ウクライナを巡る米・露・欧の情勢は1939年の再現だ。米国の愚かさのせいで、世界も米国も危機にさらされている

＜記事原文 寺島先生推薦＞
Washington’s Follies Are Dangerous to Us and to the World
It is 1939 all over again


ポール・クレイグ・ロバーツ博士（Dr. Paul Craig Roberts）著
グローバル・リサーチ 2021年4月9日

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2021年4月30日



　真のメディアが存在しない国は、その国の政府の愚かさにより国が崩壊する。これがまさに今の米国が置かれている状況だ。この核兵器の時代、世界全体が存続できるかは、米国の愚かさによって決まる。しかし今のところは、危機感に欠けるお気楽な米国民が、無能な愚者たちに自分たちを支配することを許しているので、この愚かな米国政府はロシアの国境に攻撃用ミサイルを配置し、核兵器によるアルマゲドン（最終戦争）の準備をし始めている。

　手下の売女メディアを使って、トランプ大統領に「プーチンの引き立て役だ」とか、「ロシアのまわし者」などというレッテルを貼らせることで、軍産複合体は、トランプ大統領に、機能していたINF（中距離核戦力全廃条約）から撤退させることに成功した。

　この条約から抜けた米国政府は今、ロシア国境にミサイルを配置している。このようなミサイルを配置する唯一の目的は、先制攻撃を行うためだ。言い換えれば、ロシア政府はこのミサイル配置を米国による先制攻撃の前兆であると見るだろう。 

　ロシアは、西側諸国に対して敵愾心は持っていないし、西側諸国を軍事により征服しようという計画も熱意も持っていない。だからこそ、米国政府が、常にロシアに汚名を着せようとしたり、ロシアに対して不当な非難を行っていることが、ロシアに対する攻撃を正当化するためのプロパガンダに見えてしまうのだ。この米国政府の行為は本当に無責任だ。ロシアがこの状況をきちんと分かっているならば、攻撃されることをじっと黙ったまま待っているだけということは考えにくい。

　危機感に欠けるお気楽な欧州の人々も、米国政府の傀儡政権である各国政府が自分たちを統治することを許しているのだが、これらの欧州諸国の政府は本当に頭が悪い。米国政府に欧州諸国内での攻撃用ミサイルの配置を許可することが、どういうことなのか分かっていないのだ。その後に待ち受けることは、全ての欧州諸国や英国の都市が、ロシアからの標的になることなのに。

　今危惧される大きな危険は、警告システムの誤作動により、核戦争が引き起こされる可能性があることだ。

　ロシア国境にミサイルが配置されたとなると、ロシアにはその警告が誤作動なのかを調べる時間がないことになる。長きに渡り続いた冷戦時代には、警告システムの誤作動は何度もあったのだが、調査する時間的余裕があったのだ。今米国政府が行っていることは、その時間を無くしてしまうことなのだ。つまり、警告システムの誤作動がたった一回起こっただけで、核戦争の引き金が引かれる可能性があるのだ。

　INF条約を米国政府が破棄した時、ネオコンたちは歓声を上げていた。なぜこんな戦争の危険性を最大化するような状況に歓声を上げているか理解に苦しむ。本当は、外交問題の専門家たちから、INF条約を再締結することを求める大きな声が上がるべきなのに。問題なのは、西側諸国にはプロパガンダの声を上げるものはいるが、専門家はいないという現状だ。いわゆるロシア専門家には、根っからのロシア嫌いしかいない。そういう人たちは、「ぜんぶロシアに非がある」という立場でしか記事を書かない。

　例えば、ウクライナに対して、米国が与えている庇護の約束について考えて見てほしい。米国は、もしウクライナがドンバス地方への侵攻を再開し、それに対してロシアが干渉してきたならば、米国が救援に入ることを約束している。

　ロシアは、ウクライナ政府の狂気ぶりを理解しているので、この米国による約束が、ドンバス地方に住んでいるロシア人たちに対する攻撃の再開に繋がることに懸念を持つのも当然のことだ。ロシア政府の対応は、攻撃を防ぐために、ウクライナとの国境に軍を急いで配置することだった。

　このロシアの対応に対して、米国政府や、いわゆる「ロシア専門家たち」はどうしただろうか？

　トランプから選挙を盗んだホワイトハウスの住人は、ウクライナ大統領に電話をかけ、こう発破をかけた。

　「ドンバス地方や、クリミア半島へのロシアによる侵略が進行する中で、ウクライナ政府の国家主権と領土の保全に対する米国の支持は変わらない」

　ロシア嫌いの団体であるアトランティック・カウンシル（訳注：大西洋主義者の団体）に属する能なしのピーター・ディキンソンは、米国がドンバス地方への侵略を再開しようとしているウクライナの軍事力の増強に手を貸していることには目をつぶっている。それなのに、ディキンソンは、その侵略に対するロシアの防衛体制を、「国際社会における」危機を高めているとして非難した。そうだ。米国政府はこの「国際社会」という言葉を多用して、米国がいかにも世界全体の代表者であるかのように見せようとするのだ。ディキンソンはロシアのこの防衛体制を、「ロシアは、ウクライナの東部地域から侵入して、ウクライナを侵略しようとしている」と言っている。安物のプロパガンダ拡声器のような彼が、ロシアが「劇的に軍事力を向上させ」、「ロシアが着々と侵略を進める可能性を示す多くの要因が見受けられる」と明言している。

　ディキンソンは、ウクライナから離脱しているドンバス地方の自治政権が、ウクライナからの攻撃に対して行っている防衛行為のことを、「ロシアによる軍事行動である」と間違って捉えている。そんな明らかに間違った事実を公言できる現状こそが、米国にはディキンソンの間違いを正すような真の専門家がいないという証だ。

　アトランティック・カウンシルに所属する彼の同僚たちも、ディキンソンと同じくらい不誠実であることは明らかだ。彼の同僚のジョン・バーブストは、「ウクライナの瀬戸際作戦」は、米国がウクライナのドンバス地方への侵略に対する支援を約束しているために起こっているのではなく、米国のウクライナに対する支援の約束に対してロシアが反応しているためだ、という間違った捉え方をしている。

　米国においては、ロシア研究は賄賂によりゆがめられてきた。ロシア嫌いでない限り、ロシアの専門家にはなれないのだ。公平な立場でものごとを見る人は、トランプの支持者だと考えられ、大学から追い出されるだろう。２０世紀の冷戦時代とは違い、議論の場はないのだ。そして、戦争につながるような好戦的な政策にブレーキをかけるものは誰もいないのだ。
 
　ロン・ポールは、現状を以下のように正しく捉えている。

（以下はロン・ポールの論説からの抜粋）

　３月２４日、ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領は、ロシアに対する、事実上の宣戦布告になるような宣言に署名した。その「２０２１年大統領令１１７号」の文書では、米国が支援するウクライナの大統領が、ウクライナがクリミアをロシアから取り戻すことは国としての正式な政策である、と宣言している。

　ウクライナがロシアからクリミアを取り戻すという宣言は、バイデン大統領の以下のような、ばかげた、煽るような発言が後押し、行われたものだと言える。バイデンはこう語っていた。「クリミアはウクライナのものだ」。

　２０１４年のウクライナにおける政変劇の筋書きを書いた主要人物であった、米国のアントニー・ジョン・ブリンケン国務長官は、ウクライナ国民を焚きつけ続けており、ウクライナの「領土保全」を米国が全面的に支援することを約束している。多くの米国人が不思議に思っているのは、「なぜ米国政府は、米国の自国領土の保全には全く関心がないのか！」という点だ。

　負けじと今月初旬、ロイド・オースティン米国国防長官（元ミサイル製造会社レイセオン社の理事会のメンバー）は、 ウクライナの要人に電話をかけ、 「米国からのウクライナの国家主権に対する支援は揺るがない」と約束した。米国政府が、クリミアをウクライナの領土だと考えているのなら、ウクライナ政府は、軍事行動に明確なゴーサインが出たと取るだろう。

　米国政府は、ウクライナに武器を送り込んでいる。すでにここ数週間で、300トンほどの新兵器が到着し、さらに多くの武器が今送られている途中だ。

　予想されたことだが、ロシア政府はゼレンスキー大統領の宣言や、ウクライナ政府や米国政府から出されている好戦的な発表を受けて、ウクライナ国境付近に軍隊や武器を再配置している。もし米国が同じような状況に置かれたとしたら、例えば、中国がメキシコに米国と敵対するような好戦的な政権を打ち立てたとしたら、米軍は今のロシア軍と同じような動きを見せるはずだ。

　しかし、米国の、軍・産・議会・メディア複合体のメディア部門が流す情報によれば、ロシア軍の動きは、近隣国からの攻撃に備えての行為ではなく、「ロシアの好戦的な政策のせい」にされてしまうのだ。

（ロン・ポールの論説からの抜粋、終わり）
　
　記事全文はこちら

　クリミアは1783年以来、ロシアの領土だ。ロシアもウクライナも同じ国の一部だった1954年に、クリミアはソ連内のウクライナ共和国に併合された。ソ連が崩壊した際、米国はエリツィンを使ってロシアを解体させようとし、元ソ連内の多くの共和国や元からロシアの領土だった地域を分離独立させた。ウクライナもロシアから分離独立し、1991年に独立国家となった。クリミアは自治共和国の形を取り、ロシアは、クリミア内にロシア軍の基地を置く権利を保持する長期間の条約を、クリミア自治共和国と結んでいた。

　米国がウクライナのヤヌコヴィッチ元大統領を失脚させ、傀儡政権を樹立させた際、クリミアではクリミアがロシアに再編入することの是非を問う住民投票が行われ、その結果ロシアへの再編入が決められた。クリミアとドンバス地方を失ったウクライナの傀儡政権は、ロシアへの報復として、ロシア語を公用語から外した。

　米国政府は、ロシアから、ロシアの黒海海軍基地を奪い損なって非常にイライラしていた。そのため米国政府は、ウクライナとロシアの間に紛争が起こるよう、ウクライナ政変後からこの7年間、ずっと画策し続けてきた。

　こんな状況でも、ロシアが黙って耐えている理由が謎だ。

　いつかロシアの堪忍袋の緒が切れるときが来るだろう。米国政府がその状況を見誤れば、地獄絵図がその先には待っている。

　追記: 今は、第二次世界大戦の始まりとなった1939年のポーランド情勢が再び起こっているのだ。当時連合国側は、ポーランドと「相互援助条約」を結んでいた。

　正当な政府であるという顔をしているが、実際のところは愚者たちで構成されている米国政府は、頭がいかれている。
 
　ロシア政府は、いかなる西側諸国でも、ウクライナに軍を配置するのであれば、「厳しい措置」を取ると警告している。これは、ウクライナ政府が、ロシアと衝突があった場合、米国から庇護される約束を交わしたことを発表したことを受けてのことだ。詳しくはこちら。

Covid-19には、ADE 抗体依存性感染増強（ワクチンを打つことによる再感染時の重症化のリスクの高まり）は本当にないのだろうか？

＜記事原文 寺島先生推薦＞

Vaccine Transparency: Why Antibody-Dependent Enhancement (ADE) Might be a Ticking Time Bomb

Too Few Irons in the Fire or Out of the Frying Pan?

ロブ・バーカーク博士（Dr. Rob Verkerk）著

グローバル・リサーチ 2021年2月14日

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2021年4月30日

　カナダのブロック大学健康科学学部のアダム・ニックネイル客員教授は、同教授の博士課程の学生であるジェレミア・コイッシュ氏とともに、誰よりも先んじて、既に昨年6月に、ある警告を発していた。 その警告とは、ワクチン接種により、コビドの抗体依存性感染増強（ADE:ワクチンを打つことによる再感染時の重症化のリスクの高まり）が引き起こされないかを慎重に吟味しておかなければ、大きな危険が生じる可能性があるという警告だった。具体的に言えば、ワクチンを打てば軽症で済むはずなのに、ワクチン接種した人が、その後本物のウイルスに感染した際に 、ワクチンを接種していない人よりも重症になる可能性が逆に高くなるという可能性だ。

　この論文には、非常に的を得たタイトルが付けられている。そのタイトルは、「フライパンで温めたものをまた火の中に焚べようというのか？Covid-19におけるADEについてのデュー・デリジェンス（投資前に投資先の企業について行う精査のこと）」。この論文は2020年6月に、「Microbes and Infection（微生物と感染）」誌に掲載されたものである。この論文の主張は、ADEが起こる危険性は、デング熱の際と同様に、コロナウイルスを媒介とする感染症においては普通に起こる現象であるということだ。ADEについてよくご存知ない方々のために説明すると、ADEというのは体内の免疫反応のことで、一度その病気に感染した経験のある人や、その病気のワクチンを接種した人が、後にその病気に感染した際に、初めて感染した人と比べて軽い症状になるはずなのに、逆に重い症状が出てしまう状態のことを指すことばだ。

慎重にことを進めるべきだ

　ニックネイル教授らのこの主張に対する反論と思われる論文が2020年8月に出されている。この論文は、ウイルス疫学者であるリー・カツェルニク 博士によるものだ。彼女はデング熱とジカ熱の専門家で、現在トニー・ファウチ博士が所長を務めている米国国立アレルギー・感染症研究所（NIAID）に籍を置いている。 共著者であるスコット・ハルステッド氏と共に、カツェルニク博士はADEを恐れる必要はない、と主張している。カツェルニク博士とハルステッド氏は両氏とも、Covid-19を引き起こすとされている SARS-CoV-2ウイルスと、ADEが見られる他の病気との間には決定的な違いがあると述べている。すなわち、SARS-CoV-2ウイルスにおいて、ADEが起こる可能性はかなり低いというのだ。両氏がその説の証拠として提示している例は、ADEの症状が見られる典型例であり、ADEが元来存在する病気だった。その病気とは有名な猫感染症腹膜炎（FIP:ネコ間で感染されるコロナウイルス）や、RSウイルスや、デング熱や、SARSを取り上げている。 これらの病気と、Covid-19とSARS-CoV-2の感染とを比べた場合、病理学面や、疫学面や、免疫反応において、大きな違いがあることを主張している。

　ハルステッド氏とカツェルニク博士の論文を注意深く読めば気づくことがある。それは、両氏はADEの危険性を軽視しているのに、ワクチンに対する過剰反応（VAH）が起こる危険性反応についてはハッキリと記載している点だ。このVAHとは、過剰免疫反応と深い関係がある反応であり、1960年代の後半に初めて確認された。それは、子どもにはしかのワクチン接種を行った際に、異形麻しんが出たことによってわかった反応だ。
　両氏の論文を引用してCovid-19におけるADEの危険性を軽視する人たちの多くは、この論文の題名と、要旨しか読んでいないと思われる。 このような人たちが読み落としているのは、カツェルニク博士とハルステッド氏 が軽視しているのは、元来存在するADEやiADE（ワクチンを打っていない人が当該の病気に再度感染した場合の反応のこと）のことだけであるという事実だ。さらにこのような人たちは、 この論文の最後の文章にある両氏からの冷静な助言にも目を通していないのだろう。そこにはこうある。「Covid-19に関わる問題が様々な分野に影響を与えている中で、効果的なワクチンが必要とされている現状ではあるが、VAHの要因を明らかにするため、世界規模での徹底した調査が行われるべきである」と。

　この助言に従うには、具体的にどんな方法で調査すべきなのかについての言及は多くはない。ただ、何千もの被験者が第三相のワクチン試用を受けたが、プラセボグループと比較して、実際にワクチンを打たれたグループの中に、重症の反応を見せた被験者はなかったということだけが触れられている。

（訳注 ワクチンの治験は3段階で行われる。その際プラセドグループと呼ばれるグループを使った治験も行われる。詳しくはこちら）
　ハーバート・バージン氏と、アン・アービン氏は、世界で最も影響力のある科学誌の一つである「ネイチャー」誌に記事を書いた。その記事は、上述のカツェルニク博士とハルステッド氏による記事が出る前の7月に書かれたものだが、その記事の内容とは相容れない内容だった。両記者が主張していたのは、ADE（VAHも）が発生したかどうかや、ADEの発生頻度を特定するのは非常に困難だという事だった。「この先非常に重要となることは、Covid-19の流行が進行する中で、人体における安全面を慎重に吟味した分析に基づいてワクチン接種を進めていくことだ」と両記者は記述していた。

ワクチンの危険性に透明性をもたせることが肝要

　ADEやVAHがいつ、どのように発生するかわからないのであれば、ワクチン接種後の調査結果が完全に明らかにされる必要がある。そうすることで、再感染したり、ワクチン接種後に感染して重症化した際には、その重症化の原因が、以前感染したことや、以前ワクチン接種をしたことと関係があると考えることができるからだ。

　完全な調査結果を得るためには時間も必要となる。そのためには、これまでワクチン接種の試用の際に考えられてきた時間よりもずっと長期間の観察が必要となる。

　現時点で、米国のVAERS（ワクチン有害事象報告システム）や、英国のMHRA（医薬品・医療製品規制庁）が出しているデータを見ても、ADEやVAHがどうなっているかに迫ることは全くできない。しかし実際のところは、「再感染」が起こるケースはもっと頻繁にあるはずなので、ワクチンを進めるか、やめるかを決めるのは、まだまだ早すぎるのだ。ADEやVAHの問題が起こっているのかを正しく見極めことはできるのだろうか？それとも、関係当局がこの問題に蓋をし続けるために、ワクチン接種後、ある程度時間が経ったあとで何らかの症状が出たとしても、被験者と連絡を取らないようにすることなどできるのだろうか？


　ニューヨーク大学のティモシー・カードーゾー博士と、テュレーン大学のロナルド・ビージー博士はこの問題をさらに掘り下げる論文を「国際臨床実験（the International Journal of Clinical Practice）」誌の10月号で発表している。10月と言えば、Covidワクチン臨床試験の第三相が完全な規模で実施されていた時だ。この論文の主張は、ワクチンによって引き起こされるADE（すなわちVAHのこと）の危険性は、理論上だけで済むものではないということだった。さらに、このウイルスが突然変異を遂げるにつれ、この危険性はより大きなものになることを警告していた。

　この論文では、SARS-CoV-2に関して以下のような記述がある。すなわち、「ほんの少しの変化、例えば、ウイルスが宿主細胞に融合する前後で、ウイルスのスパイクタンパク質（ウイルス表面の尖った部分）の形状（形態）が変化しただけでも、細胞内でスパイクタンパク質と結合するACE受容体を通して、ワクチン被接種者に影響を与える可能性がある」と。最初の感染者が出てから数ヶ月がたった今、いくつかの変異種においては、もとの武漢発祥のウイルスに対応できる免疫系を掻い潜ることのできるものがあることも分かってきており、この件についての懸念の方が大きい。このウイルスの変異種に関する危険性についても、ワクチン臨床試験の第三相の結果においては、重要視されていないのだ。

　カードーゾーとビージーの両博士はさらに、我々がずっと気にかけてきた点についても指摘している。それは、臨床試験の被験者に関することだ。そして、コビドワクチン接種を並んで待っている一般市民たちについても言うまでもなく同じことなのだ。具体的には、 これらの被験者たちが、このADEやVAHなどの危険性についての情報を聞かされていないという問題だ。さらに、ADEやVAHの症状が、ワクチン接種の後から来るということについても、知らされていないのだ。こんな状況で、 ワクチンの被接種者が、ワクチンを打ってから何ヶ月もしてから、病気になった場合はどうなるのか。 その被験者が、呼吸器系の疾病（コビドも含めて）に関わる特定の症状に苦しんだ際はどうなるのか？具体的に言えば、熱や、寒気や、咳や、息切れや、頭痛や、倦怠感などの症状だ。被験者たちは、このような症状が、何ヶ月も前に打ったワクチンにより引き起こされ重症化したコビドの症状によるものかもしれないということに気づけるだろうか？ワクチンを打っておれば、コビドにかからずに済むと思っているのに、そんなことが起こるなんて考えもしないのではないか？

　その後、カードーゾー博士と、ビージー博士は、ワクチンの臨床試験において、被験者が受けているインフォームド・コンセントが、標準とされる医療倫理からどれほどかけ離れたものかについて触れている。ADEのことも言及されてはいるが、大体は起こりうる危険性一覧の最後に記されており、一般市民が気づいたり、感知したりするには不十分であり、皆がきちんと理解できる項目にはなっていない。

　その時限爆弾は箱の中に隠されており、行政当局やワクチン製造会社がADEやVAHの危険性という障壁をうまくかいくぐることに成功したと考えている中で、この問題が深く懸念され、議論の的になることはない。世界中での大規模なワクチン接種が始まろうとしており、ワクチンを打つ行列に並んでいる人々は、この危険性について考えることもない。それは、誰もそれを伝えようとしていないからだ。

ADEが時限爆弾になる可能性はないのか？

　インフォームド・コンセントの中に明らかにされていない項目があることは、医学倫理から外れているだけではなく、法律違反にはならないのだろうか？我々は、このことが法律違反になることは十分考えられると思っている。もしこの先、証拠がきちんと提示された場合、この問題は法廷が何らかの対応を迫られる問題となるであろう。

　現時点では、ADEやVAHの重大な症状が出たという結果は出ていない。しかし、今の時点で判断するのは早すぎるし、症状が検出できていない場合も多いと考えられる。

　「長期にわたって続くCovid」の症例が散見されているが、それはADEが起こっているからだという可能性はないだろうか？この可能性について、我々はずっと考えている。Covidの症状が長期にわたっている患者に、鼻から採取した液による検査を行ったとしても、陽性という結果は出ないであろう。しかし、長期間にわたり体全体が感染されている場合、粘膜を調べてもウイルスの影響を受けているという証拠が見つからない可能性がある。そのような場合でも、感染が体内のある器官内で発生して、病状が悪化するケースも考えられる。であるので、このような長期間にわたる感染については、軽視すべきではないのだ。

　SARS-CoV-2の変異種が増えればこの問題も増えるのだろうか？その通りだ。そのことについては既に述べた。

今できることは？

　1.ワクチンを接種することを決心した人は、ADEやVAHの危険性があることを自覚しておくべきだし、ワクチンを打った後かなり時間が過ぎてから感染した際に、ワクチンを打っていなかった人よりも重症化するケースもあることも頭に入れておくべきだ。

　2.ワクチンを打とうと考えていたり、ワクチンを打つ計画をしている知人がいらっしゃるのであれば、この危険のことを知らせてあげて欲しい。そして、拙論「インフォームド・コンセント。この基本的な権利が本当に大切にされているのだろうか？」を読んで欲しい。

　3.この記事の拡散もしていただきたい。

2019年にフォート・デトリック米軍化学兵器研究所での研究が中断された理由

＜記事原文 寺島先生推薦＞Deadly Germ Research Is Shut Down at Army Lab Over Safety Concerns

ニューヨーク・タイムズ
2019年8月5日
デニス・グレーディ（Denise Grady）著

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2021年4月26日



　軍所有の有名な病原菌研究所において、安全面に関する懸念が生じたため、政府はその研究所で行われていた研究にストップをかけた。その研究には、エボラウイルスのような危険な微生物についての研究も含まれていた。

　「現時点では研究は中断しています」。2019年8月2日、フォート・デトリック基地内にある感染病に関する米軍医療研究機関の報道官はこう語った。そして、研究の中断期間は数ヶ月に及ぶと考えられると、カーリー・バンダー・リンデン報道官はインタビューで答えている。

　そのインタビューによると、米国疾病予防管理センター（CDC）は先月（2019年7月）、研究の「停止通告書」を発行し、フォート・デトリック基地で行われていた研究を停止することを決めたとのことだ。その理由は、高度な警備で守られた同研究所から排出される「汚染された廃棄水を除去する十分なシステムが確立されていない」からだ、とのことだった。

　この研究所は、生物兵器センターであり、病原菌や毒物の研究を行っている。それらの病原菌や毒物はテロリストなどによって、軍や国民の健康にとっての驚異となる武器として使用される可能性があるものだ。加えて同研究所は、伝染病の流行についての調査も行っている。さらに同研究所は、政府や大学や製薬会社から委託された研究も行っており、それらの機関から報酬を得ている。また同研究所には900人の従業員がいる。

　研究を中断したことにより、通常そこで行われている研究に大規模な影響が出ている、とバンダー・リンデン報道官は語った。

　中断された研究の中には、ある種の毒物についての研究も含まれており、さらには「選ばれた化学物質」と呼ばれる病原菌も含まれていた。その化学物質は政府により選ばれたものであり、それが「市民の健康や、動植物の発育、あるいは酪農や農業に深刻な危険を与える可能性がある」とされたのだ。そのような選ばれた化学物質や毒物は67種類あり、具体例を挙げれば、エボラ熱や、天然痘や、炭疽菌や、ペストや、リシン（生物兵器として使われる可能性のある薬品）による被害などを引き起こすものである。

　テロリストがこのような化学物質を武器として使用することも理論上考えられるため、政府は、そのような化学物質に対応し、詳しい調査を行い、指定を受け、安全と安心を守るための手順に従い、CDCや米国農務省が運営する計画を通じて調査を行おうという機関を求めている。2017年時点で、公的機関や、大学の機関や、民間の機関を合わせて263の研究所が、このプログラムの研究機関として指定されていた。

　フォート・デトリック基地内の研究所も、そのような指定機関の一つであったが、先月（2019年7月）その指定が保留にされた。それはCDCが、同研究所での研究の実施に待ったをかけたからだ。

　研究の中断のことを始めて伝えたのは、2019年8月2日のフレドリック・ニュース・ポスト紙だった。

　この問題は2018年の5月にまで遡る。その際、嵐と洪水のために、同研究所が研究所から排出される廃棄水を浄化するために10年間使用してきた蒸気殺菌工場に被害が出たと、バンダー・リンデン報道官は語った。さらに、その被害のために、同研究所が化学薬品を使った新しい汚染水処理システムを開発するまで、数ヶ月間にわたり研究が中断された、とのことだ。

　その新しいシステムを導入するにあたり、研究所内で研究手順の変更が必要となった。2019年6月に実施された検査期間中にCDCが検知したのは、その新しい手順が安定していないという事実だった。さらに検査官が検知したのは、化学薬品を使った浄化システムに関する機械関連の不具合であり、化学物質の漏洩であった。しかしその点に関して、
バンダー・リンデン報道官は、漏洩は研究所内のことであり、外部には漏れていないと付け加えた。

　「複数の要素が重なったために」、停止通告書が出され、選ばれた化学物質を取り扱う研究所の登録から外されることになったと同報道官は語っている。

　分子生物学者であり、ラトガーズ大学で生物兵器を専門に研究を行っているリチャード・H・ブライト博士は、メールで以下のようなコメントを残した。すなわち、今回の化学薬品を用いた廃棄水の浄化に問題が生じたということは、浄化方法を従来のような熱を使用した浄化方法に戻さなければならない可能性があるということになり、「そうなれば、新しい蒸気を利用した殺菌工場を建設しなければならず、そのためには研究に非常に長期に渡る遅れが生じ、膨大な費用も必要となるだろう」とのことだった。

　研究計画の多くは中断されているが、バンダー・リンデン報道官によると、科学者など研究所の勤務者たちは、問題となった選ばれた化学物質に関する研究のみを中断しているだけであり、それ以外の研究は続けているとのことだ。さらに、同報道官がつけ加えたのは、勤務者たちの多くが、決められた期限までに計画を遂行できるかどうか不安を感じているということだった。

　今回のようなミスは、CDCやNIH（米国国立衛生研究所）など、他の公的研究所でも起こっている。2009年には、フォート・デトリック基地内の研究所での研究が、指定外の病原菌を保管していたことが問題となった。 さらに同研究所には、ブルース・E・イビンズという微生物学者が勤務していたが、彼は5人の命を奪った2001年の炭疽菌郵送事件の主要容疑者だった。（ただし起訴されることはなかったが）。イビンズは2008年に亡くなったが、おそらく自殺であったと考えられている。

インドの惨状と中国人権問題の武器化。資本主義インドの「民主主義」は、数十万人の貧しい農民を自殺に追い込む

＜記事原文 寺島先生推薦＞
India and the Weaponization of Human Rights

India’s Capitalist “Democracy” Condemns Hundreds of Thousands of Impoverished Farmers to Suicide

カーラ・ステラ（ Carla Stea）著

Global Research 2021年2月21日

初版は2020年9月

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2021年4月23日


　共産主義中国の「独裁政権」は7億人の中国市民を貧困から救い出した：しかし、西側権威筋から褒められているのはインドで、中国は悪魔化され、制裁を受けている。

　「何よりも優先されるべき人権は生存権である。」王毅（中華人民共和国外務大臣、国家顧問）

　12年前、国連経済社会局の事務次長補佐であるジョモ・シュリー・クワメ・スンダラムは、記者会見で2008年の「アジア・太平洋の経済社会調査」を発表し、その124ページで次のような驚くべき事実を明らかにした。

　「農民は限られた資産で自分たちの土地を耕作し、種子やその他の営農に必要な物資を購入するために借入金に依存している。彼らの農業収入の低下は債務につながる可能性がある。インドでは、例えば農村地域の苦悩は、2001年から2005年の間の農民の自殺者数が86,922人という多さに表れている（インド政府、2007年）。

　しかしながら、2014年まで、この恐ろしい事実についての報道や公式の調査はほとんどなかった。ジョナサン・ケネディの記事「『見捨てられた』インド農民たちの自殺の蔓延に関する新しい証拠」で、彼は次のように述べている。

　「2010年には、187,000人のインド人が自殺した。それは全世界の自殺の5分の1にあたる。最新の統計調査によると、自殺が最も多い地域と、自由市場経済へ移行した（それは比較的最近起こったことであるが）ことに伴い価格変動の激しい作物を栽培していたために被害を受けた貧しい農民地域との間に、強い因果関係がある」

　「しばしば忘れられがちなことであるが、インドの人口のほぼ70％にあたる8億3300万人以上が依然として農村部に住んでいる。これらの農村住民の大部分は、過去20年間の経済成長の恩恵を受けていない。実際、自由化は農業部門に危機をもたらし、多くの小規模換金作物農家を借金に追い込み、多くの場合自殺に追いやっている」

　トランプが北朝鮮の社会主義指導者である金正恩に約束した資本主義の楽園とはこんなもの。

　2014年2月22日、エレン・バリーは、ニューヨークタイムズ紙で「農民が自殺した後、債務はインドの家族に降りかかる。貧しい未亡人は「娼婦」と呼ばれるようになる」と見出しを付けた。2014年6月、APは、次のような見出しの記事をのせた。「レイプされ、殺害された少女たちは、インドの貧困層への恐ろしい危険性を明らかにしている」：ユニセフによると、「インドの人口のほぼ50％にあたる約5億9,400万人が野外で排便しており、ウッタルプラデーシュ州のバダーユーン地区のような貧しい田舎では特にその状況は著しい、先週の火曜日に、用便をしにいった2人の10代の少女が誘拐され、集団レイプされ、リンチされたことは、彼らの日々の試練が新たな恐ろしい段階に入ったことを明示することになった」とのことだ。

　そしてついには、6年後、その絶望の原因を都合よくCovid-19のせいにして、ニューヨークタイムズは故意に事実を混乱させ、次のように書いた。

　「ロックダウンはインドの農民に死の種をまく」

　「インドは世界で自殺率の最も高い国の一つだ。国家犯罪記録局の統計によると、2019年には、全国で合計10,281人の農民と農業従事者が自殺した。自分の命を奪うことはインドでは依然として犯罪であり、専門家が何年間も述べてきたことだが、ほとんどの人が報道されて汚名を着せられることを恐れているため、実際の数ははるかに多い」

　貧しいインド人が被っている恐怖に対する世界の関心は希薄で、それは国連の専門機関においてさえしばしば無視されてきた。このことは、西側メディアや国連安全保障理事会内で中国が告発されている表面的な人権侵害への圧倒的な注目度に比べると極めて対照的である。

　インドのモディ現首相は、イギリスからのインド独立の偉大な指導者であるマハトマ・ガンジーの暗殺に関与した政党の出身である。モディが1947年までインドを奴隷にしていた西洋の手にインドを戻すことを決意していることは明らかだ。モディはインドの前の主人を喜ばせるのに、非常に従順な下僕だ。植民地時代のインドに対する英国の大量虐殺政策の簡潔な説明は、スーザン・バトラーの傑作「ルーズベルトとスターリン、パートナーシップの肖像」（327ページ、Knopf版）に記載されている。

　「インドに対するイギリスの支配は、ロシアに対するスターリンの支配と同じくらい残酷であった」。1941年11月、チャーチルはベンガルで焦土戦術をとり、それは拒否政策（Denial Policy）として知られるようになった。兵士たちは見つけた全ての米を押収するように命じられた。彼らはサイロと倉庫を押収し、作物の種を奪った。兵士はまた、全ての産業用、娯楽用輸送機関、ベンガルの漁師のボートを含む全てのボート、仕事に出かける自転車を含む全ての自転車を押収した。米の貯蔵はなくなり、食料を探す輸送機関を拒否され、ますます多くのベンガル人が餓死し始めた。（訳注： チャーチルは、インドの穀物の需要を満たすことを却下し、戦争を支援するためにインドから大量の穀物を輸出するよう主張していた）

　1942年10月16日、サイクロンと津波がベンガルを襲い、畑、家屋、そして人々が生活し続ける力を台無しにした。この災害に直面しても、英国の政策として「コメの拒否」が続いた。その結果、ベンガルの人口の13パーセントが飢餓で亡くなった。インド人は海外旅行を許可されておらず、国際電話や電信も利用できず、彼らの指導者たちは刑務所にいたため、ベンガルの人々は彼らの窮状を世界に知らせる方法はなかった。

　津波の後、FDR（フランクリン・デラノ・ルーズベルト：第32代アメリカ合衆国大統領）は、それまでの責任者ジョンソンを、米国で最も有能な外交官のウィリアム・フィリップスと交替させ、彼の個人的代理とした。FDRはフィリップスに「可能な限り早い時期に、すべての隷属する人々に自由を与える」という哲学を推し進めるよう指示した。1942年後半、フィリップが到着するまでに、マハトマ・ガンジーとジャワハルラール・ネルーに率いられた多数のインド人は、イギリスの高圧ぶりに完全に怒り反抗していた。その太守（訳注　植民地などを王の名において統治する役職のこと）は1万人のインド人を殺害し、9万人を刑務所に入れて報復した。外部との連絡を絶たれていたネルーとガンジーを含む2万5000人のインド国民会議のメンバーは、刑務所に拘留されたままだった。彼らと面会したいというフィリップの要求は拒否された。チャーチルは、彼が軽蔑していたネルーが断食をしていることを伝えられたが、「我々は彼が断食して死に至ることに異存はない。彼は完全に邪悪な勢力であり、あらゆる点で我々に敵対している」と述べた。

　チャーチルは、戦いはヒンズー教徒とイスラム教徒間の悪感情によって引き起こされたと主張したが、それは真実ではない。実際、過去に行われたように、英国の政策は、2つのグループ間の敵意を育むことだった。「私は、統一されたインドという展望には全く魅力を感じない、それは我々を出口へ導くだろうから」と彼は認めた。（私が話したパレスチナ人とイスラエル人の大部分は、彼らの進行する悲惨な紛争の原因は「分割して統治せよ」という英国のマキアヴェリ主義政策にあると考えている。）「フィリップはFDR（フランクリン・デラノ・ルーズベルト）への報告の中で率直に語っている。『ベンガル地方の農村には食べ物がなく、村人たちは都市に流入して飢餓で死亡している。カルカッタの路上では飢餓者が非常に増えたと伝えられ、そのコミュニテイーの著名なヨーロッパのメンバーたちは、死体を取り除くために、市当局に対して適切な手段を求める公開書簡を出した』。チャーチルの個人秘書だったジョン・コルヴィルは、彼の日記にこう書き残している： 『チャーチル首相の考えでは、ヒンズー教徒とは、破滅すべき運命にあるのに、繁殖による人口増により守られているだけの邪悪な民族であり、空軍元帥のバート・ハリスが彼らを全滅させるために、余った爆撃機を送ることを望んでいた』。現代の推定では、少なくとも100万人、おそらく300万人もの人々が亡くなっている」

　元国連事務次長のサシ・タルール博士によると

　「チャーチルの手はヒトラーの手と同じくらい多くの血にまみれている」

　おそらくインドは今、インドの元奴隷所有者である西洋帝国主義の命令に従っているからであろうが、貧しい農民の恐ろしい数の自殺、女性の零落状態（貧しい少女の無数のレイプと殺害）は、国連の権力の回廊ではほとんど注目されておらず、女性の権利を支持する一般的で効果のない決議に組み込まれているだけだ。

　インドの代わりに西側メディアから厳しい鞭を打たれているのが中国だ。西側メディアは、何百万人もの貧しいインド人に対する恐ろしい人権侵害を大目に見て、中国ウイグル人の状況や香港での「無実の抗議者」について、絶え間のない吐き気をもよおす空涙を流している。

　シリア国連大使のバッシャール・ジャアファリが明らかにした大規模な証拠によると、サウジアラビアは、毎年、5000人のウイグル人に中国の新疆ウイグル自治区からサウジアラビアへのメッカ巡礼の旅費を提供している。その巡礼の間に、イスラム急進主義と聖戦を教え込まれる。これらのウイグル人は、聖戦の専門技術習得が完了するまで、他の巡礼者よりも1か月長くとどまる。その後、分離主義運動を助長し、テロ行為を行う目的で中国に戻される。中国政府はそのテロ行為を阻止し、国民をまもろうとしている。これら「影なき狙撃者」を中国社会に再統合しようとする再教育キャンプの手段は、表面上「非民主的」である。それが中国における表面的な「人権侵害」の懸念として、西側の現在の標的となっている。傲慢な西側諸国は、刑罰を受けることのない自国内のひどい人権侵害から注意をそらそうという魂胆なのだ。 （ジョージ・フロイドの公道での絞殺は、この進行中の残虐行為のほんの一例であり、残虐行為は、大規模に刑罰を受けることなく発生している）。
訳注「影なき狙撃者」とは、リチャード・コンドンによる1959年のスパイ小説。朝鮮戦争で捕虜となり、洗脳を受けて米国に帰国した政治一家の息子が、共産党の暗殺者として暗躍するという、冷戦をモチーフにしたストーリー。

　中国は56の民族からなる巨大な国だ。ほぼ確実でおそらく議論の余地がない事実は、敵対する外国勢力が中国の崩壊を扇動することで利を得ようとしているという事実だ。というのも、今中国は、英雄ヘラクレスとも呼べるような社会主義経済大国になっているからだ。この中国を、かつてソビエト連邦を構成していた15カ国が追い込まれたように、弱体化し、困窮させようとしているのだ。

　ウイグルの聖戦士は確実に使命を果たしている。早くも2013年には、北京の中心部でテロリストによる爆撃があり、その後、中国の他の場所でも暴力的過激主義者の行動が発生した。 5000年の文明の恩恵を受け中国人は洗練されているので、自国でのこの新たなテロの惨劇の根底にある敵対的な地政学的政策を認識しており、この政策の恐ろしい蔓延によって彼らの領土の混乱が一層拡大することを防ぐために行動を起こした。新疆ウイグル自治区の再教育キャンプは防御策であり、「世界最大の民主主義」ともてはやされる資本主義インドの自由市場経済政策とは違って、自殺の蔓延を引き起こしていない。

　2020年9月22日の国連総会でのトランプ米大統領の演説は、米国が主張する「偉大さ」への世界最大の挑戦者である中国に対して、明白な敵意をむき出しにした耳障りな宣言であった。 7億人を貧困から救った中国に対する人権侵害捏造の絶え間ない攻撃は、非常に際立って偽善的であるため、その偽善性は一般の観察者にとっても明らかだ。（一方、米国では、核兵器への1兆ドルの投資で数百万人を貧困に追いやっている。そして、非常に多くの人々が飢え、ホームレスとなり、Covid‐19の拡散を封じ込め、制御する医療機器や資源が不足している）。この露骨な誤魔化しが理解できない（または断固として認めない）状態が、まさに今この瞬間にも続いているのである。これは、まさに、米国や西ヨーロッパの大衆への圧倒的な教化・洗脳の証しである。

　西側の人種差別と不平等に対して欲求不満と怒りをつのらせる抗議者は、ますます侮辱され、虐待され、または殺害されている。その一方で、香港の反共産主義の抗議者がもてはやされている。オーウェルの小説に描かれているこの洗脳の仕方（訳注　オーウェルの特に作品『1984』の組織化され人間性を失った世界）は悲劇的であり、マサチューセッツ州ケンブリッジの優秀な精神科医が最近私に言ったこと、つまり「人類は自分の面倒をみる方法を知らない。その結果として生き残ることはできない」という結論の例証である。

　国連の一般討論会の冒頭で、アントニオ・グテーレス事務総長は次のように強調した。「私たちはとても危険な方向に向かっている。私たちの世界は、2大経済圏が地球を大きく割く未来、つまりそれぞれが独自の貿易や金融ルール、インターネットや人工知能を持つような未来をもつ余裕はない。このような分裂は、必然的に地政学的戦略および軍事的分裂に変わる危険性がある。これは何としても避けなければならない」。

Carla Steaは、グローバリゼーション研究センター（CRG）のリサーチアソシエイトであり、ニューヨークの国連本部にあるグローバルリサーチの特派員。

タンザニアのジョン・マグフリ大統領が亡くなった。彼は、ビッグファーマや腐敗したコロナの陰謀に立ち向かったアフリカのフリーファイターだった。

＜記事原文 寺島先生推薦＞John Magufuli: Death of an African Freedom Fighter, Confronted Big Pharma and the Corrupt Covid Cabal


セリア・ファーバー著

グローバルリサーチ、2021年3月21日

ソラリレポート2021年3月19日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞

2021年4月20日


　西洋の世界で、アフリカの国々の指導者たちのことが話題になるのは、その指導者たちが、グローバリゼーション、パンデミック元老院、WHO（世界保健機構）、そしてウイルスに取り憑かれたメディアの怒りを買ったときだけです。

　3月17日水曜日、タンザニアから､気がかりで、信じられないニュースが流れました。

　「私たちは勇敢な指導者を失いました。 ジョン・マグフリ大統領は心臓病で亡くなりました」と、タンザニアのサミア・スールー・ハッサン副大統領がテレビ放送で述べました。このニュースは、世界に衝撃を与え、コロナによる新しい植民地的秩序が、無期限に続くことを明示するものでした。マグフリがコロナ対策による経済的破壊から国を守ろうとしてタンザニアのために今までどれほどのことを成し遂げてきたことでしょうか。しかし、彼の「コロナ対策拒否政策」を否定する人々からすれば、タンザニアにとっても、世界にとっても彼がいない方が良かったことになるのです。Black Lives Matter（黒人の命が大事だ）運動が、アフリカの経済的解放者であった彼に適用されることはないのです。

　コロナ禍中にあるだれもが、今回の彼の死と、昨年5月にマグフリが世界的なコロナ産業複合体に対して行った挑発との間に関連があると考えたはずです。その挑発とは、マグフリ大統領が、人間でないサンプル、例えば果物、山羊、羊、ガソリンを用いたPCR検査を密かに実行したことです。そしてその結果、パパイヤとウズラと山羊に陽性反応が出たのです。

　ユーモアと、厚かましさと、大胆さで、マグフリは一線を越え、WHOが世界的なロックダウンやテロ対策やワクチンの販売を正当化するために頼っていたPCR検査装置の欺瞞と非合法性を暴露しました。人間以外のものに陽性がでたという、驚くような結果が出た後、マグフリはタンザニアの国立衛生研究所の所長、ニャンブラ・モレミを辞任させ、10人の調査委員会を新たに結成しました。EUはタンザニアに厳格なコロナ・ロックダウン措置を課させるために2,700万ユーロを与えましたが、ベラルーシとブルンジの大統領と共に、マグフリはWHOを自国から追い出しました。



　マグフリ博士が、コロナウイルスを検出する(と推定される)検査のためにPCRという恐ろしい検査を使用することが不合理であると考えた理由には何の不思議もありません。

　マグフリは、1988年にダルエスサラーム大学の教育学部で化学と数学の学士を取り、さらに1994年と2009年にダルエスサラーム大学で化学の修士号と博士号を取得しました。また、2019年後半には、ドドマ大学から自国の経済を改善させたことで名誉博士号を授与されました。

　さらに、彼はワクチンには効き目がなく、危険であると公言し、タンザニアは、ビジネスを閉鎖せず、社会的距離を取ることや、マスク着用義務を行うことを拒否しました。その結果、ある国でコロナが問題になるのは、その国がWHOなどの外部からの命令に屈したときだけだという考えを補強するかのように、タンザニアではCovidによる「感染」や死者がほとんど現れませんでした。3月18日現在、「我々の世界統計」による公式発表によれば、2020年1月22日以降、感染例は509件で、そのうち183人が回復し、21人が死亡しています。



　ツイッター上では、メディアの報道ではなされない彼の並外れた業績についてのいくつかのツイートが現れ始めました。‎

　「マグフリは、以下の上位4つの業績で記憶されるでしょう。‎

　1.     タンザニアを1期で中所得国に変えた。‎
　2．アフリカ最高の電気鉄道を建設した。電気鉄道網の整備は、アメリカ合州国では夢物語である。
　3．外国によるタンザニアの資源略奪や腐敗を撲滅した。‎
　4．Ｃｏｖｉｄ-19‎を恐れなかった」

―シリアル・ツウィートパーのツイート

　「彼の死は、アフリカを支配するまで手を止めることのない帝国主義者にとっては、勝利である。しかし、彼は真の指導者であり、人々の利益を大切にしていた」―ジェネレーション・ユース・トークのツイート
 
　「マグフリの偉大さを理解するには、タンザニア人にならなければわかりません」 -‎‎プロタス・マンユナイテッド‎のツイート
 
　　「彼は意思決定において非常にユニークでした。しかし今私たちは、鉱物が外国から略奪される国に逆戻りです」 -‎‎ムウェジガ・クレディウス‎のツイート

　汚職や外国の賄賂と戦ったマグフリは、中国からの100億ドルの融資を拒否しました。さらに、政府高官の外国旅行を禁止し、内閣の規模を削減し、内閣構成員の給料も削減し、彼自身の給料をも大幅に削減しました。ツイッターアカウント「黒人地域」によると、2019年の報道によれば、中国はタンザニアが新しい港の建設計画を持たず、中国人に30年間港を運営させ、中国人に99年間港をリースすることに同意すれば、タンザニアにダルエスサラーム港を拡張するための融資を与えるという提案をタンザニアに出したのですが、その提案に対してマグフリ大統領は、そんな契約に合意するのは狂人だけだと言って拒否したとのことでした。‎
 
　彼はまた、外国資本の金鉱山業者と戦い、大規模な汚職犯罪を行ったとして彼らを告発しました。以下はロイターによる2017年の記事です。

　「タンザニアのジョン・マグフリ大統領は、鉱業会社に支払うよう求めている数十億ドル以上の滞納税金をめぐる紛争解決の交渉を遅らせれば、すべての鉱山を閉鎖すると述べた。マグフリ自身は2020年7月1日、世界銀行がタンザニアを「中所得国」であると認めたが、これは当初の計画よりも5年早く到達できた、とツイートした。‎‎そのツイートで、彼は「タンザニアに神の祝福あれ」と書いている。‎

 　このようなタンザニアの状況を米国が喜ぶはずがありません。マグフリ大統領の死に対して、米国は以下のような恩着せがましい声明を発表しています。まるで、自分達の国がコロナ対策合州国であり、政治的に正しい国であると思っているかのような口ぶりで。「・・・タンザニア国民が人権と基本的自由を尊重し、Covid-19パンデミックと戦うようになることと、タンザニアが民主的で豊かな道を進むことを願っています」。これが米国によるタンザニア人に対する哀悼の意でした。この冷ややかな声明が暗示しているのは、マグフリが存命中は上記のいずれも行っていなかったが、彼が亡くなった今、それはすべて達成されるだろうということです。‎

　タンザニアのCovidによる死者数が21人で、米国のCovidによる死者数が50万人以上(この数字は誤った数がまかり通ったものではありますが)という状況で、米国民が故マグフリのコロナ「否定主義」を非難する権利がどこにあるのでしょうか。たぶん「コロナ否定主義」は今までで最善の政策なのかも?ゲーテの詩に出てくるドイツの樹霊「アールキング」のように、コロナで死ぬ人というのは、コロナを恐れていたり、コロナの存在を信じている人だけなのかもしれません。

‎　確かに、マグフリの死は予想外でした。「ブルドーザー」の愛称で親しまれたタンザニアの腐敗を防止しようとしたポピュリストの彼は、健康そのものでした。そんな彼が、2月27日以来姿を見せなかったので、彼がコロナで死んで、政敵によってどこかに隠されていたのではなかという多くの憶測を生みました。さらに、彼が心臓病で死んだと考えることは、病気のために病院で治療を受けている最中であったことや、マグフリが比較的若くてエネルギッシュなリーダーであったことから考えると、こじつけのように思われました。‎

　もしマグフリの心臓がだめになったことがマグフリの死因であったということが事実であれば、マグフリの急進的で、非の打ち所のない反グローバル的な経済政策を苦々しく思っていたマグフリの不倶戴天の敵たちは、自分たちの運命が幸運な星に恵まれていることに大感謝したことでしょう。

　一方、タンザニア人は、最愛の指導者の遺体が、ダルエスサラームを通るにつれて、泣き叫び、悲しんでいました。‎

その様子を伝えるツイートはこちら

　コロナ帝国による凍り付いた論調ばかりの西洋のメディアの見出ししか見ていないならば、マグフリが自国で愛されていたという手がかりを全くつかめないでいたでしょう。さらに、マグフリが生きている間に、彼が「否定していた」まさにその「ウイルス」によって、マグフリが消されてしまったと考えるのが普通でしょう。‎

　マグフリ大統領が心臓病で亡くなったというサミア・スールー・ハッサン副大統領の声明を引用した企業メディアは一つもありませんでした。そんな国際的な大事件など起こらなかったかのような扱いです。まるで、私たちの誰もが驚くことのないような筋書きがあらかじめできていて、事の顛末がわかっていたかのようです。そして、(アフリカ以外の)世界の報道機関はほぼ同じ見出しを掲載し、マグフリの6年間の変革的な治世を、彼の「コロナ否定主義」をめぐる唾を吐くような論争に貶め、彼がコロナで死んだという根拠のない「噂」を押し広げました。‎

いくつかの典型的な見出し:‎

「タンザニア大統領ジョン・マグフリは、コロナ感染が噂され、61歳で死去」 --BBCニュース‎

「コロナを軽視したタンザニアの指導者ジョン・マグフリが61歳で死去」 --ニューヨーク・タイムズ紙‎

「Covid-19を否定したタンザニア大統領ジョン・マグフリ、61歳で死去」 --ニューヨーク・ポスト‎

「市民にコロナウイルスを祈りで払いのけるよう促していたタンザニアのジョン・マグフリ大統領が死去」 -CNN‎

「コロナに懐疑的なタンザニアの指導者マグフリは、彼の健康に関する噂が出た数週間後に死ぬ」 --NBCニュース‎

「コロナ否定論者であるタンザニア大統領、ジョン・マグフリが61歳で死去」 -ガーディアン‎

　どの報道機関も、タンザニア政府の公式声明からではなく、マグフリに対して政治的な敵意を持っていたケニアのテレビ(KTV)からの情報をソースにして、面白おかしく、否定的な角度で彼の死を報じました。‎

‎　タンザニア副大統領の声明を書き換えて流された噂には、確かな情報源は全くありませんでした。それどころか、マグフリがケニア(おそらくインド)に追い出されなければならなかったという二次的な噂まで報じていました。そしてその理由は、マグフリがコロナの治療をうけるためだというトップシークレットのせいだとも報じていました。（この「コロナ」こそ、新たなAIDSとして、自分たちにとって望ましくない結果をもたらすであろう政敵に対する多面的な武器として使われている病気なのです）。‎

　タンザニアの「野党指導者」の言葉を引用した報道もいくつかありました。西側メディアの国境を越えて、世界中で引用されたその噂の情報源が明らかになっています。それが、前回の選挙でマグフリに敗北したトゥンドゥ・リスです。ヨーロッパに亡命中のリスが、マグフリの死因は何かについての「お告げ」をしたのです。「コロナが彼を倒しました」というリスの証言を複数の新聞が報じています。リスは残酷にも「マグフリの死は詩的正義です」とまで語っています。リスがそんなでっちあげの陳腐な非難をした理由は、ビル&メリンダ・ゲイツ財団から報酬のお金をもらうためです。

「マグフリは科学を否定した」‎

　リスがこんなツイートを残したのは、彼が新しい植民地主義であるウイルスによる植民地主義という方針を受け入れ、彼がタンザニアの将来を、「科学」と「国際協力」という指針のもとに置こうと考えていることを示すためだったのです。
‎‎
　デカン・ヘラルド紙は‎‎、リスの「マグフリの死因がコロナであった」という発言を権威づけるかのような見出しを公然と掲載しています。‎

Magufuli died from coronavirus, says Tanzania opposition leader‎‎
「マグフリの死因はコロナだ」とタンザニアの野党指導者は語っている
デカン・ヘラルド、‎‎|2021年3月18日

　ガーディアン紙は、‎‎マグフリは「阻止される」べきだと呼びかけることさえしています。‎

It’s time for Africa to rein in Tanzania’s anti-vaxxer president
‎アフリカが、タンザニアの反ワクチン大統領を阻止するときだ‎
ガーディアン‎‎、|2021年2月8日‎

　‎こんな見出しは完全な人種差別ではないのでしょうか?それとも、製薬会社による植民地主義は、他の場面では通用しないような人種差別をしてもおとがめなしになる特権でも所持しているのでしょうか？
‎
　著述家で、ニュースキャスターで、栄養士のケイディ・オビ・アワブは、マグフリの死に捧げられた彼の放送で次のようにコメントしました。‎

　「野党の政治家というのは、欧米報道機関に気に入られるものなのですね」‎

 　インディペンデント紙は、マグフリが「コロナ」で病気であるという、全く情報源を明らかにしない同様の見出しを掲載しました。

Covid sceptic Tanzanian leader “receiving treatment in India” for coronavirus
コロナに懐疑的なタンザニアの指導者は、コロナウイルスのために「インドで治療を受けている」

インディペンド紙、|2021年3月11日

歴史は繰り返される

　世界中のメディアからのマグフリに対する攻撃は、20年前に南アフリカのタボ・ムベキ元大統領に対して行われた衝撃的な中傷や攻撃の再現だといえます。ムベキは、HIV/エイズ問題の解決を製薬関係のNGOに委託しようという他国では普通にとられていた方法をやめた人物でした。

 　アフリカの植民地主義は、「ウイルス植民地主義」と呼ばれるものに置き換えられました。「ウイルス植民地主義」とは、HIVからCovidまで、すべての国は、WHOが宣言したパンデミックに従うことを要求されるというものです。アフリカの人々は、彼らが唱えるいわゆる「科学」のいかなる面にも疑問を持つことは許されません。その「科学」が、ウイルス緊急事態（その事態は推定の域を出ないものであるのに）の名の下に、アフリカに加えられた計り知れない傷害を覆い隠しているのです。この「ウイルス植民地主義」における神は、アフリカ各国の政府が、自国の健康政策と優先順位がどうあるべきかを自己決定することを禁じているのです。植民地主義は決して死んではいません。形態が新しくなっただけです。 

パパイヤ事件

　HIVがAIDSの原因であるという学説に疑問を投げかけていたムベキは2000年に33人のHIVの専門家をプレトリアに招き、①HIVとAIDSの因果関係と、②AIDSの投薬治療の両面について議論しました。(そしてそのために辞任を余儀なくされました)。いっぽう、マグフリはアフリカを植民地にしようという勢力に対してもっと簡単で、もっと挑発的なやり方をしたのです。5月上旬、彼はカメラの前に立ち、タンザニア政府が行ったPCR検査の結果を語りました。それは、文字通りコロナ・プロパガンダという船に大きな穴を開けることになったのです。彼は、PCRを使った Covid「検査」によって「症例」を数えることで、この病気が病気や死に至る恐ろしいものであるという錯覚を大量に作り出していることが分かっていたので、PCR検査にどれほど信頼性があるかを示そうとしたのです。その結果はコミカルと言えるほど衝撃的でした。

　マグフリは、ゆっくりと慎重にこう言いました。「私たちはヤギからサンプルを取りました。私たちは羊からサンプルを取りました。私たちはパパイヤからサンプルを採取しました。私たちは、車のガソリンからさえもサンプルを取りました」と。さらに彼は続けて、ジャックフルーツ（パラミツの実）や、クラフト鳥や、ウサギといった「人間ではない他のもの」からもサンプルを採取したと伝えました。そしてそれらすべての人間でないサンプルに人間の名前と年齢を与えた上でPCRを行ったのです。マグフリが発表したそれらのPCR検査の結果は以下の通りでした。
 

　「“ジャビルハムザ、男性、30歳”という名でPCR検査を受けたガソリンは、陰性という結果が出ました。“サラ・サミュエル、45歳”としてPCR検査を受けたジャック・フルーツは、陰性か陽性かの結果が出ませんでした。パパイヤの果実には、私たちは “エリザベス・アネ”という名をつけてPCR検査に回しましたが、その結果は、陽性でした。つまり、パパイヤから出た液体はコロナに感染していたということです」とマグフリは語りました。さらに、ヤギからのサンプルも、クラフト鳥のサンプルも陽性という結果が出ました。

　満面の笑みを浮かべて、マグフリはしゃれたジョークをにじませながら、こう発言しました。「ということは、すべてのパパイヤも隔離される必要があるということになりますね」。さらに彼は、「私たちが飼育しているすべてのヤギ」、いや、すべてではなく少なくとも検査で陽性が出たヤギについても、「・・・隔離しないといけないのでしょうか？」という疑問を発しました。

   マグフリはこの検査により、証明したかったことをジョーク混じりに語っただけではなく、この結果を深刻に受け止めたのです。彼はタンザニアの治安部隊に調査するよう指示を出したのは、これらのいわゆる検査キットに関わる腐敗についてでした。マグフリは、PCR検査を承認すれば、WHOとその関連勢力により、タンザニアの住民や、経済や、市民の自由や、資源が乗っ取られることになることがわかっていたのです。

チャリティーを装った人口削減計画

   マグフリは、こんなことを発言していました。「何か良からぬことが起こっているのです。外国からのすべての援助がこの国のために良いことであるなどと認めるべきではないと、私は以前言いました」。さらに、マグフリは別の講演でこんなことを語っていました。「ワクチンは危険です」と。さらに現在のタンザニアの現状を常識的に鑑みてこう強調しました。「私たちは1年以上ウイルスに苦しめられずに来ています。その証拠に、我が国のほとんどの人がマスクを着用していません」と。
 
　化学博士でもあるマグフリは、長年タンザニアで工業化学者として活躍しており、ガルダシル・ワクチンの不妊効果に関して警鐘を鳴らしていました。

　「ある国で、14歳未満の少女たちが子宮頸がんに効果があると言われていたワクチンの予防接種を受けましたが、後にその予防接種には被接種者を不妊にする意図があったことが明らかになりました」と、マグフリは語っていました。

　このコロナとの戦いにおいて、多くのキリスト教徒は、この戦いがまさしく悪魔からの攻撃に対する魂の戦いであると見ています。この側面も、世俗的な国際メディアがマグフリを「科学否定論者だ」と攻撃し、嘲笑の対象にしている理由のひとつになっているのです。


　マグフリは、コロナを「悪魔」(シャタニ)と呼び、「悪魔は、キリストの体内では生きていけない」と言いました。アメリカの最前線の医師のステラ・イマニュエル博士はスピーチで同様の指摘をし、コロナに対する恐怖自体が悪魔的であり、人々を殺しているのだと強調しました。

 　マグフリの「パパイヤ」ビデオは、ソーシャルメディア上のコロナに「懐疑的な人々」の間で広まりました。コロナに懐疑的な人々は、PCR検査を発明したキャリー・マリスが常々強調していた事実を理解しているのです。その事実とは、PCR検査はウイルスによる“感染”を特定するようには設計されておらず、サンプルから取られたほんのひとかけら分子を大量に増幅できる検査であるという事実なのです。いわば壁に影をうつすことで、人々の恐怖をあおることができる検査であるという事実です。

 　PCR検査とは、世界全体の経済と自由を崩壊させるために使用されるバイオテクノロジーを使った幻影なのです。

　マグフリの多くの成功例の中の1つは、彼の監督のもとで再建されたダルエスサラームの空港です。


画像はユリウス・ニエレレ国際空港（ウィキペディアより）

　マグフリの姿が最後に見られた数日前の2月24日、マグフリは、珍しいことに、ダルエスサラーム市における大規模な道路プロジェクトを発表しました。そして与党CCM党だけがこれを達成できたと強調しました。彼のスローガンは、「ハパ・カジ・トゥ」(私が気になるのは何を実際に成し遂げたかだけだ)でした。「タンザニアは豊かな国です。私たちは、私たちの富を使ってさらに発展する必要があります」と彼は言いました。

　最も皮肉なことに、人々が聞いた彼の発言の最後のものの1つは、そのプロジェクトをどうやって計画通りに終わらせたかを問う質問に対する答えでした。彼の答えは「時間どおりにプロジェクトを完了できたのは、完了を遅らせた口実として誰もコロナをいいわけに使わなかったからです」というものでした。そして、彼は請負業者に拍手を送り、タンザニアの重要なインフラプロジェクトの開発を遅らせる口実としてコロナを利用しないように政府当局者に指示しました。彼の最後の公の場は、彼を讃える合唱で終わりました。

　ケニアの弁護士で、学者、元ケニア腐敗防止委員会のパトリック・ルンバ長官は、マグフリの手腕を大変買っていました。マグフリとの座談会の後、ルンバ長官は「magulify（マグフリ大統領のように振る舞う）」という新しい動詞を作りました。

　ルンバ長官は、その言葉を次のように説明しました。

　「『magulify』という動詞は、今の英語の辞書には載っていない単語ですが、将来の辞書に掲載されることを願っています。この動詞の意味は、「資源を効率的に利用する環境を作り、リーダーシップを養う環境を作り、愛国心を守り、国に奉仕するよう振る舞う」という意味を表します。そのような行為を口にし、実施にそのように振る舞えば、muglified(マグフリのようにふるまった)という動詞があてはまるのです」

　マグフリの永遠の清らかな精神が、意味のないPCR検査からタンザニアを守ってくれますように。コロナの恐怖からも守ってくれますように。ロックダウンや外国による略奪からも守ってくれますように。マグフリは人生を捧げて、そのようなものからタンザニアを守ってきたのですから。

   パパイヤ、ヤギ、そしてウズラが、コロナ検査の結果、陽性と診断されたことは、コロナ産業複合体にとっての永遠のとげになりました。これもすべてジョン・ポンベ・マグフリの創意と勇気のたまものです。

　マグフリ大統領よ、安らかに眠れ。

COVID-生命倫理、優生学、そして「死の陪審員」：「ひとつの警告」

COVID – Bioethics, Eugenics and “Death Panels”: “A Warning”
Peter Koenig、
Global Research, March 17,2021
＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞　2021年4月20日

 

　「この国にはひとつの陰謀がある。男も女も子どもも、すべて奴隷状態に置こうとする陰謀だ。私は、この神聖で人の上に立つ（大統領）職を去る前に、この陰謀を暴露するつもりだ。」（ジョン・F・ケネディ）

　1年前の2020年3月11日、世界的な都市閉鎖が発動した。国連加盟国193カ国が一斉に、そして＊「ロックステップ」の形をとって、国境、経済、そして現に活動している社会を閉鎖した。それは、地球の経済と社会の破壊の始まりとなった。すべては、目に見えない敵、コロナ・ウイルスのためだった。しかし、コロナ・ウイルスが地球全体を同時に襲うことなど、そもそもあり得ないことだった。
　　　　＊「ロックステップ LOCKSTEP」――「足並みをそろえた一斉行進」。2010年3月にロックフェラー財団が発表したレポートに描かれた4つの未来像のひとつ。強圧的な権力による力の施策を使った社会変革を意味する。

 
　そこで、ここで言う陰謀とは何なのか？

　86年前の1935年に、ナチス党の公衆衛生長官だったアーサー・ギュート(Arthur Guett)博士は語っている：

　「特に劣等種や非社会的な生物との関係においては、「汝の隣人を愛せよ」という誤った考えは消え去る必要がある。遺伝的に健全で人種的に純粋な民族を永遠に維持するために、国民のうち健康で遺伝的に健全な層にのみ命と暮らしを与えることは、国家の最高の義務である....」

　ヒトラーの公衆衛生長官であったギュート博士が約1世紀前に語ったこの言葉には、背筋が凍る思いがする。しかし、この言葉は、今日の優生思想信奉者たちに直結し、真実味を帯びたものになっている。このような考え方は、一般の人々にとっては空恐ろしいものだろう。ただ、一般の人々は、今回のＣＯＶＩＤ詐欺の背後にある（世界支配を狙う）グローバリスト陰謀団の真の計画がどんなものかについては、完全に蚊帳の外に置かれたままになっている。

　（グローバリスト陰謀集団の）計画は次の三層。

①「ひとつの世界秩序」One World Order に見られるように、人類を完全に支配すること、
②社会の中間層や底辺層から少数のトップ層に資産や資源を移すこと、
③そして世界の人口を大幅に減らすこと。

　ジェームス・コルベットが制作した「生命倫理と新しい優生学」と題されたビデオ（39分、2021年3月8日。下に映像がある）は、世界の優生主義者たちが生命倫理、優生学、そして＊「死の陪審員」について語るときに、彼らが考えていることを一点の曇りもなく説明している。
＊「死の陪審員」―――米国の無保険者を対象とする連邦医療法に関する2009年の討論の間に始まった政治用語。 2008年にアラスカ州の元共和党知事で副大統領候補のサラ・ペイリンは、提案された法律がトリアージを実行する官僚の「死の陪審員」を作成すると非難したときにこの用語を作り出した。（ウイキペディア）

　そう――「死の陪審員」は誰が生きて、誰が死ぬかを決めることになるだろう。文明に貢献していない、むしろ社会のお荷物になっている高齢者が最初にあの世に行かねばならない。
（以下のリンク先をクリックして、動画をご覧下さい）
For the Corbett Report Transcript including sources and references click here 

　優生思想信奉者たちが大っぴらに話しているのは、強制的な「安楽死」や出産後の中絶だ。これは幼児を殺すことを意味する「インファンティサイド（嬰児殺し）」に他ならない。医師、つまり「死の陪審員」が、彼らの人生には未来がなく、生きる価値もなく、社会に貢献することもなく、むしろ人類の重荷になると判断する。

　死ななければひとつの「期限」として、75歳が挙げられている。この「期限」に、それを決めた人たち自身を含めたかどうかはわからない。

　今回のパンデミック――というより「プランデミック（＝計画されたパンデミック）」――に対処するために、世界中で大規模なワクチン接種プログラムが開始された。ビル・ゲイツによると、少なくとも70億人がワクチンを接種するまでは、世界が「ある程度正常な状態」に戻ることはないとのことだ。しかも、ここで言っているのは普通のワクチン、つまり伝統的なワクチンではない。西側で推進されている主流の予防接種は、mRNAタイプのものだ。

　＊mRNAとは、メッセンジャーリボ核酸の略。細胞の核にあるDNAから、細胞内でタンパク質を作るリボソームに遺伝情報を運ぶ一本（のヌクレオチド）鎖の分子だ。この分子は、細胞のある部分から別の部分へとタンパク質を作るための命令を運ぶことから、メッセンジャーRNAと呼ばれる。www.nature.com, Nov 19, 2020

　このｍRNAワクチンは実験的なものだ。

　「[mRNAワクチンへの]期待は、株式市場で何十億ドルもの値動きを生み出し、科学者のキャリアを築いたり、危険にさらしたりした。そして何ヶ月も恐怖の中で暮らしていた社会を正常な状態に戻すことができる画期的なものになる、という期待を膨らませてきた」（こちらを参照）。

　mRNAワクチンには数多くの深刻な副作用があり、従来のワクチンよりも何倍も高い割合で、早死が発生している。こちらとこちらを参照。

　これには、長期的にどんな悪い影響がでるかどうかは考慮されていない。この長期的悪影響については、（当然だが）現在のところ、参照できる経験は皆無だ。気がかりな科学的予測は数多くある。リー・メリット(Lee Merritt)博士の記事はここ。以下にも述べる。

　はっきりさせよう。mRNA型ワクチンを推進するのは、欧米だけだ。ロシア、中国、インド、イランなどは、この種のワクチンから距離を置いている。公式にはワクチンと呼ぶことさえ許されない。特別な「有事法」の下で試行的に、つまり「実験的」にのみ認められたものであり（これを参照）、人間をモルモットにしている。

　ロシアや中国では、伝統的なワクチンを独自に開発している。つまり、弱毒化したウイルスを注射して、本物のウイルスに接触したときに抗体を作り、免疫システムを起動させるというものだ。科学の世界では、この種の予防接種については何十年もの経験があるが、mRNAタイプの予防接種についての経験はゼロだ。

READ MORE:Warning: Covid Vaccines! Huge Risks, Huge Injuries – Huge Compensations?

　ワクチン推進派の話によると、老人ホームや病院に入院していて合併症を抱えている人が最もＣＯＶＩＤにかかりやすい。そのため、彼らには優先的にワクチンが投与されるのだそうだ。このような人たちが、同時に、mRNA注射による重篤な「副作用」の被害者になりやすく、不均衡に数多くの人が死亡しているのは偶然だというのか？

　西側諸国で行われているワクチン接種プログラムは、高齢者に焦点を当てている。そして、イギリスやスペインなどに見られるように、ワクチンを接種された老人ホームの入所者の急性死亡率は実際高い。これとこれを参照。老人ホームに入っている人たちは、社会の幸福に貢献するという意味では、最も「生産性」の低い人たちでもある。彼らは社会のお荷物。それゆえ、彼らは取り立てて優生思想信奉者の注目を浴びることになる。

　次のようなことは全て計画的に行われているように見えないだろうか？つまり短期的にも長期的にも死に至る可能性のある、いわゆるワクチン（欧米の政府が使っている誤称であり、全くの嘘）を投与することだ。これには不妊剤や滅菌剤が含まれていることが確認されている。アメリカ、ヨーロッパ、スイスを含む欧米の政府は、ロシアのスプートニクVや中国のシノバックやシノファームのような非RNAの選択肢を国民に提供することを文字通り拒否している。

　最も悪質な例の一つがスイスである。ワクチン接種キャンペーンが始まった当初、スイスが他の多くの国と同様にワクチン不足を主張したとき、ロシアはスプートニクVの提供を申し出た。最近の記者会見で、なぜスプートニクVを輸入しないのかと聞かれたスイスの厚生大臣は、少し傲慢な口調で「検討したこともない」と答えている。――なぜそんな言い方をするのか不思議でならない。

　ところで、「不足」は人為的に引き起こされている。不足しているものを、人々は欲しがる。この場合、ワクチンが不足していると、人々はそれを欲しがるようになる。心理操作の彼らなりの手口だ。相対的に低いワクチン接種への意欲を、高めるための手口。

　世論の圧力が強いドイツにおいては、その結果として、EU委員会や議会でもスプートニクVの承認に向けた議論が始まっている。こんな動きのある中、スプートニクVはWHOのリトマス試験に合格し、二十数カ国で許可され、現在使用されている。



　私たちが知っている（現在進行中の）計画は世界の「リセット」だ。世界経済フォーラム（WEF）の創設者兼CEOであるクラウス・シュワブ(Klaus Schwab)の言い方では「Covid-19 - The Great Reset」となる。注意点は、世界のリセットといっても、それは超富裕層の金融とビッグテック（大手テクノロジー企業）の活動基盤の目標を遂行するための方法や目的に沿ったものであることだ。それには大規模な人口削減が含まれる。

　これが、ビル・ゲイツ、ロックフェラーをはじめとする英米の優生思想信奉者たちのベールに包まれた夢だ。彼らは、この夢を実現するために積極的に活動している。そして、彼らの極悪非道な計画を実現するための道具が、193の国連加盟国のすべてと国連という組織そのものが、程度の差こそあれ、実施している大規模なＣＯＶＩＤワクチン接種キャンペーンということになる。国連の上層部と国連加盟193カ国の政府のトップは、自分たちが何をしているのか、なぜそれをしているのかを正確に知っている。

　ここを参照：“Shocking: Former FEMA/HDS Celeste Solum w/David Icke: #Covid Magnetic Tagging; Vaccines for Mass Depopulation & More.

　この間、一部の医師、ウイルス学者、免疫学者は沈黙を破り、このマトリックス（の縛り）から抜け出し、今回の大規模なワクチン接種犯罪の潜在的な犠牲者である人々に彼らの良心の声を表明している。

　その一人が、ギアート・バンデン・ボッシェ(Geert Vanden Bossche)博士。彼は、ワクチン研究の専門家だ。GSK、ノバルティス、ソルベイ・バイオロジカルズ、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団など、多くの企業や組織でワクチン探索や前臨床研究の仕事をしてきた。

　バンデン・ボッシェ博士は、WHOのすぐ隣にオフィスビルがあるジュネーブの＊GAVI（Global Alliance for Vaccines and Immunization）でもエボラワクチンプログラムの統括を担当していた。これは偶然の一致か？

＊GAVI・・・GAVIアライアンス（GAVI, the Vaccine Alliance）は、子どもの予防接種プログラムの拡大を通じて、世界の子どもの命を救い、人々の健康を守ることをミッションとしたアライアンス（同盟）であり、民間セクター、公共セクターがともに参加する革新的なメカニズムである。ワクチンと予防接種のための世界同盟（Global Alliance for Vaccines and Immunization）より改称。（ウィキペディア）

　バンデン・ボッシェ博士は、2021年3月6日、mRNA型注射の利点とリスクについて、驚くべき会見を行った。

 

　ギア－ト・バンデン・ボッシェ博士は、ワクチンによる個々の副作用や個々の死亡例を見ると、それは差し迫った、それよりはるかに巨大な地球規模の大惨事の糸口になる恐れがあると、本質に関わる発言をしている。

　彼によると、mRNA型ワクチンは人々の免疫システムを破壊し、このワクチンによって出現するより毒性の強いバージョンのウイルスを生み出し、それには全く対処できなくなるとのことだ。その結果、ワクチン接種後、数ヶ月から数年後には、かなりのレベルの死亡率になる可能性があるという。彼はだから道徳的に、もはや沈黙を守ることはできないと語った。

　これは優生思想信奉者たちの思うつぼ

　2021年3月7日、バンデム・ボッシェ博士は、またWHOにも公開書簡を書き、世界的なワクチン接種キャンペーンの即時中止を求めている。こちら。彼の警告：「私たちは、世界的な『制御不能の怪物』を生み出す危険を冒している」
 
　その間にも、欧米諸国は感染第一波から第二波の流れに沿って、都市閉鎖を繰り返している。ヨーロッパの多くの国は、第三波がそう遠くないかもしれないとすでに発表している。イタリアは、少なくとも2021年の復活祭の期間を対象とした第三波の都市閉鎖を発表したばかり。ドイツとスイスも、規制、つまり抑圧に従わなければ、第三波が来ると国民に警告している。

　あまり知られていないことだが、ＣＯＶＩＤのようなウイルス感染は、何波にも亘ることはない。ゆっくりと始まり、ピークに達し、最後には衰弱して終わる。集団免疫と呼んでよい。これは現在、インドで進行中のことだ。インドのＣＯＶＩＤへの対処法は、西側諸国とは全く異なる。イベルメクチンやハイドロクロロキンなど、ウイルス感染症に効果があったという長い歴史を持つ、伝統的で安価な薬を使ってウイルスを治療している。中国もまた、ワクチン接種ではなく、投薬によってＣＯＶＩＤの流行を抑え込んだ。

　次に示すグラフはインドにおけるＣＯＶＩＤ－19の典型的な推移だ。ピークに達しそれから下行し、病は終息する。これはインフルエンザの典型的な推移曲線でもある。



　以下はスペインのＣＯＶＩＤ感染推移曲線。アメリカも含め他の多くのヨーロッパの国々もこれと同じ。



　はっきりしているのは、西側の数値は相当程度手が加えられたもので、とにかく国民にワクチンを打たせようとする目的があることだ。

　西側諸国の政府がどの程度まで「悪」であり、有権者－彼らに給料を支払い、利益を与えている人々－を欺いているのか、理解し、納得することはそう簡単ではない。人々が、何が起こっているのかを理解し、自分たちの指導者だと信じていた人々の裏切り、欺瞞、腐敗した性格が腑に落ちれば、目覚めが起こり、それに伴って大規模な市民的不服従がこの極悪非道な計画に終止符を打つかもしれない。

　何十年も前から準備され、2020年初頭から私たちの眼前で繰り広げられていることは、人類の歴史上、世界最大の恐喝、強制、腐敗、そしてあからさまな脅迫キャンペーンのように見える。

　これまでのところ、国連加盟国193カ国のいわゆる「リーダー」たちの誰ひとり、一歩前に出て、自分の良心に従う勇気を持った者はいない。勇気を持って、次のことを78億の人間たちに打ち明ける者はいないのか？：

①今何が起こっているのか？
②「死ぬべき人間と生きてもよい人間」問題を提起する優生思想信奉者たちが何を計画しているのか？
③なぜそんな計画を立てているのか？
④こういったことを陰で操る人間は誰か？
⑤なぜ国家の指導者たちは、近年の歴史には例のない世界的なジェノサイドにつながるかもしれない「より高位の指令」に従っているのか？

 Peter Koenig is a geopolitical analyst and a former Senior Economist at the World Bank and the World Health Organization (WHO), where he has worked for over 30 years on water and environment around the world. He lectures at universities in the US, Europe and South America. He writes regularly for online journals and is the author of Implosion – An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed; and  co-author of Cynthia McKinney’s book “When China Sneezes: From the Coronavirus Lockdown to the Global Politico-Economic Crisis” (Clarity Press – November 1, 2020).


 

中国のこれからの姿。経済・社会発展の新段階

ペペ・エスコバル（Pepe Escobar）

グローバルリサーチ 2021年3月11日号、アジアタイムズ 2021年3月5日

The Shape of Things to Come in China. A New Stage in Economic and Social Development


＜記事翻訳＞寺島美紀子・隆吉
2021年4月16日

　「両会（りょうかい：二つの大会）」の時期がやってきた。両会とは、北京指導部の年に一度の儀式である。主役はトップの政治諮問機関である中国人民政治協商会議（全国政協）と、首相がトップの立法機関である全国人民代表大会（NPC、全人代）に業務報告をおこなう伝統的な行事である。
両会（りょうかい）は中国独特の政策決定制度で、当面の課題を歴史的・代表分野が多少違う二つの組織にゆだね、共産党または中央の意思が徹底するようにし、また決定を聞いた者も、一つの機関の決定でなく複数の機関の合意事項であると多少の安心感をいだくようにした制度である。
中国人民政治協商会議は、中国共産党、各民主党派、各団体、各界の代表で構成される全国統一戦線組織。全国委員会のほかに、地方の省、直轄市など各行政レベルにも設置されている。全国委員会の略称は、全国政治協商会議、全国政協。
全国人民代表大会は、中華人民共和国の立法府。国家の最高権力機関および立法機関として位置づけられる一院制議会である。略称・全人代。

　中国「第14次5カ年計画（2021-2025年）」骨子案は3月15日まで審査がおこなわれる。しかし現時点では、これは2025年だけのことではない（Made in China 2025「中国制造2025年計画」は引き続き有効であることは念頭に置いてほしい）。さらなる長期計画「ビジョン2035」の目標（「社会主義の基本的な近代化」の実現）、さらには中華人民共和国建国100周年の2049年までを見据えた長期的な計画である。

　李克強（リー・クォーチャン）首相は、2021年の政府業務報告の中で、GDP成長率の目標を「6％以上」と強調した（IMFのこれまでの予測は8.1％だった）。その中には、少なくとも1100万人の都市部での新規雇用創出も含まれている。

　外交政策については、李克強首相はこれ以上ないほどに覇権国アメリカとの対比を強調した。
　「中国は平和のための独立した外交政策を追求」し、かつ「新しいタイプの国際関係の構築を促進する」と。

　これは、北京が最終的にワシントンと特別な諸案件では協力することを意味しているものの、最重要事項は、EU、ASEAN、日本、そしてグローバル・サウスとの貿易・投資・金融関係の強化である。

　中国経済の第14次5カ年計画（2021-2025年）の概要は、昨年10月の中国共産党全人代ですでに策定され、これから全人代で承認される。中核となる点は「二重流通」政策であるが、その最良の定義としては、中国語から翻訳すると「二重発展の原動力」となる。

　それが意味しているのは、海外からの貿易・投資を促進しつつ、国内市場を強化・拡大するための協調的なとりくみを、多種多様な「一帯一路（BRI）」プロジェクトでおこなうことだ。概念上、非常に洗練された道教的な陰陽バランスをとるということになる。

　2021年初頭、習近平国家主席は、中国の「信念と回復力、われわれの決意と自信」を自讃する一方で、国家が「前例のない挑戦と機会」に直面していることをしきりに強調した。習近平は政治局に対して訴えた、「2025年、2035年、2049年に向けて、あらゆる手段を講じて“好ましい社会的条件”を作り出さなければならない」と。

　それはわれわれを中国の発展の新段階に導く。

　注目すべき重要な目標は、「共同繁栄」（あるいは「繁栄の共有」）であり、技術革新、環境の尊重、「農村問題」への十分な対応とともに実施される。

　習近平国家主席は、中国には不平等が多すぎると断言している。地域格差、都市と農村の格差、所得格差である。

　それは、あたかも中国における史的唯物論の弁証法的な流れを冷静に読み解くようなものであり、したがってわれわれは次のようなモデルにたどり着くような気がする。テーゼは皇帝世襲の権力継承であり、アンチテーゼは毛沢東（もうたくとう）である。その統合が鄧小平・第二代最高指導者である。それに続いて、いくつかの派生（特に江沢民・第三代最高指導者）を経て、真の統合、習近平・第五代最高指導者に至るのである。

READ MORE: October 1, 1949: China’s Miracle – as seen by the Official China Itself

中国の「脅威」について

　李克強首相は、中国が国内でCovid-19の封じ込めに成功したことを強調した。少なくとも620億ドルを費やしたと。これは特にグローバル・サウスに向けての、微妙なメッセージとして読むべきであろう。中国の統治システムの有効性があってこそ、複雑な開発計画を立案・実行するだけでなく、深刻な緊急事態にも対処できるのだと言っているのだ。

　不安定な西側の「新」自由主義的な民主主義と、「中国の特色ある社会主義」（鄧小平の造語）とのあいだの競争で、最終的に問題となるのは、人々の生活を管理し、改善する能力である。中国の学者たちは、SMART（specific, measurable, achievable, relevant and timebound。具体的、測定可能、達成可能、関連性があり、期限付きであること）と定義される国家開発計画の理念を非常に誇りに思っている。

　その好例が、中国がわずか20年足らずで、8億人もの人々を貧困から救うことに成功したことである。史上初の試みである。

　大西洋主義者たちは、事実上24時間365日、中国を悪者にするヒステリーにおぼれているため、上記のようなことをほとんど考えることすらできない。北京に拠点を置くCCG（Center for China and Globalization：北京を拠点とする中国のシンクタンク）の主管である王輝耀は、少なくとも、ロンドンのキングスカレッジに所属する中国学者ケリー・ブラウンを議論に参加させるという功績を残した。
CCG：2008年に、米国共産党中央統一戦線部の組織であるWestern Returned Scholars Associationの委員会によって設立された。世界のトップ100のシンクタンクにランクされている。

　ライプニッツは、イエズス会の学者に近く、儒教に興味を持っていたドイツの哲学者だが、このライプニッツと、専制的・独裁的・帝国的なシステムしか見ていなかったモンテスキューとの比較をもとにして、ケリー・ブラウンは、250年にわたって凝り固まった西側の中国に対する立場を再検討し、合理的な議論をおこなうことが「かつてないほど困難」であると指摘している。
ライプニッツ：近世の大陸合理主義を代表するドイツ哲学者。
モンテスキュー：『法の精神』。権力（立法権、行政権、司法権）は互いに独立し、均衡を保つべきという「三権分立」は、アメリカ合衆国憲法やフランス革命に影響与えた。

　ケリー・ブラウンは次の三点の大きな問題を指摘している。

      １．近代史を通じて、中国が強大な国家であり、歴史的重要性を回復したことに対して、西側はまったく評価していない。西側の考え方は、それに対処する準備ができていない。

       ２．近代西側社会は、中国を世界的な大国と考えたことはなく、中国のもつ兵力はせいぜい地上軍（ランドパワー）程度だ、というものだった。中国は、海軍力や、国境を越えて力を行使する能力があるとは考えられていなかった。

        ３．西側の大西洋主義者は、「真の民主主義」という今では非常に価値の落ちた概念を含めて、自分たちの価値観に対する鉄のような確信に突き動かされており、中国の価値観をどのように考えればよいのか全く見当もつかない。結局、西側は中国を理解しようとはしない。「確証バイアス」が支配し、その結果、中国は「西側にとっての脅威」となっている。
確証バイアスとは、認知心理学や社会心理学における用語で、仮説や信念を検証する際にそれを支持する情報ばかりを集め、反証する情報を無視または集めようとしない傾向のこと。

　ケリー・ブラウンは、中国のことを説明しようとする学者やアナリストたちを悩ませている難しい壁・状況を指摘している。それは、中国の極めて複雑な世界観をどのように伝えたらいいか、ということである。一言で説明できないほど状況は複雑だからテレビで使われるような「サウンドバイト」は使えないからである。
サウンドバイトは、長い音楽や語りから一部のみ抽出し、完全な長さの音楽や語りを一言で宣伝するために使われるもの。


　例えば、中国では13億人の人々が何らかの健康保障を受けており、10億人が何らかの社会保障を受けていることを説明すること。あるいは、中国の民族政策の複雑な詳細を説明すること。

　李克強首相は報告書の中で、「中国国民のあいだに強い共同体意識を醸成し、中国のすべての民族が共同の繁栄と発展のために協力することを奨励する」と宣言した。新疆ウイグル自治区やチベットについては特に言及していない。新疆ウイグル自治区、台湾、南シナ海、香港でのヒステリー状態が止まらない中で、少数民族を国家プロジェクトに統合するための試行錯誤を説明するのは至難の業である。

7億人の消費者市場に参加しよう

　大西洋主義の西側諸国がどのように動こうとも、中国の大衆にとって重要なのは、習近平がかつて「質の高い」経済改革と表現したものを、新5カ年計画がどのように実現してくれるのかということである。

　好調な上海と広東は、すでに6％の成長を目指していた。Covid-19の症例が最初に登場した湖北省は、実際には10％を目標としている。

　熱狂的なソーシャルメディアの活動を見ると、北京の指導者に対する世論の信頼性は、一連の要因を考慮すると、依然として高い。中国は記録的な速さでCovid-19との「健康戦争」に勝利し、経済成長が復活し、当初の予定通りに絶対的貧困が根絶され、共産党創設から100年を経て、文明国家となり、「適度に豊かな社会」として確固たる地位を築いている。

　2000年に入ってから、中国のGDPは11倍以上に成長した。この10年間でGDPは2倍以上になり、6兆ドルから15兆ドルになった。絶対的な貧困から抜け出したのは、9900万人の農村の人々、832の県、12万8000の農村である。

　この複雑なハイブリッド経済は、今では手の込んだ「甘い」罠を欧米企業に仕掛けることにまで手を染めている。
　制裁をするんだって？　バカにしてはいけない。少なくとも7億人の消費者がいる市場でのビジネスをするのを楽しみに中国に来なさい！

　私がすでに昨年も指摘したように、この着々と進行中の計画は、国際主義のマルクス主義と儒教（調和を重んじ、対立を嫌う）を高度にミックスしたようなもので、「人類の未来を共有する共同体」の枠組みである。
　一つの国。これは実際には文明国家であり、再浮上する超大国としての新たな歴史的使命に焦点を当てている。
　二つの大会「両会（りょうかい）」という制度。
　そして、非常に多くの目標があり、そのすべてが達成可能なのである。

Pepe Escobar,
　　born in Brazil, is a correspondent and editor-at-large at Asia Times and columnist for Consortium News and Strategic Culture in Moscow. He is a frequent contributor to Global Research.
　　Since the mid-1980s he’s lived and worked as a foreign correspondent in London, Paris, Milan, Los Angeles, Singapore, Bangkok. He has extensively covered Pakistan, Afghanistan and Central Asia to China, Iran, Iraq and the wider Middle East.
　　Pepe is the author of Globalistan – How the Globalized World is Dissolving into Liquid War; Red Zone Blues: A Snapshot of Baghdad during the Surge. He was contributing editor to The Empire and The Crescent and Tutto in Vendita in Italy.
　　His last two books are Empire of Chaos and 2030. Pepe is also associated with the Paris-based European Academy of Geopolitics. When not on the road he lives between Paris and Bangkok.

CIAという「ウジ虫の缶」をこじ開けて、白日の下に晒せ

＜記事原文　寺島先生推薦＞

Opening the CIA’s Can of Worms

 

エドワード・カーティン（Edward Curtin）著

グローバル・リサーチ　2021年2月28日G
edwardcurtin.com 2021年2月15日

＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞

2021年3月28日



エドワード・カーティン（Edward Curtin）著

グローバル・リサーチ　2021年2月28日
Gedwardcurtin.com 2021年2月15日

　「CIA（中央情報局）とメディアは、ともに同じ犯罪的陰謀に加担している」とは、ダグラス・バレンタイン（Douglas Valentine）が彼の重要な著書である『The CIA As Organized Crime（組織的な犯罪集団としてのCIA）』で記した一節だ。

　本当にそうだ。大手メディアは、National Security State（治安体制国家）が、米国民を対象に継続的に実行している心理作戦を速記して伝えているに過ぎない。そして、それは治安体制国家が海外の人々に対してやっているのと全く同じことだ。

National Security State（治安体制国家）の定義は、『Brave New World Order』（1992年）でネルソン・パルマイヤーが示したもの。国土安全保障という名目のもとに、国民の監視統制をおこなう国家のこと。
軍が経済政治に影響力を行使、民主主義の外観を維持しつつ最終的権力は治安維持にある、エリートによる資本の集中、敵への執着、情報の制限と歪曲など、7つの特徴がある。

　我々は長年この「情報戦」の標的となってきた。この情報戦の目的は、米国民の気持ちや精神を押さえ込んで、米国民をなだめて自分たちの共犯者にしてしまうということだ。そんなことは、はるか昔ベトナムでCIAがやったことだし、ニューヨーク・タイムズやCBSテレビなどのメディアが米国民に対して、ベトナム戦争中やそれ以降も長年やってきたことだし、そんな中で米国という軍事国家は、国内や国外での終わりなき戦争や、クーデターや、偽旗行為や、暗殺を起こし続けてきたのだ。

　別の言い方でこのような状況を説明すれば、国内や国外の重要問題が生じたときは、CIAと大手メディアは一体化するということだ。

　歴史を読んだり学んだりした人によく知られていることは、CIAは米国政府のすべての政府機関に工作員を送り込んでいるという事実だ。そのことをよく説明しているのが、フレッチャー・プラウディ（Fletcher Prouty）の『The Secret Team, The CIA and Its Allies in Control of the United States and the World（秘密組織。米国支配と世界支配におけるCIAとその一味）』だ。CIAの役員であるコード・マイヤー（Cord Myer）とフランク・ウィズナー（Frank Wisner）はある秘密計画を実行した。その計画とは、知的自由権に関して最も発言力のある知識人や、記者や、作家たちの何人かをうまく利用して、彼らの発言を不自由や検閲につながるようにするという計画だった。そのことについては、フランシス・ストーナー・サンダース（Frances Stoner Saunders）の『The Cultural Cold War（文化面における冷戦）』 や、 ジョエル・ホイットニーの『Finks（スパイ）』などという著書を読めば分かる。コード・マイヤーの功績で特筆されるのは、「御しやすい左派の籠絡（ろうらく）」に成功したことだ。すでに右派はCIAの手中にあったからだ。

　このことについては文書に残っていることであり、議論の余地はない。こんなことでびっくりするのは、仕事を終えて家に帰ったときに、広い歴史的背景を見ないで、いま世界で起こっていることだけを見る人たちだけだ。

　代替メディアが台頭し、インターネット上では様々な観点からの意見が広まっている中で、支配者層は脅威を感じ、守りに入った。だから、これらの支配者層の中にいるメディアが先導を切ってますます検閲を強め、彼らが危険だと見なしている人々の言論の自由を否定しようとしていても別に驚くことではない。そのことで戦争を引き起こそうが、選挙を不正操作しようが、はたまた外国のクーデター、COVID-19、ワクチン、企業メディア自身がついた嘘であろうが、である。すでにネット上の書き込みや、テレビ画面上での話に対する批判を禁じているのだから、これらの巨大メディアが今やりたがっているのは、異論を完全にだまらせることだ。

　つい最近のことだが、ニューヨーク・タイムズはこんな見出しを載せた。

　「ロバート・ケネディ・ジュニアが、ウイルスに対する間違った主張をしたためにインスタグラムから排除された」

　「ウイルスに対する間違った主張」という言葉の前に、本来置くべき言葉が欠如していることに気付いてほしい。犯罪的な見出しだ、と言えよう。

　これこそ、記事と見せかけたプロパガンダの好例だ。この見出しは、優秀で尊敬に値する人物であるケネディが、間違っていて、頭が悪いと思わせる見出しだ。そうやってケネディがインスタグラムから排除されたことを正当化しているのだ。そしてこの見出しは、インスタグラムを所有しているフェイスブックにも、ケネディに検閲を掛けろとばかりに誘発している。

　この記事を書いたニューヨーク・タイムズのジェニファー・ジェット（Jennifer Jett）記者の望みどおり、ケネディはフェフェイスブックからもすぐに排除されることになるだろう。というのも、ジェット記者がRFKジュニアを批判してこう書いているからだ。フェイスブック上で、「彼は同じような根も葉もない主張を30万人以上のフォロワーに投げかけている」と。ジェット記者は、自分の記事がその後msn.comのサイトや、ボストン・グローブ紙上にも取り上げられると確信していた。

　この例はいま行われている検閲のほんの一例にすぎない。検閲はさらに大規模に行われているのだ。こうやって、はじめは単なることばの省略を装って行われた検閲が、今やこれほど堂々と大々的に行われているのだ。そしてこんな状況を喜んでいるのは、悪意を持って「自分は米国憲法修正第1条や、民主主義における自由討論の支持者である」と主張している人々だ。私たちは急速に、実態が見えない全体主義の社会秩序に滑り込まされているのだ。

　こんな思いを抱いていた私の目に飛び込んできたのは、グレン・グリーンウォルド（Glenn Greenwald）とマット・タイービ（Matt Taibbi）共著による最近の記事だった。ふたりともこうしたメディアの検閲について強く反対している。それは正当なことだ。以下の二点の主張は、私が記事を読んで、内容を理解した上で取り出した彼らふたりの主張だ。

　一点目の主張は、今日の企業メディアは守備範囲が分かれていて、自分たちの領域の読者や視聴者にだけ届くように情報を流しているという点だ。リベラル派のメディアは、リベラル派の読者や視聴者に向けて情報を流している。（つまり、いちおう“リベラル”であるとされている民主党系だ）。例を挙げればニューヨーク・タイムズやNBCテレビなどだ。そして保守系のメディアは保守系の読者や視聴者に向けて情報を流している。（つまり、いわゆる保守派と目されているドナルド・トランプや彼の支持者だ）。例を挙げれば、フォックス・ニュースや、ブライトバートなどだ。

        ブライトバートには、オンラインニュースサイト、ラジオ放送もある。

　いまやメディアは古き良き時代のジャーナリズムの精神を放棄してしまっている。古き良きジャーナリズムには欠点もあったが、客観性があったし、制限付きではあるにしろ異なる事実や視点を報道はしていたのだ。しかし、デジタル媒体のニュースが普及してからは、メディアの新しいビジネスモデルは、収益面を考えて、特定の読者や視聴者に向けられるようになった。電子メディアが紙媒体メディアに取ってかわる中で、広告収入が変化し、複雑な社会問題に集中する人々の能力が大幅に低下したため、ビジネス主導になっている。

　その結果、古き良きジャーナリズムは衰退し、グリーンウォルドや、タイービや、クリス・ヘッジス（ヘッジスはタイービにインタビューしており、彼の意見に賛同している。そのパート1はこちら）のような記者たちは、活動の場をネット上に移し、このような制限された層だけに向けた情報発信や、それに伴う検閲から逃れようとしている。

　二点目の主張は、検閲を行うべきだという強い要求は、シリコンバレーのIT産業が望んでいることではないという点だ。シリコンバレーのIT産業はより多くの利用者を欲している。利用者が多くなれば、IT産業の収入も増えるからだ。シリコンバレーのIT産業は、ニューヨーク・タイムズのような従来のメディア産業から圧力を掛けられて、検閲を行っているだけなのだ。ニューヨーク・タイムズは、「密告屋と検閲官」と呼ばれる権力に飢えた嫌な奴らを雇って、彼らが禁止すべきだと主張する反対意見を嗅ぎ回らせている。以下はグリーンウォルドの主張だ。

　従来のメディア産業がそのような行動を取る理由は、権力保持のためでもあり、自分たち以外には決して情報の流れを統制できないようにするためでもある。

　彼らがそんなことをやるのは、イデオロギーのためでもあり、また、自分たちの世界観が議論の余地なく正しいのだから、反対意見はすべて本質的に危険な「偽情報」であるという思い上がりもあるのだ。

　そのため、古き良き紙媒体メディアやテレビ業界は、フェイスブックやツイッターなどと同じ船に乗っているのではなく、お互い相容れない展望を持っているのだ。

　要するに、このような潮流や検閲が起こっている要因は、メディア業界内のカネと権力のためであり、メディア業界がデジタル化される現状の中で起こっている現象だ、というのがグリーンウォルドとマット・タイービの主張だと言える。

　私は、この主張は半分しか正しくなく、もっと大きな問題に蓋をする主張だと思っている。なぜなら、検閲を行わせようとしているのは、ニューヨーク・タイムズや、CNNテレビなどのメディアの権力に飢えた記者たちではないからだ。これらのメディアやそこで働いている人々は、たんなるタマネギの外皮にすぎない。ただ単に人々にメッセージを伝えることで、人々を支配する媒体にすぎないのだ。

　これらのメディア産業やそこで働いている人々は、あからさまにやる場合もあれば、こっそりやっている場合もあるが、言われたことをやっているにすぎない。というのも、そうすることが自分たちの金銭的な利益になることを分かっているからだ。この歪んで入り組んだプロパガンダゲームにおける果たすべき役割を果たさなければ、痛い目を見るだろうからだ。タマネギの皮を剥いで核心に迫ろうとする厄介な人物たちと同じようなことをすれば、そのメディアもまた消されるだろう。なぜなら各メディア企業は、内部で繋がっている巨大な諜報機関の一翼を担っている。諜報機関とは、システムであり、複合体であるのだが、その目的は、多数の人々を犠牲にして、ごく少数が利を得るための、権力と富と支配を手にすることだからだ。CIAとメディア産業は、この同じ犯罪的陰謀団の構成員なのだから。

　シリコンバレーのIT産業が検閲をしたがっている訳ではなく、昔からあるメディア業界から圧力を掛けられて検閲を行っているだけだという主張は、全く意味のない主張だ。シリコンバレーのIT産業は、ニューヨーク・タイムズや、CNNや、NBCなどのメディア業界と同様に、米国の諜報機関と深く結びついているのだ。シリコンバレーのIT産業もまた、かつて「モッキンバード作戦」と呼ばれた、メディアを統制し、利用し、メディア内部に潜入していた、CIAの工作組織の一部なのだ。このような作戦が今の時代には存在しないなどと考えるのは、ウブでお人好しな人たちだけだ。

モッキンバード作戦：冷戦の初期に始まり、宣伝目的でニュースメディアを操作しようとしたCIAの大規模なプログラム。デボラ・デイビスによれば、この作戦はアメリカの主要ジャーナリストをプロパガンダネットワークに採用し、フロントグループの作戦に影響を与えた。

　『Surveillance Valley（監視を行うシリコンバレー）』という著書において、調査報道記者のヤシャ・レヴィンは、フェイスブックやアマゾンやグーグルなどのシリコンバレーのIT産業が、検閲や監視に関して、どのように「軍・産・諜報・メディア」複合体と結びついているかを明らかにしている。さらにはインターネットがペンタゴン（国防総省）によってどう作り上げられたかや、こうしたフェイスブックなどのソーシャルネットワークが、エドワード・スノーデンの暴露後に繰り広げられた、いわゆるプライバシー運動という動きに、いかに深く関わっているかという事実さえ明らかにしている。本稿の冒頭で「CIAとメディアは、ともに同じ犯罪的陰謀に加担している」と語ったダグラス・バレンタインを紹介したが、彼と同様に、いや彼よりも更にもっと詳しく、レヴィンは「軍・産・諜報・デジタルメディア」複合体が同じ犯罪的陰謀団の一部であることを示したのだ。それは従来のメディア産業がCIAの手先であることと同じだ。どちらも同じ穴の狢（むじな）なのだ。
エドワード・スノーデン: NSAおよび CIAの元職員。米国政府が市民の個人情報を監視している事実を告発した。
ペンタゴン（アメリカ国防総省）の外局に、情報通信の収集と分析を中心とする情報機関の中核のNSA（国家安全保障局）がある。CIA（中央情報局）は国家安全保障会議の直属で、アメリカ軍からは独立して、スパイなどの人間を使った諜報活動を行っている。

　しかし多くの人々にとったら、こんなことは信じ難いことだと思えるのかもしれない。というのも、この件に関しては多くの論が噴出しているからだ。そのような論説の中には、先述したように、これらのIT産業がニューヨーク・タイムズなどのメディアから圧力を掛けられているせいで検閲を行っている、という説も含まれている。本当のことを言えば、インターネットというのは、創設された時から軍事目的や監視目的のために作られたものなのだ。インターネット産業に検閲を行うよう指示を出しているのは、従来から存在する企業メディアではない。

　そういう状況をおさえておいた上で言えることは、いま行われているような異論の取り締まりを裏から究極的に操作しているのは、企業メディアの所有者や企業メディアで働いている人々ではないということだ。そうではなく、大手メディアもそうだが、フェイスブックやツイッターやグーグルなどのシリコンバレーのIT産業までをも支配しているのは、諜報機関だということだ。これらのメディア会社は、すべて単なるタマネギの外皮にすぎず、人々にメッセージを伝えることにより、人々を支配する媒体にすぎない。

　ではいったいこれらの諜報機関は、誰のために活動しているのだろうか？それは自分たちのためではない。

　諜報機関は自分たちの御主人様である絶対権力者のために活動しているのだ。その絶対権力者とは、超富裕層の人々であり、銀行であり、金融機関であり、アメリカ合州国を手中に収めていて、今までもこれからもずっと手中に収める人々だ。ちょっとした運命のいたずらにより、これらの超富裕層の人々はメディア産業を傘下におさめたのだ。そしてそのメディア産業こそ、超富裕層の人々の言い分を世間に広めることにより、世界中の大多数の富を支配するためには不可欠なのだ。まさに持ちつ持たれつの関係だ。FDR（フランクリン・ルーズベルト大統領）が1933年に公言していた通り、この富裕層勢力の陰謀団が「アンドリュー・ジャクソン大統領（在位1829~1837）の時代から、巨大な中枢で金融関係部門を担っており、実質的に米国政府を手中に収めている」のだ。

　それ以降、彼ら陰謀団の富や権力は、指数関数的な勢いで急増しており、彼らの絡み合った触手は伸び続け、世界を股に掛けるディープ・ステートが生まれている。ディープ・ステートの構成員は、IMFであり、世界銀行であり、世界経済フォーラムなどだ。こういった連中が、毎年一度ダボスに集まってくるのだ。連中は、世界を支配する絶対権力者であり、世界中を独裁支配できるよう強力に企みを推し進めているのだ。

　よく知られていることだから、当然、皆が知っているべきはずのことだが、CIAはウォール街が作り上げたものであり、富裕層の利益のために動く組織だ。ピーター・デイル・スコット（Peter Dale Scott）は、著書『The State, the Deep State, and the Wall Street Overworld（国家とディープ・ステートとウォール街が支配する世界）』で、歴代最も長期に渡りCIA長官をつとめ、国際法律事務所サリヴァン＆クロムウェルでウォール街の弁護士でもあった、悪名高いアレン・ダレス（Allen Dulles）のことを以下のように評している。

　アレン・ダレスをウォール街の弁護士だと見ようが、CIA長官だと見ようが、彼が持つ影響力にさしたる違いはない。

 
　ダレスこそが、ロックフェラー所有のスタンダード・オイルや多国籍企業と長年繋がりがあり、またナチスの工作員や科学者たちとも付き合いがあり、CIAが行う工作の提案作りを任されていた人物だった。ダレスは巧妙にもウォール街の銀行家や投資家たち5名から資金援助を受けていた。その中には、先述のフランク・ウィズナーもいた。ウィズナーは後にCIAの役員となった時にこんなことを語っている。「CIAは力強いジュークボックス（Mighty Wurlitzer）であり、どんなプロパガンダも望みしだいに演奏し放題だった」と。
  このような工作をダレスが実行できたのは、知識人や、作家や、記者や、労働組合の組織者や、大手企業メディアなどを取り込んでいたからだ。そうやってCIAのメッセージを人々に吹き込んでいたのだ。
フランク・ウィズナー：中央情報局の創設役員の1人であり、1950年代を通じて庁の運用に大きな役割を果たした。

　グリーンウォルドも、タイービも、ベッジスも、ある所までは正しいところを攻めているのだが、しかしそこまでなのだ。古き良きジャーナリストであるエドワード・ハーマン（Edward Herman）とノーム・チョムスキー（Noam Chomsky）の共著である『マニュファクチュアリング・コンセント（合意の捏造）』で指摘されているような批判は、その限りでは正しいのだが、真の悪玉の尻尾（しっぽ）を捕まえるところまでは行っていない。どこまで迫っていけるかを暗に理解していた古き良きジャーナリズムと同様に、ハーマンやチョムスキーのような人々もまた、それを暗に理解しているのだ。そう、まるで目に見えない電子ゲートが存在して自分たちの入り込めない危険領域があるかのようなのだ。

　ロバート・ケネディ・ジュニアに対して行われた検閲が分かりやすい例だ。彼がインスタグラムから排除され、大手メディアから長年、嘲笑の対象にされ続けている理由は、彼がワクチンや、ビル・ゲイツや、巨大製薬企業などに深い疑念を投げかけているからだけではない。ロバート・ケネディ・ジュニアの批判の矛先が、今後は今よりももっとずっと危険な方向、つまり民主主義の終焉に対してや、全体主義体制の台頭に対して向けられる恐れがあると見られているからだ。完全な監視社会や、管理統制や、優生学に基づく社会、等々までをも、その構想の中に含みもつ全体主義体制を台頭させるのが富裕層の面々であり、手下として引き連れているのがプロパガンダを撒き散らす諜報機関なのだから。

　ケネディをデマのスーパー拡散者だとか陰謀論者だとかと決めつける目的は、ある特定の事象についてケネディを沈黙させるため、というだけではない。全ての事象について、ケネディの強力で的確な言葉を封じ込めるためだ。ワクチンや世界保健機関やビル＆メリンダ・ゲイツ財団などに関する深く科学的知識に基づいたRFKジュニアの発言にじっと耳を傾けるということは、権力者たちが絶対に開けてほしくないと思っている缶のフタをこじ開けて、中に固く閉じ込められていたウジ虫を白日の下に晒すということなのだ。

　そういうわけで、RFKジュニアは、CIAとそのプロパガンダ工作が持つ強大な力に対しても厳しい批判を加えているのだ。というのは、CIAとプロパガンダ工作の強大な力は、過去何十年もずっと続いてきたものであり、また治安体制国家が手をくだしたRFKジュニアの父RFK（ロバート・F・ケネディ）と叔父のJFK（ジョン・F・ケネディ）の暗殺を覆い隠す際にも稼働したからだ。
　それこそが、RFKジュニアが最近出版した素晴らしい著書『アメリカの価値。私が家族から学んだ教訓（American Values: Lessons I Learned from My Family）』が、ワクチンについて一言もふれてていないにもかかわらず、大手メディアで書評を書く記者たちから無視されている理由なのだ。というのは、RFKジュニアは同著で、恐れ知らずにCIAの罪を様々な観点から激しく告発しているからであり、さらにはCIAの代弁者である大手メディアについても告発しているからである。
　だとすれば、こんなウジ虫連中は、むしろ逆に、缶の中に封じ込めておかないといけない。さながら、世界保健機関や、世界経済フォーラムの代表者たちのような世界規模で権力を誇る絶対権力者たちが打ち出している「グレート・リセット」という考え方も、缶の中に封じ込めなければならないのと同じだ。こう言ったウジ虫連中こそ、狂気じみた真の陰謀団（陰謀論者ではない！）として片付けられるべきであって、議論の対象にしたり、人々の耳に入れる価値のないものだということにしておかねばならないのだ。

　ロバート・F・ケネディ・ジュニアという名前と、真実を追求しようとする彼の努力は、彼の父RFK（ロバート・F・ケネディ）を思い起こさせる。彼の父は最後の政治家だったと言える。国民から支持を集めていた彼の父なら、人種間や階級間の分断を乗り越えて、米国をひとつにまとめることができたかもしれなかった。さらには、「絶対権力者の富裕層なら世界や米国を略奪しても許される」などという言説を振りまいているCIAの、権力を弱めることができたかもしれなかったのだ。

　だから連中は、ロバート・F・ケネディ・ジュニアを世間から抹殺したのだ。

　ベッジスやグリーンウォルドやタイービにとって、ノーム・チョムスキーが模範となっているには理由がある。チョムスキーは多くの人にとって、『合意の捏造（マニュファクチュアリング・コンセント）』という著書を通じて、「CIAの缶切り」の使い方を教えてくれたひとなのだ。まともな記者や知識人であると権力から思われるためには「どこまで行けるか、どこで立ち止まらねばならないのか」を示すパラメーターを、彼は設定してくれたからだ。ケネディ兄弟の暗殺も、9/11も、Covid-19の公式見解について疑念を持つことも、そのパラメーターからはみ出してしまう。だからこれらについての言及は避けるのだ。
                               
　チョムスキーたちがおこなったような、検閲を激しく非難する行為は尊敬に値する。しかし、グリーンウォルドやタイービやベッジスには、入り口に「これより先は立ち入り禁止」という標識がある禁じられた門まで行き、さらにそこを飛び越える必要があるのだ。そこに真実が待っているからだ。そこまで行かないと、ウジ虫の蠢（うごめ）きは見えないのだから。


The CIA and the Media: 50 Facts the World Needs to Know

薄闇（うすやみ）の世界：新型コロナウイルス感染、世界経済フォーラム（WEF）、そして優生学

＜記事原文 寺島先生推薦＞
The Twilight Zone: Covid, the World Economic Forum (WEF) and Eugenics

By Peter Koenig

Global Research, February 19,2021

＜記事翻訳　寺島式翻訳グループ＞

2021年4月11日


　昨今の、身の毛もよだつご時世。都市閉鎖、また都市閉鎖、さらには強制的ワクチン接種、マスク着用、マスク着用、まだまだマスク着用――そんなことは何の役にも立たないことは、私たちがみんな知っているし、科学的な証明もある。こんなご時世の中にあって、私たちは薄暮のゾーンに住んでいるような感覚を持ってしまうことはないか。一条の希望の光もある。しかし、同時に、これまで以上に目に見えない暗闇が私たちを覆っている。非現実的な何か、超現実的な何かが。

　私たちは今、都市閉鎖からもとへ押し戻されている。わずかに自由度が向上。が、すぐにまた都市閉鎖だ。これは、科学者たちが考え抜いた引き回し戦略。私たち国民はそれに従い、それに引っかかり、ついには底なし沼に落ちてしまう。

　これは「飴と鞭」作戦だ。

　私たちは今「薄闇の世界」にいる。「楽天主義の光」と「深い絶望の闇」の狭間（はざま）。

　私たちが常に聞かされるのは、①ワクチンが来る、②ワクチンの到着が遅れる、③いや、一定量は配送中、などなど。それだけでは十分ではない。私たちの恐怖心（「新型コロナウイルス」はひとまず置く）を癒すのに十分なワクチンがないという不安を作り出し、④恐怖心はワクチンが登場すれば治る。そして、（あらかじめ決められた）引き回し戦略に従い、（ワクチンは）戦略的に希少性を高めていくので、人々はそれを渇望し、喉から手が出るほど欲しくなり、お互いに争い、国同士で争う。誰が最初に（ワクチンを）手に入れることになるのやら？

　西側諸国で一番多く、ほぼ独占的に使われている「ワクチン」は、モデルナ社（ビル・ゲイツが設立し、彼が過半数の株を所有する製薬会社）、ファイザー社、さらにはオックスフォードとスウェーデンの共同研究であるアストラゼネカ社が提供するmRNAタイプの注射液である。製薬会社自身が認めているように、これらはワクチンではなく、遺伝子治療薬を接種するというものだ。それはヒトゲノムに影響を与える可能性がある。

　それらが時間の経過とともに、私たちのゲノム、DNAにどのような影響を与えるのかは経験がないため私たちにはまったく分からない。

　注射後の死亡率は、通常のワクチン（弱毒化したウイルスを注射して人間の免疫力を引き起こす）の場合よりも、すでに倍以上高くなっている。イギリスの統計によると、通常のワクチンの約40倍にもなる。

　参照：英国政府によると、英国ではCOVIDワクチン予防接種を受けた直後に240人以上が死亡。

　これは1回目の接種からたった2～3週間後の話だ。2回目以降、そして1年後、2年後、3年後にどうなるかの情報はまだない。数少ない動物実験では、ラットやフェレットを中心にすべての動物が死亡した。そして、2020年10月にアメリカで成立した特別緊急法に基づき、これらの製薬会社の注射は、人間にも認められた。ただし、あくまで試行的に、ということで。

　私たちはワクチン会社のモルモットだということが分かっていたか？

　どんな不測の事態が起きても、製薬会社へ賠償請求する道は完全に閉ざされていることが分かっていたか？製薬会社はいかなる訴訟に対しても免疫（＝防備）が出来上がっている。

　米国の1986年全国小児用ワクチン傷害法（Public Law 99-660）では、1988年10月1日以降のワクチン投与に関連したワクチン関連の傷害または死亡に起因する損害賠償について、ワクチン製造業者は民事訴訟で責任を負わないことになっている。これはPREP(Public Readiness and Emergency Preparedness)法とも呼ばれている。

　そのため、ファイザー社やモデルナ社のような企業は、自社のワクチンで意図せずに何か問題が発生しても、責任を完全に免れることができる（「免疫」が出来上がっている）。

　公式に政府と契約した科学者たちが背後で支える当局や政府、そしていわゆる科学者たちで構成される「対策本部」は「ワクチンがある」と約束するが、それはウソだ。彼らが口にするワクチンはワクチンでも何でもない。「ワクチン」と名称を付し、何の証明もない「薬」を、無知な人々に売りつけることは犯罪だ。この「ワクチン」は、人間への最初の治験的接種で、悲惨な副作用が出ている。死亡例もある。

　西側の当局者たち、並びに「公式に選ばれた」科学者たちは、裏切り者、それも人類に対する裏切り者だ。犯罪者だ。彼らは私たちを守るべきなのに、逆に彼らがやっているのは、私たちを生きるか死ぬかの危険に晒すことだ。

　西側各国政府は自分たちが何をやっているのか、きち　んと分かっている。彼らは私たちを次から次へと都市閉鎖で引きずり回し、私たちの忍耐レベルや大衆操作に対する回復力がどれほどかを見ているのだ。抗議行動が止めようもない革命になるまでどれだけの時間がかかるかを見ているのだ。

　そのような事態を避けるために、科学の発展というのは、その頭のてっぺんから足の先まで、どうしたら私たちを鈍磨させ、更なる抑圧へと私たちを引きずり回せるか、を巡ってのものだ。ちょっと1年前を思い返してほしい。私たちが現在次のような事態になっていることを1年前に予想できただろうか？：

・がんじがらめに抑え込まれている
・今の住まいから、部屋から、アパートから、掘っ立て小屋から、どこであれ自分の家を建てたところから一歩も外に出られない
・ほとんど身動きが取れない
・好きな所で買い物ができない
・レストランもダメ、映画も、劇場も、コンサートもダメ！ダメ！みんなダメ！

　社会生活が全く成立しない。人が集まることが許されていない――「ソーシャル・ディスタンス（社会的距離を置くこと）」という名目の下に。要するに孤立。孤立の絶望感から自殺する人がますます増えている。

　マスク着用が現在義務になっている。「買収」され、堕落した科学ではなく、（本来の）科学であれば、マスク着用は少なくとも論議の対象にはなる。医学的観点から、マスク着用は役に立つというよりも有害であるという証拠はあちらこちらで提示されている。十分な酸素が得られず、自分の（呼気中の）二酸化炭素を吸い込んでしまうのだ。これは、子供や高齢者にとってきわめて有害。マスク着用は嫌だな、という個人的な感情はさておく。マスクをすることでその人が誰だか分からなくなる。笑顔を見せられなくなる。（目の前にいる）相手の顔の表情が読み取れなくなる。つまり、私たちは「マスク人間」と化し、（人間的な交わりから）隔離されるのだ。

このサイト参照: https://www.phe.gov/Preparedness/legal/prepact/Pages/default.aspx

　マスク着用について、いろいろな意見と試験結果を添えたいろいろな研究がリストアップされている。

　そして何ならこの邪悪な集団にクラウス・シュワブを加えてもよい。世界経済フォーラム（WEF）の創設者兼CEOであり、『グレート・リセット』の共著者でもあるクラウス・シュワブは、超富裕層エリートの神の代理人であり、彼は自分たちの集団が未来に君臨するためのルールを書いている。ビル・ゲイツやクラウス・シュワブ本人がよく口にしていることだが、その未来とは、彼らに言わせれば、生き方が「二度と元に戻ることはない」のだそうだ。これは恐怖心を煽りたてる威嚇。

　彼らは私たちの不幸から利益を得て、背後で人間性の破壊活動をしているような輩だ。世界で最も裕福な7人の億万長者（ベゾス、ゲイツ、ザッカーバーグ、バフェット、エリソン、バルマー、マスク）は、2020年3月から6月にかけて、その資産を4710億米ドルから6900億米ドルへと、46％以上増加させた。(IPS調査、下表参照)

　政策研究所によると、世界上位5人の億万長者の富は2020年の3月18日から6月18日の3ヶ月の間に20％増加している。



　その間に、というかそれと並行して、何億人もの人々の仕事や生活が破壊され、何百万人もの人々が飢死している。国連世界食糧計画では、2億7千万人が飢餓のレベルにあると推定している。以下、2020年7月の深刻な食料不安の分析。



Read More Warning: Covid Vaccines! Huge Risks, Huge Injuries – Huge Compensations?

　何百万人もの人々が飢死するだろう。また、絶望や自殺で亡くなる人もいる。現在の悲惨さは氷山の一角に過ぎない。私たち国民が、目の前で行われている言語を絶する犯罪の連鎖を断ち切らなければ、さらに悪いこと、もっと悪いことが起こるだろう。

　今起きていることは、「常軌を逸した」という言葉でも括りきれない。壮大な規模の悪魔的な所業が世界を席巻している。近年の歴史ではお目にかかったことがないような出来事だ。

　それもこれも、でっち上げられた見えない敵のせいだ。それはウイルス。（やり方が）とても賢い。私たちは日常的に何百万ものウイルスに囲まれている。私たちはウイルスと共存している。ウイルスが私たちに危害を加えることなどほとんどない。

　このコロナウイルス「SARS-CoV-2」は、世界的な統計によると、死亡率は0.03%から0.08%で、普通のインフルエンザと同じだ。アンソニー・ファウチ他Covid-19 - Navigating the Uncharted, NEJMを参照。

　ところで、2020年／2021年のシーズンになると、不思議なことに普通のインフルエンザが姿を消していることにお気づきだろうか？それはなぜか？――おそらく、普通のインフルエンザ患者は、コビットの「症例」の統計に単純に折り込まれ、インフルエンザによる死亡者はコビドの死亡者となるからではないのか？

　インフルエンザ症例やインフルエンザ死などは、何を置いても、コビド症例やコビド死に分類しなければならない、となっていることを証明する病院や医学博士からの報告が数多くある。病院の通院患者をコビド患者と宣言することで報酬を得ている病院や医学博士はたくさんいる。後になってコビド死を宣言するケースはさらに多い。

　私たちは、まさに薄暮ゾーンのようなディストピア的世界に生きている。私たちの身に計画的に仕組まれた災いが、ある時は見えたり、ある時は見えなかったりする。国連加盟国193カ国が一斉にこの謎のウイルスに感染し、一斉に最初の都市閉鎖を行わなければならなくなったのは偶然ではないことを疑う人はまだいるのだろうか。すなわち、2020年3月中旬のことを？すべての国が一斉に感染したことを？命令で。

　別の動機が背後にあるようには見えないだろうか？

　2010年のロックフェラー・レポート（ロックステップ・シナリオに焦点を当てている）が、10年後に、彼らの邪悪な＊4段階の計画の最初のステップとして、「ロックステップ・シナリオ」を予測しているのは、偶然だろうか。これはまさに、私たちが今経験していることであり、西洋文明全体が、このレポートに書かれているように、「ロックステップ」の道を歩いている。
＊4段階の計画・・・「政治的・経済的連携」の強弱、「適応性」の高低によって世界の未来像を4つ描いている。「Lock Step」は「政治的・経済的連携」が強、「適応性」が低、のカテゴリーに分類されている。（訳注）

　そして、2019年10月18日にニューヨークで行われた悪名高い「イベント201」では、ジョンズ・ホプキンス医学センター、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団、WEFがスポンサーとなり、コロナウイルスが世界を襲うというコンピュータ・シミュレーションを行った。このシミュレーションでは、1年半で6500万人の死亡者が出て、世界経済が完全に破壊されることになっている。偶然にも、その数ヶ月後に中国で最初のコロナ感染者、SARS-CoV-2が発見されている。

　本当に偶然なのか？



　世界最初の「大都市封鎖」がまさに終わろうとする2020年7月に、WEFを代表してクラウス・シュワブが『グレート・リセット』を出版し、その中で次のように述べている：

「（今回の）パンデミックは、私たちの世界を振り返り、再考し、リセットする風景を眺めることができる、十分な広がりはないが、得がたい窓となっている。」

　すべては偶然の一致。193ヶ国（国際連合加盟国）の「リーダーたち」（ママ：彼らはより上位権力の操り人形に過ぎない）の誰一人として上に述べた先行の出来事とその後の「偶然の出来事」について言及する者はいない。

　現在進行中の「薄闇の世界」では、ある時はそれが目に入ったり、ある時はそれが目に入らなかったりする。「それ」、つまり、いろいろな名称で今でも私たちの上にのしかかっている計画された災害であるパンデミック（「プランデミック」と呼んだほうがいいかもしれない）は、それよりはるかに多くの課題－いわゆる「2030国連アジェンダ」の17のゴール・169のターゲットとも重なる「グレート・リセット」の大事な要素－を先に進める単なるエンジンにすぎない。

　ビル・ゲイツが米国の18州で24万2,000エーカー（約980平方キロメートル）の農地を取得し、米国最大の民間農地所有者となったのは偶然だろうか？なぜゲイツはこんなに農地を買いあさっているのか？

Screen Shot　https://www.youtube.com/watch?v=ifyzPe-59DI&feature=youtu.be

　この農地を使ってかれは何をしようとしているのか？

　遺伝子組み換え食品の開発？いかにして、どんな意志をもってこの（農地で栽培された）食品は遺伝子を組み換えられるのか？

　同様に、彼が関係するモデルナ社製「ワクチン」もそうだ。「おお、神よ！私にワクチンを！」というところまで操作されている無自覚な人たちに、長期的にどのような影響を及ぼすのか、私たちには分からない。

 

　ビル・ゲイツは自他共に認める優生学信奉者だ。過去何十年にも亘って押し進めてきた彼の大事な目標は世界人口を劇的に減らすことだ。そのことを彼が隠し立てしたことは一度もない。
 
　例えば、2010のカリフォルニアでの「テッド・トーク」でのゲイツの‘’’ゼロへの変革‘’を見てほしい。 
 



　ヘンリー・キッシンジャーはすでに50年前に、「食料供給を支配する者は人々を支配し、エネルギーを支配する者は全大陸を支配し、お金を支配する者は世界を支配することができる」と言った。

　ここには簡潔だがそうした支配的な操作がどう機能するかについて一点の曇りもない説明がある。特に、目に見えない敵への恐怖心で私たちを震え上がらせ、私たちの人権や市民としての権利をほとんど完全に奪うことを受け入れさせ、ワクチンとして販売されている予防接種を受け入れさせるような操作がはっきりと説明できる。「ワクチン」と言ってはいるが、これはそれを製造した製薬業界が言っているだけで、ウイルス感染を防止したり、他人に移さないことを保証するものではない・・・それでも人々は必死に「ワクチン接種」を希望する。そのワクチンで死亡したり、他の副作用があるかどうかについて何の知識も持っていないのに、だ。「とにかくワクチンを打ってくれ、そしたらまた眠れる。」

　薄暮の世界とは：「予防接種後に何が起こるか、予防接種の結果どうなるか、今も気にしていない――ただ接種してくれればいい」。恐怖：見ているのに、見ていない。これが、プロの手による人間操作の仕組みだ。私たちが今、進行中の操作場面のどの段階にいるか、読者のみなさまはおわかりだろう。ここだ：

　ワクチンのでっち上げは誰が見てもウソとわかることのひとつだが、そのことは人々を間違った方向に導いている（これはもう犯罪）。その誤誘導とは、政府の「善意と親切心」があるのだから、最大の「弱者」である高齢者、特に老人ホームに住んでいる人たちに優先的にワクチンを接種すべきだ、というものだ。確かにこれら高齢者は「弱者」ではあるが、インフルエンザのほうが危ない。しかし、高齢者がコロナ・ワクチンの予防接種を受けるとその危険性が著しく高くなる、ということが表立って言われることはない。

　コビドの感染がなかった老人ホームの入所者が、ワクチンを接種したところ、全員が陽性となり、多くの人が亡くなった例は枚挙にいとまがない。このような事例は、スペイン、ドイツ、イギリスで発生している。そして同様にニューヨークの老人ホームや世界中の多くの場所で発生しているが、企業や製薬会社からお金をもらっている主流メディアはもちろん報道していない。イギリスの老人ホームでは、mRNAコビド注射の3週間後に24人の入居者が死亡した。

　この「まず高齢者へ」ワクチンを！の背後にある意図はそれほど隠し立てされてはいないが、残酷なものだ。高齢者は次のように言わないわけにはいかない：「私たち高齢者は十分に生きてきたが、今では社会組織の厄介者。コストがかかる。社会に貢献するのではなく、かつてないほど老朽化した西洋文明の巨大な金食い虫となっている」と。だから、「彼らを取り除く」は、「高齢者ジェノサイド」をやんわり言い換えただけに過ぎない。しかし、彼らには分からない。彼らは政府が自分たちに好意を持ってくれていると感じているのだ。人工呼吸器による死、ここも参照。

　またもや、あたり一面薄暮ゾーン：「私たちの親愛なるおばあちゃんとおじいちゃん、あなたを愛しているし、あなたを守りたいと思っています。まずワクチンを打ってください。」そして、そのワクチンは彼らを病気にし、しばしば死に至らしめる。「ああ、悲しいかな、知らなかったのだ。」

　数十億の人々を一掃することで、母なる地球を一握りのエリートが管理しやすくすることが想定されている。彼らを取り巻いている人間は、コビドのロックダウンや社会的破壊のシナリオの命令に管理や指令を下す役割を担い、きちんと従った人間達だ。優秀な密告者や国民の裏切り者に成り下がっている。

　この「薄暮ゾーン」は、徐々に、そして、あまり遠い未来にではなく、「ワンライトゾーン」、つまり「一つの世界秩序（OWO）」に変わるかもしれない。もし私たち人類が、（本当の）光を灯すスイッチを見つけることができなければ。

 　この壮大な規模の災害は、過去70年以上にわたって地道に準備されてきた。1980年代に新自由主義的価値観が導入され、その後、綿密に練られた2010年のロックフェラー・レポート、優生学志向、WEFの第4次産業革命によって強化された。人間の脳を含むすべてのもののデジタル化、そして何よりも、お金の完全デジタル化によって、すべての貨幣の支配、私たちが稼いだお金や資源の支配、私たちが行儀良くして食にありつけるか、やんちゃをしてご飯はおあずけになってしまうのか、の支配が、「一つの世界秩序（OWO）
」エリートの手に委ねられることになる。

　「国連アジェンダ2030」、別名「グレート・リセット」の実施後に残された人々は、気が付いたらオルダス・ハクスリーの「ブレイブ・ニュー・ワールド」に登場する最下層のキャストである「エプシロン」の人々である。

　これらはすべて、私たちが眠っている間に起こっている。私たちの目を覚まさせるには 奇跡や文字通り地響きのような 自然現象が必要なのだろうか？ そうすれば、このレンガの家全体が トランプカードの家になり、瓦礫と灰になって、そこから人類が 再び立ち上がることができるのだろうか？
——
Peter Koenig is a geopolitical analyst and a former Senior Economist at the World Bank and the World Health Organization (WHO), where he has worked for over 30 years on water and environment around the world. He lectures at universities in the US, Europe and South America. He writes regularly for online journals and is the author of Implosion – An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed; and  co-author of Cynthia McKinney’s book “When China Sneezes: From the Coronavirus Lockdown to the Global Politico-Economic Crisis” (Clarity Press – November 1, 2020).

Peter Koenig is a Research Associate of the Centre for Research on Globalization.

タンザニアはWHOと巨大製薬産業を拒否。ジョン・マグフリ大統領は「COVID-ワクチンは危険で不必要」だと一蹴

＜記事原文 寺島先生推薦＞
The WHO and Big Pharma Rejected by Tanzania: President John Magufuli Says COVID-19 Vaccines Are “Dangerous and Unnecessary”


グローバル・リサーチ 2021年3月21日
ティモシー・アレクサンダー・グズマン(Timothy Alexander Guzman)著

＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2021年4月1日


WHOと巨大製薬産業をタンザニアは拒否。ジョン・マグフリ大統領は「COVID-ワクチンは危険で不必要」だと一蹴

続報

　ジョン・マグフリ大統領が亡くなった。タンザニアは偉大な指導者を失った。マグフリ大統領は勇気を持って巨大製薬産業と世界保健機関に立ち向かってきた。

　私たちの心はタンザニア国民と共にある。マグフリ大統領の後継者サミア・フルフ・ハッサン新大統領によれば、マグフリ大統領は「心臓病」で亡くなったとのことだ。フルフ新大統領によると、マグフリ大統領はここ10年間、心臓病を患っていたそうだ。「私たちは素晴らしい指導者を亡くしました」。

　巨大製薬産業やCovid対策都市封鎖に反対してきたマグフリ大統領の姿勢が、新政権により踏襲されるかは不透明だ。

　西側メディアは既にサミア・フルフ・ハッサン大統領にこう要求している。「タンザニアを正しい進路に戻すべきだ」と。

　この先タンザニアには、間違いなく、Covid-19の対策として常識とされている対策を受け入れるよう、絶え間ない圧力がかけられるだろう。そして、その先に待ち受けるのは社会の壊滅だ。カナダのマクリーンによれば、

　「サミア・フルフ・ハッサン大統領は、悪名高いCOVID懐疑者から政権を受け継いだ。ハッサン大統領は、タンザニアのCOVIDとの闘い方を正しい方向に修正できる人物だ。いや、修正しなければいけない」

ミシェル・チョスドフスキー
グローバル・リサーチ
2021年3月21日
****

　本記事の著者はティモシー・A・グズマンであり、初出はグローバル・リサーチの2021年2月12日の記事である。

***

　Covid-19の世界的流行に関して、アフリカには輝く希望がある。その国ではロックダウン措置も、マスクの強制着用も、ワクチン接種の要求もない。報道によれば、タンザニアのジョン・マグフリ大統領は世界保健機関（WHO）や巨大製薬産業からの命令を拒絶したとのことだ。1月27日、マグフリ大統領はタンザニアのゲイタ地方のチャト町での公有林開場式で演説を行い、こう語った。「我が国の厚生省は慎重になるべきだ。きちんとした研究が行われていないこれらのワクチンを使用すべきではない。私たちにとってすべてのワクチンが重要であるというわけではない。慎重にことを進めるべきだ」

　「私たちは“ギニアのブタ（人体実験のこと）‘’扱いされるべきではない」。BBCやニューヨーク・タイムズを含む大手メディアは、この演説以降ずっとマグフリ大統領を批判し続けている。BBCは世界的流行に対するマグフリ政府の対策を酷評した以下の様な記事を載せた。「タンザニアにおけるコロナウイルス。ワクチンを拒絶しようとしている国」。その記事はピーターさん（もちろんBBCは、ピーターというのは実名ではないことを認めている）の話から始まっている。ピーターさんは、Covid-19が原因でなくなったとされていたが、証拠は挙げられていなかった。証拠と言えそうなことといえば、ピーターさんは「乾いた咳をしていて、味覚を失っていた」と記事が報じていたことくらいだ。

（以下は記事からの抜粋）

　ここ何ヶ月間もタンザニア政府が主張してきたのは、タンザニアにはCovid-19患者がいないということだった。だからワクチン接種の計画もない、とのことだった。BBCのディケンズ・オルー記者は、夫であり、父でもあったある人を亡くしたことを悼んでいる或る家族を取材した。その人はCovid-19を発症していたと考えられていた。危惧されるのは、このような対策を採らずにいる間に、この感染力の高いウイルスによる認識されていない被害者はもっとたくさんいるかもしれないということだ。

　ピーター（実名ではないが）が乾いた咳をし、味覚をなくす症状を示して仕事から帰宅してから1週間後に、彼は病院に運ばれ、数時間後にそこで亡くなった。彼はCOVID検査を受けていないままだった。しかしそれまで何ヶ月もの間、コロナウイルスに関する数値を公表してこなかったタンザニア政府の発表によれば、タンザニアには「Covid-19患者はいない」とのことだ。

（記事からの抜粋終わり）

　BBCはマグフリ大統領が、何の科学的根拠も示さずワクチンは危険だと主張していることを非難していた。

（以下は記事からの抜粋）

　「マグフリ大統領は、根拠を示さずに、Covid-19ワクチンは害を与える可能性があると警告している。それによりタンザニア国民は、ワクチンではなく、蒸気吸入器や、植物系薬品を使うよう促されている。これら二つはいずれも世界保健機関（WHO）から承認されていないものだ」

（記事からの抜粋終わり）

　BBCが気にとめようとしないのは、なぜマグフリ大統領がこれほど激しくワクチンを非難しているかであり、さらになぜ、マグフリ大統領が「ワクチンに対してこれほどまで深い懐疑心を表明し、タンザニア国民を“人体実験の実験台”にすべきではないと伝えている」かである。技術的な話をしよう。米国食品医薬品局 (FDA) が自団体のウェブサイト上で公開している「治験薬 (IND)に関する申請書」の冒頭は、以下の様な文章で始まっている。

（以下抜粋）

　現行の連邦法によれば、ある薬品を販売するには、販売承認申請が義務づけられており、それがなければ州の境界を越えて輸送または配布されることは認められていません。治験を依頼する業者はおそらく多くの州の臨床研究者に治験薬を出荷したいと考えていると思われますので、その法的要件の免除を求めなければなりません。INDは、業者がFDAからこの免除を技術的に取得するための手段です。
 
　FDAは、「臨床研究者、緊急使用あるいは緊急治療として使用されるINDの種類」を記載しており、これによれば、ファイザー・Bionテック社のワクチンも、モデルナ社のワクチンも、緊急使用許可指針のもとにあることがわかる。つまりこれらのワクチンの試用段階は「FDA が時間がないためINDへの提出を省略して、緊急時における試用薬品の使用を承認されている」段階だということだ。
さらには、
 
John Magufuli: Death of an African Freedom Fighter
 
　現行の検査手順の基準に合致しない患者や、承認された研究手順が確立していない場合にも使用されている、とのことだ。つまり、マグフリ大統領が、ワクチンは危険であるという推測を行ったのは、正しいということになりはしないだろうか？というのもこれらのワクチンは、試用段階のワクチンなのだから。BBCはこう報じている。

(記事からの抜粋)

　マグフリ大統領の推定を「WHOは受け入れず」、WHOのアフリカ地域代表マチディソ・モエティの以下の発言を持ち出していた。彼女の発言はこうだった。「ワクチンは効果があり、私は(タンザニア)政府に、Covid ワクチンキャンペーンに向けて準備をすることを勧めます」。そのキャンペーンはWHOが資金を出すことになっていた。

　ニューヨーク・タイムズ紙もマグフリ政権をこう批判していた。「タンザニア大統領は、‘’ワクチンは効果がない‘’と発言し、WHOから激しい批判を浴びた」とし、こんな記事を載せている。

　「タンザニアのマグフリ大統領は、水曜日にタンザニア北西部のある町で、マスクを着用していない多くの聴衆を前に演説を行った。その際、同大統領はワクチンの効果に疑問を呈し、厚生省にワクチン接種を行わないよう釘を刺し、ワクチンの注射はタンザニアにとって‘’利益にはならない‘’と語った」

　誇り高きアフリカ人であるマグフリ大統領は、最新の技術を駆使しても、いまだ世界に蔓延しているいくつかの病名を挙げた。それらの技術は、マグフリ大統領の言う「白人たち」が習得したものだ。「白人たち」とは、西側諸国のことだ。

　「ワクチンに効果はない」と61歳のマグフリ大統領は、演説の中で語った。

　「もし白人たちが効果的なワクチンを開発できているのであれば、AIDSのワクチンもできているだろう。ツベルクリンのワクチンも過去に完成しているだろう。マラリアのワクチンも見つかっているだろう。ガンワクチンも見つかっているだろう」

　ニューヨーク・タイムズ紙は、攻撃の手を緩めなかった。「水曜日に、マグフリ大統領はタンザニア国民に、ワクチン投入において“人体実験の被験者”として利用されないよう警告した。マグフリ大統領は国民に対して、よく食べて、神に祈るようにと言い、タンザニア政府が国民に対して何らかの制限措置を採ると考える必要はないと伝えた。さらに大統領はこう語った。“私は都市封鎖措置を一日でも講じようとは思わない。というのも神は生きておられるのだから、そして神はタンザニア国民を守り続けてくれるのだから”」

　確かに、マグフリ大統領はCovid-19との闘いにおいて宗教も少し持ち出してはいるが、他の対策法についても語っていた。その対策法が効果的かどうかについては触れなかったが、ここで重要なことは、マグフリ大統領が数多くの根拠のある議論を提起していたことだ。しかしニューヨーク・タイムズ紙はこの問題を政治問題にすべく、不正選挙や、反対候補やソーシャルメディアに対する抑圧について、マグフリ大統領を非難している。以下の通りだ。

　「マグフリ氏は10月の選挙で1期5年の2期目再選を果たしたが、広範囲にわたる選挙不正や、反対候補への弾圧やソーシャルメディアの制限に関する取締りのことで批判を浴びている」

　タンザニアの内政問題は複雑だ。マグフリ大統領を退陣させようとしている反対勢力も存在するが、国民の大多数は、マグフリ大統領にチャンスを与えたいと考えている。興味深いことに、マグフリ大統領は独裁者であるとは見られていないのだ。これはトゥワエザ（Twaweza）という東アフリカの独立系の団体による調査結果によるものだ。  トゥワエザは「民主主義と、独裁と、デモンストレイション。市民たちの本当の考えはどうなのか？」という研究を発表したが、その結果は調査に応じた人々のうちのたった11%が、タンザニアは独裁政権により統治されていると答え、独裁政権だとは思わないと答えた人は58%だった。

　政治家たちや支配者層の中には、マグフリ大統領のことを独裁者であると表現している人々もいる。「独裁」という言葉は、野党からなる組織である UKUTA（スワヒリ語でUmoja wa Kupambana na Udikteta Tanzania。タンザニア反独裁政権連合）という組織名にも入っている。1割(11%)の国民が、現在タンザニアは独裁者により統治されているという考え方に同意しており、6割の国民はそうは思っていない。3割は、「よくわからない」と回答している。

　この調査の結論によれば、国民の大多数はマグフリ大統領のことを独裁者とは見なしておらず、これは西側の報道とは異なる。しかし、より公平な言い方をするならば、マグフリ大統領がタンザニアに非民主的な制限措置を科すのであれば、そのような措置は国民からの同意は得られず、タンザニア政府の形を変えることにつながるかもしれない、ということだ。

　6人に1人の国民がUKUTAという組織を認識しており、その中の5人に1人はこの運動を支持している。さらに、この運動のことを耳にしたことのある人々は、UKUTAが強力な組織であると認識している。このような潮流や国民感情は、2016年6月（訳注UKUTAが組織された時のこと）には存在しなかったことであり、重要な前進だと言える。それでもタンザニア国民の大多数は、野党勢力がマグフリ大統領のことを独裁者であると見なしていることには同意していない。

　野党側から見れば、この調査結果は、現政権に反対する運動を起こすことは困難であることを具体的に示したものだ、と捉えることになるだろう。野党側が現政権のと採ってきた様々な政策を非民主的だと非難してきたにもかかわらず、現政権は大多数の民衆から支持を得ているという結果だったのだ。今回調査対象となった多くの課題に関する調査結果については、現政権支持者と野党支持者からの反応には大きな違いがあった。

　現政権からすれば、今回示された多党制による民主主義や言論の自由に対する国民の支持が大きかったことを抑えておく必要がある。タンザニア国民の大多数はマグフリ大統領は独裁者だとは思っていないのだが、今回の調査で明らかになったことは、この先、民主主義が適用される範囲が狭められたり、言論の自由や、集会の自由を軽んじることがあれば、国民からの支持が得られないだろうということだ。

　Covid-19の世界的流行が始まって以来、マグフリ大統領はRT－PCR検査はでたらめであり、ウイルスに対する大規模なヒステリーを誇大広告だと主張してきた。内政問題を抱えている中で、タンザニアは、西側諸国が後援している組織の影に隠れている、世界規模で暗躍するファシスト的支配者層に抵抗してきた。 その組織とは、世界諸国に対し、自国民に都市封鎖措置を取り、公衆の場でマスク着用を強制し、障害や死を引き起こす可能性のあるワクチンの試用接種を行うよう要求しているWHOや巨大製薬産業のことだ。 Covid-19ワクチンが危険だという証拠は世界中から出てきている。米国だけでも、Covid-19ワクチン接種の結果、501名が亡くなり、10748名が障害を受けている。様々な種類のワクチンにより、世界中で数え切れない死者がでていることは、きちんと記録に残っている。少なくとも、マグフリ大統領がやっていることは正しいことであり、世界中の人々にある種の希望を与えるものだ。その希望とは、病気の治療という名目で専制的な支配を行おうという世界政府に対する抵抗が生まれ始めている、という希望だ。

*Timothy Alexander Guzman writes on his blog site, Silent Crow News, where this article was originally published. He is a frequent contributor to Global Research.

 

 

コロナウイルス・ワクチン開発が投げかける問題： RFKジュニアにジョゼフ・メルコラ博士がインタビュー

＜記事原文　寺島先生推薦＞

Possible Challenges in Coronavirus Vaccine Development: A Special Interview With Robert F. Kennedy Jr. By Dr. Joseph Mercola

この記事は


の文字起こしです。
英語原文はこちら
https://mercola.fileburst.com/PDF/ExpertInterviewTranscripts/Interview-RobertFKennedyJr-PossibleChallengesinCoronavirusVaccineDevelopment.pdf


2020年5月9日

＜記事翻訳　寺島メソッド翻訳グループ＞

2021年4月5日

メルコラ博士（以下DJM）：視聴者のみなさま、ようこそ。私はメルコラ博士です。みなさまの健康管理のお手伝いが仕事です。今日はロバート・ケネディJrをお迎えして、現在のCOVID-19パンデミックに関連するほんとうに重要な出来事のいくつかについて彼と議論したいと思います。

ということで、ようこそボビー。今日はよく来てくれました。

ロバートF.ケネディ（以下RFK）：お招きいただきありがとう、ジョー。

余談だけど、君の会社のリポソマル・ビタミンCは毎日飲んでいるよ。ありがとう。

DJM：それは痛み入ります。ほんとうに。まず、5月10日のワクチンについての見出しから始めたいのですが。ジュディ（・ミコヴィッツ）がインフルエンザワクチンとCOVID-19の関係について本を書いていますが、あなたはそのことと、それが現在進行中のパンデミックにどんな影響を与えているのかについてご意見はありますか？というのも、ワクチンは間違いなくあなたの興味を引く分野のひとつですから。

RFK:COVIDワクチンについて一言。今みんなワクチンを心待ちにしているよね。もしワクチンが用意され、その検査、つまり安全検査、それがちゃんと機能するかの検査が済んでいれば、僕は喜んでそのワクチンを打つ。でも問題なのは、製薬会社が現時点でそんな検査をやっていないことだね。

DJM：ああ。そのことにまつわる裏の話もしてくれませんか。…トランプが選挙に勝った時はみんな興奮しました。というのも、トランプが選挙中に言っていたことのひとつはあなたを「ワクチン諮問委員」にすることでしたから。そして（ビル・）ゲイツがトランプと連絡を取った、という話が世間に広まっていました。実際ゲイツは、あなたの諮問委員就任に反対するインタビューの中で、そのことにも触れていたと思います。

RFJ:ゲイツの言では、トランプにそんなことはやめるよう説得したとのことだ。でも、トランプはその時点では、たぶんたくさんの人の話に耳を傾けていたんだよね。そして恐らくその直後彼を動かすより大きな衝撃的なことがあったのだと思う。トランプ大統領（その時点では大統領候補）は選挙直後私に連絡をくれた。私は子ども達と一緒に西部へスキーに出かけていた。その連絡で彼は私に会いたいと言った。1月初旬（就任式前）に私は彼に会いに行った。そして彼は私にワクチン諮問委員長になるよう要請した。もちろん私は同意した。私は民主党員だし、（共和党の）大統領と一緒に仕事をするなんて、とみんなは怒っていた。でもそんなことは構わなかった。それで委員長就任に同意したというわけ。ところがその直後、トランプ大統領は、ファイザー社が「大統領就任委員会」宛に発行した100万ドルの小切手を受け取った。そしたらファイザー社のロビイストのアレックス・アザーをHHS(保健福祉省)長官に任命、ファイザー社内部の人間スコット・ゴットリープを一本釣りしてFDA（食品医薬品局）長官にした。こうした人事が進むとすぐにワクチン安全委員会は幕が引かれ、ワクチンに関する他の疑問の声も表に出なくなった。

DJM：分かりました。よくぞ言ってくれました。その辺がどうなっているのだろうと思っていたところなんです。

RFK:うん。それにはたぶんもっと突っ込んだ話があって・・・思うに、みんなトランプ大統領には「そんなことはしないほうがいい」と言っていた。ゲイツもその中のひとり。でも彼が実際に耳をかたむけたのは・・・私の考えだけど、ファイザー社から金を受け取り、その金を彼の身内グループに入金すると、それからはすべて暗礁に乗り上げることになった。

COVIDについて言えば、30年もの年月をかけ、人々はコロナウイルス・ワクチンを作り出そうと頑張ってきた。

DJM：　それはごく普通の風邪と同じウイルスですね。そのワクチンも今のところ出来ていません。

RFK：　その通り。ご存知のように、コロナウイルスは超強毒性で超致死性、超伝染性のものもあれば、風邪のように軽度のものもある。
　中国では風邪ワクチンを作ろうと努力を重ねてきた。2002年の初めに、SARSの流行が3回あった。1回目は、コウモリから人間に移った自然の伝染病。2回目、3回目は研究所で作られた有機体。
　この研究所ではその時SARSの実験をやっていた。ワクチンを作ろうとする時にすることは、（ウイルスの）進化を加速させることなんだね。

　進化を加速させる方法は、コウモリの肛門から有機物を取り出し、それを、恐らく、センザンコウの腎臓組織に置いて成長させる。そして、成長したウイルスをセンザンコウの腎臓組織から取り出し、野生猿の腎臓に移す。そして、それをマウスの脳に移植。
　新しい動物に移すたびに、あらゆる種類の突然変異が起きる。6年間の進化を2、3日に凝縮できる。その過程で、スーパーウイルスのような形態のウイルスを作り出すことができる。
　これは加速進化と呼ばれるもので、毒性の弱いウイルスが出来上がる。これを取り出せば、それがワクチンになる。毒性の弱い形態のウイルスを人に投与しても、それは実際に病原化することはない。抗体を作り出すから。これが理論として考えられていたこと。

　しかし、そのようなスーパーウイルスを作りたがるのには理由がある。1つは、アメリカのフォート・デトリックや中国の武漢研究所のような研究所は、ワクチン研究所であると同時に、軍事研究所でもある。だからこういった兵器化できるかもしれないウイルスをいじくり回し、目を付けておきたいと思っているわけ。
　しかし、それだけではない。ワクチンを作る人たちは、超強毒性のウイルスを作りたがる。それを、人間の免疫システムを持つように本質的に遺伝子操作されたマウスに投与。それからそのマウスの治療をする。
　アメリカでは2014年までこのような実験が行われていた。アンソニー・ファウチのプロジェクトだった。オバマ大統領は、2014年に3つの研究所で大量の（ウイルス）漏出問題が発生したため、実験の中止を命じた。アメリカにとっては大変な問題だった。

　だが、ファウチは命令通りに実験を中止することはなかった。中国の武漢研究所に移し、コロナウイルスが発生する直前まで実験を続けていた。実際、コロナウイルスの爆発的感染が起こったとき、君も知っているイアン・リプキンは、そこで実験をしていた。
　何が起こったのか、君に正確に話してみるよ。やっていることが疑問だらけなんだから。

　トランプ大統領が就任したとき、オバマはパンデミックの防衛やパンデミックの安全対策のための事務所をホワイトハウス内に設けた。この二つともファウチの、つまり武漢でのプロジェクトへの資金提供に関わりがあった。
　トランプ大統領はオバマの事務所への資金提供をすべて終わらせ、2019年9月30日には（武漢のプロジェクトへの）資金提供も終了した。それで（武漢の）科学者たちへの給料が最後になった。
　つまり、9月30日に武漢では大勢の科学者が解雇され、10月1日は、コロナウイルスが・・・。
　それからコ「ロナウイルス19」の最初の事例が出た。だっておかしいでしょう。何かあるみたい。ここは素通りしちゃいけないところだよ。そこの所をはっきりさせたいんだ。
　確認したわけじゃないけど、その研究室で職を失った人間たちがいた。彼らがウイルスを放出したとの憶測がある。だって、あっと言う間だよ、コロナウイルス・ワクチンの研究という特殊技能を持った人間たちがあっちこっちから引く手あまたになったのは。
　つまり、研究室で作っていた微生物を放出すれば、失業者から一夜にして高給取りとして雇われる可能性がでてくる。そんなことがあったかどうかはわからないが、（真相を）突き止める必要はある。

DJM: 　確かにその可能性はありますね。で、より大きな計画があって、国民の間に恐怖を植え付けることはその一部かもしれないと多くの人が信じているとあなたは考えているのですか？経済崩壊[混信00:48:41]・・・は実は上位0.0001%に資産を移転する、この経済崩壊を理由に資産移転を実現させるために計画された、という話です。

RFK：　そうだね。そして残りの私たちは、非常に権威的な体制の下で暮らしているわけ。いずれにしても、そんなことはわからないよ、ジョー。もちろんそれは推測だしね。
　大事なのは、もし私たちが真の民主主義国家に住んでいて、実際にそのような疑問を持ったり、推測が許される自由な報道機関があるのであれば、そのような疑問についての調査をしているはずだということだね。
　私たちには知る権利があるし、その答をみんな知ったほうがいい。残念ながら、今のジャーナリスト達はもはやジャーナリストとは言えず、製薬会社の代弁・・[混信 00:49:38]

DJM: 　それとの関連ですが、反ワクチン運動への資金提供者だと昨年暮ワシントンポストが私を中傷したときに、私を擁護してくれたことへの感謝を述べていませんでした。昨年のクリスマス頃にとても素晴らしい反論を書いてくれました。それに対してここでありがとうと言わせていただきます。

RFK: ああ、どういたしまして。今となっては、そんなことを書いたことすら覚えていないけど、もちろん（今でも）そんな中傷を目にしたら、反論を書かないわけはないと思う。今は攻撃的な言辞が多すぎて、反論みたいなことばかりやっているね。ともあれ・・・ [混信00:50:12] 。

DJM：あなたが例に挙げたメディアの検閲や操作は、基本的に業界（多くの場合は製薬会社）の目論みが含まれています。

RFK:もちろん。君が大きな脅威になっているのは、君が製薬会社に与しないから・・・[聴取不能00:5028]。君は人々に真実、つまり、細菌理論には問題があるということ、感染症を含むあらゆる種類の病気に対して私たちが持っている膨大な事象は、本当に強い免疫システムになっている、という真実を語っている。そして、私たちの免疫システムは、意図的な進化の中で意図せず機能しているということも。つまり、たった一日で何十億、何兆もの感染性ウイルスを撃退するために機能しているということだよね。

DJM:そう、それがひとつの理由となって・・・[混信00:5059]

RFK:そんなことをしているから、連中は君を毛嫌いするわけだ。

DJM：そう。それが理由のひとつになって、グリホサートに関するあなたの素晴らしい仕事の全体とグリホサートを排除、あるいは削減することに手を貸してくれたことはとても役に立ちました。何せ、グリホサートが免疫系に悪影響を与えているのははっきりしていますから。でもどうしてあなたは・・・

RFK：ちょっとCOVIDの歴史について最後まで話させてくれない？

DJM：はい。

RFK：・・・ワクチン。 2002年には、COVIDウイルスであるSARSが自然発生した。そのあとすぐに、さらに2つの流行があったけど、これらは実験室で作られたもの。それには何の議論も起こらず、誰もがそれを認めている。中国人、アメリカ人、ヨーロッパ人が一緒になって、「コロナウイルスに対するワクチンを開発する必要がある」と言った。2012年頃、有望なワクチンが30種類ほどできた。その中から最高クラス4つのワクチンを選んで、ワクチンを作った。ワクチンを製造し、人間の肺感染症に最も近いとされるフェレットに投与した。その結果、フェレットは非常に優れた抗体反応を示した。これがFDAがワクチンを認可する際の基準となったのだ。君も知っていることだけど、ワクチンが実地に試験されることは絶対にない。5,000人にワクチンを（試験）投与することは絶対にない。5,000人にはプラセボ（偽薬）のワクチンを投与する。それから「はい、いいですよ。元の生活に戻ってください」と言う。そして、その人たちに何が起こるかを観察する。実地にワクチン試験投与することは絶対にない。

ワクチンが認可される方法は、FDAが人々にワクチンを提供するか、（製薬）業界が人々にワクチンを提供し、その後、血清反応を見る。血液中に標的ウイルスに対する抗体ができたかどうかを調べるわけ。フェレットには非常に強い抗体が出来た。この科学研究所は、「やった！」と思った。これらの4つのワクチン・・・私の考えではRAワクチンは3つ。タンパク質ワクチンは1つ。どれも魔法のように機能した。それから恐ろしいことが起こった。それらのフェレットは野生のウイルスに曝されて、みんな死んでしまった。全身に炎症が起きた。すべての臓器と肺が機能しなくなり、死んでしまったのだ。

1960年代に、コロナウイルスによく似た上気道炎であるRSVのワクチンを開発しようとしたときにも、同じようなことがあったことをその科学者たちは思い出した。その時は、動物実験をせずに、すぐに人体実験をした。すぐに人体実験を行ったのだ。35人ほどの子どもたちを対象にテストを行い、同じことが起こった。子どもたちは素晴らしい抗体、強固で持続性のある抗体を獲得した。完璧に見えたが、それから子供たちは野生のウイルスにさらされることになった。そしたら全員が病気になり、そのうち2人が死亡した。研究者たちはこのワクチンを諦めた。FDAやNIHは大恥をかくことになった、等々。

2012年の科学者たちはそれを思い出し、「同じことが起こった・・・」と言った。そこで彼らはよく調べてみると、コロナウイルスによって作られていた抗体・・・抗体には2種類ある。中和抗体、これは君が探しているやつ、病気と戦う抗体だ。もう一つは結合抗体。結合抗体は実際に体内で病気の通り道を作り、免疫強化や逆説的な免疫反応、逆説的な免疫強化と呼ばれるものを引き起こす。つまり、病気になるまでは良さそうに見えるが、それから病気は急変する。

2014年にデング熱ワクチンでも同じことが起こったが、これはトニー・ファウチのワクチンだった。実際、彼はその特許を所有している。DENVaxというワクチンがある。臨床試験では、逆説的な免疫反応の問題があることがわかっていた。しかし、そのワクチンを何故か数十万人のフィリピンの子供たちに投与した。そのフィリピンの子供たちは素晴らしい免疫反応を獲得した。そして、デング熱に感染すると、その症状は身の毛もよだつものだった。600人が死亡。今日、フィリピン政府は、フィリピン国内でこの決定に関わった多くの人間を刑事訴追している。

コロナウイルス・ワクチンの問題点は、危険性が極めて高いこと。だからこそ、私たち共通の敵であり、君や私を嫌う人たち、ピーター・ホーツ、ポール・オフィット、イアン・リプキンでさえ、「このワクチンには本当に、本当に気をつけなければならない」と言っている。コロナウイルス・ワクチンのもう一つの問題は、コロナウイルスは急速に、とても急速に変異すること。実際、中国で行われた最近の研究で、ある病院でコロナウイルスの菌株を調べたものがある。何百人もの患者の中から、35種類もの株が発見されたらしい。問題は、コロナウイルスの1つの株を患者に投与した場合、残りの株から患者を守ることができるのかということだ。あるいは、インフルエンザのように、ワクチンが狭い範囲の免疫反応で守ってくれるということもありうる。それは、ある株からは身を守ってくれるが、他の株からは守ってくれないということだ。実際には他の菌種からの被害をより酷くさせることもある。

最後に、WHOや英国医療サービスは、コロナウイルスに感染しても、将来に亘って身を守るための抗体を獲得できるという証拠はないと言っている。コロナウイルスに感染して治った人が、またコロナウイルスに感染するという再感染が多発していることをこの２つの機関は把握している。もしそれが本当なら、どんなワクチンでも効果があるとは思えない。なぜなら、当然のことながら、自然の感染症は常にワクチンよりも広い範囲の免疫反応を示すからだ。自然感染が抗体を作ることはない。そしてワクチンで抗体が作れる可能性は極めて低いだろう。

DJM：そう。ジュディはそれについていくつか信念を持っていて、彼女はCOVID-19がSARS-CoV-2によるものではなく、実際には潜在的なXMRV(Xenotropic murine leukemia virus-related virus異種指向性マウス白血病ウイルス関連ウイルス)を活性化させる役割を果たしていると考えています。つまりこのウイルスに特徴的なサイトカイン、サイトカインストームとして観察される痕跡を呈する傾向がある組み合わせとしてのレトロウイルス感染です。彼女はこのことを20年ほど前、あるいはもっと以前から記録しており、少なくとも彼女はそのことを主張しています。そこで、あなたも何か意見を持っているのかと思って・・・

RFK：それについてはわからない。私のレベルを超えている。ジュディは頭がある、ええと、こんな風に言ったらどうかな、彼女の頭のよさは私なんか太刀打ちできない。

DJM:うーん、科学に関してはそうかもね。でもあまり自分を卑下しないでください。あなただって、とても頭の切れる人なんですから。

RFK：彼女の人柄、勇気、そして他のすべてに対して私は尊敬するしかない。彼女の頭のよさは本物だし、私はそんな能力はありません。

 DJM：分かりました。

RFK：しかし、このことから君が前に話していたもう一つのことがテーマになってくる。つまり、2020年1月、つまり今年のペンタゴン（国防総省）の研究があるが、このペンタゴンの研究は実際には2年前に始まったもの。ペンタゴンは、軍事的な準備のために、感染症について多くの研究を行っている。数々の実験を熱心に行っていたが、その目的はインフルエンザワクチンを接種すればコロナウイルス感染予防に役立つのかを調べることだった。その調査結果に彼らは驚愕した。インフルエンザの予防接種を受けると、コロナウイルスに感染しやすくなることがわかったからだ。過去にインフルエンザの予防接種を受けたことがある人は、コロナウイルス感染のリスクが36％上昇した。しかも、その研究テーマはコロナウイルス19ではなく、コロナウイルスだった。これには注意する必要がある。

その研究だけではない。私のインスタグラムでも紹介したが、他にも「インフルエンザワクチンを接種すると、インフルエンザ以外の呼吸器系ウイルス感染症にかかる可能性が高くなる」という研究が少なくとも10件あった。そのリスクは、いくつかの研究では、約600％上昇、他の研究では、それ以下の200％、300％、400％となっている。しかし、私たちが見つけたこれらの研究のほぼすべてが、インフルエンザワクチンによってコロナウイルスに実際に感染しやすくなることを示しており、それにはいくつか理由があるかもしれない。インフルエンザワクチンの中にコロナウイルスが混入しているのではないかとの推測もある。

DJM:ジュディはXMRVが絶対ワクチンの中に入っていると思っています。

RFK：そう、それを言おうとしていた所なんだ。それはXMRVかもしれない。コロナウイルスかもしれない。

DJM：そう、あり得ますね。

RFK：インフルエンザワクチンを接種した際に、うっかりコロナウイルスを接種されてしまったため、逆説的な免疫反応が起きている。そこは、私たちにはわからない所だね。観察された効果についての記録はしっかり残っていますが。

DJM: そう、とても興味深い相関関係です。ちょっと残念ですが。ジュディは、イタリアでの流行がより深刻だったのは、インフルエンザワクチンをより毒性の強い株で培養していたことと関係があると考えています。XMRVの濃度や浸透性が高かったため、あのような事態になったのだと思います。それが彼女の主張です。

RFK：そう。別にきちんとした裏付けはないけど、私がこのところよく耳にする議論は、現在病気の症状を呈する人たちは、概してワクチンを受けていると思われる人たちがいびつに多いという事実だね。つまり、インフルエンザのワクチン接種率が高い高齢者が、死亡しているということ。それから、医療従事者・・・。北イタリアでは、ウイルスが発生する直前に、非常に強力なインフルエンザワクチンの大量接種が行われた。そして今、アメリカの子供たちにもそういった傾向が始まっている。残念ながら、わが国アメリカでは多くの子供たちへのインフルエンザワクチン接種が進行中だ。

きちんとした裏付けはない。その証拠は皆無だ。もちろんCDC（アメリカ疾病管理予防センター）はその気になれば、そんなことはいとも簡単にできるだろうし、そうすべきだ。君も私も知っていることだが、彼らはそんなことは絶対しない。理由はその気持ちがない[聴取不能01:02:55]・・・。

DJM:CDCは自前の基金を持っていて、素性を言えばワクチン企業です。

RFK：そう[混信:01:03:04]・・・。

CDC財団の役員には、サノフィ、メルク、グラクソ、ファイザーのワクチンメーカー大手4社が名を連ねている。

DJM: そうですね。あなたは最近RTに出演した際に、CDCの歴史やその関連組織、そしてその自己増殖的な実態を見事に暴露しましたね。彼らは、表向きはそう見えるかもしれませんが、公衆衛生の奉仕者ではありません。

さて、お時間をいただいたことに感謝いたします。今回あなたとこんな風に繋がりを得たことは貴重な機会でした。あなたの日頃のご活躍にも感謝いたします。

RFK：こちらこそお招きいただきありがとう。どうぞ君の立場でご活躍ください。君の仕事ぶりは素晴らしいと思います。ありがとう。

DJM：はい、ありがとうございます。では、また。