.



「誰(WHO)を信じるって」!?WHOを操る隠れた力が明らかになっているというのに。

「誰(WHO)を信じるって!?」WHOを操る隠れた力が明らかになっているというのに。
<記事原文 寺島先生推薦>

“Trust WHO”? Clandestine Influences Revealed

グローバルリサーチ

2021年5月14日

ジョゼフ・メルコラ(Joseph Mercola)

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年8月1日

 リリアン・フランク(Lilian Franck)が制作したドキュメンタリー映画「TrustWHO」は、世界保健機関(WHO)の裏に潜む腐敗に迫ります。

 米国大手たばこ会社、原子力産業、そして医薬品業界に至るまで、産業界の大きな影響力が働き、WHOのグローバルな課題の方向性は最初から決まっていました。具体的に言えば、WHOが2009年に「豚インフルエンザ(H1N1)」パンデミックを宣言したのは医薬品業界から大きな影響があったからです。

 WHOは、原子力産業を推進する国際原子力機関(IAEA)と密接に連携しており、チェルノブイリや福島の原発事故による健康への影響を過小評価してきました。

 COVID-19の起源に関するWHOの調査は真っ当なものとは言えません。中国はWHOの調査メンバー選定を許され、そのメンバーとして、それ自身調査対象となっていた武漢ウイルス研究所(WIV)と仕事上で密接な関係を持つピーター・ダスザック(Peter Daszak)博士も入れているからです。

 ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、ドナルド・トランプが米国からの資金提供を停止すると、WHOへの最大の資金提供者になりました。それ以降ゲイツの優先事項がWHOの優先事項となったのです。

 WHOが、ビル・ゲイツと産業界に文字通り支配されているとまでは言わないにしても、大きな影響力下にあるのははっきりしています。その証拠が今でも否定できないことを考えると、公衆衛生の守護者としてWHOがどれほど役に立っているのかの評価の見直しはする必要があります。

*

 世界保健機関(WHO)は、1948年に61の加盟国によって設立され、その資金は加盟国の拠出金で賄われた。人の苦しみをなくし、命を救うことを目的とした有望なスタートを切ったかに見えた。しかし、WHO本部があるスイス・ジュネーブ在住のジャーナリスト、ロバート・パーソンズ(Robert Parsons)によると、「WHOという組織に産業界が浸入していたのはその設立当初からだった」という。

 パーソンズはリリアン・フランクが制作したドキュメンタリー映画「TrustWHO」でインタビューを受けた専門家の一人で、公衆衛生を託されている点で他の追随を許さないこの組織WHOの背後にある腐敗を探っている。始まりは1950年代。喫煙の害に関する科学的証拠が出てきたころのことだ。続けて(スリーマイル島、チェルノブイリ、福島という)一連の核災害があった。さらに2009年の豚インフルエンザ、2020年のCOVID-19という少なくとも2つのパンデミックを経て現在に至っている。

タバコ産業がWHOに浸入

 タバコ産業が、新しい科学の成果にケチをつけ、タバコを世間から好意的に見られるようにするために、広報活動を展開したことはよく知られている(1)。WHOは設立当初の数十年間、こういった動きに反対する活動をほとんど行なっていない。1994年になって、タバコ産業首脳陣は米国議会で、ニコチンには中毒性がないと証言している。



 徐々にタバコ会社は内部資料の公開を求められるようになった。それによりWHOに対する彼らの戦略が明らかにされた。その中には、フィリップモリス社の幹部が作成した「ボカ・ラトン(Boca Raton)行動計画」も含まれていた(2)。WHOについての記述:「この組織は政府や消費者に対して並外れた影響力を持っており、これを弱める方法を見つけなければならない。」(3)

 WHOは、周囲の圧力もあり、2000年に報告書を発表した。その中で、タバコ産業は長年にわたってWHOの喫煙規制の努力を妨害しようとしたことが述べられている。さらに「妨害工作は精緻を極め、資金も豊富、手口は洗練されており、通常は目に見えない」と指摘した(4)。

 WHOの特使であるトーマス・ツェルトナー(Thomas Zeltner)は、タバコ産業を調査した人物の一人だ。彼はタバコ産業が複数の研究所を創設し、自分たちの立場を代表する複数の科学者(タバコ産業とのつながりは伏せられている)を雇い入れていることを突き止めた。

 このスキャンダルで有名なのは、タバコ産業と密接な関係にある米国の弁護士、ポール・ディートリッヒ(Paul Dietrich)である。ディートリッヒは、独立した専門家と称しながら、タバコ産業に助言を与え、会議で発言し、WHOに異を唱える記事を書いていた。ブリティッシュ・アメリカン・タバコから毎月報酬を得ている一方で、WHOのアメリカ地域事務局の役割を果たしているパン・アメリカン・ヘルス・オーガニゼーション(PAHO)の開発委員に任命されていたことが、BMJ(ブリティッシュ メディカル ジャーナル)誌のレポートで指摘されている(5)。

 彼はこの役割を果たしつつ、PAHOには喫煙規制ではなくワクチンやコレラ問題に焦点を合わせるよう説得していたのだ(6)。フランク・サリバン(Frank Sullivan)も同様の例。彼はあるタバコ会社のコンサルタントだった。紫煙が有害であるというデータに異議を唱えながら、WHOに助言をしていたのだ(7)。

 2000年に発表されたWHOの報告書で、サリバンはタバコ産業との協力関係が明らかになったが、それでもWHOへの助言を続けていたという。ドキュメンタリー映画「TrustWHO」を制作したリリアン・フランクは、サリバンが提出した利益相反申告書の閲覧を求めたが、提出されなかった。この申告書はファイル化されていたはずなのだ。

WHOが計画した「豚インフルエンザパンデミック」は巨大製薬業界(ビッグ・ファーマ)の影響

 製薬業界とWHOの間にも同じような歴史があり、2009年の新型インフルエンザ(H1N1)のパンデミックの際には、その葛藤の有り様が隠しようもなくなった。H1N1のパンデミックが始まる前に、ドイツ、イギリス、イタリア、フランスと製薬会社の間で、WHOがパンデミックレベル6を宣言した場合に限り、H1N1インフルエンザのワクチンを購入するという密約が交わされていたのである。

 ドキュメンタリー映画では、パンデミックが宣言される6週間前、WHOの誰ひとりH1N1(豚インフルエンザ)ウイルスの心配をしていない。それにもかかわらず、メディアはその危険性を誇張して伝えていた。その後、2009年のH1N1パンデミック宣言までの1カ月間に、WHOはパンデミックの公式定義を変更し、重症度と高い死亡率の基準を削除し、パンデミックの定義を「ある病気の世界的な流行」とした(8)。

 この定義変更でWHOは「豚インフルエンザ・パンデミック」を宣言できた。死者はたった144人しかいなかったのに。また、COVID-19の致死率が季節性インフルエンザと同程度であることを示す多くのデータがあるにもかかわらず、COVID-19がいまだにパンデミックとして宣伝されているのもこのためだ(9)。

  クラッケンは、当時WHOの事務局長補佐を務め、現在はWHOの医療システム・イノベーショングループを率いるフランスのウイルス学者、マリー=ポール・キエニにインタビューを行い(10)、パンデミック宣言の基準から重症度が削除された理由を尋ねた。彼女はこう言った:

 「パンデミックを宣言するための客観的な基準に到達するために、専門家による会議を何回も積み重ねました。特に初期の段階では、病気の重症度を語るのは難しいものです。病気の重症度は感染した人の健康状態で変わるからです。そこで専門家グループは客観的な基準を設けて話を進めるほうがいいだろうと考えました。客観的な基準があれば、病気が発生した社会の中で感染が広まっているのか、どのくらいの国でこの感染が広まっているのか、を証明することが可能になるからです。」

「WHO-製薬業界」連携が意思決定過程に影響を与えた

 
 WHOに勤務する前、キエニーはフランスの製薬会社トランスジーンS.A.に勤務していた。WHO関係者にアドバイスをする科学者の多くが、製薬業界との利益相反を抱えていたのとほぼ同例と言ってもいい。透明性はいつでも大きな問題だが、WHO内部の人間にとってすらそうだったのだ。

 ドキュメンタリー映画の中で、元WHOの公衆衛生部門の部長であるジャーマン・ベラスケス(German Velasquez)は、自分と同僚のほとんどが、事務局長とワクチン製造予定業者との会合から外されたと述べている:
 「私はWHOの部長であり、事務局長の最側近の一人で、WHOの重要なスタッフでした...WHOで議論されている重要なテーマの責任者であるにもかかわらず、私は議論に参加入ることを許されませんでした。このことは、交渉内容について十分な透明性が確保されていなかったことを示しています。」

 このような透明性の欠如については、欧州評議会が調査を行い、「パンデミックの深刻さがWHOによって度外れに過大評価されていたという決定的な証拠がある」、「製薬業界がWHOの意思決定に影響を与え、その結果、公衆衛生の優先順位が歪められていた」と結論づけた(11)。

 欧州評議会は変更を要求したが、WHOが製薬業界と深刻な利益相反関係にあることが判明したにもかかわらず、実際にはその後何も変わっていない。WHOが秘密裏に活動できるのは、説明責任を果たす必要がないからだ。

 WHOがビッグファーマの偽装団体に過ぎないことを示すもう一つの例として、2019年「Corrupting Influence: Purdue & the WHO」(12)という報告書を、米国下院議員のキャサリン・クラーク(Katherine Clark)(マサチューセッツ州民主党選出)とハル・ロジャーズ(Hal Rogers)(ケンタッキー州共和党選出)が作成したが、パデュー・ファーマ(John Purdue Grayによって設立された株式非公開の製薬会社。主にモーティマーとレイモンドサックラーの子孫によって所有されている_ウィキペディア)がWHOのオピオイド処方指針に影響を与えたと結論づけている(13)。

WHOと原子力産業の緊密な連携

 
 1959年、WHOは「原子力の平和利用の促進」を目的とする国際原子力機関(IAEA)と協定を結び、放射線に関してIAEAに従属することになった。草の根団体IndependentWHOは、WHOに協定の改定と放射能汚染の被害者である人々の保護を求めている(14)。

 WHOは、1986年のチェルノブイリ原子力発電所事故による健康への影響を過小評価し、事故が直接の原因となった死亡者はわずか50人であり、この事故からは「合計で最大4,000人が最終的に放射線被ばくにより死亡する可能性がある」と述べている(15)。

 独立した放射線生物学者であるイアン・フェアリー(Ian Fairlie)は、「チェルノブイリに関するもう一つの報告書」(TORCH)(16)を発表し、白内障や心血管疾患などの他の健康被害や、次世代に影響を与える遺伝性の影響に加えて、3万~6万人のがん死亡が過剰発生する可能性があると推定した。

 WHOの元放射線アドバイザーであるキース・ベイバーストック(Keith Baverstock)は、1992年に子どもの甲状腺がんの増加とチェルノブイリを関連付ける研究を発表した(17)。WHOは彼にその論文撤回の指示を出し、従わなければ彼の研究生活は長くはないだろうと威嚇した。

 2011年の福島原発事故に対するWHOの対応も、高度な隠蔽工作の証拠があると批判された(18)。WHOはここでもリスクを過小評価し、「予測されるリスクは低く、基準値を超える観察可能ながん発生率の増加は予測されない」と発表した(19)。

WHOは資金提供者の奴隷

 設立当初は、WHOが寄付金の分配方法を決めることができた。現在では、予算の70%が特定のプロジェクト、国、そして地域に結び付けられ、それは資金提供者によって決定される。だから、ビル・ゲイツがWHOについて「我々の優先事項は、あなたの優先事項である」と言ったのは偶然ではない。なぜなら、ドナルド・トランプがWHOへの米国からの資金提供を止めたことで、ビル&メリンダ・ゲイツ財団がWHOの最大の出資者となったからだ。(その後、バイデン政権が資金提供を復活させた)

 資金調達額が1位でも2位でも、ゲイツの優先事項はWHOの優先事項となっている。ゲイツは、2020年4月に自身のブログで「コロナウイルスに対する広範な免疫を作ること以上に、人類は緊急の課題を抱えていません。現実的に、元の生活に戻るためには、安全で効果的なワクチンを開発する必要があります。それを何十億回分も製造し、世界のあらゆる地域に提供する必要があります。そしてこういったことすべてを可及的速やかに行う必要があります(20)。」

 ゲイツは、「COVID-19ワクチンが新生児への定期的な予防接種の一部になるのではないか」(21)とすら言明している。そしてさらには記録に残る形の発言として、米国には病気の監視と国家的な追跡システム(22)が必要であり、そのためにはワクチンの記録を私たちの体に埋め込むことが必要であるとまで述べている(Science Translational Medicine誌の論文で紹介されている不可視インクを使った量子ドット(半導体原子が微細な領域に集まった構造_英辞郎)タトゥーのようなもの)(23,24)。

WHOのCOVID-19調査は腐敗している

 COVID-19の発生に関するWHOの調査は、中国が武漢ウィルス研究所 (WIV)と密接な関係を持つピーター・ダスザック博士を含むWHOの調査チームのメンバーを選ぶことを許可していたことからも、その腐敗は隠しようもない

 このチームにダスザックが参加したことで、実験室由来説は最初から否定されたのも同然だった。ご存知の通り、WHOはWIVと中国の武漢にあるバイオセーフティ・レベル4の他の2つの研究所の誤操作はなかったことを公式に認め、これらの研究所はCOVID-19の感染大流行とは無関係であると発表したのである(25)。

 ワックスマン微生物研究所の研究所長であり、ラトガース大学に併設されたバイオセーフティ委員会およびニュージャージー州の病原体セキュリティに関するワーキンググループのメンバーでもある分子生物学者のリチャード・エブライト(Richard Ebright)博士は、WHOが主導した調査チームメンバーを「偽情報拡散メンバー」と呼んだ(26)。

 26人の科学者が署名した公開書簡では、パンデミックの起源について完全かつ無制限の法医学的捜査を要求している(27)。

 批判の高まりを受けて、WHOはテドロス・アダノム・ゲブレヨサス事務局長を中心に事態修復モードに入った。一方他の13カ国の首脳は米国政府と歩調を合わせ「武漢に派遣された国際的調査団に中国が認可したアクセスレベルに不満」を表明している(28)。

 WHOがビル・ゲイツ氏と産業界に支配されているとまでは言わないにしても、大きな影響を受けているという証拠が現在も続いていることを考えると、公衆衛生の守護者としてWHOが果たしてどの程度役立っているのかは再評価される必要がある。

 パンデミックに対する計画は、地球レベルそして連邦レベルから各国レベルそして地域レベルへ移行することが理にかなっている。なぜなら医療も政府も個人や地域に密着したほうが最も効果的に機能するからだ。しかし、現状では、世界的に真逆のことが行われている。

Notes

Am J Public Health. 2012 January; 102(1): 63–71
The Wall Street Journal August 2, 2000
BitChute, TrustWHO
4, 7 WHO, Tobacco Company Strategies to Undermine Tobacco Control Activities, July 2000
5, 6 BMJ. 2000 Aug 5; 321(7257): 314–315
Wayback Machine, WHO Pandemic Preparedness September 2, 2009 (PDF)
Greek Reporter June 27, 2020
10 WHO, Dr. Marie-Paule Kieny
11 Assembly.coe.int June 24, 2010
12 Corrupting Influence: Purdue & the WHO May 22, 2019 (PDF)
13https://www.washingtonpost.com/national/congressional-report-purdue-pharma-influenced-world-health-organizations-opioid-guidelines/2019/05/22/4b37adbe-7c09-11e9-8bb7-0fc796cf2ec0_story.html 
14 IndependentWHO
15 WHO, Chernobyl: The True Scale of the Accident September 5, 2005
16 ChernobylReport.org, The Other Report on Chernobyl (TORCH)
17 Nature volume 359, pages21–22(1992)
18 The Ecologist March 8, 2014
19 WHO February 28, 2013
20, 21 GatesNotes April 30, 2020
22 Forbes March 18, 2020
23 Science Translational Medicine December 18, 2019; 11(523): eaay7162
24 Scientific American December 18, 2019
25 The Washington Post February 9, 2021
26 Independent Science News March 24, 2021
27 https://archive.is/boVXX#selection-915.104-915.188
28 Washington Post March 30, 2021

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有害事象報告システム(VAERS)にワクチンの副反応の報告は全体の1パーセントのみ

有害事象報告システム(VAERS)にワクチンの副反応の報告は全体の1パーセントのみ

<記事原文 寺島先生推薦>

Only One Percent of Vaccine Reactions Reported to VAERS


サイト THE VACCINE REACTION 2020年1月9日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年7月25日


 

本記事の要旨
 ・ワクチン有害事象報告システム(VAERS)は、1986年の米国合衆国議会で、1986年の全米小児ワクチン傷害法の一部として創設された。

 ・ 医療従事者は、連邦法により、ワクチンにより生じたある特定の副反応をVAERSに報告することが求められているが、報告されている総数は、ワクチン接種後に生じた副反応のうちの1%にも満たない。

 ・医師でも、医療従事者でも、成人の患者でも、未成年の子どもたちの親でも、ワクチン接種後の副反応についてVAERSに報告することができる。


記事本文

 ワクチン有害事象報告システム (VAERS)は、1986年の米国合衆国議会で採決されたもので、1986年の全米小児ワクチン傷害法の一部として創設され、1990年から施行された。これは、ワクチンの安全性に関する一般市民の関心、とくにDPT (ジフテリア-百日咳-破傷風 3種混合)ワクチンに対する関心の高まりに呼応したものだった。

 VAERSを運営しているのは、米国食品医薬品局 (FDA)と米国 疾病管理予防センター(CDC)だ。1990年代からVAERSが、報告収集を初めて以来、2019年11月14日の時点で、ワクチン接種に関連した死は8087件報告されており、その死亡報告のうち約47%は3歳以下の子どもたちのものだった。ワクチン接種後に恒久的な障害が出たのは17,394件で、うち約30%が17歳未満の子どもたちであり、40%は17歳から65歳の間の成人であった。

VAERSに報告されなかった事象は非常に多い
  米国保健福祉省(HHS)の命を受けたハーバード・ピルグリム医療センターの報告によれば、すべてのワクチンによる副作用のうちたったの1%だけが政府に対して報告されているとのことだ。

(以下は同報告からの抜粋)

 外来患者の25%が副反応を示したのだが、米国食品医薬品局(FDA)には、すべての副反応のうち0.3%以下しか報告されておらず、重い副反応については、1%~13%しか報告されていない。同様に、ワクチンによる副反応が報告されているのは全体の1%未満だ。報告率が低いということは、公共医療に脅威を与える「問題の多い」薬品という評価は出せず、出せたとしても手遅れになってしまう。薬品やワクチンによる副反応を監視する新しい手段が必要となっている。
(抜粋終わり)

 VAERSに報告されたワクチン接種による死者数は8087件となっているが、この数字は実際の全死者数のうちのたった1%しか示しておらず、ワクチン接種による本当の死者数は80万8700人である可能性がある。同様に、恒久的な障害が出たという報告がVAERSに1万7394件あったとされているが、実際の数値は173万9400件に近い数であったという可能性がある。

  1986年に制定された全米小児ワクチン傷害法では、ワクチンを人々に接種した医師などの米国の医療従事者は、接種後の副反応を報告することが求められているが、米国議会はこの法律に関して報告義務を怠った人々に法的処罰を与えていない。そのため、VAERSというシステムは、「受け身的」な報告システムに過ぎず、報告義務規定を遵守させる具体的な措置はなく、ワクチン接種後に、被接種者に深刻な健康上の問題が出たり、入院になったり、死亡したり、障害が出たりしたことを政府に報告しなかったとしても、ワクチンを人々に接種した人たちにその責任を問う措置も存在しない。

 さらにVAERSに届けられたワクチンの副反応報告については、不完全で、不正確で、誤解を招くようなものが多い。ワクチン製造業者が提出した報告は特にそうだ。科学誌のJAMAに掲載された論文「Postlicensure Safety Surveillance for Quadrivalent Human Papillomavirus Recombinant Vaccine(販売認可後のヒトパピローマウイルス遺伝子組み換えウイルスの安全性の観察)」によると、VAERSによるデータ分析には限度があり、「報告件数が少なかったり、報告の中身に質的な問題があったり、報告されたデータが不完全だったり、マスコミの取材により影響を受けている報告があったり、報告に偏りがある場合もある」とのことだった。以下はその論文からの引用だ。

(論文からの引用)
 qHPV [ヒトパピローマワクチン(HPV)の4価ワクチン(訳注:ワクチン内にワクチン株が4種類あるワクチンのこと)]接種後のVAERSのデータ収集力には限界がある。報告のうちの大部分(68%)はワクチン製造業者からのものであり、そのようなワクチン製造業者からの報告のほとんど(89%)は、個々の事例を特定して医学的に検証できるような情報が十分ではない。例えば、検証に役立つ臨床上の付加的な情報が必要となった際でも、GBS(B群連鎖球菌)の事例と横断性脊髄炎の事例の約半数は報告されていなかった。


VAERSにワクチン接種後の副反応の報告を妨げている要因 

 ワクチン接種後に生じた副反応について、政府に正確に報告することを妨げる要因としていくつかの点が挙げられている。

 (1)医師や看護師など人々にワクチンを打つ人々は、ワクチン接種後のどのような症状が生じれば、法律上VAERSに報告する必要があるかということを把握できていない。

 (2)人々にワクチンを打つ医師や看護師などは、どのような症状が出れば報告する必要があるのかも把握しておらず、ワクチン接種後に生じた深刻な健康上の問題をワクチンとは無関係であるとして取り合わないことも最近よくあることだ。

 (3)VAERSの「報告する必要のある事象一覧表」によれば、それぞれのワクチンについてワクチンを人々に接種した医療従事者に、ワクチンに付随した説明書に記載されている以下の事象について理解しておく時間を確保するよう求めている。その事象とは、もしそのような事象が起きればワクチン接種を続けることが禁じられている事象」のことだ。

 さらに、副反応と見なされうる反応を報告する方法がややこしいことや、VAERSに対して事象を報告するのに時間と手間がかかると思われていることが原因になっている可能性もある。さらに、ワクチン接種後の副反応の内容やワクチンの種類により、報告する義務が生じる内容が変わることも原因のひとつだといえる。新型のワクチンを打った後に起こる副反応は、長年使用されてきたワクチンによる副反応よりも頻繁に報告されるということもよくあることだ。或る研究報告によれば、「ワクチン接種によるポリオの発症については68%がVAERSに報告されているが、MMR(新三種混合ワクチン)関連の血小板減少症という副反応についてはたったの4%しか報告されていない」とのことだった。

 ワクチン接種後の副反応についての報告が少なくなっている事態の解決策として以下のような方策が考えられる。それは「副反応が起こった際、積極的に、自発的に、自動的に報告ができるよう、EHRs[Electronic Health Records:電子カルテ]などのコンピューター上の医療報告記録やワクチン追跡システム使う」という方法だ。

VAERSへの報告は誰でもできる

 ワクチンを打った医師や医療従事者は、ワクチンの副反応についての認識がなかったり、VAERSへの報告を怠ったりする場合もあるが、成年患者でも、未成年の子どもの親でも、ワクチン接種後に深刻な健康問題が生じた場合は、報告を行うことができる。

 VAERSによると、報告には以下のような情報の記載が必要となる。 

 ・患者情報 (年齢、青年月日、性別)

 ・ワクチンの情報 (会社名、投与量)

 ・ワクチンを接種した日時と場所

 ・副反応が出始めた日時

 ・副反応の症状と結果

 ・医療検査と検査結果 (該当する場合)

 ・医師の診断についての情報(該当する場合)

 以下はワクチンによる副反応を特定し、報告し、予防するための情報源である。

Do You Know How to Recognize a Vaccine Reaction?

Learn How to Recognize the Signs and Symptoms of Vaccine Reactions

If You Vaccinate, Ask 8 Questions

Vaccine Reporting Systems – You Have Options
 


関連記事

WHOは新型コロナPCR検査には欠陥があることを正式に認めている:「陽性」判定は無意味。都市閉鎖措置の科学的根拠はゼロ。

<記事原文 寺島先生推薦>

The WHO Confirms that the Covid-19 PCR Test is Flawed: Estimates of “Positive Cases” are Meaningless. The Lockdown Has No Scientific Basis

Global Research, 2021年7月5日
ミシェル・チョスドフスキー( Michel Chossudovsky)



途中に動画画像あり。

***

  リアルタイム逆転写ポリメラーゼ連鎖反応(rRT-PCR)検査は、ビル&メリンダ・ゲイツ財団の支援を受けたウイルス学研究グループ(本拠地:ベルリンのシャリテ大学病院)の推奨に基づき、2020年1月23日にWHOがSARS-COV-2ウイルスの検出手段として採用した。(詳細はDrosten Study参照)

  ちょうど1年後の2021年1月20日、WHOは撤回。「私たちは間違いを犯しました」と彼らは言わない。撤回の言葉は慎重に練られたものだ。(WHO原文書はこちら。この記事の最後に掲げた補遺欄に全文掲載)

  誤解を招くような2020年1月の指針が間違っていたとWHOは言わず、それに代わって推奨するのが「再検査」だ。(こんなことができないことはだれでも知っている)

  議論の的になっているのは、増幅閾値(Ct値)だ。ピーター・ボルジャー(Pieter Borger)らは次のように述べている:
  増幅サイクル数は、35サイクル以下、望ましいのは25~30サイクルだ。ウイルス検出の場合、35サイクル以上では、細胞培養で分離された感染性ウイルスとは何ら関連性のないものしか検出されない・・・(Critique of Drosten Study)

 世界保健機関(WHO)はその1年後、増幅閾値(Ct)35サイクル以上で行われるPCR検査はすべて無効であることを暗に認めた。しかし、それは2020年1月に、ベルリンのシャリテ病院のウイルス学チームと相談してWHO自身が言い出したことだ。

 WHOが推奨していた35Ct以上の基準値で検査を行うと、SARS-CoV-2ウイルスの断片が検出されないため、過去14カ月間に集計された、いわゆる「陽性確定例」はすべて無効となる。

 ピーター・ボルジャー(Pieter Borger)、ボビー・ラジェシュ・マロトラ(Bobby Rajesh Malhotra)、マイケル・イードン(Michael Yeadon)らによると、「欧米のほとんどの研究室では」Ct>35が標準となっているという。

WHOの罪の認め方

 以下はWHOによって慎重に練られた彼らの「撤回」だ。原典にリンクされた全文はこの記事の最後に掲げた補遺欄参照。

 WHOのガイダンス「Diagnostic testing for SARS-CoV-2」では、弱陽性の諸結果は慎重に解釈する必要があるとしている。ウイルスを検出するために必要なサイクル閾値(Ct)は、患者のウイルス量に反比例する。検査結果が臨床症状と一致しない場合は、新たに検体を採取し、同一または異なるNAT(核酸試験)技術を用いて再検査を行うべきである。(強調は筆者)

 WHOは体外診断用医薬品(IVD=In Vitro Diagnostic Medical Device)の利用者に対し、罹患率が変われば検査結果の予測値も変わる、という但し書きをしている。つまり、罹患率が低下すれば、擬陽性の危険性は増加するということだ。どういうことか?検査結果で陽性(SARS-CoV-2が発見された)の人がSARS-CoV-2に本当に感染している確率は、罹患率の低下とともに低下するということだ。謳われている「特異度」(臨床検査の性格を決める指標の1つ。ある検査について「陰性のものを正しく陰性と判定する確率」として定義される値_ウイキペディア)には関わりない。

「無効な陽性反応」というのが根底に流れる考え方

 これは、「弱陽性」や「偽陽性の増加のリスク」などの問題ではない。問われているのは、「欠陥のある方法論」であり、それは無効な推定値につながるものだ。

 今回のWHOが認めたことで確認できたのは、PCR検査(増幅閾値が35サイクル以上)による新型コロナウイルス陽性の推定値は無効であるということだ。そのようなサイクルで行われた検査については、WHOは再検査を推奨している。 「新しい検体を採取して再検査すべき」と。

 WHOは「再検査」を求めているが、それは「大失敗だった」と言っているのに等しい。

  WHOの推奨は形式的なものだ。そんなことは実現しない。世界中の何百万人もの人々が、2020年2月初旬からすでに検査を受けている。それにもかかわらず、再検査をしない限り、WHOのやり方で出された推定値は無効であると結論づけるしかない


 この記事では取り上げていないが、PCR検査には他にもいくつかの関連する欠陥があることを申し添えておく。(ミシェル・チョスドフスキーの電子書籍2020年の世界的なコロナ危機。市民社会の破壊、仕組まれた経済恐慌、グローバル・クーデター、そして「グレート・リセット」(第3章)参照)



 PCR検査は、当初からWHOの2020年1月の勧告に従い、Ct増幅閾値を35以上に設定して適用されてきた。これが意味するところは、世界的に適用されているPCRを使った検査が、この12~14ヶ月の間に、誤った、誤解を招くような新型コロナウイルス統計の作成につながっているということだ。

 そしてこういった統計が、いわゆる「パンデミック」の進み具合を測るために使われる。増幅サイクルが35以上の検査でウイルスの断片が検出されることはない。したがって、公式に発表されている「新型コロナ感染者数」は無意味なのである

 つまり、ここにはパンデミックの存在を確認する科学的根拠などどこにもない、ということになる。

 つまり、社会的パニック、大量の貧困と失業をもたらしたロックダウン/経済対策(ウイルスの拡散を抑制するためとされている)には、何の正当性もないということだ。

科学的意見に従えばこうなる:
 35サイクル以上の閾値を用いたPCR検査で陽性と判定された場合(欧米のほとんどの検査機関ではそうなっている)、その人が実際に感染している確率は3%未満であり、その結果が偽陽性である確率は97%であるPieter Borger, Bobby Rajesh Malhotra, Michael Yeadon, Clare Craig, Kevin McKernan, et al, Critique of Drosten Study):

     

(上の画像の英文の意味)
3.増幅回数(35サイクル以下;できれば25-35サイクルが望ましい)ウイルスを発見する場合、増幅回数が35サイクル以上になると細胞培養で単離され、特定された感染性ウイルスとは関連性のない、それらしいものが発見されるだけである(2章で述べた通り);もし35サイクル以上のPCR検査(欧米の大半の研究所ではこのサイクル数)で陽性反応が出た場合、その人が実際感染している可能性は3%以下、擬陽性である可能性は97%(3章で述べた通り)


 上述の通り、「当該結果が偽陽性である確率は97%」。したがって、35サイクル以上の検出を行うことは、「偽陽性」の数を「押し上げる」ことになるのは否定しようもなくなる。

 この記事を書いている時点(2021年3月中旬)では、WHOが撤回したにもかかわらず、PCR検査は、恐怖キャンペーンを持続させ、現在行われている都市閉鎖やコビッド・ワクチンの導入を正当化するための数字かさ上げに広く使われている。

 皮肉なことに、「無効な陽性結果」に基づくこの欠陥だらけの数字が、逆にCOVID陽性率上昇傾向を示す数字として使われる。

 さらには、このPCR検査が、検査を受けている患者の医療診断となっていないことが常なのだ。

 そして今、各国の保健当局は、新型コロナワクチンを打たせるための宣伝キャンペーンの一環として、(虚偽の)「第三波」警告を発している。

  WHOは、新型コロナ PCR検査を使うことは無効だとはっきり言っている。新型コロナ・ワクチンを使う科学的根拠はゼロだ。

 WHOとピーター・ボルジャーらの科学的評価(上述)は、政府が都市閉鎖と国家経済の不安定化を正当化するために採用した検査が無効であることは、一点の曇りもなくはっきりと確認している。

無効なデータと数字を巡るゲーム

 理解すべきは、これらの「無効な推定値」は、「第一波」だとか「第二波」だとか言いながら、メディアが毎日毎日朝から晩まで執拗に流し続けた「数字」であり、それは恐怖キャンペーンの材料となり、政府が打ち出すすべての政策を「正当化」するために使われてきたのだ

◆ 都市閉鎖
◆ 経済活動の閉鎖。
◆ 貧困と大量失業
◆ 倒産
◆ ソーシャルディスタンス
◆ マスク着用
◆ 夜間外出禁止令
◆ ワクチン
◆ 健康パスポート

無効なデータ。ワクチン接種は慎重に。

 そして今は「第三波」だそうだ。(でもそのデータはどこに??)

 新型コロナウイルスは巧妙に仕組まれた「嘘八百」。

 新型コロナウイルス・ワクチンは人類に対する犯罪。

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VIDEO


理解を深めるために

 「新型コロナウイルス危機」についての深い分析については、ミシェル・チョスドフスキーのEブックにある次の10章を参照:
The 2020-21 Worldwide Corona Crisis: Destroying Civil Society, Engineered Economic Depression, Global Coup d’État and the “Great Reset”
***
About the Author

Michel Chossudovsky is an award-winning author, Professor of Economics (emeritus) at the University of Ottawa, Founder and Director of the Centre for Research on Globalization (CRG), Montreal, Editor of Global Research.

He has undertaken field research in Latin America, Asia, the Middle East, sub-Saharan Africa and the Pacific and has written extensively on the economies of developing countries with a focus on poverty and social inequality. He has also undertaken research in Health Economics (UN Economic Commission for Latin America and the Caribbean (ECLAC),  UNFPA, CIDA, WHO, Government of Venezuela, John Hopkins International Journal of Health Services (19791983)

He is a contributor to the Encyclopaedia Britannica.  His writings have been published in more than twenty languages. In 2014, he was awarded the Gold Medal for Merit of the Republic of Serbia for his writings on NATO’s war of aggression against Yugoslavia. He can be reached at crgeditor@yahoo.com


See 、Michel Chossudovsky, Biographical Note

Michel Chossudovsky’s Articles on Global Research

後記

 2021年3月21日に発表してから、まったく予想外だったが、何万という人々にこの記事を読んでいただいた。

 私が根本的に意図したのは、経済活動のロックダウンと閉鎖にまでは直接話を広げすぎず、(科学的・統計的概念に焦点を当てて)この大嘘に反論し、明らかにすることだった

 金融界の上層部(世界経済フォーラムを含む)から発せられたこの極悪非道なプロジェクトは、世界中の人々の生活を破壊している。大量の失業者を生み出し、発展途上国では飢饉を引き起こしている。

 タンザニアなど一部の例外を除き、国連加盟国193カ国のほとんどがWEFの「コロナ・コンセンサス」を支持している。

 真実は、戦争とは無縁だが強力な武器となる。

 今こそ、これらの政府と対峙し、世界中で貧困と絶望を引き起こしている都市閉鎖政策の撤廃を求めるべきだ。

 WHOの大嘘は、WHO自ら嘘だと言っている。

 パンデミックだと言われているものは、一種の詐欺。それは否定できる、反論できるというレベルの問題ではない。そして、そのことを明らかにするのがこの記事の目的だった。

 「新型コロナウイルス」は「嘘八百」を基にした巧妙な詐欺で、惨憺たる結果を招いている。2020年1月初旬からの14カ月間、私はほぼ毎日のように新型コロナウイルス危機の推移を時系列で分析してきた。2020年1月の当初から、人々は誘導されて急速に進行する危険な伝染病の存在を信じ受け入れることになった。

 私たちは今、世界史上最も深刻な危機の一つの岐路に立っている。私たちは歴史を生きているのに、2020年1月以降の一連の出来事に対する理解が曖昧になっているのだ。

  世界中の人々は、政府やメディアによって、新型コロナウイルス「パンデミック」の原因や壊滅的な結果について間違った方向に導かれている。

 語られない真実だが、今回の新型コロナウイルスが強力な財政的利害関係者と腐敗した政治家たちに口実と正当性を与え、そのため世界全体が大量の失業、破産、極貧、絶望のらせん運動の崖っぷちに立たせられている。世界中で70億以上の人々が直接的、間接的にコロナ危機の影響を受けている。

 グローバル・リサーチの読者のみなさまには下のビデオ映像をぜひご覧いただきたい(概説も添えてあります)。私のEブック(全部で10章)もお読みください。一筋縄で行かない今回のコロナ危機について詳細に論じてあります。

The 2020 Worldwide Corona Crisis: Destroying Civil Society, Engineered Economic Depression, Global Coup d’État and the “Great Reset”

 それと、この記事も是非広めて欲しい。皆さんの支持は非常に価値のあるものだから。

Video 



こちらも参照

Michel Chossudovsky, Biographical Note

Michel Chossudovsky’s Articles on Global Research

WHOが出した、自らのこれまでのPCRについての主張を覆した主張の全文はこちら
Full text of the WHO directive dated January 20, 2021

補遺(訳者:上記WHOサイトの内容は以下の通りです。訳出はしませんが、ご参考までに)



Nucleic Acid Testing (NAT) Technologies that Use Polymerase Chain Reaction (PCR) for Detection of SARS-CoV-2

Product type: Nucleic acid testing (NAT) technologies that use polymerase chain reaction (PCR) for detection of SARS-CoV-2

Date: 13 January 2021                                                                      

WHO-identifier: 2020/5, version 2

Target audience: laboratory professionals and users of IVDs.

Purpose of this notice: clarify information previously provided by WHO. This notice supersedes WHO Information Notice for In Vitro Diagnostic Medical Device (IVD) Users 2020/05 version 1, issued 14 December 2020.

Description of the problem: WHO requests users to follow the instructions for use (IFU) when interpreting results for specimens tested using PCR methodology.

Users of IVDs must read and follow the IFU carefully to determine if manual adjustment of the PCR positivity threshold is recommended by the manufacturer.

WHO guidance Diagnostic testing for SARS-CoV-2 states that careful interpretation of weak positive results is needed (1). The cycle threshold (Ct) needed to detect virus is inversely proportional to the patient’s viral load. Where test results do not correspond with the clinical presentation, a new specimen should be taken and retested using the same or different NAT technology.

WHO reminds IVD users that disease prevalence alters the predictive value of test results; as disease prevalence decreases, the risk of false positive increases (2). This means that the probability that a person who has a positive result (SARS-CoV-2 detected) is truly infected with SARS-CoV-2 decreases as prevalence decreases, irrespective of the claimed specificity.

Most PCR assays are indicated as an aid for diagnosis, therefore, health care providers must consider any result in combination with timing of sampling, specimen type, assay specifics, clinical observations, patient history, confirmed status of any contacts, and epidemiological information.

Actions to be taken by IVD users:

1.      Please read carefully the IFU in its entirety.

2.      Contact your local representative if there is any aspect of the IFU that is unclear to you.

3.      Check the IFU for each incoming consignment to detect any changes to the IFU.

4.      Provide the Ct value in the report to the requesting health care provider.

Notes

1. Diagnostic testing for SARS-CoV-2. Geneva: World Health Organization; 2020, WHO reference number WHO/2019-nCoV/laboratory/2020.6.

2. Altman DG, Bland JM. Diagnostic tests 2: Predictive values. BMJ. 1994 Jul 9;309(6947):102. doi: 10.1136/bmj.309.6947.102.

関連記事

COVID「パンデミック」は如何に操作されてきたか?

<記事原文>
How the Covid “Pandemic” Was Orchestrated

ブログ:Paul Craig Roberts Institute for Political より
2021年7月15日
<記事翻訳>
寺島メソッド翻訳グループ
2021年7月24日

<続報>
COVID 予防接種は私たちを守ってくれるのでしたよね。

 VAERS(ワクチン有害事象報告システム) が今日発表したデータによれば、2020年12月4日から2021年7月9日までの間で、COVIDワクチン接種後に副反応が出たのは、全ての年齢層において合計46万3457件であり、そのうち1万991件の死亡と、4万8385件の重症患者が出ているとのことだ。VAERSの報告によれば、COVIDによる死亡者は、先週米国において2千人に上った。覚えておいて欲しいのは、 VAERSが収集しているデータは、ワクチンによる死者や副反応の件数の1割だけだ、という事実だ。

https://childrenshealthdefense.org/defender/vaers-deaths-injuries-reported-cdc-covid-vaccines-moderna-pregnant-women/?itm_term=home 

 このことと併せて、CDC(米国疾病予防管理センター)の発表によれば、CDCのおバカセンター長は、この死のワクチンのことを、人々をしっかり守ってくれるものだと宣伝していた。


https://sputniknews.com/us/202107161083401316-pandemic-of-the-unvaccinated-cdc-chief-says-97-of-us-hospitalizations-didnt-get-covid-19-shots/ 


 2021年7月17日の続報

 マラリアがヒドロキシクロロキンに対する耐性を示していて、現在は別の治療法が推奨されている。しかし、ヒドロキシクロロキンに対するマラリアの耐性がついてきているとはいえ、アルテミシニンを基盤とした治療法への移行が完全には進んでいない。クロロキンの使用は、P.f.に関する国策が変更した後も長年続けられてきた。P.f.とは、Plasmodium falciparum malaria(マラリア原虫)のことだ。https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC3820326/

 この研究の結論は、「政策変更後の、アフリカ諸国におけるクロロキンの使用を削減しようという潮流については、図S6を参照のこと。東アフリカや、西アフリカ諸国でのクロロキンの使用削減の速さには差がある。つまり、クロロキン使用の削減の形は一様ではないということだ」という内容だった。

 ヒドロキシクロロキンの使用が続けられているのは、代替治療法(ACT:アルテミニシン誘導体多剤併用療法)が25倍高価だからだ。アフリカで三日熱マラリア原虫の治療法としてクロロキンを推奨しているのはほんの一握りの国々だ。「しかし政策が変わった後も、クロロキンの使用が長年続けられている。研究によれば、マラリアの固有種の感染が見られる国々では、発熱の治療薬を求めている人々のうちの40%~60%の人々は、民間企業から薬品を入手している、とのことだ。それらの国々では、クロロキンやSP (スルファドキシンピリメタミン:初期症状においてヒドロキシクロロキンに変わる代替薬)がACTによる治療法よりも25倍安価で済んでいる。実際のところ、この価格の違いこそが、Affordable Medicines Facility—malaria (AMFm:抗マラリア剤を購入可能なものにするための機関)が立ち上げられた決定的な理由だ。さらに、ACTの採用を奨励するという治療指針はあるのだが、SPやクロロキンが未だに多くの国々で登録された薬品のままになっているのは、市場で広く行き渡っているからだ。

 マラリアの予防薬として、アルテミシニンを基盤とした治療法も効果があると考えられているが、このアルテミシニンはヒドロキシクロロキンと同様の物質であるため、ヒドロキシクロロキンがCOVIDの予防薬になるのと同様に、これらの薬品も同様の効果をもつ可能性がある。

 世界保健機関によれば、COVIDの世界的流行期間中にタンザニアではたった509名しか症例者が出ず、COVIDによる死者は21名にすぎなかったという事実は変わらない。タンザニアの人口はほぼ6千万人だ。つまり、タンザニアにはCOVID問題が全く存在しなかったということだ。

  訂正: すべてのCOVIDワクチンはmRNA技術を使用しているため、どのワクチンも同じ問題を抱えている。第1報では「mRNAワクチンもvectorワクチンも、スパイクタンパク質を体内に運ぶという働きは同じだ」と記述すべきだった。つまりはどのワクチンもみな、同じ問題を抱えているのだ。


 <続報はここまで。以下はこの記事の第一報)>
 
COVID「パンデミック」はいかにしてでっちあげられたか?

 COVIDについて知っておくべきすべてのこと


            ポール・クレイグ・ロバーツ

 このウイルスは実在する。免疫系が弱い人や、併存疾患がある人々にとっては怖い病気だ。どの年齢層の人でも、免疫系が正常に機能せず、深刻な症状が出る可能性がある。しかし、免疫や健康上の問題が多いのはお年寄りたちだ。彼らは生活習慣が良くなかったり、健康的な生活を送ってこなかったりしたせいだ。COVIDが原因でなくなった人の大多数は、併存疾患があった人たちだ。

 そうだとしても、COVIDに罹ったお年寄りたちでも生存率は95%だ。それ以外の人々の生存率は98%や99%だ。しかし正確な数字を挙げることは不可能だ。というのもCOVIDによる死者数は、多くなるよう操作されているからだ。病院が、「この患者は、COVIDに罹っていたから死因はCOVIDです」や、「この患者はPCR検査で陽性だったから死因はCOVIDです」と報告すれば、金銭的な支援が得られたからだ。オートバイの事故で亡くなった人が、PCR検査で陽性だったせいで、COVIDが死因とされた事象もある。

https://www.beckershospitalreview.com/data-analytics/florida-covid-19-fatalities-data-included-man-who-died-in-motorcycle-accident.html 


 COVIDに罹ったせいで亡くなったとされた人が、①COVIDのせいで亡くなったのか②治療が足りずに亡くなったのか③治療方法が間違っていたせいで亡くなったのかが、真に問われるべき問題なのだ。COVID入院患者には、まず人工呼吸器があてがわれ、その人工呼吸器のせいで命を亡くしているのだ。そうなって初めて医師は、この呼吸障害は、自分たちがそう思っていて警告を発していた原因とは違う原因で起こっていることが分かるのだ。それ以外のCOVIDが死因とされる死は、治療が足りなかったために引き起こされた死だ。

 覚えておられるだろうか?治療法がないという前提だったから、ワクチン開発に力が注がれたという事実を。しかし実は、非常に効果的で、安全で、安価な二つの治療法がある。それはヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを使った治療法だ。これらの治療法は、承認も受けておらず、正式な臨床実験も済んでいないワクチンが、緊急使用許可を受ける際の妨げになるものだ。だからこれらの治療法は、巨大製薬会社がワクチンで利益を得るために、悪者扱いされたのだ。COVIDに罹っていれば、自宅に帰される。そして症状が悪化すれば、入院させられ、人工呼吸器がつけられ、そのせいで命が奪われる。

 言い換えれば、その人が本当にCOVIDで亡くなったかどうかは分からない、ということだ。

 「世界の医療機関の権威者たちが、COVIDの世界的流行”の対策において、こぞって犯していた間違いとはどんな間違いだったのか?」について知りたいのであれば、マラリアの感染に苦しんでいるアフリカの国々の現状を見て欲しい。そこにはCOVID は存在しない。マスクもない。都市封鎖措置もない。どうしてこんなことになっているのだろうか?答えは、マラリア感染に苦しんでいる国々では、人々は週に1回ヒドロキシクロロキンの錠剤を服用しているからだ。

 タンザニアの例を考えて欲しい。タンザニアの総人口は、5973万4218人だ。マラリア感染の危険性から言えば、国民の93% がマラリア感染地域で生活している。そのため、国民はマラリアの予防のために、ヒドロキシクロロキンを週に一度服用している。ヒドロキシクロロキンは、COVIDを予防する効果があり、治療薬としても効果的だ。2020年1月3日から2021年7月14日までの間で、タンザニアではたった509名しかCOVID症例者が報告されておらず、報告された死者数はたったの21名だ。そしてこれらの事象はほとんどすべて2020年4月に起こったものだ。

https://covid19.who.int/region/afro/country/tz 

 COVIDの検査が信頼できないものであり、多くの間違った結果を生むことで知られているのと同様に、陽性結果が出て亡くなった人はすべてCOVIDが死因と報告されている。そんな状況であるので、タンザニアには、COVIDで亡くなった人が本当にいたのかさえ確かめることはできない。

 COVID症例数はPCR検査によって大幅に水増しされている。今分かっていることは、検査時の回転値を高くすれば擬陽性を出す確率が97%まで高まるということだ。軽い症状の人々や、無症状の人々の多く、あるいはほとんどすべてはCOVIDに感染しているとは言いがたい。なぜあの検査が、検査の信頼度を下げるとして知られているあんな高い回転値で行われているかの説明を目にしたことはない。残された疑問は、それが故意に行われて、恐怖感を煽り、試用段階にあり、検査も十分受けていないワクチンを指示する材料にされているかどうか、だ。

 医療行政が「ワクチンは安全だ」と伝えたとしても、彼らは本当にそうなのか理解しているわけではない。というのもこのワクチンは、緊急時という条件つきで使用されているだけであり、十分に臨床実験が行われたものではないからだ。実際のところこのワクチンは、世界の人々を実験台にして今臨床実験が行われているという状況なのだ。COVID予防接種は「ワクチン」という名で呼ばれてはいるが、実際のところは科学技術を基盤とした治療法で、コンピューター上のオペラーティング・システム(訳注:コンピューター上で基本的な機能を担うソフトウェアのこと)のような機能を果たしているようなしろものだ。通常ワクチンというのは、不活性ウイルスや、生ウイルスから作られるものだ。COVID「ワクチン」はそんなワクチンではない。

 本当に私たちが分かったことは、このワクチンは多くの人々にとって安全なワクチンではない、ということだ。ウイルスそのものでは危険な状態になることのない若者にとっては、特にそうだ。ワクチンの使用を取りやめにした国々もある。理由は血栓が生じるためだ。例えば、デンマークの医療当局は、ジョンソン&ジョンソン社や、アストロゼネカ社のワクチンの使用を停止した。それは両者のワクチンが血栓の発生と関連があるためだhttps://www.globalresearch.ca/denmark-ditches-jj-covid-vaccine-says-benefits-do-not-outweigh-risk-blood-clots/5744314 

 医療当局が新たに警告を発しているのは、心臓の炎症や、ギラー・バレー症候群(訳注:身体の免疫系が末梢神経を攻撃する障害のこと)による自然免疫不適合が引き起こされる危険性について、だ。

https://www.globalresearch.ca/fda-add-warning-jj-vaccine-serious-rare-autoimmune-disorder/5749999 

https://www.axios.com/jj-vaccine-fda-warning-guillain-barre-408bb913-1d78-4096-acdc-7114186c0d75.html?utm_source=newsletter&utm_medium=email&utm_campaign=newsletter_axiosvitals&stream=top 

 著名な科学者たちがCOVIDワクチンの停止を求めている。

https://www.globalresearch.ca/halt-covid-vaccine-prominent-scientist-tells-cdc/5744828

 理解しておくべきことは、すべてのワクチンは同じmRNA技術を基盤としていることだ。つまりどのワクチンも同じような問題を抱えているということだ。医療の特権階級の人々はこのことをまだ認めてはいないが、これは事実だ。

 ワクチンの緊急使用許可を得ようと、公共医療機関は歩みを速めており、これらの医療機関が今起こるかもしれないと警告している副反応は、「まれにしか起こらない」という風にごまかされている。しかしこれらの副反応は「まれ」ではない。私たちが目にした報告によれば、お年寄り以外の年齢層の人々にとっては、ワクチンは、COVID自体よりも非常に危険なものとなる可能性がある、ということだ。

https://www.paulcraigroberts.org/2021/07/13/17503-dead-1-7-million-injured-50-serious-reported-in-european-unions-database-of-adverse-drug-reactions-for-covid-19-shots/ 

 こちらの記事も参照。
https://www.globalresearch.ca/worst-side-effect-ever-heart-inflammation-happening-world-due-blood-clotting-caused-covid-19-vaccines/5749988 

 新しい変異種である「デルタ株」が出現している。いや、「出現していると言われている」と言った方がいいか。このデルタ株が恐怖を新しいものに書き換え、まだワクチンを打っていない人々にワクチンを打たせるための口実に使われている。公共機関や、おとりのような情報を挙げるのが得意な売女メディアは、デルタ株のことを大きく取り上げているが、実際のところは、デルタ株がCOVIDに関連した深刻な症状や死を引き起こしている結果になっているとは言いがたい。私たちが説き伏せられているのは、「ワクチンはデルタ株から私たちを守ってくれる」という言説だが、巨大製薬会社は大音響でワクチンの押し売りをすすめている。このワクチンはまだ巨大製薬会社のお仲間のNIHやCDCやFDAの正式な認可を受けてはいない、というのに。

 デルタ株が本当に存在するのか、変異種なのか、ワクチンを打った結果生じたものなのか、ただのインフルエンザなのか、疑問は残されている。ご存じの通り、そのインフルエンザはこの世からなくなってしまっている。そんなことからCOVIDは実はただのインフルエンザではないのか、と結論づけている人もいる。私たちは本当に今何が起こっているかを正確につかむ手段がないのだ。というのも、科学者間の公的な話し合いさえ閉ざされているのだから。公式説明とは食い違う実験結果を唱える科学者や医学者たちは検閲され、SNS上から追い出されている。

 英国には変異種であるデルタ株が14万6千件の症例が出たと報告されているが、その感染者のうちの50%はワクチン接種済みの人であった。https://www.globalresearch.ca/half-all-covid-variant-deaths-occurring-people-already-vaccinated/5749904

 しかしこのような報告については、公式説明とは食い違うため、人目に触れないままにされて、ニュースで取り上げられることもない。

 「ワクチンは私たちを守ってくれない」という報告だけではなく、「ワクチンは害を与えるものだ」という信頼の置ける報告も出てきている。米国のVAERSにあたる英国のシステムVaccine Adverse Event Reporting System(ワクチン有害事象報告システム)は、Yellow Cardシステムという体制を取っている。このシステムは、英国医薬品・医薬製品規制庁(MHRA)が行っているものだ。英国のEvidence-based Medicine Consultancy (EbMC:根拠に基づく医療コンサルタント株式会社)が出した結論によれば、コロナウイルス(COVID 19のこと)ワクチンは、副反応報告を鑑みれば、「人間にとって安全なワクチンではない」、とのことだ。その研究団の団長であるテス・ローリー医師は、この研究結果についてこう記述している。「ワクチン接種後に現れている病状の種類の多さは驚くべきものだ。たくさんの副反応が出現し、多くの病気が引き起こされているという証拠が上がっている」と。

https://www.globalresearch.ca/uk-research-group-coronavirus-vaccine-unsafe-humans-due-adverse-events/5749913

 マイク・ホイットニー記者のまとめによれば、「ワクチン」の中に入れられているスパイク・タンパク質は、恐ろしい病原体である証拠が出ている、とのことだ。
https://www.globalresearch.ca/the-killer-in-the-bloodstream-the-spike-protein/5747572

 トニー・ファウチも、巨大製薬会社も、売女メディアも、人々を洗脳して、このような疑問を持つ人は他の人の言うことを聞こうとしない頑固者とされ、こういう人たちとは関わりを持たない方が良いと思わせている。政府から独立した偉大な科学者や医療研究団は、偽情報を拡散しているとして、SNS上から追い出されている。「洗脳している側に対する彼らの言い分は信頼できないものだ」という理由で。巨大製薬会社と関連のない科学者や医師たちはみな例外なしに、攻撃されている。

 もう一度じっくり考え直してみよう。いわゆる「パンデミック」は間違った陽性結果を出す検査によりでっち上げられたものだ。それにより感染率は大幅に拡張された。多くの人々の死は、不適切な治療法がとられたことと、治療が行われなかった結果生じたのであり、さらにすべての死亡の死因がCOVIDによるものだとされたのだ。

 意図的に煽られた恐怖を使って、だまされやすく、恐怖におののいている人々が承認されていない「ワクチン」を打つように仕向けられている。その「ワクチン」は、COVIDウイルスそのものと同じくらい、あるいはそれ以上に危険であることが証明されているというのに。

 この厳しい状況が正常化されることはない。というのも、巨大製薬会社とその関連の医療機関はお抱え科学者を雇い、医療従事者を教化している。さらに売女メディアは公式説明に疑問を投げかけることを決して許さない。

 例えば、ワクチンに関連した死は検死されていない。その目的は、その死が、ワクチンが原因であると特定されないようにするためだ。さらに、ワクチンが人体にどのような悪影響を与えるかを明らかにしないために、だ。

https://www.globalresearch.ca/post-covid-vaccine-deaths-not-being-autopsied-why/5749994

 実際、VAERSや英国のYellow Cardの数値が示されてはいるが、ワクチン関連の死は「非常にまれである」と片付けられてしまっている。ワクチン関連により死が引き起こされているというデータが山のようにあることがまるで見えていないかのように。ファウチも、CDC(米国疾病予防管理センタ-)、FDA(米国食品医薬品局)も、売女メディアも、「ワクチンは害ではなく益をもたらす」という嘘話を維持できている。気づいて欲しいのは、この言説がたとえ真実だとしても、その根拠は非常に弱いという事実だ。つまりこの言説というのは、「より多くの命を救うためには、何人かの人々を危険に陥れることになっても仕方ない」という理論に基づいたものなのだから。
 
 このような根拠の薄い話を持ち出しても、ワクチン接種を強制したり、ワクチン接種を受け入れる圧力をかける行為を正当化することはできない。売女メディアであるCNNの子飼いの「医療専門家」であるジョナサン・レイナーは、テレビ番組で「すべての米国民に対してコロナウイルスのワクチン接種を強制すべきだ」と発言している。

https://www.globalresearch.ca/video-cnn-doctor-says-time-start-mandating-covid-vaccines/5749996 

 フランスのマクロン大統領は強制ワクチン接種や、ワクチンパスポート計画を立ち上げようとしている。

https://www.rt.com/news/529029-france-vaccine-passports-macron/

 現在のホワイトハウスの住民が考えているのは、工作員を各戸に派遣して、すべての米国民にワクチンを打たせることだ。

 なぜこんな全体主義的な措置が執られようとしているのか?このウイルスが、ワクチンほど危険なウイルスではない可能性を示す証拠が積み重ねられているというのに。いったい何が起こっているのか?自分の体のことを自分で決める権利のある女性たちが、ワクチン接種を強制されていいのだろうか?際限なく生み出される変異種に対抗すべく大規模な予防注射計画が推進され、結局は巨大製薬会社の利益を保障するだけのことになるのだろうか? ワクチン強制接種や、都市封鎖措置や、マスク着用の目的は、個人の自主性を尊重する社会を終わらせることなのだろうか?私たちの周りで伝染病を流行させる目的は、支配者層がすべての権力を手に入れるためなのだろうか?人口削減計画の一環なのか?それともこれらはすべて、私たちを外部からリモコン操作しようという魂胆からくるものなのか?

https://www.globalresearch.ca/mrna-covid-vaccine-not-vaccine/5734464 

 なぜこんな措置を採る必要があるのか?ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンによる治療法が普及していて、COVIDによるものだとされる死者数や症例者数は、恐怖を煽るために水増しされている、というのに。

 なぜ異論を唱えている科学者や医学者たちは黙らされているのだろう?

 この「パンデミック」のすべては、証拠などは鑑みられずにでっち上げられたのだ。今皆さんに知っていただきたいことは、「真実は公式説明とは全く違う」という事実だ。

 さあ、ここからが本題だ。

 私の記事に書かれた情報から考えれば、自分自身が秘密の企みに関わる規則の中で操作されていることに気づくはずだ。今我々が直面させられようとしている内容についての力強く決定的な証拠を示す文書が存在する。それはディビッド・マーティン博士が書いた文書だ。その内容は、COVIDは、研究室から事故で流出したり、コウモリから自然発生したのではなく、意図的に放出されたものであるというものだ。

 この説について考えるのは何よりも気が滅入ることだ。この説によれば、「COVIDウイルスは、米国で製造され、2002年に特許を取得した」というのだ。NIHや米軍 がその特許取得者として名を連ねている、というのだ。

https://odysee.com/@vaccines-covid-nwo:3/JgxEMA02opvp:6 リンク先の動画の9分~10分のところでこんな発言がある。「私たち(米国)は、SARSを作り出し、2002年4月19日に特許を取得した」と。

 COVIDに関わるすべての要素73件については、いわゆるパンデミックとされている流行の前にすでに特許が取られていた。つまり、そのウイルスの存在が認知される前から、特許が取られていたということだ。

 動画の29分~30分の箇所の以下の発言を聞いて欲しい。「我々は、いろいろなコロナウイルスに効くワクチンのような医療上の対策をとる必要があることを一般の人々にもっと理解してもらう必要がある。その鍵となるのは、メディアの協力だ。さらに経済界もその潮流に従ってくれるだろう。その潮流を利用して、真に問題となる課題を前に進めることを考える必要がある。最後には自分たちの利益になるということが分かれば、投資家たちも同調してくれるだろう」。この発言を行ったのは、NIHのファウチ所長からコロナウイルスの研究に関して資金援助を受けている人物だった。

 もう一つ覚えておいて欲しいことは、UNC(ノース・カロライナ州立大学)や、NIAID(米国国立アレルギー・感染症研究所)や、モデルナ社が、スパイク・タンパク質「ワクチン」の製造をパンデミックに先んじて始めていたという事実だ。

 このインタビュー動画におさめられている情報が明らかにしているのは、このウイルスは、公共医療や市民の自由を踏みにじる目的で意図的に放出されたという事実だ。https://odysee.com/@vaccines-covid-nwo:3/JgxEMA02opvp:6

 サイトのfactcheck.orgは、マーティン博士の発言を否定している。しかしこのfactcheckというサイトは信用ならない。

 サイトfactcheckが「真実を確かめる」と主張するのは、「或る主張が、すでに発せられている公式説明から外れていないかを確かめる」という時だけだ。その主張が公式説明と食い違ったり、公式説明と反対の内容であれば、その主張は真実ではないとされ、陰謀論扱いを受ける。
 言い換えれば、或る主張が正しいかどうかの基準は、すでに存在する公式説明と相容れるかどうかで判断される、ということだ。

 fact chekerが、公式説明が事実かどうかを確かめることは決してない。

 つまりfact chekerはただ公式説明を支持するためだけに存在している、ということだ。

 マーティン博士の主張をもとに、「COVIDの大流行(あるいは意図的な放出)のずっと前から、COVIDに関して米国政府の代理機関や製薬会社が73件の特許を取得していた」という情報を読み取ることは間違いである可能性もある。しかし、それが正しいかどうかは、政府から独立した専門家たちによる公的な議論の結果決められるべきだ。公式説明の太鼓持ちをしようというfact checkerの仕事ではない。
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米国発の2つのパンデミック。コビドと銃乱射事件

米国発の2つのパンデミック。コビドと銃乱射事件

<記事原文 寺島先生推薦>
US has Unleashed Two Pandemics Upon the World: the COVID and the Mass Shootings

ジャーナルNEO 2021年6月27日
ウラジミール・プラトフ(Vladimir Platov)著
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年7月20日



 米国政府のプロパガンダ機構が、どれだけ一生懸命米国を「罪のないかわい子ちゃん」に見せようと努力しても、最近耳にするニュースを聞けば、本当の姿からは程遠いそんな嘘だらけのイメージは粉砕される。

 さて米国国立衛生研究所が先日発表した報告によれば、COVID-19コロナウイルの感染者は、2019年の12月の時点ですでに米国にいたようで、それは米国の科学者たちが行った血液サンプルの研究からわかったことだそうだ。この研究は、2020年の1月2日から3月18日までの間に、50州の米国市民から収集した2万4000例以上のサンプルを検査した研究結果で明らかになったものだ。その結果、以前考えられていたよりも早い、2019年12月時点でCOVID-19の感染は既に米国で起こっていた可能性が出てきた。

 この結果は、米国政府が最近ばらまこうとしていた情報とは食い違っている。米国政府は、コロナウイルスは中国の研究所で意図的に作られたとされるコロナウイルスが、「流出した」という主張を行っていた。このような「ウイルスは人工的に製造されたものである」という説は、米国や世界保健機関の感染病担当医長により否定されている。

 西側諸国での情報拡散キャンペーンにより、コロナウイルスの「研究所起源」説が横行するなか、中国当局は断固として、COVID-19が武漢の研究所から「流出」したという言説を否定し、「科学の問題を明らかに意図的に政治問題にすり替えた」として米国政府を非難した。

 「このウイルスは、コウモリのコロナウイルの研究を行っていた武漢の研究所から流出した」という言説の発端を思い起こして欲しい。このような言説を米国が大きく取り上げたのは、「ウォール・ストリート・ジャーナル」誌が先月以下のような報道を行ったことを受けてのことだった。その報道の内容は、米国の情報機関が、武漢ウイルス研究所の3名の研究者が、2019年の暮れに「特定できない病気」に罹患し、病院で治療をうけようとしていた模様であることを明らかにした、という内容だった 。以前ウォール・ストリート・ジャーナル誌は2020年の5月に、米国政府の主要な研究所からの報告として、「研究所からの流出」説は、十分有り得ることであり、より詳しい調査が必要である、と報じていた。

 コロナウイルスのパンデミックだけでなく、もうひとつ米国由来の「銃乱射事件」の世界的流行が、米国内外で大きな懸念となっている。同サイトNEOが以前報じたことだが、米国のメディアが、警鐘を鳴らして強調したのは、「米国の1つか、あるいは複数の州で、様々な銃乱射事件が発生し、人が殺されるという事件が報道されない日はない」ということだった。 米国は、銃撃による死という既に常態化している課題に加えて、むごたらしい銃犯罪の流行に震え上がっている。

 6月上旬だけても、死者数は増えている。米国テキサス州のオースティン市では銃撃事件で12名が負傷し、うち一人が重傷を負った (オースティン市救急隊の報告による)。その数日前には、フロリダ州で孤児院から抜け出した10代の2名の青年が他人の家に不法侵入し、警官たちと銃撃戦になった。 ABCの報道によれば、6月6日にもフロリダ州の銃撃事件で、3名の死者と、6名の負傷者が出た、とのことだ。

 2021年の5月末の時点で、2021年の米国の銃撃事件の総数は、2020年の年間総数よりも20%、2019年の年間総数よりも40%!も増加している。

 5月下旬のユーロニュース社の報道によれば、カリフォルニア州サンノゼ市内の鉄道施設内で8人が殺害された、とのことだ。会社員が同僚に発砲した事件だった。2021年になってからまだ6ヶ月もたっていないのに、これが今年米国で起こった230件目の銃撃事件だった。

 フォックスニュースの報道によると、マイアミのスワンキーというレストランは、銃犯罪により大騒ぎになっている。具体的には、5月30日の日曜日に、覆面した3名の銃を持った男たちが、宴会場で食事していた人々に対して発砲した事件だ。少なくともこの襲撃により2名が亡くなり、約25名が負傷した!ABCニュースの報道によれば、この事件は先月米国で起こった同様の事件の68件目である、とのことだ。

 強調しておくべきことは、公共の場における米国での銃撃事件が特別なことではなくなってからもう長年になる、ということだ。5月16日には、ニューヨーク・シティの北部のブロンクス区での銃撃事件において、少なくとも5名が負傷した。その数日前にも、ニューヨーク州や、フロリダ州や、メリーランド州で銃撃事件が発生している。5月2日には、ウィスコンシン州グリーンベイ市附近のカジノで銃撃事件がおこり、少なくとも7名が負傷した。

 軍人同士の銃撃戦は、米国の軍事施設において特別なことではなくなっている。6月9日にはテキサス州のラックランド共同基地で銃撃事件が発生し、後にSNS上で話題となったのだが、「避難命令」が発令されたそうだ。ラックランド基地は、州兵や将校たちの訓練所として使用される基地として指定された基地だ。

 それよりも前に米海軍はツイッターで、フォートデトリック基地で銃撃事件があったが、その実行者は海軍の看護兵だったことを発表していた。

 米国のメディアは、2020年に殺人事件などの暴力事件が急増しているのは、コロナウイルスのパンデミックのせいだという報じ方をしている。しかしフォックスニュースの司会者タッカー・カールソンはこう指摘している。「ロシアやメキシコなどの‘’普通の国々‘’では、コロナによる隔離状態の中での犯罪件数は減少しており、件数が増えているのは米国だけだ」と。従って、カールソンは、「犯罪の蔓延の真の理由は、民主党政権の政策が上手くいっていないことだ」 と考えている。

 最近米国で起こっていることを見れば、米国人の本業は暴力行為であることは間違いのない事実だと言える。米国では、戦争は日常的に存在するものであり、ある人が自分の野望を実現するには、暴力を使うことが手っ取り早い方法になっている。米国史の始めから現代に至るまでずっと、米国の支配者層は近隣の国々に対する侵略戦争に国民を巻き込むことが常態化している。さらには国内でも様々な闘争を起こし、支配者層にとって気に入らないものたちを苦しめてきた。インディアン(ネィティブ・アメリカン)の領土の侵略から始まり、次にアフリカ系アメリカ人たちに対する戦争を仕掛け、最後には一般の労働者や農民たちに対する戦争を行った。 労働者や農民たちに対する戦争の例をあげれば、彼らが支配者層から嫌われたのは、1870年のストライキが原因だった。このストライキは、南北戦争との類似点があることがよく指摘されている。米国においては、政治問題の解決には暴力が常に付きまとってきた。「私たちは、本質が暴力にある社会を打ち立ててしまった。我が国にとって最も深刻な脅威は、外国の権力からのものではない。我が国の内部にある軍国主義なのだ。本当に気が滅入ってしまう事実なのだが、私たち米国民は明らかに戦争に慣れてしまった国民なのだ。長年私たちはずっと、戦時中か、世界のあらゆる地域と直ぐにでも戦争を始められる状態かどちらかの状況に置かれてきた」 。こう書いたのは、元上院外交委員長のウィリアム・フルブライトだ。

 従って、政府当局が米国で大規模な銃撃事件が蔓延することを恐る恐る阻止しようとしても上手くいっていないのは、驚くべきことではない。特にこのことを浮き彫りにさせたのは、6月8日に米国上院において、米国内での銃の販売を規制する法案を通すことが出来なかったことだ。ポリテコ紙の記事の通り、共和党と民主党の両党の代表者たちが、法案の文書化において折り合いを付けることが出来なかったため、話し合いを止めてしまったのだ。こうなれば、大規模な銃撃事件の蔓延が米国内で拡がり続けることになるだろう。

 私たちはたった一つの社会の中で暮らしているので、どんなパンデミックもすぐに国中にひろまってしまう。こうやってCOVID-19は世界中に広まってしまった。そして不幸にも、大規模な銃撃事件の蔓延も、多くの国々で広まりつつある。 すでに「稀な事件」として済まされなくなっているのだ。多くの国々では、米国のことはなんでも真似するのが「かっこいい」とされている。たとえ犯罪の蔓延でも、だ。

 積極的で効果的な対応でCOVID-19のパンデミックと戦ってきたことで世界から注目を得たロシアは、 ロシア製のスプートニクⅤやそれ以外の複数のワクチンや医薬品を世界に供給している。そのロシアは、国内で小火器の犯罪使用が急速に蔓延していることに対して、国家レベルで対応していく方向性を打ち出している。6月16日のロシア国会議員総会では、弾薬や、銃や、銃の部品の不法な販売は重大な罪とし、爆発装置の販売は最大20年の懲役が課される法案が採択された。これらの法改正は、ロシアの刑法や、刑事訴訟法において、「不法な武器売買に関する罪の重さを高める」ために行われているものだ。

Vladimir Platov, expert on the Middle East, exclusively for the online magazine “New Eastern Outlook”.



Vladimir Platov, expert on the Middle East, exclusively for the online magazine “New Eastern Outlook”.

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mRNAワクチンの開発者の名が歴史から消された

<記事原文 寺島先生推薦>

mRNA Vaccine Inventor Erased from History Books
Global Research
2021年7月6日

ジョセフ・メルコラ(Joseph Mercola)著
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年7月20日


 2021年6月21日、mRNAワクチン技術の生みの親であるロバート・マローン博士が、ポッドキャストのダークホースという番組で、COVID-19の遺伝子治療薬品接種の危険性について語った。この番組は、すぐにユーチューブから削除された。

 マローン博士が懸念しているのは、政府が危険性についての透明性を持っていないことだ。さらに人々がこのような試用段階にある薬品の接種を強制しようとしていることだ。このようなことは生物倫理法に反することだ。

 マローン博士は、子どもたちや、ティーンエイジャーや、青年たちにとっては、危険性が利点よりも大きいと考えている。さらにSARS-CoV-2ウイルスから自然に回復した人々は、接種するべきではない、とも考えている。

 マローン博士がポッドキャストのダークホースという番組に出演した5日後、マローン博士の科学における業績や貢献がウィキペディアから消された。

 つい最近の2021年6月14日、マローン博士が果たした功績が、ウィキペディアのRNAワクチンの歴史についてのページに広く取り上げられていた。しかし6月16日には、マローン博士の名前は消され、博士の業績は、ソーク研究所や、カリフォルニア大学や、ウィスコンシン大学などの名前が明示されていない研究者たちの業績ということに変えられてしまった。

*

 2021年6月11日、mRNAワクチンの技術を開発したロバート・マローン博士は、ポッドキャストのダークホースという番組で、COVID-19に対する遺伝子治療薬品の接種に関する危険性について発言した。この番組の司会は、ブレット・ワインスタイン博士だった。この番組はユーチューブからすぐに削除され、ワインスタイン博士は警告を受けた。



 COVID-19に対するこれらの注射を製造するのに使用される技術を開発した人の言い分に検閲をかけるなど、びっくり仰天だ。しかし、マローン博士に対する検閲はこれだけでは終わらなかった。上記の動画の内容の通り、マローン博士の科学における業績までもが抹消されたのだ。

ウィキペディアはマローン博士の科学における業績を抹消

 つい最近の2021年6月14日、マローン博士が果たした功績は、ウィキペディアのRNAワクチンの歴史についてのページに広く取り上げられていた。マローン博士は、1989年に「カチオン性リポソームを使ったRNAトランスフェクション(訳注:外部から生体細胞内に核酸を取り込ませること)を人工的な環境においても、生体内においても、高い効果を持って成功させた共同開発者のひとりとして記載されていた。

 1990年にマローン博士が証明したのは、「試験管内で複製されたmRNAは、細胞に遺伝子情報を伝え、生体内の細胞器官内でタンパク質を製造できる」ことだった。マローン博士はさらに、最初にmRNAワクチンの臨床実験を行った研究チームの一員だった。要するに、mRNAワクチンに関するマローン博士の科学的知識には、疑問を挟む余地がない、ということだ。

 その2日後の2021年6月16日、マローン博士がポッドキャストのダークホースという番組に出演してたったの5日後。マローン博士の名前が、ウィキペディアの目録から外された。いきなり mRNAを体内にに注入する方法を発見した人が、ソーク研究所とカリフォルニア大学の名前が示されていない研究者たちということになってしまった。そして「注入されたmRNAが細胞器官内でタンパク質を製造できることを確認した」 というマローン博士の1990年の業績も、ウィスコンシン大学の名前が示されていない研究者たちのものにされてしまった。



 ハンガリー人の生化学者のカタリン・カリコー氏が突然、mRNAワクチンの開発者であるとして大手メディアからの賞賛の的になっている。これは都合のいいことだ。というのも、カリコー氏は、バイオンテック社の副社長の一人であり、バイオンテック社は、ファイザー社のCOVID対応注入剤の製造者なのだから。カリコー氏の非公式の来歴欄には、ハンガリーが共産主義国だったころ、警察の情報提供者をしていたことまで書かれている

 上記の動画の内容の通り、こんなことは検閲の域を超えている。こんなことは歴史修正主義だ。ジョージ・オーウェルの『1984年』で描かれていたような歴史の書き換えを、現実世界の公式記録として行っているのだ。こんな潮流は計り知れないくらい恐ろしい。

マローン博士はmRNAワクチンについて何を語ったのか?




この動画を見るにはこちらをクリック

 ワインスタインのポッドキャストの番組でマローン博士が語った重要な話は、政府にはこのワクチンの危険性についての透明性がなく、こんな試用段階にある薬品の注入を強制すべきではない、ということだった。さらに、子どもたちや10代や青年たちにワクチンを打つことにより生じる危険性の方が、利点よりも大きいということだった。そしてSARS-CoV-2ウイルスに感染した後に快復した人々も、このワクチンを打つべきではない、ということだった。 2021年6月24日のフォックスニュースでのタッカー・カールソンとのインタビューの中で(上記の動画を参照) マローン博士はこう語っていた。

 「私の意見ですが、人々にはワクチンを受け入れるかどうかの決定権があると思います。このワクチンは試用段階にあるということを考えれば、特にそうです。私が心配なのは、リスクがあると知っていながらその数値を知る手がかりがないことです。私たちにはきちんとした決定を下すのに必要な情報が本当にないのです」

 私たちが十分な数値を手にすることが出来ていない大きな理由の一つに、米国食品医薬品局(FDA)がワクチン接種後に厳格なデータ収集や、そのデータの評価を意図的に要求していないことにある。この懸念に関しても、ダークホースという番組でマローン博士が明らかにしていた。

 FDAはなぜこの先大規模に実施されるであろう、今まで使われたことのない新しい技術に関するデータ収集のやり方を、ぬるいやり方にしたのだろうか?接種後のデータ収集がなければ、これらの新製品の安全性を評価することができないことは明らかだ。効果的なデータ収集や、データの評価を行うことなしに、危険信号を察知することはできない。

まずはCOVID注射の危険便益分析が必要だ

 更にマローン博士が指摘したのは、危険便益分析が行われていないことだった。それが博士のもうひとつ腑に落ちていない点だった。ただし、今分かるデータによれば、これらのCOVID-19注射は、いまだかつてないほど危険な医薬品であると言える。

 例えば、COVID-1注射を打って亡くなった人々の数は、ここ30年で、70種以上のワクチンで亡くなった人の合計を超えている。さらに季節性インフルエンザワクチン接種後の死者数より500倍多い。これは史上最も厳しい結果だ。また、COVID注射の危険度は、豚インフルエンザワクチンの7倍ある。豚インフルエンザワクチンで副反応の出る確率は、100万人に25人の割合だった。

 偶然にも、査読を受けた危険便益分析が医学誌に発表されたのは、マローン博士がカールソン氏とのインタビューで語ったのと同日だった。

 その分析で明らかになったことは、ファイザー社のワクチンを使用した場合、COVID-19による死者を一人減らすのに何人がワクチン接種しなければならないか(この数はNNTVと呼ばれている)だった。その数は9千人から5万人の間だということがわかった。さらにCOVID-19による死者を3人減らすのに、2人がワクチン接種のせいで亡くなる計算になることもわかった。その分析の著者たちは、「このように利点がはっきりとしていないため、政府はワクチンに関する政策を見直すべきだ」と提言している。

スパイクタンパク質は、活性化した細胞毒素だ

 ダークホースという番組のインタビューでマローン博士はFDAに対して警告を発していた。具体的には、COVID-19の注射が体内の細胞に製造させようとするスパイクタンパク質が健康上の問題をひきおこす可能性がある、という警告だ。

 FDAはマローン博士の懸念を退け、「スパイクタンパク質が生物学的に活性化しているとは考えていない」としていた。さらに、ワクチン製造業者は注射を製造する際に、スパイクタンパク質が1箇所に留まり、自由に動き回らないようにしている、ともしていた。しかし実際のところは、その2つの主張は、両方とも間違っていた。

 SARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質には生殖毒性があり、ファイザー社の生体内分布データによれば、スパイクタンパク質は女性の卵巣に蓄積されることが分かっている。それにもかかわらず、ファイザー社は生殖毒性研究を行わないことを決めている。

 この手法が開発された当初から、SARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質は、接種部付近に留まってはいないし、生物学的に活性化している状態にあるという2点は分かっていたことだ。 スパイクタンパク質は、COVID-19の症状の中で最も厳しい症状である異常出血や、体中にできる血栓や、心臓の問題や、神経の損傷の原因になっている。

 これらと同じ問題が、今COVID-19の遺伝子治療の接種を一度か二度接種した人々の中で圧倒的に多い人々の間にも見られている。SARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質には生殖毒性があり、ファイザー社の生体内分布データによれば、スパイクタンパク質は女性の卵巣に蓄積されることが分かっている。

 それにもかかわらず、ファイザー社は生殖毒性研究を行わないことを決めている。スパイクタンパク質が健康をどれだけ破壊するかのさらに詳しい情報については、ステファニー・セネフ博士、ジュディ・マイコビッツ博士に私がインタビューを行ったこちらの動画を参照。

COVID注射キャンペーンは、生命倫理法に違反している

 ワインスタイン氏、カールソン氏とのインタビューにおいて、マローン博士が強調していたのは、医学実験においては、必要以上の危険を避けるために生命倫理の原則や、生命倫理法というものが存在しているのに、現状はこれらの法が蔑ろにされている、という点だ。マローン博士はこの件に関して2021年5月30日に出したエッセイで、より詳しく触れている。

 「基本的に、成年は緊急使用許可の契約においては、インフォームド・コンセントに署名する必要はないとされている。しかしだからといって臨床実験のインフォームド・コンセントの文書に通常は記載が義務付けられている内容をすべて明らかにしなくてもよい、という訳にはいかない

 そして今、緊急使用許可段階にあるワクチンを、青少年層の人々に接種させることを求めている政府機関も出てきている。この年代層の人々は、臨床実験に参加するためのインフォームド・コンセントを、文書であれ、なんであれ、定義上直接行うことができないのだ。

 ここで重要になってくるのは、これらのワクチンに関する副反応についての情報開示や、議論を封じ込めることは、臨床実験における倫理上の鉄則に反する行為である、という事実だ。この原則は、ジュネーブ諸条約や、ヘルシンキ宣言にまでさかのぼるものだ。人間を対象にした臨床実験においては、インフォームド・コンセントは、必須事項なのだ」

  適切なインフォームド・コンセントのない臨床実験は、ニュルンベルク綱領に反するものでもある。ニュルンベルク綱領というのは、人間を対象にした臨床実験における一連の倫理原則を示したものだ。これらの倫理原則は第2次世界大戦の終盤に行われたニュルンベルク裁判で明らかになった医療上の悲劇が、再度起こらないことを目的に定められたものだ。

  米国においては、マローン博士のエッセイでも引用されていた、人間を対象にした臨床実験の際に守られるべき倫理原則を定めた「ベルモント・レポート」というものも存在する。これは連邦規則集第45編第46章補遺Aにより保障されるものだ。ベルモント・レポートにおいては、インフォームド・コンセントは以下のように定義されている。

 「この件に関しては、人々に対する敬意が要求される。臨床実験の参加者には、可能な限り、実験後何が起こるか、何が起こらないかを選ぶ権利が与えられる。このような選択の機会が提供されるのは、インフォームド・コンセントが十分与えられた場合である。

 インフォームド・コンセントの重要性に関して疑問の余地はないが、インフォームド・コンセントの本質や、可能性に関しては議論が残っている。とはいえ、インフォームド・コンセントには3つの原則があることは、広く認識されている。その3つとは、情報、理解、自発性である」

 米国人、いや全世界の人々にとっても、これらの遺伝子治療法に関する情報を自由に入手し、共有することは妨げられている。さらに悪いことに、ファクトチェッカー(事実確認者)たちや、巨大SNS業界により、我々はまちがった方向に向かわされている。彼らは、この遺伝子治療法に関する批判的な考え方や疑問を呈するような情報については、情報の拡散を禁止したり、偽情報というタグをつけたりしている。そしてワクチンの真の危険性についても、同じような検閲を行うことで、正しい理解を行うことを妨害している。

 最後に、政府やワクチン利害関係者が、学校や企業に試用予防注射の強制接種を推奨していることについて触れる。これは「任意性」という概念をおかすものだ。政府や私企業は、百万ドルの宝くじや、授業料全免をえさにして、この臨床実験に人々を巻き込もうとさえしている。こんな行為は、倫理上許されないし、法律違反でもある。以下はマローン博士の主張だ。

 「これらのワクチンはまだ市場販売の認可(許可)がされてはいないので、人々に臨床実験への参加を強制することは明確に禁じられている。そのため、臨床実験への参加強制を一般的に認めるような公共医療政策は、禁じられることになる。
 
 例を挙げれば、私が子どもたちに臨床実験をうけさせるために、参加のご褒美にアイスクリームを用意するようなことを行えば、米国IRB(institutional human subjects safety board:人間を対象とした研究 について安全性、倫理性および科学的妥当性を審査する機関)はそのようなやり方を認めないだろう。

 また私がある地域で、7割を超える住民を臨床実験に参加させなければ、その地域の住民の自由権を剥奪するというやり方で研究を行ったとすれば、このような研究手法も、非治験者を強制参加させるとして、米国IRBからは認められないだろう。臨床実験段階において、強制参加は許されていないのだ。

 このような強制行為は、人間を対象にした臨床実験に関しては、世界のほとんどの国々であきらかに踏み外してはいけない線だと考えられている。公開議論が許されていない中で、そのような条件を無理矢理のまされている今の私たちは一体どういう状況なのだろうか?最後に私が望んでいることを言わせてもらおう。皆さん、私と一緒に行動して欲しい。一度立ち止まって、今何が起こっているかをじっくり考えて欲しい。私には論点がはっきりと見えている。

 1)「緊急使用許可」されているだけの未承認の医薬品であり、臨床実験中の試用医薬品にすぎない。

 2)国家機関から「緊急使用許可」を認められているが、インフォームド・コンセントが文書化されておらず、人間を対象にした研究製品として基本的に短期間の試用しか認められていない。

 3)ジュネーブ諸条約や、ヘルシンキ宣言や、人間を対象にした研究における倫理を支持するという体制において必要とされているのは、対象となる人々に対するインフォームド・コンセントの完全実施と、臨床実験への強制なしでの参加である。

 マローン博士がCOVID遺伝子治療について発言する資格を十分に持っていることは明らかだ。それは医療倫理に深く気を配る医師であるだけではなく、マローン博士こそが、mRNAワクチン研究を初めて開発し、実行した人物だからだ。その博士が今、巨大SNS産業から検閲を受け、科学史から完全に名前を消されたという事実は、それ自体が犯罪行為であり、ほとんどすべての人々が懸念すべき事態だと言える。

 こんなとんでもない検閲行為から明らかにわかることは、メディアが完全に変節してしまったという事実だ。 「COVID注射を打とうという多くの人を止めようとする人々や情報が、すべてメディアから取り除かれているからこそこうなっている」というのが現状について唯一可能な説明だ。 そして全ての情報が明らかにしているのは、COVID注射は人類史上最大の人類に対する罪であるという事実だ。それなのに、COVID注射に対する反論はすべて受け入れられない。

 マローン博士の功績が抹消されることが可能であるなら、博士と同じ運命を辿らなくてすむように残された私たちはどうすればいいのだろうか?普通の日常生活と、架空ではあるが薄気味悪い予言の書である『1984年』で描かれた世界との間の境目が、日に日になくなりつつある。私たちがどこに連れていかれようとしているかは明らかだ。終わりに待ち受けるのは、 日々積み重ねられている嘘を信じて受け入れていくしかない世界だ。そんな運命から逃れるためには、事実とデータと真実を何としてでも共有しようと努力しなければならない。

 「全米ワクチン情報センター (NVIC)」は最近、50件以上のプレゼン動画を公表した。それは昨年の10月16日から18日に開催された「第5回ワクチンに関する世界会議」からの有償の映像を、無料視聴できるものに変更した動画だった。

 その会議のテーマは、「21世紀における健康と自律の保護」であり、その会議に参加していたのは、医師や、科学者や、医療関係の教授や、人権活動家や、憲法や市民権を守ろうとしている弁護士や、作家や、障害を負った子どもの親たちであり、ワクチンの科学や、政策や、法律や、倫理や、感染症や、コロナウイルスや、COVID-19ワクチンについて話し合われた。

 2020年12月に、英国の或る会社がこのNVICという団体とその会議を誤解させるような偽情報を出版したため、NVICはすべての会議の視聴を無料にしたのだ。その会議を視聴すれば、知っておくべき情報はすべて手に入るし、健康面についての自分の自由を守ることができる。

 こんな信じられない機会をお見逃しなく。私もこの元気がもらえる会議の発表者の一人であり、みなさんにぜひこのプレゼン動画を見ていただきたい。SNS業界の支配者たちが検閲を行い、視聴禁止にしてしまう前に、是非。

 


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イベルメクチン。COVIDを駆逐した医薬品。

 
<記事原文 寺島先生推薦>
The Drug that Cracked COVID
By Michael Capuzzo 、Mountain Home Magazine 2021年5月1日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2021年7月20日

 

 2020年12月18日の朝、ニュースキャスターが、ニューヨークのCOVID-19による悲惨な死者数を伝え、お天気キャスターがバッファロー市ではホワイトクリスマスになるだろうという予報を伝えていた。その時、ジュディ・スマントケビッチは家の清掃の仕事を終え、車で家に帰るところだった。もうすぐ来るクリスマス休暇にワクワクしながら。しかし、彼女の背中がひどく痛み始め、とんでもない疲労感に襲われた。「80歳という歳でも働き詰めの毎日ののせいかと思っていました」と彼女は後に語った。「まさかCOVIDにかかっていたなんて・・・」

 バッファロー市のすぐ東のニューヨーク州チークタワーガ町にある彼女の小さな家は、クリスマスの準備がしっかり整えられていた。数マイル離れたところに住んでいる娘のミッシェルは、1日に5回も母親の家に話をしに来ている。そのミッシェルがジュディの孫娘と共に、おばあちゃん家の前の芝生に、クリスマスツリーや、雪だるまを用意していた。まるで、1945年の映画「素晴らしき哉、人生」のワンシーンと見まがうまでにせっせと準備していた。息子のマイケルがフロリダから妻のハリーと共に帰省し、姉がクリスマスのご馳走を作るのを手伝った。例年は25日が家族で集まる日だったのだが、マイケルによれば、「コビドのせいで急にこの日になりました」とのこと。57歳のマイケルはもう30年近く、バッファローから離れたところに住んでおり、帰省を楽しみにしている。

 しかしその年に限っては、彼は心配でいっぱいだった。母親が1日に12時間も眠っている。食べることもできない。電話を持ち上げることも。「私は大丈夫だから。ちょっと疲れただけ」とだけ言い続けて。でも元気な時の母は、日が昇れば必ず起床するような人だった。シングルマザーとして、2人の子どもを育て上げ、メトロポリタン生命保険会社で所長として35年間勤め上げた後、今は週に5日間、午前中に女性の友人たちとともに家の清掃の仕事を続けていた。「忙しくしておかないと落ち着かないのよ」という理由で。12月22日、クリスマスの3日前に、ジュディはCOVID-19陽性と診断された。

 

 「私たちは疲れ切っていました」とマイケルは言った。家族で囲むクリスマスの夕食会は、取りやめになってしまった。ジュディは自宅で監禁状態のなかクリスマスを過ごした。そしてクリスマスの4日後、ジュディは救急車でミラード・フィルモア・サバーバン病院に搬送された。そして大晦日に、マイケルとミッシェルのもとに、病院から電話がかかり、母がICUに運ばれていることを知らされた。あっという間の出来事だった。「私たちは母と一緒に居られない」とマイケルは語った。「母の手を握り、母と同じ部屋で寝ることもできない」。マイケルはすべてを覚えておくためにメモを残すことにした。「“人工呼吸器をつけることに同意したよ”と語る、電話口から聞こえてくる母のかすれた声を聞いたときは、本当に心が痛んだ」と彼はメモに書き残していた。

 まるで昏睡状態にでも陥っているかのように、マイケルの母は元気がなく、返答もなかった。人工呼吸器が機械的に母親に変わって呼吸をしている状態だった。医師たちは、「自分たちができることはもうほとんどない」と語り、ジュディが生き残る可能性は風前の灯火だった。ジュディが受けた治療法は、世界保健機関(WHO)や米国国立衛生研究所(NIH)などの主要な公的医療機関が推奨しているCOVID-19に対する世界標準の治療法だった。その治療法とは、「支持療法」と呼ばれているものだった。ジュディは家にとどまるように言われた。それは医者が彼女に対してできることが何もなかったからだった。患者たちを医師などその他の人々から遠ざけることが最善の方法だったのだ。しかし2週目にジュディの呼吸に問題が起きたのだ。それは病気がいのちに関わる段階まで進んだという兆候であり、そうなれば病院に行っても、医師たちが支持治療を行うことしかできない。つまり、ジュディは自分のいのちを自分で救うしかなくなったのだ。「このウイルスに対して効果があると証明された抗ウイルス剤はない」。この記事は2020年3月17日にニューヨーク・タイムズ紙が出したものだ。その記事の見出しは、「何百人もの医師たちがコロナウイルスの治療法を求めて奮闘している」というものだった。この記事が出たのは、パンデミックが始まってたった7日後のことだった。その当時世界の死者数の合計は7138人だった。ニューヨーク・タイムズ紙によれば、「感染した人々に対して、医師がとれる最善の治療法は、支持治療だ。支持治療とは、必要に応じて、患者に十分な酸素を与え、高熱を抑え、人工呼吸器を使って肺に空気を送るという治療法だ。そうやって体内の免疫系が感染と戦うための時間を稼ぐのだ」。この記事が出版される頃には、世界の死者数の合計は330万人に上っていた。それでもまだ、科学者たちの格闘は続いている。2021年になっても、NIHや WHOはいまだに「解熱剤のタイレノールと水」を服用するよう推薦しているだけだ。COVID-19のすべての段階に有効だと承認された治療法はいまだにない。

 ワクチンの導入が始まってはいるが、それが「すべてに対する答え」にはなっていない、とNIHのフランシス・コリンズ局長は、最近60 Minutesという番組で語った。裕福な国々で、ワクチンを打ち破る恐れのある変異種が出回っているからだ。そしてその変異種というのは、世界人口79億人の中の大多数を占める貧しい人々の中から生み出されているのだ。さらにそれらの貧しい人々は、大手製薬会社が作ったワクチンを近い将来打つ予定はない。「ウオールストリートジャーナル」誌によれば、2021年の世界の死者数は、まもなく2020年の死者数を超えるとのことだ。さらに何百万もの人々が亡くなると考えられている。「この先も人々が病気になることは続くでしょう。そのような人々を治療する必要があるのです」とコリンズ局長は語っている。

 マイケルは医師や看護師たちに頻繁に電話をかけていたが、「悪いニュースしか聞き出すことはできませんでした。ママはまったく快方には向かっていませんでした。“長い入院になりそうです、体調はよくありません。心の準備をしておいてください”などと言われました」。医師や看護師たちの話では、できる治療法はすべて試したとのことで、他の多くの人々と同様に、ジュディが亡くなる可能性は非常に高かった。医師たちの話では、80歳のCOVID-19の患者が人工呼吸器につながれるということは、死刑宣告をうけたも同然だ、とのことだった。そうなってしまえば生き残れない確率が80%だ、と。深刻な病状がだいたい1か月続き、病状に変化がまったくない、あるいはほとんどない場合は、最後には何もできない医師や看護師に囲まれて、愛するものがzoomの画面から泣き叫ぶ別れの声が飛び交う中で、顔面蒼白になって、呼吸が止まり、死を迎えることになるのだ。

 しかし、ジュディがバッファロー市から北東に8マイル離れた小さな病院の病室で死の床で臥せっていた時、そこからほぼ600マイル南にあるバージニア州ノーフォーク市に63歳のポール・マリク医師がいた。彼は、東バージニア医科大学の素晴らしい教授であり、世界でも著名な臨床試験を行う教授だ。その彼はまだその時点では自身がCOVID-19を駆逐する「魔法の薬」でジュディのいのちを救うことになる作業に取りかかっていたとはつゆとも知らなかった。その薬を発見しただけでは意味がなかった。その薬が、手遅れになる前にジュディの主治医のもとに届かなければ意味がなかった。ジュディだけではなく、その薬を必要としている何千もの患者に届けなければならなかったのだ。しかしそのことは1925年に、カート・ウエルチ博士が、675マイル離れたアラスカのノーム地方の患者たちに、氷と雪をかき分けて、ジフテリアの流行を食い止める薬を犬橇に乗せて届けた時と匹敵するくらい困難なことだったのだ。しかしその事件と比べても今回の「善意のための大レース」には成功の可能性がほとんどなかった。その理由は、障害物が大自然ではなくて、人間たちの精神と心だったからだ。

 マリク医師は逆境に打ち勝つことには慣れっこだった。身長は180cmを超え、体重は約100Kg、胸板は厚く、クマのような風貌をしている人物で、南部で30年過ごしたせいで、ちゃきちゃきの南部なまりをしている。そのマリク医師は、救命緊急治療に関する出版物の多さでは医学史上2番目を誇る医師だ。査読済みの論文や著書を500以上出しており、マリク医師の論文からの引用件数は約4万3千件あり、研究者として“H”レベルにランク付けされている。これはノーベル賞受賞者を凌ぐランクだ。マリク医師は、「マリク・カクテル(訳注:カクテルとは複数の薬を併用する治療法のこと)」の生みの親として、世界中で名が知られている。この治療法は安価で、安全で、包括的で、FDAに承認されている治療法であり、世界の敗血症を20~50%減少させた治療法だ。チューリッヒでも、ジンバブエでも、シカゴでも、成都でも、世界のどこの土地の病院に入院していても、病院がそのカクテルの説明を聞けばすぐに、敗血症の患者はほとんどゼロになる。マリク医師は、自身が「HAT治療法(ヒドロコルチゾン、アスコルビン酸[静脈内のビタミンCのこと]、チアミンの頭文字を取った)」と呼んでいる論文を2016年に発表し、この分野において最も厳しい査読審査が行われる科学誌に掲載されて以来、マリク医師は、世界中から高い評価を得ている。ネットでは、ジェームス・ポンドの決めぜりふの「カクテルはステア(かき回して作るやり方)じゃなく、シェイク(シェイカーで振って作るやり方)で」ということばと関連づけられて、この「マリク・カクテル」のことは話題になった。また世界中の集中治療室で、マリク医師は、敗血症の治療法を改善させた歴史的な人物とみなされている。敗血症は、ランセット誌によれば、がんや心臓関連の病気を押しのけて、昨年世界の人々の死因の一番になった病気だ。マリク医師は一風変わった天才として、また例を見ないほど優しい心をもった医師として知られている。(彼と同じく、医学論文の年報誌に最も多く論文を出している人は、患者の診察を行っていないが、マリク医師は診察の傍ら論文も出しているくらい優しい人物だ)。そんなマリク医師は、COVID-19が問題になって以来ずっと効果的な治療法を模索し続けてきた。

  ジュディの主治医が治療をためらってぐずぐずしていたとき、マリク医師は、セントラ・ノートフォーク総合病院で、昼も夜も関係なしに動き回っていた。その総合病院は病床を563台有する、東バージニア医科大学の付属病院だ。そこでマリク医師は、呼吸器系と救命緊急治療部の長をつとめ、深刻な病状にあるCOVID-19患者たちの治療に当たっていた。マリク医師は、180万を超える人口を持つハンプトンロード地方の人々から治療の依頼を受けていた。

 パンデミックのせいでマリク医師は、夜までずっとZoomでの医学の授業を重ねることになっていた。そして、COVID-19治療に当たっている世界中の医師や病院に東バージニア大学病院のCOVID-19対策治療法を毎日オンラインで世界中に伝え、「不思議な薬」に関する文献を探していた。その「不思議な薬」こそ、ジュディ・スマントケビッチの命を救い、パンデミックを終わらせる薬なのだ。

 こんなことができるなどとは多くの人が考えてはいなかった。しかし、まるでマイケル・クライトンがSFホラー小説で描いた悪病に襲われた終末世界のようなCOVID-19のパンデミックの悪夢に世界が覆われている中で、何百万もの人々が亡くなり、医師たちはなす術もなく、ただ優秀な薬学者たちが競ってワクチン開発に取り組んでいるのだ。そんな中、最終段階にある世界を救うために、ポール・マリク医師は別の映像を頭の中に描いていた。マリク医師が仰天し、愕然としたのは、全米や国外すべての公的医療機関が、史上最もよく訓練されて、最も広い知識を身につけた医師たちに、巨大製薬産業の研究者たちに跪き、後塵を拝すよう勧めていることだった。100年に一度規模のパンデミックが世界を襲っているというのに、だ。 「医師たちが“何もできない”と言ってしまうことは、ただの治療的ニヒリズム(therapeutic nihilism:何も治療しないことが患者にとって最善であるときめつけてしまうこと)です」とマリク医師は語った。「支持治療なんて、治療でも何でもありません」。マリクが行ったのは、4名の親友を招集したことだった。その4名も、偶然にも世界の救命緊急治療のトップにいる医師たちだった。マリク医師はその4名の医師たちの意欲をかき立て、自分が行っていた専門家会議に参加してもらった。その専門家会議では、COVID-19患者の治療の傍ら、持続的に医学文献の研究を行い、治療手順を開発していた。その手順とは、安価なジェネリック薬を使った治療法であり、世界中の無数の黒人や、有色人種や、貧しい人々が必要とする治療法だった。マリク医師は当初から、黒人や、有色人種や、貧しい人々に、治療法やワクチンがなければ大変なことになることを分かっていた。

 

 これらの5名の医師たちが世界を救おうと立ち上がったのだ。そして他のほとんどの医師たちと比べて、この5人が世界を救う可能性はずっとあった。というのも、呼吸に関する救命緊急治療の専門医たちというのは、病院が危機的状況に陥ったとき、病院全体において主導的な役割を果たすことがよくあるからだ。「肺は体内の器官の中で、緊急治療室で最もよく機能停止する器官であり、多くの疾病の原因となる器官です」。こう語ったのは、マリク医師の弟子のピエール・コリー医師だ。さらにコリー医師は「呼吸器系の救命緊急治療に関わる医師たちは、すべての病気に関して、もっとも腕が立ち、知識も豊富で、経験も豊かで、ほかのどの分野の医師たちも太刀打ちできない深い能力をもっています」と語っている。緊急治療室というのは、世界中からの新型の呼吸器系の感染症に何度もぶつかってきたところだ。マリク医師が招集したのは、集中治療専門医たちのチームであり、チームのメンバーは、あわせて2000件近い査読済みの論文や著書を出している。さらに彼らは、緊急治療室で培われてきた、複数の器官にわたる損傷や、肺関係の重い症状の治療に取り組んできた100年を超える臨床実験の成果を基盤に持っている。生きた人間からコロナウイルスを取り出せる人々がいるとしたら、それはこの5人だろう。

 マリク医師が声をかけたのは、ヒューストン在住で、マリク医師が最も信頼をおいている薬学の研究仲間で、教授でもあり医師でもあるヨセフ・バロン医師だった。バロン医師は、メキシコ系アメリカ人で両国の大学で仕事をしていた。具体的には、テキサス健康科学センター大学での勤務や、クリオヘルメット(訳注:頭部を冷やす装置)などの開発研究に携わっていた。そのクリオヘルメットは、自身が脳卒中に襲われた際に、自分の命を救ったこともあった装置だ。その後、敗血症治療に取り組んできた戦友であったフランコ・ウンベルト・メドゥリ博士にも一緒に働こうと声をかけた。メドゥリ博士は、イタリア人であり、メンフィスのテネシー健康科学センター大学の教授であり、非侵襲的治療(訳注:挿管、気管切開などの侵襲的な気道確保を行わずに、人工換気を行う療法)の生みの親であり、急性呼吸窮迫症候群やCOVID-19のステロイドを使った治療における、世界的な権威である。彼が訪れたのは、長年世話になってきた研究仲間であり、元彼の研修医であったホセ・イグレシアス医師のもとだった。イグレシアス医師は、キューバ出身で、論文も多く執筆している医師であり、ニュージャージー州のシートン・ホール大学ハッケンサック・メリディアン医科大学の客員教授をつとめている。さらに彼はニュージャージー州最大の透析センターの一つでセンター長をつとめている。5人の中で最年少の50歳であるピエール・コリー医師は、マリク医師と同様に、大柄で、情熱的な医師でもあり科学者でもある人物で、マリク医師の弟子でもある。コリー医師は、多数の論文を発表しており、ウイスコンシン大学マディソン校の元客員教授で、救命緊急サービス部長もつとめていた。さらに大学病院の外傷および救命サポートセンター長もつとめている。このセンターは世界でも有数の医療研究センターの一つである。突破口を開くような研究や、臨床によってどうやって命が救われたかについて少しでも知識のある人なら、マリク医師、メドゥリ医師、バロン医師、イグレシアス医師、コリー医師の5人(うち4名は、南アフリカと、イタリアと、メキシコと、キューバからの移民で、一人は陽気なニューヨーカー)がCOVID-19のバンでミックの臨床研究にもっともふさわしい人々だということが分かるだろう。

 5人が最初に大きな突破口を開いたのは、2020年3月のことだった。当時はパンデミックが始まってまだ3週目で、米国内の死者数は3800人に過ぎなかった。その治療法は、「COVID-19には大きな弱点が一つある」という考え方に基づいていた。すなわち、「コロナウイルス自体で死ぬ人はいない」という弱点だ。そのひどい状況に関して、マリク医師はこう考えている。「人間はなぜこんなことが起こるのかが分かるほど賢くはありません」と。宿主を強力に苦しめ、病気にする何兆もの数のコロナウイルスも、人間を殺すことはないのだ。しかし病気になって2週目に、すべてのコロナウイルスが死滅してから、まるでトロイの木馬から自爆弾が吹き出すかのように、体中が「巨大なウイルスの墓場」であふれ、それが友軍であるかのような高度免疫反応を引き起こすのだ。そうなると、医師たちがこれまで目にしたことのないような激しい炎症反応と血栓の発生が複数の器官にまたがって起こる。COVID-19で亡くなった死体は、複雑で恐ろしい姿をしている。しかし、COVIDの弱点は簡単だ。「呼吸器系の救命緊急治療を行ってきた医師として、私たちはコルチコステロイドや抗凝固剤を使った炎症や血栓の治療法を理解しています」とマリク医師は語った。「そんなものは医学の初級知識ですよ」

 

 パンデミックが始まって最初から、マリク医師やバロン医師が率いていた病院はCOVID-19を撃退してきた。二人の業績は素晴らしく、その病院における生存率は当時非常に高かった。その頃は、米国や欧州の患者たちの致死率は40~80%だった。二人の成功を支えたのは、今は有名となったCOVID-19の入院患者に対する「MATH+」という治療法だった。

 「MATH」とは、(1)メチルプレドニゾロン、(2)アスコルビン酸(ビタミンCのこと)、(3)チアミン(ビタミンB1のこと)(4)抗凝結剤のヘパリンという、安全で、安価で、FDA承認の4つのジェネリック薬の合成剤である。この療法は、COVID-19による死者をなくすための初めての包括的な療法であり、攻撃性の強いコルチコステロイドと、抗凝固剤を使ったものだ。コルチコステロイドも、抗凝固剤も新しい治療法であったが、国内外の医療業者からはすべて使うことが反対されていた治療法であった。しかしその後の研究で、この治療法は世界の病院で取り入れられる標準的な治療法となった。さらにコリー医師やマリク医師たちは、COVID-19に対する最初の包括的な予防法についての論文を発表した(最終的にこの治療法は、I-MASK法と名付けられた)。 この治療法の中心となっていた医薬品が、イベルメクチンだったのだ。このイベルメクチンは、トランプ大統領がウォルター・リード病院で使った医薬品だったが、メディアはそのことは報じなかった。しかしイベルメクチンが実は大統領の命を救うことになっていたのかもしれない。トランプ自身は、巨大製薬産業の薬を売り込もうとしていたのだが。

 この医師たちは自分たちの突破口的な治療法をウェブ上の非営利の研究サイトでリアルタイムに公表していた。そのサイト名は、COVID-19緊急治療最前線の医師の会(www.flccc.net)であり、世界中のどんな医師でも新しい治療法を見つけることができ、すぐに取り入れることができていた。マリク医師、コリー医師、バロン医師、メドゥリ医師、イグレシアス医師の5名は、世界中の緊急救命医たちにとって、パンデミック時の英雄となった。緊急救命医たちは、5名の治療法を使って、何千もの人の命を救った。また、米国中の多くの病院の開業医たちにとっても5名は英雄だった。一例を挙げれば、具体的にはニュージャージー州トレントン市の聖フランシス・メディカル・センターだ。そのセンターのエリック・オスグッド医師がMATH+の治療法を自身のフェースブックに投稿し、その投稿を何千もの緊急治療室の医師たちが見たのだ。投稿内容は、その治療法によってオスグッド医師が自身の病院の患者の死を食い止め、その話をオスグッド医師は国中の同業者に宣伝した、という内容だった。マリク医師たちは、1日に500通を超えるメールを受け取った。それはCOVID-19を撃退するための助けをもとめた医師や患者たちからのものだった。マリク医師たちは、すべてのメールに返事を書き、患者や家族たちを安心させ、医師たちに助言を行い、命を救ってきた。以下はそんなメールの一例だ

 親愛なるマリク医師。私ははるかインドのビハール州ムザッファルプル市のものです。この地域の人々は裕福ではなく、高価な治療法は受けられません。とても安いお金で何百もの人々のいのちを救おうと、私はみなさんのMATH+という治療法を全面的に採用しました。政府から与えられた施設は限られたものなので、私が患者のためになんとか用意できたのは、自家製の酸素製機を使ってなんとか酸素飽和量72%を維持できる部屋と、うつぶせさせることと、そしてMATH+という治療法だけでした。皆さんには感謝の言葉もありません。みなさんが考えられた治療法は、ノーベル賞ものです。ほんとうに言葉にはできないくらい感謝しています。ありがとうございました。 ビモハン・クマル医師
(原文ママ)

 世界中の多くの著名な医師や科学者たちは、マリク医師、コリー医師、メドゥリ医師、バロン医師、イグレシアス医師の5名の活躍はノーベル医学賞に値すると考えている。ニューヨークシティのマジソン通りにあるバランス・ヘルス・センター病院のキース・バーコウィッツ医師や、ロバート・アトキンス元医長や、カリフォルニア州マリン郡のリカバリー・ウィズアウト・ウォール病院創設者のハワード・コーンフィルド医師が、マリク医師のことを見いだしたのは、自身のCOVID-19患者の治療法の文献を探しているときで、彼らがマリク医師に非営利団体であるFLCCCを立ち上げ、世界に治療のことを伝え、人類を救うよう勧めたのだ。

 シンシナティ市在住のエミー賞受賞記者のジョイス・カルメン記者と、元CBSニュースの特派員だったニューヨーク在住のベッツィ・アシュトン記者は5名の医師たちの活動に迫り、その話を伝えようと精力的に動き始めた。彼ら2名は、テレビのニュース関係者たちや、科学者たちや、公共医療の専門家たちに当たった。よく知られている人々にも、あまり知られていない何百もの人々にもだ。具体的には、ピューリッツァー賞を取った何名かの科学記者たち、受賞はしていないがニュース記事を書く5000人の科学記者たち、CNNやNBCやアトランティック・マガジン誌の科学記事担当者たち。すべての州知事、すべての国会議員、トランプ大統領、アンソニー・ファウチ博士、そして大統領選後はバイデン。しかしどこからも返事は返ってこなかった。

 マリク医師は、ほとんどすべての患者の命を救える治療法を使って実際に患者の命を救った医師たちが演台に上がって、世界に向けて数分間その知識を披露するのはいい考えかもしれないと考えた。それを、トランプやファウチやデボラ・バークス(訳注:米国の官僚で医師でもある女性)が、COVID19の感染者数の移り変わりについて語ったり、何百万もの死者が出なくて済むように、都市封鎖措置に従うようべらべら話した後で行えばいい、というのだ。マリク医師はこう語った。「人々は無駄に命を落としています。私たちはコロナウイルス撃退の暗号を解読したのです」。しかしそのことに耳を傾けようとしている人は誰もいないようだった。

 コリー医師は、2020年6月に上院で証言さえしている。それはまだ、米国のCOVID対策委員会がCOVID-19の治療法を追求する前のことだったのだ。コリー医師は、そのステロイドが、人々のいのちを救う「決定的な」薬であると訴えたのだが、返ってきたのは無言と冷笑だけだった。その6週間後、オックスフォード大学が無作為化評価(訳注:重篤なCOVID-19感染で入院した英国の人々に対して行われた可能な治療法の大規模な登録臨床試験のこと)が発表され、その結果FLCCCの医師たちが正しかったことが証明され、副腎皮質ホルモンを使った治療法が世界標準として受け入れられ、パンデミックの方向性を変えるものとして期待されることになった。その後、何百万人もの死者が出たが、ステロイドを使った治療法は、今でもCOVID-19の治療において救命効果があることが「証明された唯一の治療法」であると、コリー医師は語っており、「この治療法のみが、重症患者の症状を和らげることができる」とも語っている。

 病状を重症化したり、病床の逼迫をおさえることができる治療法は一つも承認されていない。いっぽう患者たちが死の危険に直面している状況は変わっていない。巨大製薬産業が製造したワクチンを使わないCOVID-19の治療法は、致死率を下げるという観点から見ればすべて大変な失敗に終わっている、とコリー医師は話している。その中には、レムデシビルという薬品を使った治療法や、モノクローナル抗体(訳注:単一の抗体産生細胞をクローニングして作られた抗体のこと)を使った治療法もある。しかしCOVID-19に対して太鼓判が押せる治療法はいまだ見つかっていない。2020年11月11日に、ファウチ博士は科学雑誌のJAMA(米国医学協会誌)にある論文を共著で発表した。題名は「COVID-19の初期治療法が本当に求められている」。その論文中でファウチは初期治療法について、「病状の進行や長期にわたって複雑化することを妨げるために、喫緊の課題である」と記している。

 その論文が発表された1ヶ月前に、マリク医師は、ファウチ博士が求めていたまさにそのものを発見していた。その発見にマリク医師は驚愕した。.

 マリク医師は、「最新の文献」に常々目を通し続けていたのだが、その中である驚くべき「数値」が目にとまったのだ。10月のことで、ラテンアメリカの論文からだった。その薬品の名はイベルメクチン。安全で、安価で、FDA承認薬で、抗寄生虫薬品だった。その薬が抗ウイルス、抗炎症反応においてすぐれた効果を示していたのだ。その薬は既存薬再開発の対象となっている薬品だった。このイベルメクチンこそ、科学の中で最もCOVID-19撃退力をもつ薬品なのだ。

 マリク医師は、以前からイベルメクチンのことは気になっていが、自分の治療法には採用してこなかった。マリク医師は、その薬はWHOが必須医薬品としてリストアップしているものであることを知っており、医学文献に「魔法の薬」としてよく登場する薬であることも知っていた。この薬を発見した日本の微生物学者大村智氏は2015年にノーベル賞を受賞している。イベルメクチンは、歴史上「もっとも恐ろしく、ひどい病気」として知られていた二つの病気をほぼ絶滅させた。それは河川盲目症と象皮病だ。これらの病気はアフリカ諸国の何百万もの人々を苦しめてきた病気であり、イベルメクチンの発見は医学史上最も素晴らしい業績の一つだといえる。さらにこの薬は、幼児からお年寄りまでのどの年代においても効果的な、疥癬やシラミに対する標準的な治療薬としても知られている。動物用としても試用され、何百万もの飼い犬や飼い猫、家畜、牛を、虫媒介の病気や寄生虫病から守る働きもある。フランスでは処方箋なしで買える薬だ。イベルメクチンは解熱剤のタイレノールよりも安全で、「人類史上もっとも安全な薬の一つ」だとマリク医師も言っている。「40年間で37億利用された薬であり、何十億人もの人のための安価な薬であり、しかも副反応がでることはきわめてまれです」

 以前「抗ウイルス研究」誌に掲載されたオーストラリアの論文によれば、イベルメクチンはデング熱や、黄熱病や、ジカ熱ウイルスや、ウエスト・ナイル・ウイルスや、インフルエンザや、鳥インフルエンザや、実験上のHIVA/エイズにも効果があり、実験上のコロナウイルスを撲滅し、「48時間以内にすべてのウイルス物質」を基本的に払拭する力がある」とのことだ。しかし人間に対しては、さらなる臨床研究が必要とされていた。

 しかし10月までに、マリク医師の心配には答えがでた。イベルメクチンの研究は、大学でよく設定された実験で行われ、寄生虫対策として使われる通常の投与で、COVID-19に対しても驚くべき効果があることが分かった。西側諸国の巨大製薬産業が採用しているのは、総じて変数を少し、しかも終わることなく変えながら行う「ワンパターン」なランダム化比較実験(訳注:研究の対象となる人を、複数のグループにランダムに分ける研究の手法)なのだが、イベルメクチンの臨床研究は、世界中の何百人もの科学者たちと、何千万もの患者たちが織りなすモザイク画のように行われた。そしてどこでも同じ、COVID-19のどの段階の病状においても驚くべき効果があることが分かる結果が出ている。投与量や、対象者の年齢や、病気の重症度は関係なく、だ。マリク医師はこう語っている。「ペニシリンは、効果が出る際にある程度傾向がありました。しかし、本当にこの薬は効果的なのです。イベルメクチンに効果があることは明らかです」

  マリク医師は驚愕した。以下はマリク医師の発言だ。「“COVID-19の治療薬として完璧な薬とはどんな薬か”と問われたら何と答えますか? たぶん“安全で、安価で、すでに普及していて、抗ウイルスの働きがあり、抗炎症反応の特質を持っている薬”と答えるでしょう。すると”そんな馬鹿な。そんないいところばっかりの薬なんてあり得ないさ。無理だよ“といわれるでしょう。しかしそんな薬があるのです。それがイベルメクチンです」

  「インドで一錠10米セント、米国でもマクドナルドのビッグマックが買える値段で売られている薬が世界で分配されたらどうなるでしょう?」とマリク医師は聞いた。「イベルメクチンは無数の命を救い、変異種も駆逐し、巨大製薬産業が押し売りしている予防接種もいらなくなり、世界中からパンデミックがなくなるでしょう」

 パンデミックが始まってから今までずっと、効果的で、救命効果があると承認された治療法は出てこなかった。この間医師たちは、コロナウイルスの流行をおさえ、とめるための治療法をいくつか採用してきてはいたのだが。しかも、病気のどの段階でも効果のあるものはでてこなかったのだ。例外は一つだけ。コルチコステロイドだけだった。それは、マリク医師と提携していた企業が見つけた薬だった。

 今医師たちは別の治療法を発見したのだ。もっと効果があり、世界を救う可能性のある治療法を。

 マリク医師は、「今度こそ、きっと世界は耳を傾けてくれる」と考えていた。

 ミラード・フィルモア病院で横たわっていたジュディの主治医は、イベルメクチンを常備していなかった。常備していたのは、レムデシビルであり、それをジュディに投与していた。世界有数の製薬会社であるギリアド・サイエンシズ社製造のその薬は、1錠3000ドルだ。しかしその薬が、COVID-19入院患者に対する抗ウイルス剤としてNIH(米国国立衛生研究所)のCOVID-19治療対策委員会が承認している唯一の薬だった。そしてその結果多くの病院でこのレムデシビルがCOVID-19治療の標準的な治療薬になっている。ただし多くの医師たちは、この薬に効果はないと語っており、WHOもこの薬を使用しないことを推奨している。レムデシビルがCOVID-19患者の致死率を下げる効果がないことは立証されている。(偶然にも、NIHのCOVID-19治療指針委員会の中の7名の委員が資産公開によりギリアド社から研究資金の支援や、顧問料を得ていることを認めている。さらに資本金60億ドルのギリアド社から、顧問委員会の椅子を与えられていることも分かっている)。 ワシントン・ポストの報道の通り、「レムデシビルはコロナには効かないかもしれないが、ギリアド社の何億ドルもの利益につながる」のだ。

 レムデシビルは、母の病状に「全く効果がありませんでした」とマイケル・スマントケビッチは語った。しかしマイケルは、何も手の打ちようがないという現実を受け入れなかった。「僕はしつこくて、頑固で、思ったことは黙っておれない性格なんです」とマイケルは語った。 病院の中に入って母親がに会い、慰めることが出来ないことに怒ったマイケルと、ミッシェルと、2人の家族と、友人たち、総勢8名は、大晦日に病院の外に立ち、母親の病室の下にあるレンガの壁に腕をつけ、母親の回復を祈って過ごした。彼らは腕を組み合って、歌い、暗闇の中、母親の名を階上の四角い窓に向かって叫んだ。 「私たちはそこにいる必要があると感じていました。そしてそこで母に対して祈り、医師たちに対しても祈りました」とマイケルは語った。「妻が言ったのは人間というのは愛のために生きている、ってことでした。その気持ちはきっと伝わるのです」

 元旦になって、カレンダーは新しくなったが、ジュディの病状は変わらなかった。元旦の朝、マイケルは一人病院の駐車場に向かい、冷たい灰色の空から母親の病室の窓に向かって叫んだ。「みんなママのためにここにいるよ!!」「まだ逝っちゃダメだ。ここでみんな闘ってるんだから!!ママが退院するまでずっとこの街で待ってるから」

 その時点で、スマントケビッチ一家の皆は奇跡を待つしかないことが分かっていた。それでマイケルは、もっと広く世界に向けて呼びかけることにしたのだ。国中の「母が助かることを共に祈ってくれていた」彼の50人ほどの同志に呼びかけたのだ。その人たちからの祈りと思いが、ニューヨークのウィリアムズビルにある小さな病院の病室に集まってきたのだ。

 元旦の午前11時35分、2020年という酷い一年が遂に終わりを迎えた時、マイケルのもとに宇宙が答えを届けたのだ。それはマイケルの義母のジャンからのモーニングコールだった。その時、ジュディの命のために祈っていた一人であったアトランタ在住のマイケルの義母ジャンが、電話を手にしたのだった。マイケルはこう語っている。「人生に神が降りてくるってこういことなんだなと思いました。電話で義母が伝えてくれたのは、この動画と、“イベルメクチン“と、“COVID-19“ということばでした」

 ジャンはリンク先をクリックした。そこに映っていたのは、大柄で、強烈な内科医で、身長185センチ、ラインマン社のワイド版の靴をはき、禿頭に角縁メガネをかけた人物だった。その人が、アリゾナ州フェニックスの、KSAZ-TVというテレビ局の「フォックス10ニュースナウ」という番組でインタビューを受けていた。その人物こそピエール、コリーだったのだ。コリーは、FLCCCの代表及びの医療担当長をつとめていた。そのケリー医師がその朝の番組で、ワシントンの「米国上院国土安全保障常設小委員会」に対して或る証言を行っていたのだ。その証言とは、自身と研究仲間が世界的流行を迅速に終わらせ、世界を通常な形に戻すことができるであろう薬品を発見したということについてだった。

 コリー医師は、COVID患者の治療にあたってきた人物だ。コリー医師は、流行が激しさを増している間に、COVID-19で押しつぶされそうな病院を訪問した。そこでは、患者たちが生命を失い、病院はてんやわんやになっていた。そんな病院に赴いて、コリー医師は死を止め、緊急治療室の秩序を取り戻そうとした。パンデミックに襲われた時、コリー医師はマジソン州の大学病院がこれから先訪れるであろう患者の急増への備えの手助けを行った。 その後コリー医師は東に向かい、ニューヨーク・シティの混乱の救助に入った。 その時ニューヨーク・シティの致死率は、中世のペストの致死率を凌駕していた。そのニューヨーク・シティで、コリー医師はマウント・シナイ・ベス・イスラエル医療センターのCOVID治療の中心となっていた緊急治療室の室長としての役職を前任者から引き継いだ。

 「私は肺の専門医であり、緊急治療室の医師です。私の生まれ育った市が百年に一度起こるか起こらないかの最悪のパンデミックに襲われています。その病気は肺の病気です。私の全ての友人たちと、私を育てくれた緊急治療室長も、私が育てた緊急治療室長もいます。そんな人々が自分を見失うくらい憔悴しています。人々が死んでいるのです。そんな時に私が黙って見ているだけなんて、冗談ではありません。私は命を救うためにニューヨークに赴いたのです」

 コリー医師の両親はいずれもニューヨーク在住の知識人だった。ひとりはホロコーストを生き抜いたユダヤ人の放射能技師で、もうひとりはフランス人の言語学博士だった。 コリー医師は、ニューヨーク出身のリベラルな考え方を持つ、肺が専門の緊急治療専門医で、受賞体験もある著名な教授であり、研究者だ。さらにコリー医師は、大柄で、賑やかで、喋り方はぶっきらぼうで、理想の高い内科医であり、 コリー医師の講演は、立て板に水を流すような調子で話すことで有名だ。ただし時に彼の話は感情が昂って止まってしまうのだが。そしてその後に、科学的データの話が堰を切ったように繰り出されるのだ。その標的は、腐敗しきった医療機関に向けられている。連中は人々の苦しみに背を向け続けている。「私はニューヨーカーです。だからこんな話し方になるのです」とコリー医師は語った。

 9分間の情熱溢れる証言の中で、コリー医師が上院とNIHに懇願したのは、コリー医師が書いた科学論文に目を通して欲しい、ということだった。その論文は、後に「米国治療学」誌上で発表されたもので、その内容は、イベルメクチンが、COVID-19のどの段階の病状も止めることができたという「山のようなデータ」を示したものだった。その論文の査読に当たった人々の中には、3人の高度な経歴を持つ科学者も含まれており、うち2人は米国食品医薬品局に所属していた。彼らはコリー医師の以下の結論 を支持していた。その結論とは、「イベルメクチンは世界中で組織的に採用されるべき薬である。COVID-19の予防薬品としても、治療薬としても有効である」というものであった。

 12月8日の火曜日、そのニュースが世界を暗くした。CNNの番組で、ファウチ医師が米国民に依頼したのは、クリスマスやハヌカー(訳注:ユダヤ教の祭典)で集まらないようにすることだった。それは感謝祭の際に見られたような、「感染の拡大に次ぐ拡大」を防ぐため、とのことだった。死者数の総計は28万1619人で、新規感染者数や死者数は「驚くべき頂点」に達していて、その速度はかってないほどに上がっていることをABCのニュースは伝えていた。以下はファウチの発言だ。「パンデミックの終わりは見えています。ワクチンがパンデミックを終わらせてくれて、私たちを通常に近い生活、あるいは可能な限り通常の生活も戻してくれるでしょう。でも今は、今すべきことを果たしていかなければならないのです」

 その時、大柄な内科医が発した明るくて自信に溢れた声が、ミッドウェストから聞こえてきたのだ。その声の中身は、科学がついに学童たちを学校に、労働者たちを職場に戻せる方法を見つけ出した、というものだった。家族がクリスマスツリーに星の飾りを、ユダヤ教の燭台にキャンドルを取り付けられるようになるという新しい希望が生まれたのだ。

 「私たちにはこの危機を乗り越える解決策があるんです」とコリー医師は言った。「奇跡のような効力を持つことが証明された医薬品があるんです」と。「私は奇跡という言葉を軽々しくは使いません。その言葉で感情を煽るつもりもありません。ここ3ヶ月間の山のようなデータに基づいた科学的に推薦できる医薬品なのです。そのデータは、世界中の多くの医療センターや国々から出されています。それがイベルメクチンの奇跡のような効力を示しているのてす。イベルメクチンは、このウイルスの伝播を基本的に防ぎます。服用すれば、病気にかからない薬品なのです」

 「科学的な証拠は驚くべきものでした」とコリー医師は語った。26件の論文のうち16件がランダム化比較試験を受けており、統計学的に高い有意を示し、効果があることは驚くべきほど疑いのないものであり、安定した効果が示され、再現性も高く、COVID-19に罹った患者たちは、イベルメクチンを服用すれば、入院するよりも自宅にいる方が急速に回復が見込まれることが示されていた。病院へは行っていなかった。 COVID-19になった人と同じ家族がイベルメクチンを服用すれば、感染しなかった。比較的軽症で病室にいた人々が服用すれば、緊急治療室に行かなくてすんだ。というのも直ぐに回復して自宅に戻れたからだ。病院が患者で飽和状態になることもなかった。この薬は、お年寄りの重症患者たちの命も救った。服用していない人々は亡くなってしまうのが常だったのだが。予防に関する6件の論文によれば、イベルメクチンはCOVID-19に罹患する割合を92.5%減少させる、とのことだった。この数値は多くのワクチンの効果を凌ぐものだ。ブエノスアイレス大学医学部教授のヘクター・カルバロ博士は、3つの医療センターにつとめる788名の医師などの医療従事者たちに対して、週単位でイベルメクチンを予防薬として服用させた。そして服用しない407名の医師などの医療従事者の群も用意していた。すると服用しなかった群では236人、つまり58%が、COVID-19に罹患した。イベルメクチンを服用した788名のうち、COVID-19に感染した人は誰も報告されなかった。

 コリー医師は、高度な知識を持つデータ分析学者であるボストン在住のジュアン・チャーミーという科学者と共に研究をしていた。チャーミー氏が発見したのは、イベルメクチンは世界中の無数の地域で、 感染者数と致死率を劇的に減少させたという事実だった。2億3200万の人口を持つウッタル・プラデーシュ州(もし国だとしたら世界第5位の人口を持つ国になる)という大きな州で、昨年秋にイベルメクチンの大量分配が2億人に対して行われ、その結果冬には、同州の死者数は極わずかになった。インドではいま厳しい危機的状況にあるが、近隣の州とは違い、この州はCOVID-19に苦しんではいない。 ペルーでは、8つの州の何万もの地方在住者たちが、動物用のイベルメクチンを服用した。その中には馬用の寄生虫対策薬品も含まれていた。 その分配は大規模に各戸を回るという人道主義的な手法で行われた。というのも、首都リマの医師たちや保健行政員たちは、「田舎者」に人間の薬を処方することを拒んでいたからだ。しかしその田舎の8つの州で、奨励者数と死者数はパンデミック以前の水準にまで激減し、イベルメクチンの純正品により障害が出たという報告はなかった。一方リマでは奨励者数も、死者数も上昇していた。リマでは医薬品を司る象牙の塔の連中により阻止され、イベルメクチンは分配されなかった。

 さらに、イベルメクチンの利点を訴えている人々がいる。例えば、リバプール大学の著名な薬理学者であり、医学の独立研究者であり、世界保健機関や、医療組織であるユニットエイドの重役を務め、COVID-19の治療法の可能性を研究しているアンドリュー・ヒル医師だ。ヒル医師が率いている23カ国の研究者で構成されている研究チームの報告によれば、COVID-19の治療法を9ヶ月間調査してきたが、医薬品のレムデシベルのようなうまくいかない薬品しか見つからなかった、とのことだ。ヒル医師は、「まがい物をいくつもつかまされた」が、その中でイベルメクチンだけが、COVID-19の治療薬として効果があり、イベルメクチンの安全性と効用は驚くべきもので、「素晴らしい効果で」、「斬新だった」と述べている。WHOの研究者であるヒル医師の結論によれば、「イベルメクチンはCOVID-19の致死率を81%軽減する」ということである。

 コリー医師が土下座するかの勢いでNIHに懇願したのは、「今イベルメクチンを採用するしかないことを示す本当に大量のデータ」を精査することだった。そして8月27日に出されたイベルメクチンの使用に反対する表明を取り消すことだった。その時には、イベルメクチンの使用に反対する根拠は全く示されていなかったのだ。

 「今私たちの病院には、死にそうな患者たちが10万人います」とコリー医師は委員会に訴えた。「私は肺の専門医で、緊急治療室の専門医でもあります。今まで誰も想像できない位の数の死にそうなCOVIDの患者たちの治療にあたってきました。死にそうになっている理由は、息が出来ないからです。息が出来ないのです。毎日毎日、私は患者たちが亡くなっているのを目にしています。もうこんなことが続くのに耐えられません。 私の原稿を読んで、事を起こしてくれれば、私は来週から仕事に戻った時に、無駄な死をこれ以上見なくても済むようになるのです。 もうこれ以上、私の心が苦しまなくて済むのです。その薬で初期治療を行っておけば、命を救えたかもしれないことを知りながら、患者の治療にあたるなんて、もうこれ以上耐えられません。この薬は入院を防げるのです。その薬がイベルメクチンなのです」

 コリー医師の「もうこれ以上耐えられない」というタイトルの動画はYouTubeに上げられ、急速に広まり、800万回再生に届いた。しかしこの動画は、YouTube社から「偽情報である」と判断され、削除された。これはまるで映画「ネットワーク」のホワード・ビールの演説が現在に生まれ変わったようなものだった。しかし映画の中の架空のアナウンサーが、何千もの人々に1970年代の不安という窓を開けさせ、「私は地獄と同じくらい気が触れている。こんなことにはもう耐えられない!」と叫んでいたのとは訳が違う。コリー医師のこの預言は現実のものであり、多くの命と、多くの国々の運命が危機に瀕していた時に発せられた言葉だった。

 コリー医師の行為に対する反応は、爆発的なものであり、希望に溢れるものであった。世界中の医師や、看護師や、科学者や、人権活動家たちから、自分の愛する人がCOVID-19のせいで瀕死の状態に置かれるのを目にし、助けを求めている人々から。

 ノーベル賞受賞者である85歳の日本の伝説的な微生物学者である大村智氏は、 自身の研究チームに依頼して、自分の研究サイトにコリー医師の論文の翻訳版を掲載してもらっていた。 何千ものネットユーザーたちが、コリー医師の勇気と、医師としての大志に感動し、患者のことを1番に考えるコリー医師を巨大製薬産業や、大手メディアや、大きな権力を持つ政府や、とにかくビッグなものに立ち向かう「ナイト」として褒めちぎっていた。 「諦めないでピエール・コリー医師!!」。日本の或る若い女性が懇願していた。一夜にして、米国の医師コリーは、国民的英雄になった。というのも、大多数の一般市民たちは死や、都市封鎖措置にうんざりしていたからだ。そして、彼らには忘れることができない大事なことがあった。静まり返った劇場、先生が授業を始める前に教室で椅子がガチャガチャなる音、人と人が触れ合う素晴らしさ、そしてヒポクラテスの誓いを目にした医師たちに対する預言。

 さらに人々がうんざりしていたのは、ヒポクラテスの誓いを目にしてきたはずの医師たちへの預言の書なのだ。医師たちは、規制当局や、政治家たちや、記者たちに取り込まれて、COVID-19の治療薬を選択してきたのだ。まるで医師たちはウォール街や政府のために働いているかのように。医師が考えるべきことは自分たちは患者のために働いているかどうか、のはずなのに。

 南アフリカでは、イベルメクチンの使用は犯罪とされていたのだが、これに対して市民の権利のために戦う活動家たちが、コリー医師の数値を掲げて抗議活動を行い、政府に反対する行動を起こし、内科医たちからなる或る一団が、2021年1月27日に、ジンバブエの医療行政当局からCOVID-19治療としてイベルメクチンを使用する或る許可をとりつけた。すると、感染により亡くなった人の数は1ヶ月で、1日70件から1日2件に減少した。「私たちの病院はまったく空になりました」と語ったのはジャッキー・ストーン博士だ。彼女は日がたつにつれ、問題の多い薬品を使用していることに疑問を抱くようになっていたのだ。 カンボジアのブノンペンでは、ウイスコンシン州のミルウォーキーで訓練を受けた或る医師がコリー医師のデータを使って、医療行政当局にイベルメクチンの効力を伝え、カンボジア王にも個人的に話をした。「あなたの素晴らしい努力と、人類愛に感謝します」とその医師は書いていた。「あなたはヒポクラテスの誓いを地で行く本当の医師です。すべての医師があなたが示してくれたモデルに従わないといけません」

 イングランドのバースでは、著名な独立科学者であるテス・ローリー博士が声を上げた。彼女は、世界保健機関や、国民保健サービス庁のために医薬品の効果や安全性を評価し、国際的な臨床治療指針を打ち立てる立場にある博士だ。「コーリー医師が引用した27本のイベルメクチンについての論文をすべて読みました。その結果得られた証拠は、首尾一貫しており、明らかなものです」とローリー医師は語っており、あるメタ分析結果を送った。メタ分析とは、複数の疫学統計結果を統合した評価検査であり、医学における証拠を記載する最も信頼度の高い検査のことである。そのメタ分析結果をローリー医師は英国保健センター長や、国会議員に送り、さらにはボリス・ジョンソン首相にも動画を送った。その動画には、「素晴らしいニュースです。COVID-19に対する効果的な治療薬について確実な証拠が得られたのです」というコメントもつけられていた。さらに、イベルメクチンは、COVID-19の予防や治療として、即座に「世界中で組織的に採用されるべきです」というコメントも書かれていた。

 英国の指導者やメディアから無視されたローリー医師は、BIRD会(British Ivermectin Recommendation Development)の1日間行われたネット会議でこの内容を伝えた。そのネット会議には、米国、カナダ、メキシコ、英国、アイルランド、ベルギー、アルゼンチン、南アフリカ、ボツワナ、ナイジェリア、オーストラリア、日本から60人以上の研究者たちが参加していた。参加者たちの評価によれば、イベルメクチンは、世界保健機関が使用している「臨床診療指針を開発するための絶対的基準」である「使用許可を決定する証拠条件」をすべて満たしているとのことで、「イベルメクチンの使用を世界中に広げるべきだ」という結論を出している。

 ローリー医師はジョンソン首相にこう語っていた。「ほとんどの皆さんには、私が言っていることを信頼していただけると思います。というのも、私も医学博士だからです。なによりもまず、私たちには、人々を助け、命を救う、害を与えないという道徳的な義務があります。どうか人命救助が始まりますように」。しかしローリー医師のもとには何の返事もなかった。

 バージニア州シャーロットビル市在住で、40年間内科医として高齢者の治療を担当してきたディビッド・チェスラー博士は、6つの老人ホームで何百人ものCOVID-19患者の治療に当たってきた。彼はファウチ博士に書簡を送り、ファウチがずっと探し求めていた初期治療法を本当に見つけたことを彼に伝えた。 チェスラー医師は、高齢のCOVID-19患者に関して或る選択を迫られることについて説明した。その選択とは、「(1)応急措置における標準的な治療法とされているタイレノールという解熱薬を処方し、酸素供給を行い、患者の観察を続け、病状が悪化すれば病院に送致するという治療法をとるか、(2)患者たちの病状が悪化しないことを期待してもっと積極的な治療法に挑戦して患者を死なせてしまうか、の2択でした」とチェスラー医師は語った。しかしそんな中で、イベルメクチンを採用してからは200人以上の「高いリスクをもつCOVID患者たち」に対する治療が成功している、とのことだった。さらにチェスラー医師は、、100歳以上の患者も多数いたが、だれも亡くなったり、「大がかりな」酸素供給装置も必要なかった、と書いていた。しかしファウチからの返事は全くなかった。

 「どこでも問題は同じことでした」とコリー医師は語った。世界保健機関も、米国国立衛生研究所などの公的医療機関も突然一つしかないCOVID-19の治療法を推奨して、「これが”絶対的基準”だと証明された治療法だ」と言い張っていた。いわく、その治療法は、治療治験者とプラセボ治験者を分けた大規模なランダム化比較実験を経ているからということだった。もちろんそのような臨床実験は強力ではあるが、いくつかの欠点はある。例えばこのような臨床実験を行うには何ヶ月も時間がかかり、1千万ドルから1千200万ドルの費用もかかる。こんな実験ができるのは、巨大製薬会社だけだろう。巨大製薬会社は、それ以外のすべての時間がかかる臨床の医科学調査をすべて取りやめてきたのだ。そのような医学調査は、未だにすべての医大で教えられていることであるのに、だ。例えば、観察実験(この実験のおかげで、赤ちゃんの突然死の広がりを阻止することができた)や、患者の病歴の調査や、患者に関する治療記録の調査などが取りやめになったのだ。さらに巨大製薬産業は、効果が見込まれる特許の切れたジェネリック薬の使用も制限してきた。その手口は、大規模な偽情報を使ったきキャンペーンを使ったものだった。コリー医師はこのような手口から、かつて巨大たばこ産業が喫煙の危険性を隠すために行ってきた努力を思い起こしていた。その結果、公的医療機関の権威者たちは、非常に効果のある科学的な手法や医薬品を使用することを阻止することになったのだ。そのような手法や医薬品は現場の医師たちが日常的に使用してきたものだ。具体的には、COVID-19に対する初期の患者に対する治療や、予防や、末期段階の症状の治療に、最も効果的な手法や医薬品も含まれる。そのような手法や医薬品は、製薬会社ではなく、前線の医師たちにより採用されたものだ。

 コリー医師は決して或る戒めを忘れることを怠ることはなかった。それは、現代のヒポクラテスの誓い、すなわち世界医師会(WMA)によるヘルシンキ宣言が完全にはっきりと示している戒めだ。その内容は、すべての医学研究は、現場のその時点の医師の臨床上の決断に準じるものだという内容だ。つまり、現場の医師が患者をCOVID-19で死なしてしまうか、生かすかの決断は、医学研究よりも優先されるということだ。医師は道徳上、その時点で臨床上の最前の決断を行うことが求められ、さらにその時点で「普及している最前の証拠」をもとに決断すべきなのだ。より多くのデータが出るから、明日や来年まで待ってから決断するという訳ではないのだ。WMAが示しているように、「自分の患者の健康を常に1番に考慮すべし」ということだ。「明らかに医療機関は現在、古代に普及していた誓いから背くような行為を行っています」とコリー医師は語っており、その結果、コリー医師は「大多数の同僚から疎遠になっています。もちろんすべての同僚ではないですが」

 コリー医師は「COVID時代における新しい医薬品の世界においては、巨大製薬産業や大規模な医療センターによって大規模に行われるランダム化比較実験だけが、大手科学雑誌に取り上げられています。それ以外の実験は掲載されないのです」と語った。大手科学雑誌に掲載された論文のみが、医薬品の推薦をする際、大規模な公共医療機関で検討され、 大規模な公共医療機関が推奨する医薬品のみがメデイアや社会メディアからの検閲から免れることができているのです」

 「こうなってしまえば、十分な証拠や、証明された効果だと捉えられるのは、巨大製薬会社が製造した薬だけになってしまう体制になってしまうのです」とコリー医師は付け足した。「そんなてっぺんから来る薬以外は存在しないことになっています」とコリーは語った。「医療現場にいる医師として、科学的に信頼できる治療法を取ることができないのです。私たちは問題の多い、効果が証明されていない治療法をすすめている医師として、フェイスブックからは削除され、ツイッターのアカウントは凍結され、You Tubeにアップした動画は消され、悪者扱いされています。今の社会は、ほぼ全体主義の社会といっていいでしょう。私たちは善意のもとで患者たちにとって適切だと思うことを行っているただの科学者です」

 コリー医師が12月のある朝に、イベルメクチンについての話を終え、上院の公聴会室を立ち去る時、コリー医師の顔は嫌悪感のせいで暗かった。公聴会は始まる前から終わっていた。ウイスコンシン州選出のロン・ジョンソン共和党上院議員(彼に対してコリー医師は完全に政治的共感を感じられないでいた)は、COVID-19の初期治療についての公聴会を要求していた。ニューヨーク・タイムズ紙は、その指摘を受ける記事を出し、 コリー医師の会見を、科学者ではない変わった人の話であり、「疑似科学的な話」であり、「トランプ大統領が推し進めていたヒドロキシクロロキンと同様に、疑わしい理論や、疑問の多い治療法を大きくしたしような話だ」と批判した。 その公聴会には、7名すべての民主党議員は参加しなかった。(なお、その7名は、ファイザー社、アストロゼネカ社、ジョンソン&ジョンソン社、メルク社、ギリアド社などから合計130万ドルを受け取っていた)。そして7名の共和党員のうち4名も参加しなかった。その中にはユタ州選出のミット・ロムニー上院議員(巨大製薬会社から300万ドル以上を受け取っている)や、オハイオ州選出のロブ・ポートマン上院議員(54万2,400ドルを受け取っている)と、フロリダ州選出のリック・スコット上院議員(レムデシビルの製造社であるギリアド・サイエンス社から 100万ドルの株を受け取っている)の3名がいる。
 
 ミシガン州選出の民主党議長ゲリー・ピーター上院議員が公聴会室から立ち去ったのは、公聴会のはじめの挨拶で、「この公聴会は公共医療を政争の具に使っているものだ」と発言したのちのことだった。コリー医師は憤慨していた。「重要な地位にある議員から、はじめの挨拶でこんな侮辱を受けたこと、生涯記憶しておきます」とコリー医師は語った。「政治家としての私の評判をおとしめたつもりでしょうが、私は内科医であり、科学界の人間です。私はなにもしていません。ただ科学の真実に身を捧げ、自分の患者たちの治療に当たっているだけの人間です」

 しかし翌日になっても侮辱は止まなかった。マリク医師が「科学と医学を司るすべての神のような人々」と呼んだ連中が、ノーベル賞を受賞したそのちいさな薬品を粉砕しようとしていた。ニューヨーク・タイムズ紙は以下のような見出しの記事を掲載した。「上院公聴会でコロナウイルスに対する未承認の薬品が推奨され、疑わしい主張が展開された」。この記事はイベルメクチンを、効果が証明されていない薬品であると批判していたが、コリー医師のことや、コリー医師の証言については何も触れていなかった。その後、世界保健機関の治療指針委員会が、数ヶ月かけて徹底的な調査を行うことを確認した後に、 何の投票も行わない中でイベルメクチンをもみけそうとしていた。というのも、より小規模な助言委員会がイベルメクチンの効力を示す最も強力な証拠をもみ消していたからだ 。さらに、世界保健機関の顧問による報告も、もみ消す役割を果たしていた。「前もって行われた助言委員会で、ほとんどの証拠がもみ消されていた上で、治療指針委員会は辛うじて残っていた証拠を、信頼性が非常に低いものとして片付けていたのです」とコリー医師は語った。

 イベルメクチンというのは、メルク社のストロメクトール錠がジェネリック薬になったときについた名前だ。この薬品は1981年に製造されたものだ。1996年にこの薬品の特許がきれた後も、メルク社は今でも、毎年何百万錠ものイベルメクチンをアフリカで無料配布している。おかげでこの薬品と、難病の根絶に努力してきた同社の名誉をたたえる銅像もあり、その銅像の一体がジュネーブの世界保健機関本部にも置かれている。しかし最近、メルク社は厳しい警告を発したのだ。しかもその警告は、市場原理に基づいて発せられたものだった。コリー医師は語っている。「その結論を裏付けする科学的なデータは示されないまま」イベルメクチンが突然「危険な薬」扱いされたのだ。他の製薬会社の或る代表取締役は私的な文章の中でこう書いていた。「メルク社は自社が言っていることが正しいとわかって発言している。というのもこの会社がイベルメクチンを作った会社なのだから」と。しかしメルク社には、イベルメクチンというジェネリック薬についていい評価を行えない「重大な事由が」あったのだ。というのも同社はすでに何百万ドルも費やして、COVID-19治療薬となる経口薬 の開発を行っていたからだ。その経口薬から見れば、イベルメクチンはライバルとなる。そしてその経口薬は一錠3千ドル程度になるようだ。

 世界の主たるメディアからこのニュースは排除されていて、イベルメクチンの周りには鉄のカーテンが降ろされているようだ。インドやブラジルでCOVID-19の恐怖を大声で知らせる記者たちも、イベルメクチンが、ブラジルの熱帯雨林で蔓延しているP-1変異種を撲滅し、インドでもCOVID-19やすべての変異種を壊滅させていることは報じなかった。イベルメクチンが南米で何十万もの人命を救った事実はニュースにはならず、南米の小作農たちが、馬の寄生虫対策用のイベルメクチン入りの薬を服用していたニュースが、嘲笑の対象として報じられていた。コーリー医師は、「記者たちは、世界的流行のさなか、もっとも効果的な救命措置として世界が手にしている知識を否定している」と語りさらに、「お年寄りの人たちや、有色人種の人たちや、貧しい人たちに特に有効なこの医薬品のことは報じず、南米の絶望的な致死率のことを嘆いているだけだ」とも語っている。

 コリー医師の証言から3日後に、 AP通信社の「事実確認記者」が、コリー医師にインタビューを行った。そのインタビューに関して、コリー医師は、「20分間かけてイベルメクチンの臨床実験で得られた証拠を説明しました(15件以上の無作為で複数の観察臨床実験の結果についてです)。そのすべてでイベルメクチンの劇的な効果が見受けられた、と伝えました」と語っている。しかしAP通信の記者の評価によれば、「この情報は誤情報です。イベルメクチンがCOVID-19の治療薬として安全で効果のある治療法であるという証拠は示されていません」とのことだった。イベルメクチンに対する多くの批判記事と同様に、この記者はイベルメクチンのデータや証拠を詳細に調べてはおらず、ただ「証拠不十分」としてイベルメクチンの効果を否定しているだけだ。そしてその根拠として、NIH(米国国立衛生研究所)やWHO(世界保健機関)の推薦を受けていないことをあげている。その理由は、イベルメクチンの真の効果を詳細に論じれば、AP通信社や公共医療機関が、発展途上国の何千人もの貧しい人々の生命が、現状軽んじられている事実の説明をする際に、立場が危くなるからだ。

 メディアだけではなくSNSにおいても、イベルメクチンに対しては、西側や製薬業界の帝国主義者たちが奇妙な体制を作って対抗している。2021年1月12日、ブラジルの保健大臣が、120万人のフォロワーに対して以下のようなツイートを残した。「COVID-19対策を保留するのではなく、医療機関に行き、早期治療を受けることを求めてください」と。しかしツイッター社は世界で5番目の人口をもつ主権国家であるブラジルの公共医療機関の公式発表のツイートを削除したのだ。その理由は、「人々を惑わせ、人々に害を与える可能性のある情報を広めた」からだとのことだった。(なお、“早期治療”という言葉は、“イベルメクチン”の暗号だ)。1月31日に、スロバキアの保健大臣は、「イベルメクチンの使用を承認する」という内容をフェイスブックに投稿したところ、フェイスブック社はその投稿を削除し、その投稿が掲載されたページを完全に削除した。そのページとは「医学博士ためのイベルメクチンのページ」であり、100以上の国々から1万200人の登録者がいるページだった。

 アルゼンチンでは、予防学の研究で、他の研究者たちからの名声が高いヘクター・カルバロ教授(医師でもある)によれば、イベルメクチンに関する同教授の科学文書はすべてネット上から排除された、とのことだ。カルバロ教授は、マリク医師(先述の5名の医師の一人)や、同僚にこんな書簡を送っていた。「私たちの主張が、人体の中でもっとも敏感な器官に影響を与えることになったようです。それは”お金“です」と。コリー医師の証言の動画の視聴回数が900万回に達しようとしていたとき、グーグル社が所有しているYouTubeは、コリー医師が上院で行ったその公的証言の動画を削除した。こうやってコリー氏の最も大きな声が消されてしまったのだ。

 しかしジャンの耳にはコリー医師の声が届いたのだ。元日の朝にコリー医師のインタビュー動画を数分間見たジャンには、コリー医師の声が十分届いたのだ。ジャンの指が、スマホの画面上を動き、娘のハリーにメールを送った。「これが、マイケルのお母さんが服用すべき薬だわ。さあ!!!ノニス社の薬品部門に連絡を取って!」

 ハリーはそのメールを夫に見せた。しかしマイケル・スマントケビッチは興味を示さなかった。彼は疑っていた。ネット上で、COVIDの「魔法の薬」を売っている医師なんて全く信用できなかったのだ。「この動画で分かることは、’イベルメクチンを飲みなさい’ってことだけど、まるでQアノンの陰謀論者のようだ。どんな薬を飲めって指図してくるなんて」とマイケルは言った。彼も姉のミッシェルも病院の駐車場に戻って祈り、母親の病室の窓に向けて、風船の塊を飛ばした。その中にはハートの形をしたピンクの風船もあった。しかし何をしても無駄だった。ついにマイケルはその動画を見て、コリー医師が高い資格を持つ「信じられないほど素晴らしい人物」であり、「コリー医師は、とんでもなく熱い情熱をもった医師だ」ということが分かった。数分後には、「私は緊急治療室に電話をかけ、宿直中の内科医にこう伝えました。’母にこの薬を使った治療法を施して欲しいです’と」

 その医師は拒絶した。イベルメクチンはm←とる、COVID-19の治療薬として承認されていなかったからだ。その医師は、「患者に試用品を処方することはできない」と言った。しかしマイケルはさらに強く申し出た。「私はまるで雄牛です」と彼は言った。何回かのやりとりの後で、病院の管理者が1錠15ミリグラムのイベルメクチンの服用を認めた。 24時間もしないうちに、「ママは人工呼吸器から外されました」

 看護師たちはびっくりしていた。マイケルは歓声を上げた。翌日、マイケルの母はイスに座ってマイケルとズーム上で会話していた。しかしジュディの病状は再び悪化した。ジュディは心臓病棟に移され、ジュディの心臓は高鳴り、「体調が悪くなっていったんです」とマイケルは語った。それでマイケルは医師にもう一錠イベルメクチンを処方してもらうよう頼んだ。しかし今回は医師や病院の管理者から最終的な「ノー」が告げられた。その日、一家はバファロー在住の弁護士ラルフ・ロリーゴ氏を雇った。ロリーゴ氏はコリーの動画やFLCCCのサイトを研究したのち、ジュディにイベルメクチンをさらに処方するよう、病院を相手取って訴訟を起こした。

 ニューヨーク州高等裁判所のヘンリー・ノワック裁判官は、この件は「生死に関わる問題」として、緊急措置がとられるべきだと判断した。ノワック裁判官の判決は、ジュディはパンデミックのさなかに瀕死の状態に置かれ、COVID-19の治療薬としては知られていない治療法により、安全で長期間効果のある薬品の成果により「奇跡的な回復」を見せたとし、ミラード・フィルモア・サバーバン病院に、ジュディス・スマントケビッチ氏に対して、主治医の処方箋に基づいて、もう4錠のイベルメクチンを即刻処方するよう命令した。

 病院は裁判官の判決を実行することを不服とした。その理由として、病院側の弁護士は、患者には自身が服用する薬を選ぶ権利はないということを根拠としていた。この裁判は、ジュディが病床で苦しんでいる中で行われたのだ。「世の中がおかしくなっていたのです」とコリー医師は語った。世界中で、人々が自分の命をかけて戦っている相手は、COVIDだけではなく、自国の公共医療機関だったのだ。国民が一番信頼していた病院や、長年信頼を深めてきた医師たちに対して、COVID-19を粉砕するこのちっぽけなジェネリック薬を使用してもらう闘いをしなければならなかったのだ。

 マニー・エスピノザ医師が、自身が経営するテキサス州の病院で、COVID-19により瀕死の状態に置かれていた。そのとき妻のエリカ・エスピノザ医師が医師たちに最後のお願いとしてイベルメクチンを処方してもらうよう依頼したが、断られた。エリカ医師は 救急医療用ヘリコプターをチャーターし、FLCCCの共同設立者の一人であるヨセフ・バロン医師がつとめる病院に夫を輸送し、安価でちょっとした薬であるイベルメクチンを処方してもらったところ、4日で夫はイスに座れるようになり、ほほえみながら子どもたちに自分の命を救った「奇跡」について語っていた。「こんなことを毎日目にしているのです」とバロン医師は言っている。「みんなこれを奇跡だと言いますが、私に言わせれば、これは科学であり、真実なのです」。ジョージア州アトランタ市では、 「愛と青春の旅立ち」という映画でオスカー賞を受賞した黒人俳優である85歳のルイス・ゴセット・ジュニアさんが COVID-19により重症となり、呼吸不全になったのだが、その3日後に退院した。医師の話によると、ルイスさんの息子がフロリダ州のFLCCCに加盟している医師と連絡を取り、その医師がイベルメクチンを出してくれたそうだ。ゴセットさんは急速に回復し、FLCCCの医師たちのための短編映画を製作した。そのラストシーンは「みなさん、本当に私の命を救ってくださってありがとうございました」という台詞で終わっている。

 オクラホマ州クッシング市(人口7826人)では、ランディ・グレルナー医師がコリー医師の証言の映像を見て、自分の患者たちにイベルメクチンを処方し始めた。グレルナー医師はこれまで何十年間も自分の患者に寄生虫病対策としてイベルメクチンを安全に使用してきた。それをCOVID-19患者にも処方したのだ。グレルナー医師は、「頭痛に苦しんだり、惨めな光景を見ることにはうんざりしました。人が死ぬところや絶望に陥っているのをみるのはもうたくさんでした」と語っていた。数週間もすれば、1日に25人の新しいCOVID-19患者でごった返していた病院だったのに、1日2件くらいの新規感染者数しかでなくなった。「私が一番驚いたのは、75歳や85歳のお年寄りが急速に回復したことです」とグレルナー医師は語った。「いろいろと議論があることは分かっています。私には政治的動機はなにもありません。私の望みは、夫婦が再びともに過ごすことだけです。もし自分が働いている機関に問題があり、「この薬を使うな」などと指図してくるのであれば、そんな機関には疑念を抱きます。私たち医師が患者の最善のために働いていないのであれば、別の仕事を探すべきなのです」

 バッファロー市では、ジュディ・スマントケビッチに関する45分の答弁の後、ミラード・フィルモア・病院の弁護士が同意したのは、ジュディのかかりつけ医が処方箋をだしたのであれば、イベルメクチンを服用できるということだった。その後も何度ももめ事はあった(その中には、病院の係員が他の病院からイベルメクチンをもらってくることも含まれていた)が、「その夜11時にジュディは2錠目のイベルメクチンを処方されました」とロリーゴ弁護士は語った。ジュディの病状はすぐに快方に向かった。ロリーゴ弁護士の話では、さらにもう3錠イベルメクチンを服用したのち「ジュディは心臓病棟から出てCOVID病棟に戻り、COVIDの症状もなくなって、退院しました」とのことだった。

 その1週間後のナタリー・キングダラーさんという女性の話だ。彼女には、65歳のグレナ・ディクソンという名の母がいるが、その母は、ロチェスター総合病院で、COVID-19で瀕死の状態に置かれ、人工呼吸器を付けられていた。担当医たちは、すべての治療法に当たったが、手詰まりとなっていた。ナタリーさんは、ジュディが回復したというバッファロー・ニュース紙に掲載されていた、メディアからの検閲を受け人目につかないようにされていた救命医師についての記事を読み、緊急治療室の医師たちに、母親にイベルメクチンを処方するよう依頼した。娘がドラッグストアのウォルグリーンで85セントで勝ってきた1錠12ミリのイベルメクチンを服用した12時間後、グレナさんの病状は劇的に回復した。グレナさんの病状は、「完全に安定し、ずっとよくなった」とロリーゴ弁護士は語った。人工呼吸器からの酸素供給量は半分に減らされ、もっと酸素が得られるようにおなかと背中を「ひっくり返す」必要ももうなくなり、グレナさんは「緊急治療室から出られる」状態にまで回復した。

 イベルメクチンを処方したグレナさんの主治医は、トーマス・ マディスキー医師であった。彼はメディナ・メモリアル病院の内科医で内科部長であり、ニューヨーク州医師会の元代表で、バッファロー大学の薬学・薬局部の 臨床指導者でもあり、 米国医師会取締役会で老年医学の専門医としての役割を担っている。或る老人ホームの医長として、マディスキー医師は、「ニューヨーク州の3つの郡で、お年寄りのCOVID-19患者にイベルメクチンを採用してうまくいきました」と語っている。

 14年間、グレナさんの治療に当たってきたマディスキー医師は、イベルメクチンをフルコースで処方し、治療を終わらせようとしたのだが、その手法は拒絶された。緊急治療室の医師たちや、ロチェスター総合病院はイベルメクチンを使用することを認めなかった。その理由は、イベルメクチンが米国食品医薬品局からCOVID-19の治療薬として承認されていないからだった。(なお、米国食品医薬品局は予算の75%をたまたま巨大製薬産業からの資金提供でまかなっている)。別の州立高等裁判所では、ピエール・コーリー医師とFLCCCが 提示した科学的証拠を鑑み、主治医の処方箋に基づき、病院にイベルメクチンをもう少量だけ配布するよう命じた。そしてグレナさんは人工呼吸器から外され、今は自宅にいる。COVID-19から立ち直って。

 ジュディが退院する数日前、本記事筆者はジュディの息子マイケルからジュディが帰宅できる方向に向かっているという嬉しいニュースについて話を聞いていた。しかしマイケルの話では、医師たちはもう数日待っているとのことだった。というのもまだジュディは少し「息が荒い」状態があったからだ。その話を聞いたとき、私の頭の中で警鐘が鳴った音が聞こえた。というのも私はそれまでに何度もピエール・コーリー医師にインタビュー取材を行っていたからだ。私はコリー医師に話をし、コリー医師はマイケル・スマントケビッチに電話をしてくれ、マイケルはコリー医師の声を聞いて感極まった。そして、「あの人だよ。あの方だよ!」と言って、マイケルは電話のスピーカーを聞こえるように家族の方に向けた。「コリー医師の声を聞いてくれ」。「これまでリハビリセンターで、お年寄りのCOVID-19患者のためのコルチコステロイドをだんだんと減らしていく複雑な治療法を極めてきた。その治療法の方が、政府が指導しているワンパターンの治療法よりも断然効くのだ。医師が治療法を決める際に、そんな政府のやり方を踏襲したせいで、死ななくてもいい人がたくさん亡くなってしまったのだ」とコリー医師は語った。コリー医師の助言もあって、ジュディは1ヶ月後には退院して明るく、元気に家に戻った。そう、子どもたちや孫たちが待つ我が家に。

  ジュディが非常にびっくりしたのは、子どもたちから、自分が病床で意識もない状態で、今にもCOVID-19で命を落とそうとしていたときに、自分のことがバッファロー・ニュース紙の一面を飾っていた話を聞いたことだ。自分が、イベルメクチン服用を勝ち取る法的闘争を勝ち取った一人のおばあちゃんとして、現在の革命におけるジャンヌダルクのような扱いを受けていたことだ。この闘争は前例のない市民権のための闘いだった。この闘いに参加していたのは、ヨーロッパや、アジアや、南米や、アフリカや、カナダや、米国の医師、看護師、科学者、ノーベル賞受賞歴のある微生物学者、億万長者の医療慈善家、市民権活動家、そして一般市民たちだった。彼らが世界規模で大がかりなデータを駆使している医療機関と戦ってきたのだ。彼らの闘いの目的は、失われた些細なことや、些細なデータを取り戻すためだった。具体的には、医師と患者の間の神聖な関係や、ヒポクラテスの誓いを絶やさないこと、そして最も大事な人権である「生きる権利」を取り戻す闘いだったのだ。

 コリー医師は時に、自分に対して向けられる権力に対して絶望感を持っている。コリー医師は語っている。「私たちのかわいいイベルメクチンには本当にたくさんの敵がいるのです。ダビデ王が一人で10人の巨人と戦っているようなものです」。しかしいろいろなところから声が上がっている。世界20カ国以上の国々で、世界人口のだいたい20%にあたる人々が、イベルメクチンを使用している。その多くの国が国が認めた治療法としてイベルメクチンを採用しているのだ。毎日のように、コリー医師の耳にはトロントの医師や、ブルガリア人などからの声が届く。その人たちはコリー医師が伝えたデータを使って、自国の医療関係省庁の大臣にイベルメクチンを認める署名をするよう説得している。コリー医師は毎日ツイッターで、数がどんどん増えている1万7千人のフォロワーたちに向かって発信している。 さらに査読を受けたイベルメクチンについての彼の論文はネット上で爆発的な反応を受けており、論文の影響力を調査する指標であるオルトメトリクスによると、投稿された7千万の学術論文の中でもっとも議論をよんだ論文の一つとされている。

 毎週水曜日の夜、コリー医師はFLCCCのウェブ会議に出演している。この会議の主催者は元CBS局特派員であったベッツィー・アシュトン氏だ。アシュトン氏はイベルメクチンを特集した「60 Minutes」にコリー医師とともに出演し、視聴者たちから質問を受け、それに答えるということも行っている。最近彼が報告したところによると、「世界にとっての光であり、モデルでもある」メキシコは、インドと同様にCOVID-19による危機を、昨年秋に行った市民に対するイベルメクチンの臨床実験や、治療法で乗り切ったとのことだ。そして今では、世界で最も低い症例数や致死率を誇る国の一つになっている。コリー医師は、著名な外科医であり、インドのヴィシャーカパトナム市の病院のオーナーでもある人物とのインタビューをアップした。この外科医は「COVID津波」に襲われた厳しい現状の中で多くのCOVID-19患者の治療に当たっており、希望を持てるようなニュースを紹介してくれた。そのニュースとは、ニューデリーにある全インド医科学協会が、最近、初期および家庭での治療薬としてイベルメクチンを承認したというニュースだった。「これがインド、さらには世界の潮流を変える動きになりました」とその外科医は語っていた。イベルメクチンは、「8月にウッタル・プラデーシュ州 で正式にイベルメクチンの使用が認められて以来、イベルメクチンはインドを救ってきました。その後も多くの州が続いています」とその外科医は書いていた。ただし、1月の初旬に政界で大きな変動があったため、「巨大製薬産業や、声の大きい科学者たちから悪いプロパガンダが流されるようになって」おり、多くの医師たちはイベルメクチンの使用を止めているとのことだ。そうなると予防や家庭での治療が崩壊し、病床数は逼迫し、死ななくてもいい命がたくさん失われることになる。

 そのインドの医師はこう書いていた。「私たちが他国の医療機関や大手メディアに心からお願いしたいのは、イベルメクチンを悪く言うプロパガンダをそのまま受け取らないで欲しい、ということです。イベルメクチンは、インドやアフリカの人々を救っているのですから」

 コリー医師が、その夜このニュースを伝えたとき、彼が嫌悪感を伝えた相手は「象牙の塔や、公的医療機関にいる医学者たち」だった。そのような医学者たちは「イベルメクチンを理解しようともしないのです」。今人々のいのちを救えるかどうかは、現場の医師たちにかかっているのだ。というのも、科学者たちは「この病気の治療法についての正しい情報が与えられず、どうしていいか途方に暮れている」からだ。コリー医師の助言者であるマリク医師は、もっと長期的な展望を持っている。「私たちにとって最も悲しいことは、私たちは別のやり方で命を救うことができるということを知っていることです」とマリク医師は語った。「そして誰も私たちの言うことを気にしようとせず、耳を傾けようともしていないようなのです」とのことだ。しかし「私たちは黙っておられないと感じています。本当にそんなことはできないのです。最後には真実が勝利することを知っているからです」

 

 「こうやって科学は常に進歩してきたのです」とバーコウィッツ博士は語った。彼はジュディ・スマントケビッチの回復から希望を見いだしたのだ。「これこそ医師が医師としてあるべき姿です」と彼は語った。「モーゼが伝えたユダヤ教の律法「タルムード」にはこんな一節があります。’一人の命を救うということは、全人類を救うということだ’と」

 



 

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WHOは、子どもや青年たちに対してコビドワクチン接種をしないよう(一時は)主張


WHOは、子どもや青年たちに対してコビドワクチン接種をしないよう(一時は)主張
<記事原文 寺島先生推薦>
WHO Issues Critical Guidance Urging Children and Adolescents to Stop Getting Vaccinated Against COVID-19

Global Research 2021年6月23日
テオドロス・ フィクレマリアム(Teodrose Fikremariam)著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年7月20日



 この記事は米国東部標準時間の午後8時5分の時点で書き換えられたものだ。それは、世界保健機関(以降WHO)が自身のサイトの不適切な部分を書き換え、6月3日に発表していた指針を完全に消してしまったあとのことだ。(リンク先は、WHOが削除した部分が入っているページを入手したものだ)。その指針は、子どもや青年たちに対するCOVID-19の「ワクチン接種」に関することだった。そのほんの1時間前のWHOの立場は、子どもたちは「ワクチン接種」を行うべきではない、というものだった。その理由は彼らの言葉を借りれば、「子どもたちにCOVID-19のワクチンを使う効果の証拠は十分ではなく、子どもたちにCOVID-19ワクチンの接種を勧める時期ではない」というものだった。 

 本当にとんでもないことだ。WHOという名で知られる著名な国際機関が軽々しくも、1度決めた指針を取り下げるなんて。その指針は、公共医療機関であるWHOが子どもたちを「ワクチン」から守ろうと苦心して決めた指針なのに。そしてその「ワクチン」 が安全でないことは明白なのに。というのも、ワクチン接種をした多くの子どもや青年たちが衰弱し、生涯にわたって続く病気に罹ったりしているからだ。具体的には、心筋炎や、血栓や、時には死に至ることも出てきているのだ。

 今日WHOが行ったことは、子どもたちに「ワクチン」を接種すべきではない、という主張を行った後にその主張を取り下げるという行為だったのだが、その行為は、世界の何十億もの人々に、このような試用段階のワクチンを打つことを推進しながら、それによって引き起こされる害について認識しないことよりもたちが悪い。昨日私が指摘した彼らの本性以上のことが明らかになったということだからだ。つまり、選挙で選ばれた訳ではないし、そんな資格もない億万長者たち(例をあげればビル&メリンダ・ゲイツ財団など)がWHOという公共医療機関に対して拒否権を発動したということだからだ。WHOは公共医療政策のために力を尽くすための機関であるのに、だ。そのWHOが、子どもたちに「ワクチン」注射を打たせることにより、今は世界中の何千万もの子どもたちの 命を危機に落とし入れているのだ。この「ワクチン」はWHO自身が定めた指針に適応していると証明されてもいないのに。

 この問題は私にとっても非常に身近に感じられる問題だったのだが、世界中の何億もの人々にとっても身につまされる問題なのだ。2歳の子どもの父親として、また昨年母親をCOVID-19で失くした息子として、私は本当に立腹している。それはWHOが、 主人である企業界の言いなりになって、 この深刻で、悲惨で、恐ろしいパンデミックを政争の道具に使っているからだ。 すでに「疑惑の影」などという言葉で形容できる状況を超えて、連中の関心が一般市民たちの安全や、社会福祉にはないことがはっきりしている。 連中の関心の的は金だけだ。そして既得権をもつ支配層たちの利益を守ることだけだ。彼らは、人々が注射を打つことを止めれば、何十億ドルもの損失が出ることに固執しているだけだ。

 この段落以降のこの記事の残りの部分は、WHOが一度は出した指針を抹消した2時間前に出した記事だ。WHOが一度は出した指針については、スクリーンショットを使わざるを得なかった。もうWHOのサイトには残っていないからだ。ご自分の目で、以下のスクリーンショットにある内容と、今のWHOの見解を比べて欲しい。 このような検閲のやり方は、ヨセフ・スターリンが、政敵を処刑し、その政敵が存在した証拠自体を抹消しようとして、使っていた手口だ。 今やWHOが、スターリンの恥ずべき手口を踏襲して、「真実」を処刑し、真実をサイトから抹消したのだ。

 支配層には完全なる驚きを持って迎えられた主張において、WHOは子どもたちや、青年たちにCOVID-19「ワクチン」を接種させることに警告を発していた。以下の主張は、WHOのサイトから直接引用したものだ。



 WHOが書き直した子どもたちや青年たちに対するワクチン接種についての指針は、記事の下の方にひっそりと載せられてはいたが、その内容は「年齢や、健康状態や、ワクチンを打つことにより生じる危険度に関係なく、全員に“ワクチン”を打たせる」というこれまでの気が狂ったような論理に大きな一石を投じるものだった。このようなワクチン至上主義の潮流が最高潮に達し、リアン・ウェンのような医師たちが、親たちに圧力を加え、自分の子どもたちに試用段階のインチキ薬を接種させようとしていた。こんな薬はまだFDA(米国食品医薬品局)の承認も得られていないのに、だ。

 誰も驚かないことではあるが、大手メディアは完全にこのWHOによる指針変更を無視していた 。WHOの指針が180度転換したことを1面トップで報じずに、「自由な報道」を行っているとされる大手メディアは、悪意を持って、わざと、この事件を報道しなかった。このことは全ての親が知るべき内容のはずなのに。今この瞬間にも、病院に連れていかれて「ワクチン」を接種させられている子どもたちがいる。 そんなワクチンを打てば、体が衰弱したり、心筋炎(心臓に起こる炎症反応)のような生涯に渡って苦しめられる病気になったり、 血栓ができたり、もっと酷いことになったりしているというのに。先週、COVID-19「ワクチン」の2度目の接種を行った3日後に、13歳の少年が亡くなった。こんな狂気がいつ終わるというのか!!


— Renee Hoenderkamp (@DrHoenderkamp) June 21, 2021

 WHOが指針を書き直したことを報道しなかったことで、大手メディアや既得権をもつ支配者層は、この先も続くであろうCOVID-19「ワクチン」を接種したために死んでしまう子どもたちに対して、はっきりと責任を負うことになる。私には親たちがどうなるか全く想像もつかない。親たちは、世論形成者たちの言い分を聞いて、自分の子どもたちに注射を打たせることを許している。 その世論形成者たちはこれまで「この“ワクチン”は安全で、効果がある」と言ってきたのだ。それなのに今、WHOが「そんなことはありません」と言い出したことに、親たちが気づいたとしたら・・。私は血が煮えたぎる思いだ。というのも、トロントなどでは、注射を打つ特設会場を設置して、親に知らせなかったり、親が同伴していなかったり、親の同意がなくても、子どもたちに注射を打てるようにしているからだ

 私は本当に頭にきている。こんな重大な変更を報じないなんて。まさに生死に関わる問題だというのに。私は、これまでの「ワクチン」に関する指針を変更するというWHOの決意には、本当に希望の光を見た気がしていたのだ。見出しにはっきりと記載していたわけではなかったが、 WHOがこの問題について警告を発したという事実は、現状を大きく変えるものだった。 以前の記事で触れていたとおり、どんな機関でも、内部の大多数は、良心ある真っ当な人たちなのだが、悲しいことにその人たちが、少数の頭のおかしい人々(そしてそのような人々が支配権を握る立場にいる)の横暴を許してしまっているという構図なのだ。そしてその少数派の支配者層が、政策を牛耳り、何も知らない一般市民たちを苦しめている。



 このような試用段階にある「ワクチン」に既得権をもつ政治家たちや、企業界は、注射を打たせることにより、何十億もの人々が自分で自分に害を与えることを応援しているのだ。

 世界保健機関が、資金を出してもらっている悪魔のような存在であるビル&メリンダ・ゲイツに背くようなことがなぜ出来たかの裏話はわからない。ただ私が確信しているのは、その決定に至った背景には、多数のWHOの職員たちが大きな声を上げて、幹部に退陣を迫ったのではないかということだ。 WHOで働いていて、このことに関する情報をお持ちの方がいらっしゃれば、info@ghionjournal.com 宛に連絡をください。連絡を下さったことについては、秘密を守りますから。

 私の望みはただ、子どもたちがワクチンを打った後に深刻な心臓の合併症になっているのに、何もしないで眠った振りをしているCDC(米国疾病管理予防センター)が、WHOのこの動きに同調して、子どもたちに対する「ワクチン接種」を中止することだ。私たちの息子や娘たちを生物化学業界の生贄にすることを中止して欲しいだけなのだ。

 遅きに徹したとはいえ、WHOは「反ワクチン主義者」の謗りをうけ、「陰謀論者」として拒絶されるという立場に立とうとしていたのだ。これは、スウェーデンの政治家ハンス・ブリックスや、ジャーナリストのクリス・へッジスが受けたのと同じ扱いを受けるということだ。この2人はイラクは大量破壊兵器を所持していないという正しい主張を行ったために、支配者層から厳しい非難を受けた人物だ。彼らが正しかったことは後に歴史が証明したのだが。同様に、これらの「ワクチン」の安全性や効力に疑問を唱えるものたちは、今は汚名を着せられているが、最後にはその正しさは歴史が証明するだろう。悲しいかな、私たちを追放するということは、耐え難い犠牲を強いることになるだろう。私は、私自身の家族はもちろんのこと、注射をした全ての男性、女性、子どもたちの安全を祈りたい。

 すっかり明らかになったことは、政府も、大手メディアも、著名なほとんど全ての大きな機関も、守るべきであるとされている一般市民たちの健康や福祉に気を配ろうという気持ちはさらさらないということだ。この劣った連中(奴らをエリートという呼び名で呼ぼうとは決して思わない)の本性に疑念を抱くのであれば、連中の言っていることをよく聞いて欲しい。奴らが言っているのは、もっと多くの子どもたちがmRNA「ワクチン」や、アデノウイルス「ワクチン」を打つことにより、障害を負ったり、死に至ったりすることだけなのだから。そんな連中の言い分を聞けば、疑念も吹っ飛ぶだろう。

 フェイスブックは悪意の階段をさらにひとつ駆け上がり、WHOの決定に関する投稿を検閲し始めた。いわく、「こんな情報を上げてはいけない」と。

 このWHOの指針変更に関するニュースが、多くの市民たちの耳に届くことは避けられない。私がこの記事を読んだ読者の皆さんにお願いしたいのは、SNSを使ってこの記事を拡散して欲しいだけではなく、もう1歩進んで欲しいのだ。 フェイスブックや、ツイッターや、レディットや、リンクトインなどのSNSは、私のようなフリー記者を検閲している。だから皆さんには、ローテクを使った通信手段を使って欲しいのだ。というのも、検閲隊はハイテクな通信手段で有効な手順を使っているからだ。わかりやすく言うと、この記事のリンクをeメールや携帯メールで拡散して欲しいのだ。もっと言えば、通信手段で最も効果的な方法、つまり口コミで広めて欲しいのだ。政治家や、評論家や、世論形成者たちなど信用ならない。奴らは、門で囲まれた別荘地で、高級ワインのシャブリを嗜んでいるのだ。そんな奴らが私たちを救おうとするわけがない。私たちは、自分たちからこの声を上げていくしかないのだ。



 最後になるが、あなたが人の親なら、お願いだから自分の子どもや他の子どもたちにも、こんな試用段階にある遺伝子治療「ワクチン」を打たせないでください。全ての年齢層におけるCOVID-19の致死率は0.66%だが、21歳以下になると0.02%にまで下がる。ファイザーや、バイオエヌテックや、モデルナや、アストロゼネカや、ジョンソン&ジョンソンや、シノファームや、スプートニクの「ワクチン」により、深刻な副反応が出たり、場合によっては死に至るかもしれない確率の方が、COVID-19そのものが引き起こす危険性よりも高い。 自分の子どもたちを今実行中の臨床実験に参加させてはいけない。 取り返しのつかない障害を与えることになる。子どもたちにはこの先長く続く人生が待っている。生物化学のヘビが吐き出す油のような“ワクチン”なんか打っても、COVID-19にかかったり、感染したりすることを防いだりしないのだから。


Teodrose Fikremariam is the co-founder and editor of the Ghion Journal. Prior to launching the Ghion Journal, he was a political organizer who once wrote a speech idea in 2008 that was incorporated into Barack Obama’s South Carolina primary victory speech. He is originally from Ethiopia and a direct descendent, seven generations removed, of one of Ethiopia’s greatest Emperors Tewodros II.


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ワクチン強奪騒動中の最大の犯罪。イベルメクチンへの抑圧

ワクチン強奪騒動中の最大の犯罪。イベルメクチンへの抑圧

<記事原文 寺島先生推薦>

The Biggest Crime Committed During Vaccine Heist. The Suppression of Ivermectin

The Biggest Crime Committed During Vaccine Heist. The Suppression of Ivermectin - Global ResearchGlobal Research - Centre for Research on Globalization

Global Research

ジョゼフ・マコーラ(Joseph Mercola)

2021年7月2日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月15日



 COVID-19パンデミックで当局が犯した犯罪は枚挙にいとまがないが、おそらく最大の犯罪は、イベルメクチンをはじめとする安全で効果的な治療法を意図的に抑圧したことであろう。これは、COVID「ワクチン」プログラムを守るために行われたと思われる。

 COVID注射は、他に安全で有効な代替手段がない場合にのみ取得できる緊急使用許可(EUA)を得て市場に出された。

 組織的な再検討と研究のメタ分析(1976年Glassにより提唱された言葉で、「研究の統合と研究の評価の実施」のこと<英辞郎>)の結果、COVID-19感染症の予防と治療のためのイベルメクチンが視野に入ってきた。2021年1月3日、米国のFront Line COVID-19 Critical Care Alliance(FLCCCアライアンス)の意向を受け緊急に行われた再検討作業で分かったのは、イベルベクチンが 「イベルメクチンを使わない治療と比較して、おそらく平均83%死亡率を下げる」ということだ。

 さらに最近の再検討とメタ分析によると、イベルメクチンを予防的に使用した場合、COVID-19の感染を平均86%下げた、とのことだ。

 もうひとつ最近発表された科学的再検討によると、イベルメクチンが死亡率、臨床的回復までの時間、ウイルス除去までの時間を統計的に有意に減少させると結論づけられている。

*
こちらの動画を参照

 COVID-19パンデミックで当局が犯した罪は枚挙にいとまがないが、おそらく最大の罪は、安全で効果的な治療法を意図的に抑圧したことだろう。現時点で言えることは、「COVID ワクチン接種」を展開させんがために抑圧したことは否定しようもなさそうだ。

 COVIDのワクチン接種は、他に代替手段がない場合にのみ認められる緊急使用承認(EUA)を得て市場に投入された。安全で効果的な治療法がいくつもあるため、COVID遺伝子治療がEUAを取得することは、正気の世界であれば、なかっただろう。

 他の治療法と比べて際立っているのは、イベルメクチンだ。イベルメクチンは数十年の歴史を持つ抗寄生虫薬で、世界保健機関の必須医薬品リストにも掲載されている。

 COVID-19でイベルメクチンを特に有用なものにしているのは、抗ウイルス剤が必要な初期のウイルス期と、ウイルス量が減少して抗炎症剤が必要になる炎症期の両方に作用するからだ。イベルメクチンがSARS-CoV-2の複製を試験管内では著しく妨げ、ウイルスの排出を促進し、死亡リスクを劇的に減少させることがはっきりしている。

絶対的基準分析はイベルメクチンの使用をよしとしている

 英国の「エビデンスに基礎を置く医学コンサルタント社」(Evidence-Based Medicine Consultancy Ltd)(上の動画)の研究者であり社主である医学博士のテス・ローリー(Tess Lawrie)博士は、イベルメクチンについての情報発信の努力を継続している。その目的に沿って、彼女は英国のイベルメクチン推奨開発(BIRD)パネルと、2021年4月24日にオンラインで開催されたCOVID対策国際イベルメクチン会議の開催に協力した。

 この会議では、世界中から集まった12人の医学専門家が、次の4点の分析を行い、知識を共有した。

①     作用機序(訳注:薬理学用語。ある薬剤が薬学的な効果を発揮する特定の分子科学的な反応_ウィキペディア)
②     予防と治療のための処方
③     「ロングホーラー(症状が長引く人)症候群」
④     研究結果と実際のデータ

 Zoomを通して録画されたすべての講演は、Bird-Group.org.で見ることができる。

 ローリーは、COVID-19感染症の予防と治療のためのイベルメクチンを視野に入れた研究の、組織的な分析とメタ分析をいくつか発表している。2021年1月3日、米国FLCCCアライアンスが行った迅速な分析では、イベルメクチンが「イベルメクチン治療を行わない場合と比較して、おそらく平均83%の死亡率を減少させる」との結論を出した。

 彼女が2021年2月に行った13件の研究をベースにしたメタ分析では、死亡者数が68%減少していることが分かっている。この数値は低めに出したものだ。なぜなら13件の研究のひとつは対照群にヒドロキシクロロキン(HCQ)を使用しているからだ。HCQは治療薬として使われるものであり、治療結果がプラスに働くことも、この間明らかになっている。この研究においてイベルメクチンが対照治療(HCQ)よりも優れていると評価されなかったことは驚くべきことではない。

  その2カ月後の2021年3月31日、ローリーはさらに2つの無作為比較試験を加えた最新の分析結果を発表した。今度は、死亡率の減少率は62%だった。その後の感度分析でバイアスのリスクが高い4つの研究を削除したところ、最終的には死亡率が72%減少したという。
 (感度分析は、結果をダブルチェックして検証するために行われる。感度分析ではさらに良い結果が出たので、最初の発見が確かだということになる。つまり、イベルメクチンが死亡率を低下させる割合はどう低く見積もっても62%以下ということはない。)

 ローリーは、「イベルメクチンについての朗報続々と」で特集されたジョン・キャンベル(John Campbell)博士とのインタビューの中で、2月と3月の分析結果やその他のメタ分析について検討している。ローリーは今回、3つ目の組織的分析を発表した。2021年6月17日に「アメリカン治療学ジャーナル」(American Journal of Therapeutics)に掲載されたこの論文によると:
 「15の臨床試験のメタ分析でわかったことは、イベルメクチンはイベルメクチンを使用しない場合に比べて死亡リスクを減少させることだ(*平均リスク比0.38・・・)・・・確実性の低いエビデンスでは、イベルメクチンの予防投与によりCOVID-19感染が平均86%減少したことがわかった・・・副次的評価項目では確実性の低いエビデンスが得られた。

*平均リスク比・・・相対危険(relative risk, risk ratio, RR)は、危険因子に曝露した群の罹患リスク(危険)の、曝露していない群の罹患リスクに対する比で示される。リスク比ともいう。すなわち、「危険因子に曝露した場合、それに曝露しなかった場合に比べて何倍疾病に罹りやすくなるか(疾病罹患と危険因子曝露との関連の強さ)」を示す。疫学の要因分析で重要な指標である。(日本疫学学会HPより)

 確実性の低いエビデンスによると、「人工呼吸の必要性」についてはイベルメクチンの有用性はゼロかもしれないが、「改善」と「悪化」についての効果推定値を見れば明らかにイベルメクチンは使用したほうがいい。重篤な有害事象は臨床治療試験ではほとんどなかった・・・」

世界保健機関(WHO)はイベルメクチンを推奨せず

 ほとんどの証拠がイベルメクチンを支持しているにもかかわらず、WHOが2021年3月末にようやくイベルメクチンの指標を更新したとき、同機関はもっとデータが必要だとして、イベルメクチンを大筋として推奨しないことにした。同機関は、臨床試験に登録されている患者に限ってのみ推奨している。

 しかし、WHOは、わずか5つの研究を含む分析に基づいて否定的な勧告を行っており、その結果も、死亡率は72%減少となっている。さらに、WHOの調査結果の要約では、突然、7つの研究のデータを取り込み、それらを合計すると81%の死亡率の減少となっている。*信頼区間も驚くほど高く、低い方で64%、高い方で91%の死亡率の減少となっている。
*信頼区間・・・信頼区間とは、統計学で母集団の真の値が含まれることが、かなり確信 できる数値範囲のことである。例えば95%CIとは、繰り返し信頼区間を求めたときに95%の確率でこの範囲に真値が存在することを意味する_ウィキペディア

 さらに注目すべきは、標準治療の絶対的効果推定値が1,000人当たり70人の死亡であるのに対し、イベルメクチンを用いた治療では1,000人当たり14人しか死亡しなかったことだ。これは、イベルメクチンを使用した場合、1,000人あたり56人の死亡が減少したことになる。信頼区間は、1,000人あたりの死亡数が44~63人のマイナスだ。

 にもかかわらず、WHOはイベルメクチンをCOVID-19対策に推奨しない。WHOのフィリピン代表であるラビンドラ・アビヤシンゲ(Rabindra Abeyasinghe)は、「強力な」証拠がないのにイベルメクチンを使用することは、一般市民に「誤った自信」を与えることになり、「有害」であるとコメントしている。

イベルメクチンが検閲されてきた理由

 イベルメクチンについての朗報を拡散しようとしても、それは信じられないほど難しい作業になることを気づかされることは確実だ。多くのソーシャルメディア企業は、そのような投稿を即禁止してしまうからだ。

 YouTubeでイベルメクチンを宣伝することはもちろん、発表された研究でイベルメクチンのプラス面を議論することも、YouTube投稿規定に違反することになる。ポッドキャスト「DarkHorse」のホストであるブレット・ワインシュタイン(Bret Weinstein)博士は、この検閲規定の犠牲者の一人だ。

 ウィスコンシン州ミルウォーキーにある聖路加オーロラ医療センターの元教授であり、FLCCCアライアンスの代表兼最高医療責任者12である肺とICUの専門家ピエール・コーリー(Pierre Kory)博士や、mRNAおよびDNAを使ったワクチンのコアプラットフォーム技術の発明者であるロバート・マローン(Robert Malone)博士など、医学・科学の専門家とのインタビューがネット上から削除された。マローンへのインタビューは、YouTubeから消去されるまでに587,330回以上の再生回数があった。

 でも、なぜ?治療法が手近にあること、COVID-19は死刑宣告ではない(そう信じ込まされてきたが)ことを、なぜ人々に確信してもらおうとしないのか?簡単に言えば、イベルメクチンがワクチン拡散計画の脅威だからだ。アンドリュー・バニスター(Andrew Bannister)が2021年5月12日付のBiz Newsの記事で説明している:
 「特許が切れた古い薬で、安全性が高く、WHOの必須医薬品や子供用医薬品のリストに掲載されていて、大量の医薬品投与に使われている安価な薬があったらどうなるだろうか?

 もし、COVIDの症状が出始めたときに自宅で服用し、身近な人にも投与することで、COVIDの病気の進行や症例を大幅に減らし、入院が必要な人もはるかに少なくなるとしたら?

  緊急使用許可(EUA)に基づく国際的なワクチンの投入は、法的には中止しなければならなくなる。EUAが法的に認められるためには、「病気や症状の診断、予防、治療のために、候補製品に代わる適切で承認された利用可能な代替品がないこと」が必要だからだ。

 ワクチンはレベル4の治験に合格して初めて合法となるが、2021年にそれが実現することはないだろう・・・治験が終了していないワクチンの市場投入は違法となるだろう。

 ワクチンメーカーは、パンデミック時に何億ドルもかけてワクチンの開発・治験を行ない、2021年にはと皮算用していた1、000億ドルは皮算用に終わるだろう・・・現時点で出回っているどのワクチンも、ステージ3の治験は済んでいるが、ワクチンのEUA(緊急使用許可)を支える法的根拠に異を唱えること簡単ではないだろう。」

WHOと製薬会社は厳しい妥協を迫られている

 WHOがイベルメクチンを拒否するのを頷けるのは、次の二つの場合のみだ。
a)EUAの提示している条件を考慮した場合
b)WHOがその資金のかなりの部分をワクチン利権に絡む民間の業者から受け取っていることを忘れていない場合

 ビル&メリンダ・ゲイツ財団は、米国に次いでWHOに 対する第2位の資金提供者であり、同じくゲイツが所有するGAVIアライアンスは第4位の資金提供者だ。GAVIアライアンスは、ワクチンの普及と利益を 得ることのみを目的としており、数年前からWHOのテ ドロス・アダノム・ゲブレヨサス(Tedros Adhanom Ghebreyesus)事務局長がGAVIの理事 を務めている。

 バニスターの報告によると、イベルメクチンのオリジナル特許を持つメルク社にも重大な利益相反があり、それがイベルメクチンを拒絶することに一役買っているようだ。以下は彼の文章:
 「イベルメクチンは、35年前から人間に使用されており、40億回以上投与されている。原特許を所有しているメルク社は、37億回分の投与量を開発途上国に寄付している・・・その安全性は、通常の20倍の投与量でも証明されている・・・

 メルク社は1996年にイベルメクチンの特許が切れ、その生産量は世界の供給量の5%に満たない。2020年には、ナイジェリアと日本での治験への協力を要請されたが、いずれも断っている。

 2021年、メルク社は、イベルメクチンはCovid-19に対する有効な治療法ではないとする声明を発表し、イベルメクチンは「大半の研究において安全性に関するデータの不足が気がかり」と珍妙な主張をしている。同社はイベルメクチンを寄付し、開発途上国で大量に出回るように、初期治療関係者によって、大々的なキャンペーンを張りながら、何百万という人々に行き渡るようにしたのだ。

 メディアはこのメルク社の声明を利益相反に目をつむる目くらましの真実と報道した。数日後メルク社はアメリカ政府から3億5600万ドルを受け取って治験薬を開発していたのだ。

 WHOは、イベルメクチンの使用を控えるよう勧告する際に、効果がないという証拠としてメルク社の言葉を引用している。企業の市場戦略が公衆衛生政策を決定するというのは危険だ。

FLCCCアライアンスはイベルメクチンを広範囲に、早期に使用することを求めている

 米国では、FLCCCが予防薬として、またCOVID-19の全相の治療にイベルメクチンを広く採用することを求めており、コーリーは2020年12月の上院国土安全保障・政府問題委員会、2021年1月の米国国立衛生研究所COVID-19治療ガイドラインパネルなど、多くのCOVID-19パネルでイベルメクチンの有用性を証言している。

 18の無作為比較試験のメタ分析によると、イベルメクチンが、死亡率、臨床的回復までの時間、およびウイルス除去までの時間を減少させるのは統計的に有意だ。

 以下はFLCCCアライアンスの指摘:
 「このデータは、イベルメクチンという薬がCOVID-19を予防し、初期症状のある人が炎症亢進期に進行しないようにし、さらには重篤な患者の回復にも役立つことを示している。

 専門家による無作為試験を含む数多くの臨床研究により、予防、早期治療、そしてその末期においてイベルメクチンの大きな効果が示された。現在、世界中から報告されている何十もの臨床試験を総合すると、臨床効果を確実に評価するのに十分な内容である。」

 FLCCCアライアンスは3つの異なったCOVID-19の処方例を発表した。いずれもイベルメクチンを使うものだ。       

§  I-MASK+24 — 予防と初期段階における家庭療法
§  I-MATH+25 — 入院療法。この療法の理論的根拠は査読を経た上で、「集中治療医学誌」(2020年12月中旬号)で発表された。
§  I-RECOVER27 — 「ロングホール症候群」への長期にわたる処方管理

 FLCCCアライアンスは、「アメリカン治療学ジャーナル」に掲載されたローリーのメタ分析に加え、同誌に科学的分析を発表している。

 2021年5月/6月号に掲載されたこの論文「Review of Emerging Evidence Demonstrating of Ivermectin in Prophylaxis and Treatment of COVID-19(COVID-19の予防と治療において示されるイベルメクチンの数々の証拠の分析」では、18の無作為対照試験のメタ分析に基づき、イベルメクチンが 「死亡率、臨床的回復までの時間、ウイルスクリアランスまでの時間において、統計的に有意な大きな減少」をもたらすことがわかった。

イベルメクチンは感染リスクと感染死を著しく減少させる

 また、FLCCCアライアンスは、イベルメクチンを予防薬として使用した場合、「COVID-19に感染するリスクを有意に減少させる 」としている。ある研究では、1日目に1キロあたり0.4mgを投与し、7日目に2回目の投与を行った人のうち、SARS-CoV-2の陽性反応が出たのはわずか2%で、薬を投与しなかった対照群では10%だった。

 また、陽性反応が出た患者の家族に、0.25mg/kgを72時間間隔で2回投与した。2週間後の追跡調査では、イベルメクチンを服用した陽性患者の家族では7.4%しか陽性にならなかったのに対し、イベルメクチンを服用しなかった家族では58.4%が陽性だった。

 残念ながら混合均等グループではなかったが、3つ目の治験では、2つのグループの差はさらに大きくなった。イベルメクチン投与群では6.7%しか陽性にならなかったのに対し、対照群では73.3%が陽性だった。FLCCCアライアンスによると、「2群間の差は非常に大きく、他の予防試験の結果と同様であったため、交絡因子(訳注:混合均等グループでないがゆえに結果に誤差を生じさせる可能性のある因子)だけではこのような結果を説明することはできない」としている。
 
 FLCCCアライアンスはまた、イベルメクチンの配布キャンペーンが「人口全体の罹患率と死亡率の急速な低下」をもたらしたことを指摘しており、これはイベルメクチンが「COVID-19のすべてのフェーズで有効である」ことを示している。例えば、ブラジルでは、3つの地域でイベルメクチンを住民に配布したが、少なくとも6つの地域では配布していない。週当たりの平均死亡者数の差は歴然としている。

 サンタ カタリーナ(Santa Catarina)では、イベルメクチンを2週間配布した後、週平均死亡数が36%減少したが、南部の2つの近隣地域では3%と5%しか減少しなかった。北部のアマパ(Amapa)では75%の減少、アマゾナス(Amazonas)では42%の減少、パラ(Para)では13%の増加となった。

 特筆すべきは、イベルメクチンの効果は変異体の影響をほとんど受けないということ。つまり、これまでに世界中で発生したすべての変異体に効果があったということだ。イベルメクチンの有効性追加証拠は、2021年6月23日に開始された英国のPRINCIPLE(訳注:オクスフォード大学に拠点を置く全英医療研究団体。家庭でCOVID-19を快癒させる治療法の発見を目指す)の臨床試験29から得られることが期待されている。この臨床試験では、イベルメクチンが外来治療として評価され、これまでで最大規模の臨床試験となる予定だ。

「ロングホール症候群」の治療におけるイベルメクチン




 FLCCCアライアンスは、イベルメクチンが「COVIDロングホール症候群」の重要な治療補助薬にもなるかもしれないと考えている。2021年6月16日にアップデートした映像で、FFLCCCアライアンスは新たに発表されたI-RECOVER治療法を分析した。

 イベルメクチンは単独で使用してはいけないことを忘れてはならない。例えば、コルチコステロイドは、組織的な肺炎に関連する肺の損傷がある場合には、しばしば重要な併用治療となる。また、炎症に対抗するためには、ビタミンCも重要だ。自分に合った薬やサプリメントの組み合わせを必ず主治医に相談すること。

 最後になったが、この映像でコーリーが指摘しているように、「ロングホール症候群」は完全に予防可能であることを認識することが本当に重要だ。大切なのは、COVID-19の症状が出たときは早めに治療することだ。

 イベルメクチンは、予防や早期治療に関しては実績があるが、地域や主治医によっては入手が困難な場合がある。

 誰もがどこでも使える非常に効果的な代替手段として、霧状にした過酸化水素がある。これは非常に安全で、非常に安価。最大のコストは、優れた卓上噴霧器を購入すること、それも一回。詳しくは、トマス・レヴィ(Thomas Levy)博士の無料電子書籍「Rapid Virus Recovery」をダウンロードのこと。

 「全国ワクチン情報センター」(NVIC)はこのほど、2020年10月16日から18日にオンラインで開催された有料の「第5回ワクチン接種に関する国際公開会議」から50本以上のビデオ映像を投稿し、誰でも無料で見ることができるようにした。

 会議のテーマは「Protecting Health and Autonomy in 21st Century(21世紀における健康と自律性の保護)」で、医師、科学者などの医療関係者、人権活動家、宗教界のリーダー、憲法・市民権擁護派弁護士、作家、ワクチンで負傷した子供の親などが、ワクチンの科学、政策、法律、倫理、そして感染症、さらにはコロナウイルスやCOVID-19ワクチンなどについて語り合った。

 2020年12月、ある英国の企業がNVICとその会議について虚偽の誤解を招くような情報を掲載したため、NVICは会議全体を無料で視聴できるように公開した。この会議には、健康に関する教育、個人の自由と解放を守るために必要なものがすべて揃っている。

 この素晴らしい機会をお見逃しなく!私はこの力が出る会議における発言者だった。テクノクラート・エリートによって検閲され、削除される前に、ぜひこれらのビデオプレゼンをご覧あれ!
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フェイスブックが検閲のスイッチを「オン」。言論の自由と真実追及権が最大の危機を迎えている。

  
フェイスブックが検閲のスイッチを「オン」。言論の自由と真実追及権が最大の危機を迎えている。

<記事原文 寺島先生推薦>
The switched-on, censorious billionaires of Silicon Valley are now the greatest threat to free speech and the pursuit of truth

Russia Today 論説面

ノーマン・ルイス(Norman Lewis)著

a writer, speaker and consultant on innovation and technology, was most recently a Director at PriceWaterhouseCoopers, where he set up and led their crowdsourced innovation service. Follow him on Twitter @Norm_Lewis


<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年6月5日



 フェイスブックの「真実追及大臣」が今アカウントを停止すると脅している相手は、正当な科学者だ。理由は、その科学者が、遺伝子組み換え食品反対派の活動家がついた嘘を批判したからだ。状況が非常に由々しき状態に進んでいると言えよう。

いまだに「フェイスブックは善意を守る組織であって、権力者たちがいい暮らしを続けられるための前衛組織なんかじゃない」と考えているお人好しの人たちでさえ、フェイスブックが著名な科学者のアカウントを停止するという先週(5月最終週)行われた発表に関しては、さすがに警告音が激しく鳴り響くのが聞こえただろう。

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Facebook’s autocratic Trump ban has tightened big business’s grip on democracy & freedom of expression. We should shudder in fear

 フェイスブック社によると、この問題は2015年(そうだ。6年前だ!!)の投稿についてのことだそうだ。その投稿を行ったのは、フロリダ大学のケビン・フォルタという遺伝学者だ。彼が何をしたかって?フォルタ氏は2人の反農薬派の活動家が間違った主張をしたことを批判していたのだ。その2名の主張は除草剤のグリホサートに関して「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン(NEJM)」という科学誌に、意見記事として掲載されたものだ。この2名の活動家は、以下の2点について間違った主張をしていた、とフォルタ氏が批判したのだ。1つ目は、この除草剤に発がん性があるという主張であり、もう一つは、NEJMはその除草剤に発がん性があることを認識していたという主張だ。

 フォルタ氏はただ、この2名の主張が2点とも間違いであることを指摘したに過ぎない。具体的には、グリホサートのことと、 2名が自分たちの間違った主張を正当化しようとNEJMと関連づけようとしたずるい手口についてだった。

 指摘しておくべきことは、この2名のうちの1人であるチャールズ・ベンブルックは、複数の自然食品会社から「研究費」として、10万ドルを受け取っていたことが明らかにされていたことだ。自社の製品の印象を良くしてもらおうという魂胆だったのだ。

 ①意見記事に書かれていた内容が間違っていたこと、②NEJMがグリホサートが健康に良い効果を与えることを伝えるような編集をしていなかったこと、という2点を強調して指摘したフォルタ氏は、フェイスブックの「コミュニティ規定」から逸脱したとして非難されたのだ。「真実を述べるものたちにとっての御意見番」たるフェイスブックが警告を発したのは、再度同様の過ちを犯せば、フォルタ氏のアカウントを一時停止する、というものだった。

 今回フェイスブックがとった振る舞いに関しては、重大な懸念が3点上げられる。

 まず第一点。知識や資格がないのに、化学に基づく議論に介入するなど唖然とさせられるくらい傲慢な態度だ、ということだ。このことがなぜそんなに胸くそ悪いかというと、こんなことを許せばどこまで検閲が許されるかの制限がなくなってしまうだろうからだ。 著名な科学者をアカウント停止で脅しているという事実は、フェイスブックが真実をまるで存在しないかのように軽んじていて、さらに真実に対して全く節操がないということを雄弁に物語っている。

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Doctors are not always right. But Twitter, Facebook & Google are pure evil for not even allowing alternative voices on Covid


 2点目。この事件からわかることは、フェイスブック社は環境活動家たちからの言いがかりを無批判に受け入れているということだ。このような環境活動家たちには、フォルタ氏のような正当な科学者たちをアカウント停止に追い込めるべく、彼らの過去の投稿を嗅ぎ回って不適切な投稿と思われるものを捕まえるだけの時間的余裕が十分あるのだ。

 3点目。フェイスブックが、環境活動家たちの情報網からの情報に基づいて行動していないのであれば、フェイスブック社自身が真実と見なしていない投稿を排除しようとしていることになる。環境問題についての懸念などはどうでもよく、だ。この方がより由々しき状態だと言える。そうであるとしたら、フェイスブックが、政治的な検閲を行うSNSへと変貌を遂げたことになるからだ。本来は、「真実が大切にされ、激しい議論が自由に行われる空間の提供」という主張を掲げたSNSであるはずなのに。

 さあ、しっかりして、コーヒーの香りを確かめながら考え直さないと。ソーシャル・メディアというのは非常に強力な手段だ。いまやソーシャル・メディアは、民主主義の過程のひとつに組み込まれている。いわば公共の場のひとつとなったのだ。だからこそ、極少数ではあるが強力な力を持つひと握りの金持ち連中が、ソーシャル・メディアを支配し、取り締まることを許せば、これは未来に向けての大きな脅威となるのだ。

 フェイスブックがすることには、全て疑問の目を向けなければいけないのだ。フェイスブックが繰り出しているよく分からない今どきの「コミュニティ規定」とは、得手勝手で、偏りのある検閲の飾りに過ぎない。言い換えれば、フェイスブック社と、差別や環境問題にうるさいフェイスブックの応援団が、 おかしいと決めつけた人たちを排除するためのマニフェストに過ぎないのだ。 

 フェイスブック社は、耳あたりの良い言葉を使ってこんなことを利用者に求めている。「自分たちに関わる問題について、オープンに話し合ってもらいたい所存です。他人が賛成できない意見や、他人から見てあまりよく思えない意見がでることもあるかもしれませんが」と。 専制政治の独裁者のごとき慈悲の心で、フェイスブック社は恩着せがましくも以下のような希望を述べている。「ある種の市民意識についての内容の投稿は認められる場合もあります。それは投稿を認めなければコミュニティの標準規定に反することになる場合です。つまり知っておく価値のある内容であったり、公共の利益になる場合です。そのような投稿を認めるのは、有害となる可能性よりも、公共の利益の方が勝る場合のみです」。 なんと慈悲深い!!帽子を脱いでフェイスブック様の寛大なお心に感謝申し上げないと。

ALSO ON RT.COM

Twitter and Facebook transformed US politics into a shouting match. Has it saved their monopoly status, or doomed it?

 ジョージ・オーウェルが生きていたら、こんな体制を限りない虚無として祝福しただろう。フェイスブック社が、厚かましくも、公共の利益とは何かを決定する方法を設定できる世の中になったのだ。さらにフェイスブック社には、誰を検閲し、何を検閲できるかの決定権もある。さらにもっと寒気のする話だが、フェイスブック社は、どの情報が有害なのかも決めつける力を有しているのだ。

 こんな傲慢さは理解できない。2015年に、1人の著名な科学者が真摯な気持ちを持って、一般市民たちに、賛否両論ある科学の問題について教えてくれようとしていただけなのに。それが規定違反にされるなんて。本当に理解に苦しむ。

 公共の利益に対する脅威となるのはケビン・フォルタ氏ではない。結局のところ、科学の分野においては、公に議論を戦わせることが、知識を深めるための血肉となるものなのだから。私たちの未来にとって脅威になるのは、議論することや、偽情報を批判することではなくて、フェイスブック社が自ら検閲を行うという傲慢さなのだ。フェイスブック社は、自分たちが裁判官であり、陪審員であり、死刑執行人であり、著名な科学者たちに対してさえも横柄な態度を取れると思い込んでいる。となれば、一般庶民の私やあなたたちに対する態度がとうなるかは、言うまでもない。

 科学者たちに対してこんな態度なのだから、安全な人は誰もいなくなることは確実だろう。 今はフェイスブック社を排除すべき時なのだ。 フェイスブックに変わる新しい公共の場が必要なのだ。成熟した大人たちが、自由に意見を交換し、意見を戦わせ、真実を得るために公に議論が出来る公共の場が。

 さあ、フェイスブック社と、その武器である「コミュニティ規定」を批判しようではないか。そんな規定なんて、フェイスブック社が、自分たちが儲けるために作ったに過ぎないのだから。私たちの個人情報を悪用しようとしているだけなのだから。彼らにとっては真実なんてまるっきりどうでもいいことなのだから。

無症状の病気が世界を席巻するっていったいどういうことなのだろう?


無症状の病気が世界を席巻するっていったいどういうことなのだろう?

<記事原文 寺島先生推薦>

How Did a Disease with No Symptoms Take Over the World?

Global Research 2021年6月20日

サイト Lockdown Sceptics より

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月12日

 民衆を抑えるには二つの方法がある。まず、民衆を怯えさせることだ。それから自信をなくさせることだ。よく教育されて、健康で自信あふれる国民がいる国を統治するほうが難しいのだ。「トニー・ベン(1900年代中旬の英国政治学者)の格言」

 生物学者たちが、皆に伝えている或る言説がある。その言説には、多くの頭文字を並べた略語が多く使われていて、なじみのない不思議な動詞や名詞がちりばめられている。ただしそこには例えば数学的な思考は存在していない。つまり、生物学者たちが言葉を弄して、科学的事象を伝えようとしているだけなのだ。しかし創造的な文学作品とは違い、生物学者たちが使っている言葉というのは正確さが要求される。というのも、使用している言語が間違っていれば、それによって導かれる科学も間違っていることになりかねないからだ。以下の言説を聞いたとき私が非常にいやな気分になったのは、そこだ。

 「COVID-19に感染した人のうち3分の1は無症状だ」 

 より学術的に正確な言い方をすれば、(「3分の1」という数値が正しいとして、の話だが) こうなる。

 「SARS-CoV2コロナウイルスに感染した人(もっと正確に言えば“検査の結果陽性になった”人)のうち3分の1は、無症状だ」

 ではなぜ、最初の表現が私の神経を非常に逆なでしたかというと、この二つの表現が一見ほとんど同じ意味に思えたからだ。生物学者としての見地からは、この2つの表現が表す意味は全くちがうのに、だ。1番目の表現は、「無症状の病気というものがこの世に存在する」ことを含意していることになる。つまり「健康な状態と区別できない病気」が存在するということだ。一方2番目の表現は、「ウイルスに感染しても必ずしも病気に罹患することにはならない」という意味を伝えている。これは意味論の話ではない。これら二つの表現が表す意味がごっちゃになっているということだ。もし私が大学の授業で教授にこんなレポートを提出したなら、教授からは「否」という評価しかもらえないくらいのしろものだ。それでも、こんな不正確な言い回しがCOVID-19のパンデミック中にずっと使われてきているのだ。これは学生が論文の作法を学んでいる時の話ではない。経験豊富な科学者たちが、自分が何をいっているかを分かった上でこんな言い方をわざとしていると考えていいだろう。
 
 「こんなことは重要ではない。大事なのはコロナウイルスに感染するかもしれないという危険を伝えることなのだから。コロナウイルスの危険性をあまり気にしていない一般の人々には、1番目の表現はわかりやすい」と主張する人もいるかもしれない。こんな考え方を行うことは、一般市民たちを「感染や疾病の意味についてさえ理解できない」と子ども扱いしているだけではない。「2番目の表現は、1番目の表現よりもわかりやすい」と私は思う。いや、「症状がない病気」をでっちあげる理由は、よく考えて行われた決定に基づいている。私の意見ではその理由の一つは、一般市民に確固たる従順さを身につけさせることにあったと思う。しかし、このパンデミックが始まった当初から、一般市民のCOVID-19に対する反応は完全に支配されてきたといえる。

 まず考えたいのは、「疾病の有無は純粋に病原体の有無で決まる」という定義がなぜ間違った概念なのか、ということだ。このことについては、別のウイルスであるエプスタイン・バー・ウイルス(別名EBV)を見ればよく分かると思う。このウイルスの名前を一度も聞いたことがないとしても、別に恥ずかしいことではない。しかし覚えておいて欲しいのは、このウイルスが人間の病原体としてもっともうまく対応されてきたウイルスであるという主張だ。なぜかといえば、このウイルスにはほとんどすべての人が感染したことがあるからだ。ほとんどの人々はこのウイルスに子ども時代に感染している。そして感染が起これば、EBVは体内のB細胞(B抗体を作るはたらきのある免疫系の細胞)内に定着する。そのB細胞内で、宿主が死ぬまでEBVは静かにとどまっている。時にEBVは複製が行える程度に活性化し、複製されたウイルスが口の中に流れ込む。この作用は無意識のまま穏やかに起こる。EBVが問題化するのは、子ども時代に感染せずに、成長してから感染した場合が多い。EBVに感染すると、伝染性単核球症という病気になる場合がある。伝染性単核球症は、腺熱という名前の方がよく知られている。この病気には、青年時代になることが多い。それは、異性(同性の場合もある)と肉体的に密接にふれあうことへの関心が深まる時期だ。そのため腺熱は「キス病」という言われ方をすることもある。

 ここで、従来から存在するEBVのケースを応用して、新しい病気である「無症状COVID-19」のケースを見てみよう。なお、ここでは「病気の有無は、純粋にウイルスゲノムの有無で決まる」と定義しておく。つまりこの定義に基づけば、英国(世界中もそうだが)のほとんどすべての人が、新型の疾病、つまり「無症状腺熱」という病気に罹っていることになる。つまりもし大規模な検査キャンペーンを張ったならば、英国だけでも何百万もの無症状腺熱の「症例者」が出てくることになる、ということだ。

 もちろんこんなことは完全に馬鹿げている。私たちはみな、無症状腺熱に罹患してなどいない。腺熱に罹患するには、EBVに感染する必要がある。しかしEBVに感染しても、必ずしも腺熱を罹患するとは限らない。同じことがCOVID-19とSARS-CoV2についても当てはまる。つまり「無症状のCOVID-19患者は病人である」と考えることは、「無症状の腺熱患者は病人である」と考えることと同じくらい馬鹿げていることになる。

 確かに、EBVの場合と同様に、病状が出ていなくてもSARS-CoV2に感染していれば、他の人にウイルスをうつすことができる、ということは正しい。しかし、それは程度の問題であって、ある人が健康ではあってもウイルスキャリア(ウイルスを体内に所持しているが病状が出ていない人のこと)になり得る唯一の理由は、その人の体内のウイルス複製力やウイルス量が少ないということだ。だから病気にならないということだ。もちろん無症状の人の体内のSARS-CoV-2のウイルス量が少なくても、その人は症状が出ている人と同じくらい感染力があると十分考えられるという話であれば、感染学という観点から、無症状のウイルスキャリアとCOVID-19に罹患している人の間の違いは重要ではなくなり、ここで言っているような話はする必要がなくなってしまう。

 SARS-CoV2コロナウイルスに感染した人のうち3分の1は、症状が出ていない人だが、COVID-19患者と同じくらいの感染力がある。

 しかしそうだとすれば、SARS-CoV-2所持者の真の人数は、今発表されている数よりもっと多くなることが予想される。つまりCOVID-19は、昨年初旬からあっというまに津波のように人々を襲っていたことになる。

 しかし実際はそうではなかった。証拠が示しているのは、健康で無症状のウイルスキャリア(この先症状が出るであろう人も含めて)は、 症状のある人や病気になってしまった人と比べて、感染力はぐっと低いのだ。 (このことを支持する資料として、ウィル・ジョーンズによる「COVID-19の事実の総括」について書かれたリンク先の記事を参照)

 こんなことは少しでも生物学の教科書をかじった人ならすべて明らかな事実だ。だからこそ、無症状の病気のでっち上げに関して私たちが導き出せる納得のいく唯一の結論は、このでっち上げを行ったのは生物学者ではなく、一般人たちだったということだ。(おそらくScientific Pandemic Insights Group on Behaviours(SPI-B:行動に関する科学的パンデミック考察研究会)関連の人たちだと思われる)。彼らの目的は、一般市民に正しい情報を伝えることではなく、別のところにある。それは恐怖と不安をあおることだ。

 無症状の病気をでっちあげる利点は、健康な人と病人との区別を曖昧にしてしまう点だ。そうなれば人々はCOVID-19の症状について分かっていることを、意識的あるいは無意識のうちに、無症状のCOVID-19患者とはどういうものかの理解につなげてしまう。そうして症状がないということが重要ではなくなってしまい、気分がいいということは、恐ろしい病気に罹っていることだと思い込んでしまうようになる。こうやって自然と恐怖が生み出されていくのだ。その恐怖とは、「私、ウイルスをもっているかも?」という自分に対する恐怖と、「あの人たちは大丈夫そうだけれど、もしあの人たちがウイルスをもっていたらどうしよう」というほかの人たちに対する恐怖だ。こういった恐怖があれば、人々の行動を抑えこみ、COVID-19の感染の広がりを抑えるために立てられた措置を守らせるためには好都合だ。しかし問題になるのは、市民の従順さを確実なものにするために、「無症状患者」という怪物を使うやり方をとれば、それはそのまますべてを受け入れざるを得なくなってしまうということだ。というのも、この無症状の病気に対応していかなければならないからだ。

 無症状の病気を成り立たせる1番目の条件は、「誰がウイルスを持っているか」を決める方法がある、ということだ。定義上、無症状の人々というのは症状がないため、誰が病気なのかを決めるためには検査が必要になるということだ。検査が必要になるだけではなく、健康な人は誰でも知らない間にこの病気にむしばまれている可能性があるため、大量の検査が必要になってくるということだ。そして健康な人で、感じ方や見た目に何らかの変化がなくても病気になり得るということは、検査は終わることなく必要となる。さらに、病気かどうかはウイルスの有無だけで定義されてしまうため、陽性という検査結果(真の陽性も、擬陽性も含めて)は「症例者」とみなされる。そうなることで現在起こっている無症状の病気というものの存在が確実視されてしまう。そうやって、検査がさらなる検査を呼ぶ状況が生まれるのだ。

 薬を使わない対処法(都市封鎖措置など)も、無症状の病気との闘いに対する論理的な手続きと見なされうる。病気なのに症状がない人がいれば、そのような人々のために、日常生活で対策法を取らなければならなくなる。そうなれば、すべての人々が病気だという前提で対策措置を取る必要が生まれ、このことを念頭に置いて、社会全体に通用する対策法を採用せざるを得なくなる。つまり「逆隔離対策」をすることになるのだ。つまり、健康な人たちを隔離して、本当に病気であるほんの少しの人たちを守ろうというやり方だ。

 同様に、ワクチンパスポートも、無症状の患者たちへの対応策として実施される。というのも、医療措置を受けたという証明だけが、症状がないことの確かな証拠となり、懸念の種がないことになるからだ。しかし免疫がついたといっても、SARS-CoV-2になることを阻止することにはならない。免疫がついたということは、体内の免疫系がより速く、より効果的に感染を感知し、対抗することができ、その結果体内で症状が出ることを抑える可能性が生まれる、ということだけだ。言い換えれば、ワクチン接種を行っても、無症状COVID-19から守れず、精度の高い検査を行い、免疫がついた人の中から、無症状「症例」を検知することは引き続き行われるということだ。ワクチンパスポートの提唱者たちは、このことを分かっており、以下のような(正しい)主張を行っている。すなわち、免疫がついた人々がコロナウイルスに感染した場合、その人々が伝播するのはより少ない量のウイルスであるから、感染力は低くなるという主張だ。しかしそこから話は変わってしまって、ワクチンを接種しない人々や、健康で病気のことを気にしてない人々を、悪者扱いし続けている。その理由は、そんな人たちは無症状のワクチンキャリアになる可能性があるから、というのだ。実際のところ、健康な人というのは健康でしかないのだ。ワクチンキャリアであったとしても、普通の状況では他の人にうつすことは考えにくい。ワクチンを打っていようと、いまいと関係ないのだ。実のところをいうと、「COVID-19の無症状患者は感染を広める大きな原因になる」という考え方を支持するのであれば、「ワクチン証明書が必要になるのは、ワクチンを打っていない人を、ワクチンを打った人から守るためだ」という議論をしなければならない!

 最後に、変異種に関する疑問について全般的に考えていこう。すでに獲得した抗体を打ち砕く、より悪性で新しいコロナウイルスの変異株が、心配の種になっていることは明らかだ。このような状況では、パンデミックが始まった状態に時計を戻すことになってしまう。事実上、このウイルスは新しい病気だと言える。というのも、感染と疾病の間の区別があいまいになったこの状況では、目の付け所は、ウイルスゲノム(の配列)の有無であるので、すべての新変異種は、まるで新しい病気であるかのような扱いを受けるからだ。そのため、監視(つまり新変異種をどんどん見つけ出すこと)を続け、「症例者数の広がり」に対応せざるを得なくなってくる。その病気の重症度や、人々が元々持っている免疫はどうでもよくなるのだ。そうなるとまた、検査がさらなる検査を生む状況に追い込まれる。そのサイクルは、止めることを決めない限り、決して終わらない。

 これらのことが意味するのは、無症状のCOVID-19対策が、政府のコロナウイルス対策の中心となっているということだ。ここで無症状COVID-19につての定義(間違った定義かもしれないが)に戻ってみて、逆の言い方に変えてみよう。

 「COVID-19に罹った人のうち3分の2には症状が出ている」

 もちろん、この言い方は、「COVID-19を持つ人々の3分の3(つまり全員!)に症状が出る」という読み方をすべきなのだろうが、ここで私が言いたいのは、隠されているのに丸見えになっている事実は、「SARS-CoV-2ウイルスに感染した人のほとんどは病気になるが、程度の差はある」という事実だ。さらに分かっている事実は、症状が出ている人々が、感染の伝染の大きな原因になっているということだ。(証拠としては、再度ウィル氏の要約を参照)。つまり、COVID-19に対応する効果的な政策を作るのであれば、集中して力を注ぐべき対象は、病気の人たちだということだ。というのも、そうすることが、一番割に合った、効果の出るやり方だからだ。

 もう少し具体的に説明してみよう。まず第1点は、症状ある少数派の人々のための診断検査だけ用意すればいいことになるということだ。つまり無症状のCOVID-19患者に対応できるくらいの産業界を動員したような大規模な検査は必要なくなるということだ。

 次に、制限措置が病気の人々に対して集中して取られることになるが、これはずっとやりやすくなる。その理由は、病気の人を見つけるのは簡単だ。というのも、病気の人々は動作をみればすぐにわかるからだ。自分が病人であるような振る舞いを見せるし、そんな人たちに、他の人に病気を移さないように注意する必要もないだろう。(「あまり近くに来ないでください、私は気分が良くないんです」などというだろうから)。さらに病気の人たちはおそらく、スポーツジムや、パブや、仕事にも行きたくないだろうし、おばあちゃんに会いに行ったりしないだろう。そんな制限がかけられるのは、限られた時間ですむだろう。というのは、病気になっている間だけかけられる制限になるからだ。そうなれば何十億ポンドも節約できる。全く効果のない計画で経済を破壊し、すべての健康な人々を完全に隔離しなくてもよくなり、病気の人たちが回復するまで確実に支えてあげればいいだけで済むからだ。そうなれば余ったお金を医療システムに回し、入院の増加や、よりよい治療法の開発に力を注げる。健康な人々への検査や、対応をしなくてすむからだ。ワクチン接種証明書の必要性はどうでもよくなる。というのも健康な人は健康な人として扱われ、新しい変異種が問題になるのは、人々がその変異種により重症になる場合だけだ。基本的にCOVID-19を特別な病気として扱わなくてよくなるだろう。COVID-19が原因となる、COVID-19と無関係な病気にはない二次的な障害だけに着目すればよくなるからだ。さらに、COVID-19の対処法は、ほかの深刻になり得る感染症の対処法と同様の対処法ですむようになるだろう。そんなことは別に驚くべきことではない、というのも深刻な感染症の対策については、何世紀にもわたって積み重ねられた叡智に基づいた対策法が確立しているからだ。不幸にも、無症状の病気をでっち上げ、そこばかりに焦点があてられることによって、本当の病気に対する注意から目がそらされ、時間と、努力と、お金が無駄遣いされてきたのだ。

 「あなたは重病に罹っています」と宣告されることは、その人自身だけではなく、その人を取り巻く人々にとっても、非常に悲しいニュースになり得る。「十分な治療が準備できていますよ」と言われても、恐怖感を抱いたり、「もしこうなったら・・・」という悪い想像を頭の中に巡らせたりすることを止めることは不可能だろう。今日の気分とは関係なく、「あしたはどうなるか?」「明日はどんな体調だろうか?」という心配にいつもさいなまれる。普通、臨床医たちには患者を気遣う義務があり、時間をかけて診断法について話し合い、患者たちが自分が重病に罹ったという事実を受け入れる手助けをするものだ。しかしCOVID-19に関しては、人々は自分の診断結果を何のサポートもなく受け入れるしかない。さらに悪いことに、結果発送システムにより、その診断結果を完全に一人で受け取る場合もあるのだ。想像して欲しい。全く見知らぬ人がいきなり電話をかけてきて、「あなたはがんです」と言われたら・・。つまり、サポートや慰めを差し出すのではなく、診断を待つ人々が他の人から切り離されている状態(自主隔離)を要求しているのだ。病気なのに、ひとりぼっちだという状況だ。

 このような状況はすべて仕組まれたものだ。とくに、無症状COVID-19という概念を持ち込んだ人たちにとっては、さらにマスク着用や、ソーシャル・ディスタンスの保持や、都市封鎖措置にしがみつきたがっている人がいることも、別に驚くべきことではないのだ。最終的に待っているのは、皮肉なことだが、無症状COVID-19というのは、無症状というわけでは全くない可能性がでてくる。というのも、脆弱な人々にとっては、この無症状COVID-19の存在自体が、その人たちを病気にする原因になる可能性があるからだ。恐怖や、心配や、不安は、人々を病気にするからだ。


この記事の著者は、著者名を匿名にすることを望んでいるが、製薬会社で高い地位ある化学研究者をつとめている人物だ。

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米国ジャーナリズムが「闇の政府」の代弁人になった経緯


<記事原文 寺島先生推薦>

How American Journalism Became a Mouthpiece of the Deep State

The intelligence community uses the media to manipulate the American people and pressure elected politicians.

諜報社会がメディアを活用するのはアメリカ国民を操作し、政治家に圧力を加えるのが目的

グローバル・リサーチ

2021年5月25日

ピーター・ヴァン・ビューレン(Peter Van Buren)

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月12日


 ワシントンで最も簡単な仕事はCIAスポークスマンの仕事だと記者たちは冗談を言う。質問に注意深く耳を傾け、口に出す言葉は「ノーコメント」。後は勤務終了後の一杯へ一直線でいいのだから。しかし、この冗談は私たち記者にも当てはまる。記者たちはCIAの一面、つまり消極的な情報隠しだけを見ている風だ。そんな素振りをしながら、アメリカにおけるいろいろな出来事に影響を与えるための能動的な情報操作という、もう一方の動きから利益を得ているのだ。時は2021年、CIAはアメリカ国民に対してある作戦を展開している。

  かつてCIA長官だったレオン・パネッタは、ある国に選挙があると、それ以前に国外のメディアへの影響力を行使し、CIAは「その国の人々の態度を変え」ようとするのだ、とあっけらかんと言ってのけた。その方法とは、「特定のメッセージを伝えるために利用できそうな国や地域のメディアを獲得したり、メディアを所有している人々に影響を与えたりして、そのメッセージを伝えるために協力してもらう」というものだった。CIAは第二次世界大戦後、外国の選挙に影響を与えるための作戦を継続的に行ってきた。

 その目的は、情報を操作して影響力行使の道具にすることだ。時には、自分でメディアを操作するという非常に直接的な方法で操作することもある。この方法の問題点は、そのやり口が簡単に暴露され、信頼性を失うことだ。

 より効果的な戦略は、合法的なメディアの情報源となり、その(偽)情報を彼らが得ている信頼性の上にうまく乗せることだ。最も効果的なのは、1人のCIA工作員が最初の情報源となり、2人目のCIA工作員が一見独立した情報源としてそれを確認するように振る舞うことだ。主要メディアに情報を流し、主要メディアは「独立して」、時には2人目のCIA工作員が動いていることも知らず、その情報を確認することができるということになる。(これで)翌日の見出しの基本的な線は決まる。

 他にも、信憑性を確立するために偽情報を混ぜた真の情報を独占的に提供したり、大使館のスポークスマンのような公式ソースを使って本筋とは関係ない内容を「うっかり」認めたり、真相を語る言説の信頼を貶めることができる学者や専門家を後押しするためにその研究や副業に秘密裏に資金を提供したりといった手法がある。

 第二次世界大戦末期から1976年のチャーチ委員会*まで、これらはすべて陰謀論として片付けられていた。もちろん、(本来の)アメリカであればCIAを使って、特に同胞民主主義国の選挙に影響を与えるようなことはしないのだろう。しかし、実際はそうではなかった。諜報活動に関するリアルタイムの報道は、本来限られた情報に基づいて行われる。ただし、確立された諜報の手口ではあっても、その曖昧な痕跡は残ってしまうものだ。常に時の流れに委ねるしかなく、うまくゆけば、真相の説明につながることもある。

チャーチ委員会*…正式名称はthe United States Senate Select Committee to Study Governmental Operations with Respect to Intelligence Activities。1975年に設置された上院特別委員会。CIA、NSA、FBI、IRSなどの権限逸脱行為を調査した。1976年に最終報告書が出された。(ウィキペディア)

 モッキングバード作戦により、CIAは400人以上のアメリカ人ジャーナリストを直接のスパイとして使った。自分の仕事について公に語ったことのある人はほとんどいない。ジャーナリストたちは、アメリカの主要な報道機関の同意を得て、CIAのためにこれらの仕事を行った。ニューヨークタイムズだけ見ても、何十年もの間10人のCIA幹部を喜んで社内に迎え入れ、そのことを黙っていた。

 長期的な関係は強力な方策であり、特ダネを若い記者に提供し、出世させることは想定内のことだ。ウォーターゲート事件を引き起こした匿名の情報源は、FBIの職員であり、彼の行動によって新人記者のウッドワード(Woodward)とバーンスタイン(Bernstein)のキャリアが築きあげられたことを忘れてはならない。バーンスタインはその後ロシアゲート事件が存在することを主張する側の発言を行った。ウッドワードはワシントンの聖人伝記者となった。元AP通信で、現在はNBCに勤務するケン・ディラニアン(Ken Dilanian)は、今でもCIAと「協力関係」を保っている

 こんな風に諜報活動は行われる。アメリカにとっての問題は、国外で使われた戦争の道具が再び国内に戻ってきたことだ。9月11日以降、NSA(国家安全保障局)がそのアンテナを内側に向けたのと全く同じように。情報機関は現在、既存のメディアを使ってアメリカ国民に対して作戦行動を行っている。

 中には、これ以上ないほど明白なものもある。CIAは常に海外でネタを仕込み、アメリカの報道機関取り上げてもらっていた。2003年のイラク戦争に向けて、世論に影響を与えるためにCIAはジャーナリストたちに嘘をついた。CIAはハリウッドと直接連携して、自分たちを題材にした映画を自分たちの意に沿うように創らせている。

 どのアドボカシー系メディア(訳注:ある立場や意見を特に推奨するメディア)を見ても、元CIA職員の人物一覧が出てくる。だが、ジョン・ブレナン元長官ほど悪質な人物はいない。彼は、在任中に集めた情報からすべてが嘘であることを知りながら、在任中何年もロシアゲート事件を喧伝していた。ブレナンはおそらく、2017年1月に、トランプがロシアと癒着しているという根本的な嘘を報道機関にリークし、現在も行われている情報操作の手始めとしたのだろう。

 ブレナンの役割は推測の域に止まらない。情報機関に対する現在進行中の「いかにして起こったか」というロシアゲート事件の調査を指揮する米国弁護士のジョン・ダーラム(John Durham)は、ブレナンの電子メールと通話記録をCIAに要求している。ダーラムは、ブレナンが公の場でのコメント(宣誓していない:何でも言える)と、2017年5月の議会での書類に関する証言(宣誓している:偽証にならないように注意する)の間で、話を変えたかどうかも調べている。記者のアーロン・メイト(Aaron Mate)はあまり歯に衣を着せることなく、ブレナンが 「陰謀論の初期からの中心的な設計者であり推進者であった」という証拠を並べている。ランド・ポール(Rand Paul)上院議員は、ブレナンが「現職の大統領を倒そうとした」と名前を挙げて非難している。

 これがどのように作用したかということは、情報作戦と秘密作戦がどのように絡み合っているかを知る手掛かりになる。司法省のマイケル・ホロウィッツ(Michael Horowitz)監察官の報告書によると、FBIは情報作戦の主要文書であるスティール文書を口実に使い、全面的なスパイ活動を展開した。スティール文書の作成者である元英国諜報員のクリストファー・スティール(Christopher Steele)は、教科書的な情報の輪を作り上げて自分の仕事を公表し、密かに自ら自分自身を裏付ける情報源としていたのだ。

  ホロウィッツ報告書を読むと、それが5Eyes(訳注:英、米、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドを構成国とする諜報活動の連合組織)がチームとして動いた結果だったということもわかる。オーストラリアの外交官アレクサンダー・ダウナー(Alexander Downer)は、自国の情報機関とのつながりがあり、トランプ大統領のスタッフであるジョージ・パパドプロス(George Papadopoulos)との面談を手配し、FISA(Foreign Intelligence Surveillance Act外国諜報活動偵察法)による監視を開始した。イギリスのGCHQ(政府通信本部)は、トランプの関係者を監視し、NSAに情報を伝えた。また、この作戦ではCIAの直属スパイでありながら、正体のはっきりしない学者ステファン・ハルパー(Stefan Halper)とジョセフ・ミフスード(Joseph Mifsud)を餌として使った。さらに、イスラエルが手配したトランプのスタッフとの社交場に、FBIの女性潜入捜査官を送り込むというハニートラップもあった。 

 すべては偽情報に基づいており、アメリカのマスコミはその情報をすべて飲み込み、多くの国民に、アメリカはロシアのスパイによって運営されていると偽って信じ込ませた。ロバート・ミューラー(Robert Mueller)の調査も、このような一切何もないところから弾劾へ導くはずだった。彼はアメリカ人がもう二度と目にすることのない最後の政治的勇気を振り絞って、実質的にクーデターになる寸前まで歩みを進めた。しかし、最後の一線を越えることはなかった。

 CIAは学習する機関であり、ロシアゲート(の失敗)からもうまく持ち直した。詳細は(いつでも)調査することは可能だ。それで「ロシアゲート」の昔話は崩れ去ってしまう。スティール文書は真実ではなかったのだ。しかし、「なるほど!」と思える発見は、「誰一人正式に起訴されることはないのだから、ただ告発を投げかければいいところで、わざわざ証拠を用意する必要はない」ということだ。新しいパラダイムでは、情報機関の勇敢な若者たちが情報源だという本質を利用して、告発を正当化させた。さらに、すべて隠し立てするな!進歩的なヒーローとしてのCIAの予想外の威信を物事の裏付けとせよ!この作戦が功を奏した。

 そこで2017年12月、CNNはドナルド・トランプ・ジュニアがウィキリークスのアーカイブに事前にアクセスしていたと報じた。1時間も経たないうちに、NBCのケン・ディラニアン(Ken Dilanian)とCBSの両方がそれぞれ自分たちもそれを確認していると主張した。それは完全な嘘だった。嘘をどうやって確認するのか?別の嘘つきに聞いてみよう。

 2020年2月、国家情報長官室(ODNI)は下院情報委員会に対し、ロシア人がトランプに有利なように再び選挙妨害を行っていると説明した。その数週間前、ODNIはバーニー・サンダースに、ロシア人が民主党予備選でも彼に有利な介入をしていると説明した。この二つの説明はいずれもリークされた。前者はDNIを交代させたトランプを中傷するためにニューヨークタイムズ紙に、後者はサンダース氏にダメージを与えるためにネバダ州の予備選前にワシントンポスト紙にリークされた。得をするのは誰か?いい質問だ。その答えは、ジョー・バイデンということになる。

 2020年6月、ニューヨークタイムズ紙は、CIAの結論として次のことを報道した:

ロシア人は「アフガニスタンで米軍を含む連合軍を殺害したタリバン系武装勢力に秘密裏に報奨金を提供していた。」


 この記事は、トランプが戦死した兵士に対して無礼な発言をしたとする別の記事の近くに掲載された。どちらも真実ではなかった。しかし、これらの記事は、トランプがアフガニスタンからの撤退を発表した前後に掲載され、軍事支持派の有権者を落胆させることを目的としていた。

 今月初め、ワシントンポスト紙は匿名の情報源を引用し、FBIが2019年、ルディ・ジュリアーニ(Rudy Giuliani)がウクライナに渡航する前に国防に関わる説明を行ったと主張した。ジュリアーニはそのFBIの警告を無視したとされている。この話を、NBCとニューヨークタイムズがそれぞれ「独自に確認」した。(しかしこれも)まったくの嘘だった

 どうしても分からないのは、なぜこれらのメディアはいろいろな情報源を使い、同じ間違いを繰り返すのか?しかもトランプらに不利な情報だけを提供し、その逆はしないのか?メディアは、自分たちが頼りにするスパイと同じくらい信頼できる機械になってしまったのだ。

 アメリカの制度では、メディアは反対意見を述べる役割を果たすと常に想定されていた。植民地時代のピーター・ゼンガー(Peter Zenger)事件は、報道機関が政治家を批判しても名誉毀損に問われない権利を確立したもので、報道の自由を獲得するための最初の挑戦の一つだった。エドワード・R・マロー(Edward R.Murrow)のような人物は、これぞという時に民主主義を守るために尽力した。ベトナム戦争に反対したウォルター・クロンカイト(Walter Cronkite)や、ペンタゴン・ペーパーズを発表するために禁固刑を覚悟したニューヨークタイムズの記者たちもそうだ。

 いずれの場合も、危険を冒してまで真実を伝えようとした一握りの記者たちが英雄として称えられた。ワシントンポスト紙は、ニューヨークタイムズ紙が命がけで戦っているのを見て、ペンタゴン・ペーパーズを共同出版し、政府にニューヨークタイムズ紙だけでなく、自社に対しても反論するように仕向けた。

 今は違う。ジャーナリズムは、流れに与せず頑張っている人を排除することに専念している。グレン・グリーンウォルド(Glenn Greenwald)(次にマット・タイビ(Matt Taibbi))ほど標的にされている者はいない。

 グリーンウォルドは、エドワード・スノーデンのNSA(《米》国家安全保障局)公文書に関する報道で、ジャーナリストのスーパーヒーローとして爆発的な人気を博し、それを報道する場としてthe Interceptを設立した。しかし、その後とても、とても奇妙なことがあってthe Interceptが、内部告発者の一人の名前を外部に漏らしたかのように見える出来事があった。暴露されたもの" >証拠から察するとその情報源は情報機関によって仕組まれたカモであり、この話に出てくるthe Intercept ジャーナリストの一人であるマット・コール(Matt Cole)によって暴露されたものだ。コールは、CIA職員のジョン・キリアコウ(John Kiriakou)が拷問の情報源であることを暴露したことにも関わっている。内部告発者たちはthe Interceptに頼ることに二の足を踏まざるを得なくなった。

 後にグリーンウォルドは、特にロシアゲートに関して、闇の国家の嘘を真実として受け入れているメディアを批判し、進歩主義者にとってならず者になった。MSNBCはグリーンウォルドを出入り禁止にし、他のメディアはグリーンウォルドを中傷する記事を掲載した。彼が最近the Interceptを辞めたのは、ハンター・バイデン(Hunter Biden)(訳注:バイデン大統領の次男)と中国との関係に関する記事を載せるには、ジョー・バイデンを批判する部分を削除しなければならないと言われた後だ。

 グリーンウォルドの記事

トランプ時代の最も重要な提携は、企業の報道機関と安全保障国家機関との間のものであり、彼らは証拠のない主張を問題にすることもなく広めている・・・すべてのジャーナリストは、たとえ最も正直で注意深い人であっても、時には物事を間違えることがあり、信頼できるジャーナリストは間違えるとすぐに訂正する。それが信頼構築につながるのだが・・・

 
 しかし、メディアが相変わらず無謀で欺瞞に満ちた戦術を用いている場合、例えば、国家安全保障機関の速記者然として何も「確認」していないにもかかわらず、互いに名前も明かさず「独立して確認した」と主張している場合などは、真実なんかどうでもいいと言っているのであり、あろうことか、デマを喜んでまき散らす役割を果たしていることになる。

 国外での情報操作が何十年にもわたってうまくいったものだから、CIAなどの諜報機関はその武器を私たちに向けてきた。私たちが目にしているのは闇の国家が大統領制政治に介入し、同時に反対言論を展開するメディアの息の根を止め(もっとも大抵はそのメディアの協力があるのだが)、私たちの指導者とその選出プロセスの両方に対する信頼を打ち砕いている様子だ。民主主義はここでは何の意味も持たなくなる。

*

Peter Van Buren is the author of We Meant Well: How I Helped Lose the Battle for the Hearts and Minds of the Iraqi People, Hooper’s War: A Novel of WWII Japan, and Ghosts of Tom Joad: A Story of the 99 Percent.

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COVIDワクチンが、「COVID変異種」の原因になっている?

COVIDワクチンが、「COVID変異種」の原因になっている?
<記事原文 寺島先生推薦>
Is the COVID Vaccine Causing the “COVID Variants”?
Global Research 2021年6月16日

ポール・クレイグ・ロバーツ(Paul Craig Roberts)博士著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年6月30日


 公式には変異(mutation)と呼ばれているいわゆるCOVIDの変異種(variant)が、英国が都市封鎖措置を採る理由にされている。しかし、ノーベル賞受賞者で、パスツール研究所の元レトロウイルス研究室長でもあったリュック・モンタニエ博士の報告によれば、実はワクチンを接種することが変異種を生み出すことにつながっているという。
 
 モンタニエ博士によれば、科学界と医学界において、巨大で、受け入れがたい大失態が行われている、とのことだ。具体的には、Covidワクチンが変異種の原因を作り出しているため、Covid問題が永久に終わらない、というのだ。

 さらにモンタニエ博士によれば、疫学者たちが認識はしているのに、口にふたをしているある反応があるという。それが、「抗体依存性感染増強(ADE)」と呼ばれる反応だ。モンタニエ教授の説明によれば、今このADEが世界各国で起こっており、その反応が出ている国というのは、「ワクチン接種が進めば、死者数も増えている」国々である、というのだ。
(訳注:「抗体依存性感染増強」とは、ウイルスなどの病原体と戦うために体内に存在する抗体が、ウイルスの増殖や症状の悪化を促進してしまう現象のこと)

 モンタニエ博士の主張は、多くの医師たちが名を連ねて、「欧州医薬品庁」に送った公式書簡の中に書かれた情報が裏付けしている。その書簡によれば、「世界中の老人ホームで、ワクチンを打ってから数日後の利用者にCovid-19の感染者が出たという記事が多数出ている」とのことだった。

 フランスの疫学者であるクリスチーヌ・ルジウ氏は、最近こんな発言を行った。「モンペリエ市や、サルテーヌ市や、ランス市や、モゼル県の老人ホームで、ワクチンを接種した後に、新しく患者になった人の数が増加している」と。

 私が懸念しているのは以下の二点だ、一点目は、公的医療機関に携わっている特権階級の人たちの間違いなのか、彼らが承知の上で行っている欺瞞なのか、いずれにせよそれらが隠しきれないくらい深刻な状況になっているということだ。もう一点は、危険なワクチン接種が、この先もずっと続くであろうということだ。

この記事の初出は、ポール・クレイグ・ロバーツ氏の自身のこちらのブログ記事

Dr. Paul Craig Roberts is a frequent contributor to Global Research.


関連記事

mRNA“ワクチン”の発明家マローン博士が予防接種の危険性について語った。


<記事原文 寺島先生推薦>

Inventor of mRNA Interviewed About Injection Dangers

Inventor of mRNA Interviewed About Injection Dangers - Global ResearchGlobal Research - Centre for Research on Globalization

Global Research 2021年6月22日

ヨセフ・メルコーラ(Joseph Mercola)博士著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月5日

 

 ロバート・マローン博士は、mRNAとDNAワクチンの中心的な技術基盤を発明した人物だ。マローン博士が今、深い懸念を抱いているのは、以下の三点だ。まず第一点は、副反応に対する透明性が欠如していることだ。第二点は、このワクチンに関する議論が検閲されていることだ。第三点は、これらのワクチンが、自由に動き回ることができる活性化したSARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質(当初は活性化しているとは考えられていなかったのだが)を体内に運び、深刻な問題を引き起こす危険があるという説明を、接種者が接種前に受けていないということだ。

 このような活性化したスパイクタンパク質が、COVID-19において見られるもっとも深刻な副反応(具体的には、出血性疾患や、体中に発生する血栓や、心臓関連の障害だ)の原因になっているのだ。そしてCOVID-19の“ワクチン”を接種した圧倒的に多くの人々に見られている症状なのだ。

 さらにスパイクタンパク質は、生殖機能にも害を与えるものであり、ファイザー社の生態分布データによれば、スパイクタンパク質は女性の卵巣に蓄積されることがわかっている。その数値によれば、COVID“ワクチン”を打った妊娠20週の女性の流産率は、82%に上っている。イスラエルのデータによれば、ワクチンを打った16歳から24歳にかけての成年男子は、通常よりも25倍高い割合で心筋炎に罹っている。

 COVID-19の予防接種は、「緊急使用許可」されているに過ぎない。その使用が許可されるのは、ほかに効果的で安全な治療法がない場合に限られる。実はそのような治療法は存在しているのだが、そのような治療法は明らかに検閲にかけられ、情報が表に出ないようにされている。

*

こちらの動画を参照

 上の動画において、ポッドキャストというサイトの「DarkHorse」という番組の司会者である進化生物学学者のブレット・ワインスタイン博士が、ロバート・マローン博士にインタビューを行っている。ロバート博士はmRNAとRNAワクチンの中心的な技術基盤を発明した人物だ。そして、COVID-19の遺伝子治療の副反応について研究を続けている起業家のスティーブ・カーシュ氏も話に加わっている。

 私の意見だが、この3時間半のインタビュー番組は本当に聞く価値のある内容だ。しかし私が何を教えてきたかを知っておられるならば、この記事を読むに当たって必要最小限の注意を払っていただきたい。

 マローン博士は、COVID予防接種を可能にした技術を発明した科学者である。その博士が、このワクチン接種で、一般の人々に対してインフォームド・コンセントを行うという倫理上必要とされていることを、なぜ行わなくてすんでいるのか、その秘密も明らかにしてくれている。時間が許すならば、ぜひこのインタビュー番組を見て欲しい。そして時間がない人も、この記事は必ず読んで欲しい。

 カーシュ氏は、最近「ワクチンを打つべきか?」という記事を発表した。その記事の中で、カーシュ氏はなぜ、どうやってCOVID-19の“ワクチン”に対する考え方を変えたかについて記述してくれている。それはカーシュ氏が三人の娘とともにモデルナ社の2回1セットの予防接種を受けた後のことだった。

 あなた自身、あるいはあなたの知り合いの誰かが、COVIDの予防接種に疑念を持っているのであれば、どうか、カーシュ氏の記事を読んでください。この記事はこの件に関する記事の中でもっとも良い記事の一つであることは間違いないし、大手メディアなら絶対取り上げないような、事態の裏側にある真実を明らかにしてくれる記事だ。覚えておいて欲しいのは、ワクチン接種に関するリスクを完全に明らかにしない限りは、インフォームド・コンセントは成り立たないということだ。カーシュ氏の記事を読めば、普通のメディアが流そうとはしない、もう一つの真実について詳しい情報が得られるだろう。以下はカーシュ氏の記事からの抜粋だ。

 (カーシュ氏の記事からの抜粋)

 「最近分かったことなのだが、これらのワクチンは約25,800人以上の米国人の命を奪っており、 (そのことを私は三つの情報源から確かめた)少なくとも100万人に障害を与えている。それでもまだ道は半ばだ。これらのワクチンを阻止しなければならない。今すぐに。さもないともっと多くの人が殺されることになる。

 ワクチンを打つ利点はほとんどない(リスクを約0.3%だけ減らすだけだ)ことや、(死亡を含む)副反応や、現在のCOVID感染率や、感染初期に効果的な治療法などを考えに入れれば、私が今「ワクチンを打つかどうか迷っているので助言が欲しい」と言う人々に対する答えは一つだけだ。「やめときなさい」。

 すでにCOVIDに感染した経験がある人や、20歳以下の人ならば、今行われているワクチンは絶対に打つべきではない。そんな人々には、「だめ。絶対!」と私は言う。

 この記事において私が説明したいのは、私がワクチンを打って以来分かったことであり、そのことにより私は自分の考え方を完全に変えた。この記事を読めば、これらのワクチンにはどんな働きがあるかについてや、なぜこんな過ちが起こってしまったかについての経過がわかるだろう。

 さらになぜこんなに多数の副反応があり、副反応の種類も様々であり、そのような副反応がワクチン接種後30日以内に起こるのかの理由もわかるだろう。さらになぜ子どもたちが心臓関係の障害(しかもその障害の治療法はない)や、目が見えなくなってしまう障害や、話をすることができなくなる障害を負ってしまうのかの理由もわかるだろう。さらになぜワクチンによって3%もの人々が深刻な障害を受けることになるのかの理由もわかるだろう。

(カーシュ氏の記事からの抜粋ここまで)

スパイクタンパク質は細胞毒性のある生きたタンパク質だ

 
 マローン博士の説明の通り、何ヶ月も前から、博士は米国食品医薬品局(FDA)に対して、スパイクタンパク質に関する警告を発していた。スパイクタンパク質とは、COVID-19“ワクチン”が、体内の細胞に製造するよう指令するものだ。そのスパイクタンパク質が危険である可能性について博士は警告していたのだ。しかしFDAは博士の懸念を退け、スパイクタンパク質は生物上活性化しているとは考えない、と答えていた。さらにFDAは、ワクチン製造者は、スパイクタンパク質が固定され、自由に動き回ることができないようなワクチンを製造している、と回答していた。

 しかし実際のところは、今述べた二点の主張は、二つとも間違っていたのだ。SARS-CoV-2ウイルスのスパイクタンパク質が自由に動き回るという事実は確立された事実であり、スパイクタンパク質が生物的に活性化しているものであり、様々な深刻な問題を引き起こすこともよく知られていることなのだ。スパイクタンパク質は、COVID-19で見られる最も深刻な症状の原因になっているのだ。例を挙げれば、血液凝固障害や、体中で発生する血栓や、心臓関連の障害だ。

 これと同じ障害がCOVID-19の“ワクチン”を1度、あるいは2度接種した後の非常に多くの人々に起こっているのだ。スパイクタンパク質がこれらの障害を引き起こすことについてのもっと詳しい情報については、私がステファニー・セネフ教授や、ジュディー・ミコビッツ教授と対談したこちらの動画をどうぞ。

 この医薬品に対してワクチンという言葉を使うことは、本当に適切ではないし、私はその言葉の誤用を奨励するようなことはしたくない。これらの予防接種は明らかにワクチンではない。従来の通常のワクチンの働きとは全く違うものだ。mRNAワクチンを実際に発明した人がはっきり以下のインタビュー番組で「これらは遺伝子治療だ」と明言している。だから、私が「ワクチン」や「ワクチン接種」という用語を使用する際は、「遺伝子治療」という意味で使っていることにご注意いただきたい。


スパイクタンパク質が体内で拡散されている

 アレックス・ピアサンとの最近のインタビューで、カナダの免疫学者でワクチンの研究家でもあるバイラム・ブライドル博士は、情報開示請求権に基づいて日本の当局から入手したそれまで公表されていなかった研究結果について語った。

 その研究というのは、ファイザー社により実施された生体内分布に関する研究であり、その研究結果によれば、ワクチン内のmRNA はワクチン接種部位付近にとどまるのではなく、広く体内に分布することがわかった。それはスパイクタンパク質も同じことだ。

 これは重大な問題だ。というのも、スパイクタンパク質は毒性のある物質であり、心臓血管や脳に損害を与える原因になるものだからだ。血管内に入ってしまえば、スパイクタンパク質は、血管内に存在する血小板受容体や細胞と結合する。そうなれば、血小板凝集を引き起こし、血栓の発生か、異常出血(あるいはその両方)を招く可能性がある。これらのことや、他の発見については拙論(「研究者として、私たちはCOVID-19ワクチンについて重大な過ちを犯してしまった」)を参照

危険な近道を通ってしまった

 さらにスパイクタンパク質は生殖機能にとっても毒となる。ファイザー社が出した生体内分布の数値によれば、スパイクタンパク質は、女性の卵巣に蓄積されるとのことだ。カーシュが引用しているデータによれば、妊娠20週以内で、COVID“ワクチン”を接種した女性の流産率は82%だ、とのことだ。通常の流産率10%であるので、この減少の仕方は決して少しの減少ではない。以下はカーシュ記者の記事からの抜粋だ。

(以下カーシュ氏の記事からの抜粋)

 「CDCが“ワクチンは妊婦にとって安全だ”と発表していることは、本当に理解に苦しむ。そうでないことが明らかになっているからだ。例えば、私の家族の友人の一人が被害に遭っている。その女性は妊娠25週で流産してしまった。彼女は7週間前に1度目のワクチンを打ち、4週間前に2度目のワクチンを打っていた。おなかの中の赤ちゃんが、脳からの激しい出血や、それ以外の損傷を受けた。彼女の担当産婦人科医によれば、そんな損傷は今まで見たことがなかったそうだ。病院は専門家を呼んできたが、その専門家によれば、“おそらく遺伝子異常だろう”とのことだった。(皆がワクチンは安全だという言説を信じ切っているので、ワクチンのせいだという見方は常に除外されるのだ)。このことはワクチン有害事象報告システム(VAERS)には報告されなかったし、米国疾病予防管理センター(CDC)にも報告されなかった。だが、私が話をした医師たちは“これは99%ワクチンのせいです”と答えていた。この家族は自分の娘がワクチンのせいで亡くなったという事実が明らかになることを恐れて検死を望んでいない。これこそ、このような恐ろしい副反応がどこにも報告されていないという完璧な事例といえるだろう」

(カーシュ氏の記事の抜粋はここまで)

 気分を害することなのだが、ファイザー社の生体内分布の数値が表しているのは、危険な近道が取られてしまったということだ。その理由は、ワクチン接種の実現のスピードを上げるためだった。そして配慮が飛ばされてしまった研究分野のひとつが、生殖機能に与える傷害について、だったのだ。生殖機能に与える傷害についての研究は、当初なされていなかったのだが、流産という報告が急激に増えている (しかも報告されていない件数も非常に多いと思われる)のに、いまだに米国疾病予防管理センターは妊婦にもワクチンを打つよう奨励している。いったいどういうつもりなのか?

VAERS(ワクチン有害事象報告システム)の数値はわざと抑えられているのだろうか?

 さらに、そのインタビューで議論されている通り、ワクチン有害事象報告システム(VAERS)の数値が意図的に操作されているという証拠があるのだ。というのも届け出をされた記録が今は、なくなってしまっているのだ。いったいどこに運ばれたのだろうか?届け出者の意向は聞かれなかったのだろうか?

 そのような数の操作が行われたとしても、COVID-19のワクチン接種後に報告された死者数は未だかつてない数字になっている。カーシュ記者によれば、COVID-19の予防接種を打った人の致死率はここ30年に接種された70種のワクチンをすべて合わせた致死率を凌駕している、とのことだ。しかも季節性インフルエンザのワクチン接種による死者数よりも500倍多い死者数を出しており、史上最悪の状況になっている。

 それ以外の深刻な副作用も、表には掲載されていない。先述の通りだが、例えば、イスラエルのデータによれば、ワクチン接種した16歳から24歳の成年男子の心筋炎の発生率が通常の25倍だったとのことだ。さらに実際心筋炎で多くの若者たちが亡くなっている。マローン博士の指摘によれば、これらのCOVID予防接種についての直近の緊急使用許可(EUA)の文書を再読すれば、FDAは 接種後のデータ収集や、データの評価を厳格に行うことを求めないようにしている、という事実が分かったそうだ。FDAにはそのようなデータ収集や、データの評価を命じる裁量権があるというのに、だ。

 ワインスタイン博士が書いているとおり、これも回答が求められるべき異常事態だ。なぜFDAはデータ収集の仕方をこのような手ぬるい方法にしたのだろうか?そのようなデータがなければ、これらの医薬品の安全性を評価できないというのに。これらの医薬品に関する効果的な数値や評価をすべて回収しないなら、これらの医薬品の危険信号に気づくことができなくなってしまうというのに。

 以下はマローン博士の発言だ。

 「緊急使用許可が出されている論理は、この先必要となる重要な情報を収集できるように、現時点での重要な情報を収集できるという見通しがあるからだ。そうするためには、情報が必要であり、正確さが求められるのだ」

ほかにも異常はある

 さらに、ワインスタイン博士が書いている通り、緊急使用許可のもとでワクチンを普及させるといっても、(今はかつてない医療危機にあり、ほかに手の打ちようがなく、通常時のリスクよりも高いリスクを引き受けないと行けない状況にある、と皆が言っているからだが)、問題になっている病気に罹患する危険性が全くなかったり、危険度が低い人々に対しては、そのような“ワクチン”を与えるべきではない。

 子どもたちや、十代や、40歳以下の健康な人々が最小限そのような対象になるだろう。子どもたちはCOVID-19に対する免疫をはじめから持っているようだし、この病気を伝染することもないことがわかっている。さらに40歳以下の人々の致死率はたったの0.01%だ。つまり、生存確率が99.99%あるということだ。ワクチンを打たなくてもそれだけ安全な状態なのだ。

 ワクチンを打つべき人から除外すべきは、妊婦もそうだ。というのも臨床実験の対象とするには、妊婦には危険が大きすぎるからだ。さらにはすでにCOVIDに罹患して回復した人も対象から外すべきだ。そのような人々には自然免疫がついており、ワクチンなどは必要ないからだ。実際、米国の医療機関であるクリーブランド・クリニックの研究によれば、ワクチンを接種する少なくとも42日前に、SARS-CoV2ウイルス陽性と診断された人々は、予防接種を打つ利点がまったくないことがわかった。

 それなのに、このように罹患する危険が非常に低い人々もワクチンを打つよう勧められ、ひどい場合には無理矢理打たされようとしている。このようなことも今起こっている異常の一つだ。危険度と利点を分析する際においては、ワクチン接種が深刻な副反応や死につながる危険だけを考えればいいわけではない。ワクチン以外の治療法の有無についても考慮すべきなのだ。そしてそのことが異常としてあげられる3点目なのだ。

 今私たちがはっきりと目にしているのは、ある情報が表に出ないよう抑えられていることだ。その情報とは、COVID-19の危険度を下げ、患者数を0にまで下げることのできる効果的な治療法が、一つではなくいくつかあるという情報だ。例を挙げれば、ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンだ。どちらの医薬品も、ここ何十年間にもわたって使用され、世界中の何百万もの人々を救ってきた医薬品だ。

 
 予防薬について考える際に採られる考え方というのは、良い効果が少ないとしても、その予防薬や治療法が害を与えない限りは、もっとよいデータや治療法が普及するまで使用した方がいいという考えに基づくものだ。これは、マスクの是非についての議論の際に使用された論議だ。(マスクに関しては、統計的観点から見た利点は驚くべきほどなく、害になる可能性のほうは大量にあるのだが)

 しかしヒドロキシクロロキンやイベルメクチンのことになると、使用させないようにする圧力がかかるのだ。使用量が適量であればこれらの医薬品はきわめて安全であり、非常に効果があることは多くの論文で証明されているのに、だ。カーシュ氏も記事の中で以下のように記している。

(以下はカーシュ氏の記事からの抜粋)

  (ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンのような)既存薬は安全で、しかも今のワクチンよりもずっと効果がある。総じて言えば、初期に効果的な治療手順を施せば、死亡する危険性は100倍減らすことができる。つまり60万人も死ぬことはなかったはずで、6000人の死者数で抑えられたのだ。注意していただきたいことは、すでにこのワクチンで6000人以上が亡くなっているが、それはただワクチンのせいだけのことだ。(さらにこの数には、報告されていない死者数は入っていない)」

(カーシュ氏の記事からの抜粋はここまで)

  医師たちも困惑しているのだが、医師たちが発する警告は、表に出ないよう抑えこまれ、検閲されている。チャールズ・ホッフェ医師は、モデルナ社のCOVID-19の“ワクチン”を900人の患者に接種した。そのうち3名が死ぬまで障害を負うことになり、1名が亡くなった。ホッフェ医師は、ブリティッシュ・コロンビア州地方医療当局のボニー・ヘンリー医師に公開書簡を送った。その書簡で、ホッフェ医師が記載していたのは、自身が「ワクチンというこの新しい治療法により深刻な副反応が高い割合で出ていることを恐れている」という内容だった。するとホッフェ医師がこれまで持っていた特権が剥奪されてしまった。

生命倫理に関する法律が完全に犯されている

 2021年5月30日に出したエッセイの中で、マローン博士は、インフォームド・コンセントの重要性について再度強調していた。そのエッセイの結論は、インフォームド・コンセントを行わないよう検閲が行われている、ということだった。インフォームド・コンセントとは、ただのすてきな考え方や、理想ではない。米国や外国でも法律で決められているものだ。現在進められているワクチン接種を推進する行為は、総じて生命倫理の観点を逸脱するものだ。

 (以下はマローン博士のエッセイからの抜粋)

 「私の経歴を見てからこの文章を理解して欲しい。私はワクチンの専門家であり、擁護者でもある。また、mRNAワクチン(DNAワクチンも、だ)の中心的な技術基盤の発明者だ。しかしそれだけではなく、メリーランド大学や、 ウォーターリード軍研究所や、ハーバード大学医学大学院で生命倫理学を詳しく学び、臨床開発の理論を深めてきた。そして、薬事規制については私の研究の中心課題だ」

 「mRNAが引き起こす副反応や、安全性のリスクに関する情報を完全に明らかにし、議論をすることをなぜ抑えなければならないのか?ワクチンに関する副反応の数値を厳格に分析すればいいではないか。心筋症を引き起したり、ウイルスが活性化してしまうようなことが最近発見されているが、その情報は当局には入っていないのだろうか?このようなデータを調べるために、最善の生物統計学や、機器を使いこなせる専門家たちを推薦すべきだ。そして得られた結果を即座に公表すればいいのだ(絶対に公表しなければいけないとは言っていない)。どうか私の言うことに耳を傾けて、今から私とともに生命倫理学の観点から現状をつかんでみましょう」

 「遺伝子治療法」に基づいた治療法である現行のCOVIDワクチンに関する情報や、議論を表に出さずに、即座に検閲してしまうことは、ワクチン製造業者に対して暗い影を落とすことになる。これは私見だが、成熟した社会であれば、その社会は、情報やオープンな論議とうまくやっていけるだろう。さらに私たちは、この試用段階にある医薬品に関するどんな危険性もすべて完全に明らかにしなければならない。

 そういう意味では、WUAの権利放棄によってインフォームド・コンセントにサインすることを求められていない一般の大人は、基本的には研究対象になり得るのだ。しかしだからといって、彼らに危険性をすべて明らかにしなくてもいい、ということにはならない。そのような危険性は、臨床実験用のインフォームド・コンセントの文書内に記載されている必要があるからだ。

 そして今、緊急使用許可段階にあるワクチンを、青少年層の人々に接種させることを求めている政府機関も出てきている。この年代層の人々は、臨床実験に参加するためのインフォームド・コンセントを、文書であれ、なんであれ、定義上直接行うことができないのだ。ここで重要になってくるのは、これらのワクチンに関する副反応についての情報開示や、議論を封じ込めることは、臨床実験における倫理上の鉄則に反する行為である、という事実だ。この原則は、ジュネーブ諸条約や、ヘルシンキ宣言にまでさかのぼるものだ。人間を対象にした臨床実験においては、インフォームド・コンセントは、必須事項なのだ」

(マローン博士のエッセイからの抜粋ここまで)

 適切なインフォームド・コンセントのない臨床実験は、ニュルンベルク綱領に反するものでもある。ニュルンベルク綱領というのは、人間を対象にした臨床実験における一連の倫理原則を示したものだ。これらの倫理原則は第2次世界大戦の終盤に行われたニュルンベルク裁判で明らかになった医療上の悲劇が、再度起こらないことを目的に定められたものだ。


超えてはならない一線を越えてしまった

 米国においては、マローン博士のエッセイでも引用されていた、人間を対象にした臨床実験の際に守られるべき倫理原則を定めた「ベルモント・レポート」というものも存在する。これは連邦規則集第45編第46章補遺Aにより保障されるものだ。ベルモント・レポートにおいては、インフォームド・コンセントは以下のように定義されている。

(ベルモント・レポートからの抜粋)

 「この件に関しては、人々に対する敬意が要求される。臨床実験の参加者には、可能な限り、実験後何が起こるか、何が起こらないかを選ぶ権利が与えられる。このような選択の機会が提供されるのは、インフォームド・コンセントが十分与えられた場合である。

 インフォームド・コンセントの重要性に関して疑問の余地はないが、インフォームド・コンセントの本質や、可能性に関しては議論が残っている。とはいえ、インフォームド・コンセントには3つの原則があることは、広く認識されている。その3つとは、情報、理解、自発性である」

(ベルモント・レポートからの抜粋ここまで)

 米国人、いや全世界の人々にとっても、これらの遺伝子治療法に関する情報を自由に入手し、共有することは妨げられている。さらに悪いことに、ファクトチェッカー(事実確認者)たちや、巨大SNS業界により、我々はまちがった方向に向かわされている。彼らは、この遺伝子治療法に関する批判的な考え方や疑問を呈するような情報については、情報の拡散を禁止したり、偽情報というタグをつけたりしている。そしてワクチンの真の危険性についても、同じような検閲を行うことで、正しい理解を行うことを妨害している。

 最後に、政府やワクチン利害益関係者が、学校や企業に試用予防注射の強制接種を推奨していることについて触れる。これは「任意性」という概念をおかすものだ。政府や私企業は、百万ドルの宝くじや、授業料全免をえさにして、この臨床実験に人々を巻き込もうとさえしている。こんな行為は、倫理上許されないし、法律違反でもある。以下はマローン博士の主張だ。

(マローン博士の主張からの抜粋)

 「これらのワクチンはまだ市場販売の認可(許可)がされてはいないので、人々に臨床実験への参加を強制することは明確に禁じられている。そのため、臨床実験への参加強制を一般的に認めるような公共医療政策は、禁じられることになる。

 例を挙げれば、私が子どもたちに臨床実験をうけさせるために、参加のご褒美にアイスクリームを用意するようなことを行えば、米国IRB(institutional human subjects safety board:人間を対象とした研究 について安全性、倫理性および科学的妥当性を審査する機関)はそのようなやり方を認めないだろう。また私がある地域で、7割を超える住民を臨床実験に参加させなければ、その地域の住民の自由権を剥奪するというやり方で研究を行ったとすれば、このような研究手法も、非治験者を強制参加させるとして、米国IRBからは認められないだろう。臨床実験段階において、強制参加は許されていないのだ。

 このような強制行為は、人間を対象にした臨床実験に関しては、世界のほとんどの国々であきらかに踏み外してはいけない線だと考えられている。公開議論が許されていない中で、そのような条件を無理矢理のまされている今の私たちは一体どういう状況なのだろうか?最後に私が望んでいることを言わせてもらおう。皆さん、私と一緒に行動して欲しい。一度立ち止まって、今何が起こっているかをじっくり考えて欲しい。私には論点がはっきりと見えている。

1)「緊急使用許可」されているだけの未承認の医薬品であり、臨床実験中の試用医薬品にすぎない。

2)国家機関から「緊急使用許可」を認められているが、インフォームド・コンセントが文書化されておらず、人間を対象にした研究製品として基本的に短期間の試用しか認められていない。

3)ジュネーブ諸条約や、ヘルシンキ宣言や、人間を対象にした研究における倫理を支持するという体制において必要とされているのは、対象となる人々に対するインフォームド・コンセントの完全実施と、臨床実験への強制なしでの参加である。

 (マローン博士の主張からの抜粋、終わり)

 再度のお願いになるが、時間が許すのであれば、ワインスタイン博士が、マローン博士やカーシュ氏と対談しているインタビュー番組に耳をかたむけることを心から希望する。たしかにこの番組は長い。約3時間半ある。しかし彼らの視点はわかりやすく、本当に聞く価値のある番組だ。さらに、カーシュ氏の記事「ワクチンを打つべきだろうか?」についても、お目通しいただき、拡散していただくこともお忘れなく。

 「全米ワクチン情報センター (NVIC)」は最近、50件以上のプレゼン動画を公表した。それは昨年の10月16日から18日に開催された「第5回ワクチンに関する世界会議」からの有償の映像を、無料視聴できるものに変更した動画だった。

 その会議のテーマは、「21世紀における健康と自律の保護」であり、その会議に参加していたのは、医師や、科学者や、医療関係の教授や、人権活動家や、憲法や市民権を守ろうとしている弁護士や、作家や、障害を負った子どもの親たちであり、ワクチンの科学や、政策や、法律や、倫理や、感染症や、コロナウイルスや、COVID-19ワクチンについて話し合われた。

 2020年12月に、英国の或る会社がNVICという団体とその会議を誤解させるような偽情報を出版したため、NVICはすべての会議の視聴を無料にしたのだ。その会議を視聴すれば、知っておくべき情報はすべて手に入るし、健康面についての自分の自由を守ることができる。

 こんな信じられない機会をお見逃しなく。私もこの元気がもらえる会議の発表者の一人であり、みなさんにぜひこのプレゼン動画を見ていただきたい。SNS業界の支配者たちが検閲を行い、視聴禁止にしてしまう前に、是非。

 

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イベルメクチンは新しいペニシリンなのか?


<記事原文 寺島先生推薦>Is Ivermectin the New Penicillin?

The Desert Review 2021年5月25日

ジャスタス・R・ホープ(Justus R. Hope)医学博士著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月2日


 イベルメクチンを利用しているインド国内の州では、イベルメクチンの使用を禁止している州と比べて、症例者数や死者数の低下が見られている。そのような結果を見れば、自然とイベルメクチンが持つ効力の大きさがわかる。

 イベルメクチンの使用が4月20日から開始されたデリー市では、28,395名あった症例者数が5月22日には、2,260名に減少した。これはなんと92%低下したことになる。同様にウッタル・プラデーシュ州でも4月24日には37,944件だった症例者数は、5月22日には5,964件にまで減少した。これは84%の減少だ。

 デリーやウッタル・プラデーシュ州は、全インド医科大学(AIIMS)が、2021年4月20日に出した指針に従っていたのであるが、その指針によれば、患者の体重1Kgにつき2mgのイベルメクチンを、2回1セットで、三日間処方するとのことだった。これは体重が150ポンド(約68Kg)の人は1日に15mg、体重が200ポンド(約90Kg)の人なら1日に18mgのイベルメクチンを接種することになる。

 イベルメクチンを使用した、他のインドの三つの州においても同様の減少が見られる。ゴア州では4,195件から1,647件に、ウッタラーカンド州では9,642件から2,903件に、カルナータカ州では50,112件から31,183件に減少した。ゴア州は、イベルメクチンを大規模な予防策に採用し、18歳以上のすべての成年に1日1回12mgの接種を五日間行わせた。今のところ、タミル・ナードゥ州の5月14日の発表によれば、レムデシビルという薬品の使用を政治的に認めたため、4月22日から5月22日まではイベルメクチンの使用は法律違反としていた、とのことだ。その結果、4月20日から5月22日までの間で症例者数は10,986人から35,873まで三倍以上増加した。

 巨大製薬産業や、大手メディアは打ち消そうとしているが、このような自然に起こった臨床実験の結果について説明できなくなっている。私が5月12日の時点で予見していたとおり、連中は「それは都市封鎖措置が功を奏したからだ」という主張をしていた。その主張のおかしなところは、タミル・ナードゥ州では何週間も厳しい都市封鎖措置を課してきたのに、症例数は減るどころか増える一方だったという事実とは相容れないところだ。つまり都市封鎖措置に効果はなかったということだ。

 連中が次に用意した主張は、「感染が、デリーやムンバイといった人口の多い地域からタミル・ナードゥ州のような内陸地に移動したからだ」というものだ。この主張の大きな問題点は、大都市に隣接したカルナータカ州も、タミル・ナードゥ州と同じくらい田舎なのに、イベルメクチンを使用したために症例者数が減少している、という点だ。

 ウッタル・プラデーシュ州は、ヒマラヤ山脈の近くにあり、都市地域とは全く違う北部に位置しているのだが、ここでもイベルメクチンの効力のおかげで、症例者数は84%減少した。ウッタラーカンド州は、ネパールに隣接するヒマラヤ山脈の中に位置するもっと田舎だ。そこでもイベルメクチンの効力により、感染者数は70%減少している。

 連中が用意した三つめの口実には証拠が欠けている。ほかの医薬品と関連づけて、イベルメクチンをおとしめたいだけの主張だった。その主張は、ヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを無理矢理関連づけようというものだった。ヒドロキシクロロキンはメディアが繰り出す決まり文句のようになっているのだが、ジョージ・ファリード博士のような科学者たちは、ヒドロキシクロロキンがCovid-19に対する(特に初期においては)効果的な治療薬であると認識している。

 ファリード博士と、彼の研究者仲間のブライアン・タイソン博士は、6000人ほどの患者にヒドロキシクロロキンを処方し、ほぼ100%の治療に成功したとのことだ。彼らはヒドロキシクロロキンに、イベルメクチンやフルボキサミン、さらには亜鉛ビタミンDなどの栄養価の高い多様な薬を組み合わせて治療に当たっていた。 

https://www.thedesertreview.com/health/local-frontline-doctors-modify-covid-treatment-based-on-results/article_9cdded9e-962f-11eb-a59a-f3e1151e98c3.html

 しかし不幸にも、これらどのニュースも大手メディアの検閲をかいくぐることはできず、一般市民たちはCovid-19に対してヒドロキシクロロキンが有効であるという200件を超える研究結果のことを耳にすることはなかった。ヒドロキシクロロキンが、トランプ元大統領と関連づけられているという不利な条件もあって、イベルメクチンのような他の救命効果のある再利用薬品について悪い引き合いに出される薬品にされてしまっている。例えば、最近のフォーブズ誌に、レイ記者は以下のようなタイトルの記事を出した。「イベルメクチンは新しいヒドロキシクロロキンなのだろうか?」

https://www.forbes.com/sites/siladityaray/2021/05/19/is-ivermectin-the-new-hydroxychloroquine-online-interest-in-unproven-covid-drug-surges-as-experts-urge-caution/

 レイ記者はイベルメクチンについて自分で考えた説を述べていない。その代わりに、根拠のない話を繰り返すことで、イベルメクチンを中傷し、イベルメクチンの品位を落とし、卑下しようとしているだけだ。例えばレイ記者はメルク社がイベルメクチンの使用に反対していることを引き合いに出し、イベルメクチンが効果がない証拠に使っているが、メルク社は、イベルメクチンに効果がないことの何の証拠も提示できていない。さらにレイ記事は、米国食品医薬品局(FDA)がイベルメクチンの使用に反対していることに触れているが、FDAはその主張が正しいというデータは示せていないことを認めている。しかし、このことをレイ記者は、「FDAは、Covid-19の予防や治療にイベルメクチンを使用すれば効果があるというデータは示していない」と報じているのだ。

 周知の通り、メルク社はイベルメクチンと対抗する薬品の開発に携わっており、安価でもうけにならないイベルメクチンの効果をどこかに隠してしまいたがるのには、3億5600万ドル分の理由があるのだ。さらに米国政府も同様に、メルク社とは重要な利益相反関係にある。

https://trialsitenews.com/is-the-ivermectin-situation-rigged-in-favor-of-industry-is-the-big-tobacco-analogy-appropriate/

 イベルメクチンの話は、ヒドロキシクロロキンよりは、ペニシリンの話とかなり似通っている。ペニシリンは、ほぼ二億人の生命を救ってきた。さらに、1945年にはペニシリン発見を理由に三名の科学者がノーベル賞を受賞している。

 

 イベルメクチンを発明した人は2015年にノーベル医学賞を受賞し、特にアフリカの寄生虫病における救命薬品として効果が証明されている。ここ40年以上もの間、イベルメクチンは、糞線虫症や、オンコセルカ症(別名河川盲目症)などの寄生虫病から年間5億人もの人々を救済してきた。
<訳注: 著者は「何百万人」もの人々を救ってきたとしているが、これはウィキペディアを調べてみると、「年間5億人」の間違いである。>

 イベルメクチンは、すでに、イベルメクチンを使用したインド各地で、何万もの人をCovid-19から救済している。イベルメクチンは、メキシコや、スロバキアや、ジンバブエの症例者数を激減させている。私は自信をもって以下のことを言いたい。それはイベルメクチンが、このパンデミックを終結させる力があるということだ。イベルメクチンということばが、世界中で語られ、ますます多くの人々が「世界のためのイベルメクチン」という著書を目にするようになれば、だ。フォーブズ誌の記事にはもっとふさわしいタイトルがある。それは「イベルメクチンは、新しいペニシリンなのだろうか?」というタイトルだ。

<参考資料>



インドの州の名前

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怖いのは新型コロナか?それともワクチンか?

怖いのは新型コロナか?それともワクチンか?
<記事原文 寺島先生推薦>

Is the Danger COVID or the Vaccine?

Why is so much evidence being suppressed?
(なぜこんなにもたくさんの証拠が表に出されないのか?)

Global Research 2021年6月21日
ポール・クレイグ・ロバーツ博士(Dr. Paul Craig Roberts)著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年7月5日



 バッファロー・ビルズ(アメフトのチーム)に所属するコール・ビーズリー(ポジションはワイド・レシーバー)ほど勇気のある米国人は果たして何人いるだろうか?コールはNFLが出したワクチン接種プログラムに了承するなら、アメフトを止めると言ったのだ。詳しくはこちら

 医療従事者など多くの米国人は「ワクチン接種を了承しないならクビだ」という圧力をかけられている。例えば、テキサス州内の或る病院では、ワクチン接種を雇用条件にしている。私には、医師や看護師たちが、ワクチンを躊躇う気持ちが理解できる。医師や看護師たちは、ワクチン接種後に激しい副反応や、死亡した人々をたくさん目にしてきただろうからだ。 そんなリスクを自分が引き受けようとは思わないだろう。医師や看護師たちはこの16ヶ月の間、感染者の治療に当たってきたため、感染者から病気をうつされる環境に置かれてきたのだ。 それなのに今になって、「あなたがたはワクチンを接種してないから、感染者から感染する危険がある」などと言われ、ワクチンを接種することにより副反応をうける高いリスクを受け入れるよう圧力をかけられているのだ。

 以下は、ラジオ司会者のディビッド・ラムジーが或る看護師に助言している動画だ。



 米国の企業が、「自分たちには、被雇用者が個人として決めるべきことにも口出しをする権利ができたのだな」と気づくまでに、ほんの少しの時間しか要しなかったことに注目して欲しい。

 今は、ブッシュやオバマなどの米国大統領が、国家権力が、憲法上守られている我々の権利を剥奪し、正当な手続きを経ないで我々を牢にぶち込んだり、処刑したりできるような手筈を整えていたような段階ではない。今は私的利益を得ようとする私企業が、個人の決定権を奪おうとしている段階なのだ

 米国における自由という概念はどうなってしまったのだろう?公的機関のトップにとっても、私企業のトップにとっても、今や自由とは、配慮すべきことの序列の最後尾に置かれるものとなった。「自由?何それ?政府や上司やメディアに刃向かう権利のことか?そんなのはテロ行為だ。陰謀論者だ。非国民だ。そんな考え方はとっとと捨てて、言われた通りにしろ」

 こんなことは、米国の企業に勤めている人なら誰でも経験していることなのだ。「ワクチンを打て。(多様な性を尊重すべきだから)そんな代名詞は使っちゃダメだ。そんなやつは感受性訓練を受けてこい。言うことを聞け!!聞け!!聞け!!」

 これが今の米国だ。あっという間にこうなってしまった。今と16ヶ月前とを比べて欲しい。自由がこんなにも侵食されてしまった。

 20世紀の冷戦期に米国人が聞かされたのは、「(社会主義諸国は)国民が国家の捕虜のようになった国家だ」という言葉だった。今の米国はまさに「国民が国家の捕虜になった」国だ。

 雇用者が被雇用者にワクチン接種を強要することは、個人の決定権に権力が口出しをするという自由権の剥奪だけでは済まない。ワクチンの強制接種が人々のいのちを危険に晒しているという証拠が大量に出てきているのだ。Covidワクチン接種による死亡や、深刻な副反応が高い確率で起きていることを示す証拠はたくさんある。さらにワクチンそのものが、変異種の原因になっているという証拠もたくさん出てきている。以下のリンク先は、その一例についての記事だ。

 科学における証拠については、公に議論すべきだ。そうであるはずなのに、その証拠は表に出ないように抑えられている。証拠が間違っているのであれば、そうであることは簡単に示せるはずだ。では一体なぜ、調査や議論の対象にはしないで、隠しておこうとしているのか?企業や官庁の重役が、被雇用者たちに受けさせようとしているものが持つ危険にどうして目を向けようとせずにいられるのかが、理解できない。

 これは、ますます多くの人々が信じ始めている「人口削減計画」なのだろうか?それともただ、指導者の立場にいる人々が、馬鹿で無能だからということだけなのか?どちらなのかは、まだわからない。

 ピーター・マックロー博士が、深い知識を持つ専門家たちから発せられた明白な警告の一つを提示してくれている。このような専門家たちは、トニー・ファウチよりもよっぽど知識を持っている。ファウチときたら、医療界の特権階級に属してはいるが、その生涯を製薬産業界の利益を出すことに捧げているような人物なのだから。以降、こちらのブログを参照。

(以下文末までは、そのブログからの引用)

ブログ記事のタイトル
「ピーター・マックロー博士の発言。COVIDワクチンはすでに5万人の命を奪っている。それでも米国はさらに国民にワクチン接種をさせようとしているのか?」

 マックロー博士は、ベイラー大学の内科部副部長であり、「心臓血管医学報告」誌の編集者であり、「 米国心臓医学」誌の編集主任でもあり、心臓病学会の代表だ。

 「この生物化学テロの第一波は、世界中に広められた呼吸器系のウイルスでした。でも感染したのは比較的少数、世界人口の約1%程度でした」。マックロー博士は、オーバル・メディアというサイト上での他の医師たちと共に参加したウェブ会議でこう語っていた。

 マックロー博士の話によれば、ウイルスに感染して重症化するのは、「ほとんどお年寄りと病弱な人々です。健康な人々に対しては、普通の風邪のような症状しか出ません」とのことだった。

 マックロー博士は、これまで多くの患者の治療を行い、論文も書き、自身も疾病し、家族のひとりをCovidで亡くしている。

 マックロー博士の考えによれば、このウイルスを恐れる気持ちがすぐさま利用され、非常に厳しい都市封鎖措置など、人々の生活に大きな影響を与える政策が生み出されることに繋がったとのことだ。

 「このパンデミックに対する措置として公共医療政策で取られたどの措置も、状況を悪化させることにしかなりませんでした」と同博士は指摘した。

 マックロー博士の説明によれば、Covid患者を治療する医師として、マックロー博士は初めから、ウイルスに感染した患者の初期症状の治療方針を見出し、入院患者数を85%削減することに成功したとのことだ。そして博士は自分の発見を論文にまとめて発表したそうだ。博士はその件について、患者の治療から論文を発表するまでの「どの段階においても激しい抵抗」を受けたと語っている。

 「幸運にも、私は論文を発表する権力を有していたので、医学界全体に向けて2件の論文だけは発表することができました。その論文で、私は入院をせずに家庭でCovid患者を療養する治療法について他の医師たちに伝える内容をまとめました」とマックロー博士は語った。

 「私たちが発見したのは、初期症状の治療法が表に出ないようにされていることでした。それは、ワクチンの開発と密接に繋がっていたからでした。そして全ての計画(いわば生物化学テロの第Ⅰ相と呼んでいいでしょう)が開始されました。そして、人々は恐怖と孤独に陥れられ、ワクチンを受け入れるようになりました。この段階が、いわば生物化学テロの第Ⅱ相でしょう」

 マックロー博士の説明によれば、コロナウイルスもワクチンもどちらも、その目的は「人体にスパイクタンパク質を送り込むことなのです。このスパイクタンパク質が、この生物化学テロ研究の目的の中心なのです」とのことだった。

 博士は、全国ネットのテレビに出演して、このことについて語ることはできないと考えていた。というのも、医学界は、この問題を喧伝するという任務を確実にこなしてきたからだ。

 「ここまで来て分かったことは、政府関係者と繋がることは私たちには不可能だったということです。主要な医療機関にいる喧伝に流された同業者たちと話をすることは出来ませんでした。このような医療機関はすべて、まるで悪い魔法にかけられた様なものでした。まるで何かに取り憑かれたかのようでした」

 「善良な医師たちが、考えられないような行為を行っています。妊娠中の女性に、この病原体であるスパイクタンパク質を体内で製造する、生きたmRNAを注射するなんて本当に考えられません。もし憑依状態から脱したならば、医師たちは自分が人々に行った行為に愕然とするでしょう」。博士はこう述べ、博士がイェール大学の公衆衛生大学院教授のハーベイ・リッシュ博士とともに、先月(5月)のフォックス局のニュース番組でのインタビューで答えた内容を繰り返した。

 昨年(2020年)の夏、マックロー博士は、Covid患者たちを入院させなくてすむよう、初期症状の治療法について取り組む組織を立ち上げた。その組織には、米国内外の医師たちからなる複数のグループも参加していた。 マックロー博士によると、いくつかの政府はこのような医師たちに治療薬を提供することを拒んだそうだ。 しかし、米国内科医・外科医協会の助けを借りて、医師たちは家庭で療養する患者たちの指針書を発行することに漕ぎ着くことができ、全米規模では4つのリモート医療サービスセンターが組織され、地方でも15のリモート医療サービスが始められた。

 このようにして、Covidに苦しむ人々が、このような治療サービスと繋がることが可能になり、必要な処方箋を手に入れて、地元の薬局で医薬品を購入したり、宅配便で届けてもらうこともできるようになった、とマックロー博士は説明した。

 「政府が、今世間で何が起こっているのかさえ掴めていない中でも、私たちは感染者数を激減させることに成功しました」と博士は主張した。「昨年の12月の終わりごろから今年の1月にかけて、私たちは約500人の医師たちと共にこのパンデミックにリモート医療サービスを使った治療法を進めてきました。そして今、全米の高いリスクを持つCovid患者や、基礎疾患で重い症状を持つ50代以上のお年寄りのうちの25%は、私たちが治療しています」

 「私たちは、今が生物化学テロの第Ⅱ相にあることを分かっています。その裏に誰がいるのかは知りませんが、連中が欲しているのは、全ての人の腕に注射針を刺して、mRNAか、アデノウイルスDNAを体内に打ち込むことです」と博士は語った。「人類全体に、です」。マックロー博士がその後警告したのは、試用段階にあるワクチンのせいで、ガンになったり、若い女性を不妊症にしたりする可能性があるということだった。

 マックロー博士によれば、彼の目的は大人数の集団を組織することで、連中が築いている体制に入りきれない人々を作る、とのことだ。その人々の中には既にウイルスを体内に所持している人や、免疫を獲得している人々や、子どもたちや、妊娠中の女性たちや、出産適齢期にある女性たちも含まれる。

 心臓医学者であるマックロー博士はさらに言葉を続け、若者たちにはワクチンを打っても臨床上、何の得にもならないのだから、ワクチン接種後に心筋炎や、心膜炎になる人が1人でも出れば、「その損害は大きい」と語った。しかし、CDCは、10代の若者や、10代以上の若者たちに、心臓肥大の症状が出る危険性があることを承知していながら、6月の下旬になってやっとその再調査を始めようとしている。博士はCDCに対して、ワクチン接種に伴う危険性をなくす取り組みをしようとしていないことを非難していた。

 20種類以上のワクチンの安全性を監視するFDA(米国食品医薬品局)や、米国国立衛生研究所の部局長を務めた経験のあるマックロー博士には、ワクチンがどのように導入されたかについて批判する力がある。

 「このワクチン接種計画には、重大な事象が起こった際に対応する委員会もないし、データが正しいかをチェックする組織もありません。さらに倫理上の問題を検討する委員会もありません。大規模な臨床実験を行う際にはこれらの組織は不可欠なものです。今行われていることを一言で言えば、“不正行為“でしょう。権威ある人が行うべき行為ではありません」と博士は説明した。

 「安全を保つ措置なしでこんなことを行ったらどうなるか、この先明らかになるでしょう」と博士は言葉を続けた。

 「基本的なことを言えば、このワクチンは、米国史上最大の致死率と罹患率を示している生物化学薬品です」

 「ご存知の通り、今までのところで5000人を超える死者を出していますし、入院者数は1万5千人くらいになると思います。EUでは死者数は1万人です。私たちは、メディケア・メディケイドサービスセンター(CMS)が出している数値に基づいて研究をしています。それにより、副反応や死者の本当の数は、公式発表の10倍になるという確かな証拠を掴んでいます」

 マックロー博士の説明によれば、ワクチン有害事象報告制度(VAERS)の記録に残されているのは、ワクチンにより引き起こされた悪い副反応のうちの1割にしか満たないため、博士の研究チームは真の情報を得るために別の情報源に当たらないといけなくなっている、とのことだ。

 「私たちには今、CMS内に1名と、CDC内に2名の内部告発者がいます」と博士は明らかにした。「私たちは米国のワクチンによる死者は5万人いたと考えています。5万人の死者です。実際、1日あたりの死者数でいくと、ワクチンによる死者数の方が、ウイルスによる死者数よりも今のところは確実に多いのです。まさに予防接種を使った生物化学テロ行為なのです」

 マックロー博士によれば、自身の職場で、ワクチン接種後に、門脈血栓症や、心膜炎や、深刻な記憶障害の症状が出た同僚たちがいたそうだ。「本当に不安になります」と博士は語った。

 「この状況が、全てビル・ゲイツ財団による人口削減計画であるとしたら、その推測は本当に当たっているということですね。第一波は、呼吸器系の疾病によりお年寄りたちの命を奪うことでした。第二波は生き残った人々の命を奪い、若者たちを標的にして、若者たちが子どもを作れないようにすることなのです」と博士は語った。

 「気をつけて米国や他国の政府の動きをみれば、今の関心はお年寄りたちにはないことが分かるでしょう。今の関心は子どもたちです。子ども、子ども、子ども、子ども、子どもたちです。そのくらい子どもたちに関心があるのです」と博士は語った。そしてカナダのトロントで先月(5月)、ご褒美のアイスで釣って、子どもたちに予防接種を受けさせた話もしてくれた。ある記事によれば、オンタリオ州政府は、子どもたちにファイザー社のワクチンを接種させる期間限定の取り組みを行ったそうだ。なおオンタリオ州では、子どもの予防接種に親の同意は必要ない。

 「政府当局は、親たちに口出しさせずに、子どもたちに予防接種を打たせていました」と博士は報告した。博士によれば、カナダ出身である奥さんの母親が、本人の意思を無視して無理やりワクチン接種させられた、とのことだ。

 マックロー博士の予見によれば、米国は国民に予防接種を打たせることにますます力を入れていくであろう、とのことだった。

 「私たちはこの動きを止めなければなりません。そして裏に誰がいるのかを突き止めなければなりません」とマックロー博士は最後に語った。

*

 この記事の初出は、ポール・クレイグ・ロバーツのブログPCR Institute for Political Economy

Dr. Paul Craig Roberts is a frequent contributor to Global Research.


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