オミクロン株がクリスマスを台無しに。この道は世界中での金融崩壊とインフレと、デジタル化に繋がっている。
＜記事原文 寺島先生推薦＞
COVID-Omicron is Killing Christmas. The Roadmap Towards a Worldwide Financial Crash, Inflation, Digitizationピーター・ケーニッヒ（Peter Koenig）
Global Research 2022年１月２日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞2022年1月19日
＜この記事の初出は、Global Research 2021年12月24日＞
COVID変異株と呼ばれているオミクロン株が単離されたことはない。国連加盟193カ国が異口同音に伝えようが、大手メディアが口をそろえて報じようが、裏切り者の国連加盟193カ国の街中で人々が噂しようが、オミクロン株について現在流布している言説は嘘八百だ。
オミクロン株で人が亡くなっているというのは真っ赤な嘘だ。 人々が亡くなっているのは、他の多くの死因によるものである可能性がある。例えばmRNAワクチンが死因かもしれない。こんなワクチンはワクチンとは呼べない。遺伝子を変えてしまい、免疫力を破壊してしまう注射なのだから。さらに製薬業界に買収されているメディア各社（そのメディアは主に西側メディアだが、それ以外の国々のメディアもある）は、ほぼ２年間にわたって、人々の死をCOVIDや、いわゆる変異種によるものであると報じてきた。そして、その変異種は恐ろしいものだとされているが、（ご注意あれ、何度繰り返しても繰り返しすぎにはならない事実だ）、この変異種はこれまで単離されたことも、特定されたこともないものだ。
デルタ株に始まり、今はオミクロン株だ。この2株はいずれも単離されたことはない。人々の大多数（もう一度繰り返させていただきたい。国連加盟193カ国の人々のことだ）は、恐怖心と敬意から、こんな嘘を真に受けてしまっている。まるでこの嘘が事実であるかのように。自分たちの政府が自分たちに嘘をつくことなどありえないと考えているかのように。国連体制が世界の人々を騙すなんてことはあり得ないかのように。そんなことは本当にあり得ないことなのだろうか？いや、十分あり得る話なのだ。
もちろんそれを確認するのは難しいことだ。しかし最終的にそのことを私たちは突き止めなければならない。そうしなければ、人類は奈落の底に突き落とされ、もう引き戻すことはできなくなるだろう。いわゆるオミクロン「変異種」は突然どこか不明なところから出現し、最終的には都合良く南アフリカ起源であるとされた。南アフリカにしておけば、痕跡を追跡し、真実を突き止めたがる人は誰もいないだろうからだ。そのためオミクロン株の発祥地を見つけることが非常に困難になった。
しかしオミクロン株はクリスマスシーズンに合わせて用意されたのだ。そうなればロックダウン措置や、半ロックダウン措置や、社会的距離の確保や、家族の別離が可能となるからだ。クリスマスは、西側諸国で最も重要視されている季節だからだ。そうなれば人々は悲しむだろう。怒る人々も出てくるだろう。しかし再び恐れをなし、怖がる人々の方がほとんどだろう。「次はどうなるんだろう？」と恐れる人々のほうが圧倒的に多いだろう。それでも人々は命令に従う。そうして人々はまた一歩譲歩する。来たるべき専制政治の完全なる実現に向けて、さらに一歩踏み出すのだ。ご注意を。既に専制政治は眼前にある。全ての人々か気づいているという訳ではないというだけだ。
ワクチン接種者が非接種者を責めるだろう。そうやって社会的な分離や、分断が生まれる。それは同じ国民でも、知り合い同士でも、友人同士でも、さらには同じ家族内においても、そんな分断が続けられる。これが、何千年もの間使われてきた「分断して統治せよ」という手法だ。
「恐ろしく、感染力も高い」オミクロン株の抑えが効かないくらい広まって、病床が想像できないくらいの規模で埋まってしまう事態を避けるため、オランダは2022年1月14日まで完全なロックダウン措置をとることを決定したと、スペインの
El Pais紙は報じている。
つまりオランダ政府は、12月19日（日）の午前5時から、2022年1月14日まで、人々を厳格な牢獄に閉じ込めることを決定した、ということだ。 すべてのホテル、レストラン、文化行事、生活必需品ではないものを売る店舗、スポーツ大会、ジムが閉鎖、あるいは中止される。
各家庭がクリスマス休暇中に受け入れることができるのは13歳以上の大人たった2名だ。 他の国も続くのだろうか？おそらくそうだ。
生きるために必要なすべての活気が、オミクロン株のせいで絞り出されなければならない。これが最終手段だ。人々を抑え込み、実在しないことを実在すると信じこませるための。
びっくりさせられるのは、人々がなぜこんなにも従順なのか、ということだ。なぜ人々はこんな嘘を真に受けるのだろう。これが嘘だとますます明らかになってきているのに。流されている言説がどんどん意味をなさなくなっているのに。言っていることが以前言っていたことと矛盾しているのに。それでも人々は目を開けない方を望んでいるのだ。
外出を禁じられ、従順であるほうが、反抗したり、真実を追究したりするよりも都合がいいからだ。
しかし真実は眼前にあるのだ。様々な矛盾が目の前で繰り広げられている。目に入っているはずだ。笑い飛ばせるはずだ。それなのに人々は嘘に従っている。ほんとうにそうだ。そのほうが都合がいいからだ。「わかった」と言えば、「困難はなくなり、すべてうまくいく」と思っているようだが、そんなことはない。自分たちが心地よく暮らす権利は、生まれながら神から与えられたものではない。そのことを忘れてしまわないよう、自由を求めて闘い続けなければ。
「連中（つまり世界経済フォーラムや、世界保健機関や、ゲイツ財団や、ロックフェラー財団などの裏側にいるお目にかかりにくい獣たちのことだ）が、世界中をロックダウンしてしまうことに再度成功すれば、そのロックダウンはきっと最後になるだろう。人々がきっと立ち上がる。人々はきっと立ち上がり、専制政治や独裁政治を課そうとする権力に立ち向かう。これらの権力が拠り所にしているものは何もない。ただただ抑圧したいだけだ。すべてを破壊したいという欲望を叶えたいだけだ。すべてとは、現在の経済体制や、何十億人もの世界の人々の生活のことだ。そうして数え切れない数の倒産を引き起こして、資産を我が物にしたいだけだ。なんとケツの穴の小さいエリートなんだろう。そして連中が次にやろうとしているのは・・・
サイバー・ポリゴン（多角形）とは？ 幾何学の定義における多角形とは、相
隣る頂点が一つの辺に接続し、かつ、相隣る辺が一つの頂点に接続する、閉じた図形のことである。最も単純な多角形は三角形（３面）であり、次が四角形（4面）、そして五角形（5面）だ。
世界経済フォーラムはこの多角形という用語を、「
サイバー攻撃パンデミックの予行演習」に使用している。この予行演習は2021年7月にオンライン上のイベントとして開催された。世界経済フォーラム関係者は、この演習を或る状況が起こった際の訓練だと称していた。
クラウス・シュワブが実際以下のように語っていた。
「これは、総合的なサイバー攻撃が起こった際の恐るべきシナリオに基づく演習であり、実際に起こってしまえば、電力供給や、交通手段や、病院など社会全体が止まってしまうことになる可能性がある。そういう意味では、このような大規模なサイバー攻撃がひとたび起こったことと比べれば、
COVID-19による危機などたいしたことはないものに映るでしょう。」
世界経済フォーラムの
ジェレミー・ジャーゲン（Jeremy Jurgens）常務はこう語っている。
「私はさらなる危機が生まれると考えています。その危機はより重大なものになるようです。
COVID-19危機で目にした影響よりも、その危機による影響が回るスピードは速いでしょう。影響もより大きく、その結果、経済や社会はより大きな打撃をうけることになるでしょう。」
上記の引用元の記事の全文は
ミシェル・チュフドフスキーの以下の記事を参照。
「
Towards Another Devastating Worldwide Crisis? The WEF’s “Cyber Attack With Covid-like Characteristics”. Paralysis of the Power Supply, Communications, Transportation?」
この演習の話を聞いていると、2019年10月18日に行われたEvent201という演習と非常によく似ているように思える。Event201はニューヨーク・シティで開催された、世界経済フォーラムや、ビル＆メリンダ財団が資金を出していたイベントだ。Event201は、この先の世界の変容の準備をするために行われた。それはまさにSARS-CoV-2ウイルス、のちに世界保健機関によりCOVID-19と改名されたウイルスの出現による世界変容の準備のために行われたものだ。
COVID-19騒ぎにより、人類史上なかったような規模で経済が破壊されている。この破壊は、これまで近代歴史上起こってきた、人為的な災害や、自然災害による破壊を超えるものだ。 サイバー攻撃パンデミックによる影響力は、COVIDよりもずっと大きく、ずっと速くなるだろう。それが連中の計画なのだから。サイバー攻撃パンデミックにより経済の主要な要素は止められ、残された資源はすべてトップに吸収されることになろう。さらに、このパンデミックにより、何億、いや何十億の人々に、筆舌に尽くしがたい困難をもたらすだろう。特にこの攻撃が北半球の冬の季節に起こされたとしたなら。食料供給は阻害され、暖房器具は動かなくなり、貧困と、寒冷と、飢餓が巻き起こされるだろう。そうなれば多数の人々が亡くなってしまう。毒のようなｍRNAワクチンから逃げ延びられている人々も、被害を受けてしまうだろう。
このサイバー攻撃パンデミックもよく練られた計画なのだろう。
これが2021年12月20日に、世界経済フォーラムが、2022年1月にダボスでの毎年の年会を2022年夏の初旬に延期することを決めた理由なのだろうか？こちらの
記事を参照。
人々にはこの企みに
立ち向かう時間が残されているだろうか？多角的なサイバー攻撃の動きに気付き、立ち上がり、防ぐことができるだろうか？
クラウス・シュワブやシュワブを先導し、世界経済フォーラムを主導し、統率している者たちは、自分たちが言っていることが矛盾しているどころか、物議を醸すくらいにおかしくなっていることに気づいていないのだろうか？気付いているのかもしれない。でもそんなことは気に、していないようだ。
かつて
ビル・ゲイツが語っていた。（彼になりきって言ってみよう）。「私がいなくなったとしても、私の代わりをしてくれる人がきっと出てくるでしょう。この体制は周到に構築されているので、空白が残されたままになることはないのです。」
ほぼ同じことが、
クラウス・シュワブなど明らかに邪悪な意思を持っている多くの人々にもあてはまる。連中が演じているこのカルト寸劇の一部は目に見える。連中はあらかじめ人々に伝えておかないといけないからだ。「注意しろ、今から俺たちはこんなことをするからな」と。
首尾よく実行するためには、人々に呪文をかけ、彼らの企みを見せておく必要がある。人々の目に映るものは信じがたいものなので、人々は信じようとはしない。しかし悪魔のようなカルト集団は、ただただ自身の義務を果たそうとしてきたのだ。
Covid騒ぎからの目覚め。「人類の5％でも革命は始められる」 私の考えでは、COVIDのまやかしに気付いているのは、世界人口の2割から3割の人々だろう。少なめに見積もっても、だ。今手を付ける必要があるのは、これらの人々と団結してつながることだ。そして、地球上の総人口80億人とつながることだ。
そして戦いを組織しよう。「分断して統治せよ」という手口に長けた連中の企みを阻止し、好機を与えないことを必ず成し遂げよう。
私たちと一緒に共同戦線をはろうとしてくれているのは誰だろう？
ライナー・フェルミッヒ（Reiner Fuellmich）博士は、COVIDまやかしに対して裁判をおこした先駆者である。同博士はこの裁判を「新・ニュルンベルク裁判」と呼んでいる。
この裁判で思い起こされる「元祖ニュルンベルク裁判」は、第二次世界大戦直後（1946-47)にほぼ1年間にわたって起こされた裁判だった。
今の世界情勢は、第3次世界大戦のシナリオが進んでいると言えるのだが、
ple-rising-up/" >戦車も、銃も、核爆弾もないが、この戦争に対して、新たなニュルンベルク裁判が起こされている。これが「新ニュルンベルク裁判」だ。
こちらの記事を参照
Attorney Reiner Fuellmich on Nuremberg 2.0: Justice will Not Come Through the Courts but by the People Rising Up. フェルミッヒ博士は最近、ポーランドで行われた自身のコロナ調査委員会の会議で分かったことの多くを明らかにしている。そして博士が明言したのは、 他の多くの専門家たちがここ数か月言い続けてきたことと重なるのだが、「
法体制はグローバリストたちの手にあり、運営され、統率されている」という事実だ。そのため世界中で裁判が起こされることがないであろうという見通しだ。ドイツでも、スイスでも、フランスでも、オーストリアなどのEU加盟のすべての国々や、米国や、世界のほとんどの国々でも。
博士はこう語っている。
「この騒ぎを終わらせるには、人々が立ち上がり、権力に対して“これ以上は譲ることができない”という意思表示をするしかありません。」
「それを裁くのは法廷ではないからです。法廷に持ち込めば、問題が解決することもあります。しかし私が恐れているのは、法廷がきちんとした裁きをだしてくれるのか、という点なのです。
法関係者たちには、グローバリストたちの手が入り込んでいるため、私たちは全く新しい法体制を設立することから始めなければならないのです。」
第2次世界大戦後に行われた元祖ニュルンベルク裁判は、当時のグローバリストたちを裁くことはできなかった。当時のグローバリストたちは、第二次世界大戦の当該国両側に資金援助をしていたのだ。具体的には、IBMや、フォード社や、ロックフェラーのスタンダード・オイル社などの企業の金持ちの重役たちが裁かれることは決してなかった。言わずもがな、人類に対する彼らの罪、すなわちヒトラーやナチズムを台頭させたことに対して罪が宣告されることはなかった。これらの富裕者たちこそ、8千万人以上の戦死者および戦争に関連した死者を出した大きな元凶だったのに。
「ただ指示に従っただけ」のナチの医師たちが裁判にかけられ、有罪判決を受け、処刑された。しかしその指示を出した人々はそうはならなかった。
『ニュルンベルク裁判』という映画を見られたことがあるだろうか？1961年の秀逸な法廷映画だ。輝かしい評価を受けた映画で、ドイツ側の弁護人を演じた主演のマクシミリアン・シェルはアカデミー賞を獲得した。見るべき価値のある映画だ。
（この映画の動画は原文サイトからご覧ください。訳者）
ハリウッドが描いた元祖ニュルンベルク裁判の弁護士の姿は、見る価値がある。というのもその描かれ方が、実際の裁判の様子にかなり肉薄した内容だったからだ。
フェルミッヒ博士や、博士の仲間たちが言っていることは非常に重要なことである。それは博士たちが暴こうとしているのは、COVIDにかかわる陰謀の全貌だからだ。博士はこう語っている。
「陰謀論などはもう残っていません。すべてが真実であることがわかり、もはや陰謀論などはないのです」
新ニュルンベルク裁判に関して、ライナー・フェルミッヒ博士はこう語っている。
「この裁判が世界に伝える最も重要なメッセージは、実際の目撃者たちから伝えられるメッセージです。これらの目撃者たちが説明してくれるのは、自分たちの身に何が起こったか、どんな苦しみを体験したのか、自分たちの事業がどう破壊されたのか、愛するものをどうやって失ったか、そしておそらくワクチン接種の副作用や、副反応によって気力をどうなくしたのかについてもです。」
さらにこうも語っている。
「立ち上がりましょう。そして連中に”地獄に落ちろ“と叫びましょう。連中は地獄から来たのですから。」
爆弾情報。ファイザー社の極秘「死の報告書」 「ワクチン接種計画が開始されて2ヶ月半くらい経過した2021年2月の時点で、
ファイザー社はすでにワクチンによるものとされる1200件もの異常があったという報告を受けていた。そして何万もの副反応の報告を受けていた。その中には、270名の妊婦のうち、23件の流産があったことや、2000件以上の心臓異常の報告も含まれていた。」 (サイトElection Wizardの記事から)
以下はファイザー社の内部資料だ。
ファイザー社の極秘報告によると:
「この報告は情報公開法に基づいて行われたものであり、2020年12月から2021年2月末までに実施されたワクチン接種後に起こった死亡や副反応についての報告である」。
本当にごく短期間（ほぼ2か月半）のことだ。 皮肉にも、この「内部報告書」に示された数値は各国政府や、世界保健機関により広められた公式見解と相いれない内容になっている。
この報告書がさらに明らかにしたことは、無数の医師や科学者たちの分析によれば、mRNA「ワクチン」は恐ろしい結果を招くことが明らかになっているという事実だった。 (こちらの
ミシェル・チョスドフスキーの記事を参照)
本Global Researchが明らかにしたファイザー社の
極秘報告の内容によると、
ファイザー社は事実上「自己の過ち」を認めていることがわかる。「そうです。本社のワクチンは死のワクチンです」と。金融崩壊・インフレ・デジタル化 投資。何もないものから泡のように金を生み出し続けるこの仕掛けと、それに伴って生じている果てしなきインフレのことと合わせて考えれば、この先西側諸国が引き起こすであろう巨大な金融崩壊が目前に迫っていると予想せざるを得ない。
巨大企業や、巨大銀行などの金融機関を助けるためにカネが使われたが、その巨大なカネはUSドルか、USドルの舎弟分のユーロ建てによるものだった。これは危険な兆候だ。しかし誰も気にしていない。西側諸国の金融体制が、第4コーナーを回ってしまったことを示す兆候だ。
ウイリアム・エングドールの以下の記事を参照。「
Will the Federal Reserve Crash Global Financial Markets As a Means to Implementing Their “Great Reset”?」
金利はほぼゼロに近づいている。マイナスになっている金利さえある。これはもうすでに終末を迎えているという兆候だ。今の西側諸国の何のよりどころもないポンジ・スキーム（訳注：詐欺的な運用法）の下での金融体制が終わりを迎えつつあるということだ。いつかはそうなると予想されていたのだ。そのことをわかっていた人々もいる。真剣に物事を考える銀行家たちはわかっていた。しかし利益獲得にしか頭が回っていない西側の新自由主義世界の人々は、わざと目を閉じている。
活動をやめないでおこう。可能な限り。新しい金融体制の構築に向けて。完全に改変された経済モデルに基づいた金融体制を構築しよう。その金融体制においてはUSドルやユーロに基づくGDPでは中国やロシアなどの東側諸国のGDPは比較できなくなる。
金融崩壊は供給網の崩壊によりさらに加速させられている。その供給網の崩壊のほとんどの原因が、都合よくCOVIDのせいにされ、もう一つの要因が隠される中で、連中は経済を我がものにし、さらなる倒産や、苦境を生み、さらなる現金と、（株価的に）名ばかりの価値のない資産がトップの資産家たちに流れる仕組みができている。
この時点で登場するのが各国の中央銀行だ。その中央銀行を取り仕切っているのが、スイスのバーゼルにある
国際決済銀行 (BIS)だ。(所在地は重要だ。その理由はこの先数年たてばわかるだろう)。BISが借金で膨れあがった体制を停止させ、世界金融体制におけるグレート・リセットの準備をするのだ。
このグレート・リセットにかかわる主要な金融改革の一つに、金銭のデジタル化がある。この「チップ」を使って、
悪名高いQRコードを使ったすべてのデジタル化をしてしまうのが最終ゴールだ。
QRコードを使ってすべてをデジタル化してしまう（最終的には人体の皮膚下などに埋め込まれることになるだろうが）ことは、すでにスウェーデンで臨床試験段階に入っている。人々（“私たち”といってもいいだろう）はますます個人の自由や、自分たちのお金や、自尊心に制限がかけられるのだ。最後には完全に連中の統率下に置かれ、ただの操り人形と化してしまうだろう。
私には連中が偽善がましい笑顔でこう言っている姿が目に浮かぶ。「そんなことはありませんよ。そんなことを言っているのは陰謀論者です！」
皆さんが無事であることをお祈りする。しかし無事であるためには、皆が目を覚まさないといけない。私たち（人類の3割程度だろうか？）はすでに目覚めている。その私たちが団結し、ほかの人々と手を結ばないといけないのだ。そうすればこのろくでもない、邪悪な体制を止めることができる。もうこれ以上先に進ませてはいけない。
中央銀行主導のデジタル紙幣などいらない。欲しいのは自国が主権を持っている現金経済だ。
すべてをデジタル化することなどは不要だ。
私たちを外から、ましてや体内からQRコード化させることには反対だ。 世界の金融を操作しているのは誰だ？
米国の資産運用会社であるブラックロック社やバンガード社、ステート・ストリート銀行、ファイディリティ証券会社。
これら4社は相互でつながっている株主だ。この4社が合わせて20兆ドルの運用資産を統括している。この額は米国GDP総額と同規模であり、少なめに見積もっても、実質はその４～５倍の資産能力を所持している。
つまり80～100兆USドルほどの資産能力があるということだ。この規模は世界のGDPの総額である82兆ドルに匹敵する。 この事実こそ、国連加盟193か国や、国連自体が足並みをそろえて、わかっていながら社会や、世界経済や、人類を破壊するような命令を出している理由になるのではないだろうか？
すべての情報を考慮に入れれば以下のことがわかる。
(i)
平常心を逸脱させるようなプランデミック。 COVIDにきりのない「変種」あるいは「変異種」を出現させる手口だ。この作戦が、国連のアジェンダ2030まで引き伸ばされる。それが連中の目論見だ。このようにして平常心が失われ、恐怖、そう震えんばかりの恐怖により、人々は冷静さを欠き、全ての人々が「ワクチン接種」することが当然とされていく。しかしそれはワクチンではない。「試用段階」にある遺伝子組み換え治療 だ。ワクチンとは全く無関係で、大量の死者を生み出す原因になる物資だ。これまでもゲイツやロックフェラーが何度も行い、進めてきた優生思想に基づいて行ってきたワクチン計略と同じようなものだ。
(ii)
現行の金融体制と世界経済の計画的な解体(iii)
人類全体と「事物」の支配。それを可能にするのは全てのデジタル化。人間の体外、あるいは体内へのQRコードの埋め込み。その中には中央銀行発行のデジタル貨幣の情報も組み込まれている。このQRコードの埋め込みの事実上の実験台にされている2国がスウェーデンとスイスだ。
そして最後に
(iv)
この経済崩壊作戦の決定に付随しているのは、NATOがロシアと中国を攻撃すると脅している現状だ。言い換えれば、「熱戦」を始めれば、恐らく核戦争になる。その標的は西側メディアが世界の宿敵であると喧伝している2カ国。すなわち中国とロシアだ。
このような企みの裏側にいる人々は、そんなことになれば予想もつかない結果になることがよく分かっている。
全てが消滅してしまう可能性があり、誰一人無事ではおれないことも想定内だ。従って熱戦には至らないだろう。しかし連中は人々に恐怖を植え付けようとしているので、これは有効な手段となる。
これらすべてに関わるのが、ライナー・フェルミッヒ博士の新ニュルンベルク裁判だ。
現時点では世界各国で公平な裁きができる裁判所は存在しない。すべての裁判所は、買収され、脅されている。しかしある瞬間に、世界の人々のうち十分戦えるだけの多数が、目を覚ますだろう。それは世界の3割ほどの人々になろう。その人々が団結して行動を起こし始めるだろう。その原動力は憎しみではない。
共通の目標に基づくものだ。具体的には、人間に尊厳と、自由と、人間や社会の権威を取り戻すという目標だ。 そんな時はきっと訪れる。ライナー・フェルミッヒと仲間たちが熱意と信念をもって連中を訴えている今だからこそ。
Peter Koenig is a geopolitical analyst and a former Senior Economist at the World Bank and the World Health Organization (WHO), where he has worked for over 30 years on water and environment around the world. He lectures at universities in the US, Europe and South America. He writes regularly for online journals and is the author of Implosion – An Economic Thriller about War, Environmental Destruction and Corporate Greed; and co-author of Cynthia McKinney’s book “When China Sneezes: From the Coronavirus Lockdown to the Global Politico-Economic Crisis” (Clarity Press – November 1, 2020)
Peter Koenig is a Research Associate of the Centre for Research on Globalization.
