ラス厶セン・レポート社の世論調査結果：米国民の42%もが、法が許せば、COVIDワクチン製造業者に対する集団訴訟に加わりたい、と答える。
＜記事原文 寺島先生推薦＞
Rasmussen Poll: A Stunning 42% of Americans Would Likely Join a Class Action Lawsuit Against COVID Vax Makers If It Were Permitted by Law
筆者：スティーブ・キルシュ（Steve Kirsch）
出典：グローバル・リサーチ 2023年11月4日
＜記事翻訳：寺島メソッド翻訳グループ＞ 2023年11月25日
要旨
ラス厶セン・レポート社は、COVIDワクチンに関する新たな驚くべき調査結果を発表した。
11月2日米東部標準時午前10時半に出された、最新の調査結果によると、（再度のことだが）、COVIDワクチンは大惨事の元凶になっていることがわかった。まさに現代における最大の医療惨事だといえる。
主な結論は以下のとおり
1. 47%が、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた
2. 24% が、COVIDワクチンが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた。
3. 42%が、ワクチンの副反応に関して、製薬諸会社に対する集団訴訟に何らかの形で参加したいと考えている、あるいは強く考えている、と答えた。まちがいなくその集団訴訟は、米国史上最大規模のものになるだろう。
この結果から示唆されるものは以下のような驚くべき事実だ。
1. ワクチンを受けた56%が何らかの障害を負っている、あるいは負ったと考えられる。その理由は、ワクチン接種率が75％しかなかったのに、訴えを起こしたいと答えた人が42%もいたからだ。42を75で割ると56%になる。これはとてつもない数字だ。ワクチンが大惨事を引き起こした、ということだ。「安全で効果的だ」と宣伝されていた、あのワクチンが、だ。
2. COVIDが死因で亡くなった人が100万人いたという事実を信じるのなら、この調査結果から示唆されることは、COVIDワクチンが死因で亡くなった人は50万人いる、ということだ (調査の結果で得られた上記二つの数値である24％を47％で割ってそれに110万人をかけた数がそうだ)。
911のテロリストたちの攻撃により3千人ほどが亡くなったときは、大ニュースになった。しかし、米政府が50万人の米国民を殺害した事実については、大きく報じられることも、捜査の対象になることもない。この事象こそ、現在の米国で最大の事件だ。
結論：さあ、真犯人をあげよう。責任者の糾弾を始めよう。
序文
今年上旬、私がラスムセン社に提案したのは、COVIDワクチンによって生じた障害について再度調べるのは興味深いものになるだろう、という点だった。
同社はそれをおこなったのだ。
理由は？ラス厶セン社が米国で最も真摯な態度を示している世論調査会社だからだ。ほかのどの会社もワクチンによる障害や死亡事例について知りたがっていない。その事実を確認しよう。
そしてその調査結果は、以下に示すとおり驚くべきものだ。
調査結果
調査結果の完全版(クロス集計を含むエクセルのスプレッドシート)はこちら。
注目いただきたいのは、どの層においても、回答者による答えが一貫している点だ。（Excelシートを横方向にスクロールしてご確認ください）。
図
調査に答えたほぼ半数がCOVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っていた
24%が、ワクチンが死因で亡くなった人を知っていた。ワクチンが死因であった死亡事例については、ワクチン未接種の人からの報告のほうが多かった（ワクチン接種者のたったの3割だけが、ワクチンによる死亡事例を認識できていた）。つまり、すべての人々が平等にワクチンによる死亡に気づいていたのであれば、この数は5割を超え、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っている人の割合と同じくらいになる、ということだ。
驚くべき結果だ。42%が、集団訴訟に加わりたい、と答えた。この数はとんでもない大惨事があった証だ。米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。人々が安全で効果がある、と信じ込まされていたワクチンにより、こんなことが起こるなんて。
ファイザー社とモデルナ社の株価動向の見通し
この状況により、最終的にモデルナ社の株価が急降下しないとは考えにくい。
理由①：42%が、可能であれば製薬諸会社を相手に訴訟を起こしたいと考えていること。そうなれば、米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。しかし議会は、製薬諸会社を守ろうとして、そのような訴訟を禁じるだろう。ただし、アーロン・シリー弁護士は議会によるこの保護を打ち破ることができると考え、それを目指す訴訟を起こした。シリーは勝てない裁判に時間を無駄にする弁護士ではない。
以下に、モデルナ社の株価が急降下する理由になる証拠をまとめている。
信頼している人々の意見よりも集団訴訟を支持する人の方が多い
上の表の結果の方が真実に近い数値だろう
ワクチンを打った36%が障害を負った！ この数は、ラスムセン社の世論調査が出した、集団訴訟を起こしたいと考えている人が42%いる、という数字と一致する。
さらに、私だけがモデルナ社の株価が降下しそうだと考えているわけではないことは明らかだ。
モデルナ社の株価動向をどう予測するか、私のXアカウントのフォロワーの意見。
したがって、私はモデルナ社株は大きく売りに出した。というのも、私のモットーは有言実行だからだ。読み間違えば、負けにはなるが。
今モデルナ社に大金を投資する勇気がある人などいるだろうか？顧客42％が製品に不満を抱いている現状で、誰がそんなことをするだろうか。
金融市場は真実を暴くものだろう？ラスムセン世論調査が真実を反映しているかどうかは、モデルナ社の株価を見ればわかる。
非常に悲しい現実は、ラスムセンの世論調査が示すよりもはるかに悪い。回答者の約半数が、たとえ自分の家族がワクチンによる傷害に見舞われたとしても、その傷害に気づくことができなかったからだ。ショーン・キャステン下院議員が17歳の娘グウェンを不慮の死で亡くした原因は、100％ワクチンによるものだとしか言えなかったのと同じように。こちらとこちらの記事を参照！グウェンの死因がワクチンでないという可能性を排除できたというのか？いや。その検査さえしていない。知りたくなかったからだ。なぜ知りたくないのか？娘にワクチンを無理やり打たせてその結果死んだことになってしまうからだ。真実がはっきりすれば、そのまま生き続けることは出来なくなるだろうか。だからその事実に目を向けなかったのだ。
さらに悪いことに、私はショーン・キャステン下院議員の事務所に電話して、グウェンが最後に予防接種を受けた日を聞き出し、真実を明らかにすることで、憶測を終わらせようとしたが、事務所の答えは、「それは機密事項」だった。え？どうして？？？グウェンがレストランに行きたいなら、ワクチン接種証明カードを見せなければならなかったはずなのに、なぜ秘密にするのか？
死んだ後、なぜ突然ワクチンを接種した日付が秘密にされるのだろう？
最終調査
これは1年近く前のラスムセン社の調査結果である。結果が一致しているのがわかるだろうか？
優れた科学的研究は再現性のある結果を生む。そして、それこそがここにあるものなのだ。再現性のある結果だ。
言うまでもなく、避けられない結論は、ワクチンはCOVIDの半分以上の人を殺したということだ。
つまり、COVIDによる100万人の死亡を認めるなら、COVIDワクチンは少なくとも50万人の米国民を殺したことになる、ということだ。いっぽう、CDCはまだmRNAワクチンで死亡したのは9人程度だと考えている。
しかし、別の計算では、半数以上が実際にワクチンで死亡した人を知っていることになるが、ワクチンによる死亡の見分け方を知っているのは約半数に過ぎない（死亡について記事を書いている報道関係者であれば、ほぼ0に近い）。つまり、ワクチンによる死亡は少なくともCOVIDによる死亡に匹敵するということだ。しかし、COVIDによる死亡事例数は少なくとも2倍に膨れ上がっていた（政府は病院が人を殺すことを奨励しようとしていたため、COVIDによる死亡を報告すると病院は報酬を受け、病院は収入を最大化するために、できる限りすべての死因をCOVIDによる死因にしてしまっていた）。つまり、きちんとした調査法で調べれば、ワクチンによる死亡者数は現実には50万人いた、ということになる。
そのことが事実であれば、どうして全く別の層の人々に対しておこなった一年前の調査と、同じような結果が出たというのか？
誰かが嘘をついている。しかし大手報道機関や医療界は誰が真実を語っているかについて関心がない。これらの人々は、CDCが言っていることならたいていなんでも聞くからだ。たとえその内容が真実とかけ離れていて、CDCがそのことに対して異論を唱えようとする人々を排除しようとしているにしても、だ。その一例がこの私だ。そうしようとしたら、即座に消されたのだから。
この結果はほぼ1年前のものだ。現在の結果と比べてみていただきたい。非常に近いものになっている。つまり約50万人がワクチンによって死亡したことになる。
この調査の限界
国民の75%の人々がワクチンを接種済みだ。ワクチン接種者の中には、ワクチンによる死亡を認識する人が比較的少ない。そのため、25％という数字は過少報告であり、COVIDと同等かそれ以上の数の人々がワクチンによって死亡している可能性が高い。
当研究の信頼性
大変高い。25％という数字は、ほぼ1年前の28％という数字と一致する。つまり、この結果は再現可能なのだ。
この世論調査は、ワクチンによる傷害や死亡を評価する人々の能力に左右されるため、ワクチンによる傷害を過小評価していることになる。
記事全文は、こちら。
ラスムセン・レポート社へのリンクはこちら。
Rasmussen Poll: A Stunning 42% of Americans Would Likely Join a Class Action Lawsuit Against COVID Vax Makers If It Were Permitted by Law
筆者：スティーブ・キルシュ（Steve Kirsch）
出典：グローバル・リサーチ 2023年11月4日
＜記事翻訳：寺島メソッド翻訳グループ＞ 2023年11月25日
要旨
ラス厶セン・レポート社は、COVIDワクチンに関する新たな驚くべき調査結果を発表した。
11月2日米東部標準時午前10時半に出された、最新の調査結果によると、（再度のことだが）、COVIDワクチンは大惨事の元凶になっていることがわかった。まさに現代における最大の医療惨事だといえる。
主な結論は以下のとおり
1. 47%が、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた
2. 24% が、COVIDワクチンが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた。
3. 42%が、ワクチンの副反応に関して、製薬諸会社に対する集団訴訟に何らかの形で参加したいと考えている、あるいは強く考えている、と答えた。まちがいなくその集団訴訟は、米国史上最大規模のものになるだろう。
この結果から示唆されるものは以下のような驚くべき事実だ。
1. ワクチンを受けた56%が何らかの障害を負っている、あるいは負ったと考えられる。その理由は、ワクチン接種率が75％しかなかったのに、訴えを起こしたいと答えた人が42%もいたからだ。42を75で割ると56%になる。これはとてつもない数字だ。ワクチンが大惨事を引き起こした、ということだ。「安全で効果的だ」と宣伝されていた、あのワクチンが、だ。
2. COVIDが死因で亡くなった人が100万人いたという事実を信じるのなら、この調査結果から示唆されることは、COVIDワクチンが死因で亡くなった人は50万人いる、ということだ (調査の結果で得られた上記二つの数値である24％を47％で割ってそれに110万人をかけた数がそうだ)。
911のテロリストたちの攻撃により3千人ほどが亡くなったときは、大ニュースになった。しかし、米政府が50万人の米国民を殺害した事実については、大きく報じられることも、捜査の対象になることもない。この事象こそ、現在の米国で最大の事件だ。
結論：さあ、真犯人をあげよう。責任者の糾弾を始めよう。
序文
今年上旬、私がラスムセン社に提案したのは、COVIDワクチンによって生じた障害について再度調べるのは興味深いものになるだろう、という点だった。
同社はそれをおこなったのだ。
理由は？ラス厶セン社が米国で最も真摯な態度を示している世論調査会社だからだ。ほかのどの会社もワクチンによる障害や死亡事例について知りたがっていない。その事実を確認しよう。
そしてその調査結果は、以下に示すとおり驚くべきものだ。
調査結果
調査結果の完全版(クロス集計を含むエクセルのスプレッドシート)はこちら。
注目いただきたいのは、どの層においても、回答者による答えが一貫している点だ。（Excelシートを横方向にスクロールしてご確認ください）。
図
調査に答えたほぼ半数がCOVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っていた
24%が、ワクチンが死因で亡くなった人を知っていた。ワクチンが死因であった死亡事例については、ワクチン未接種の人からの報告のほうが多かった（ワクチン接種者のたったの3割だけが、ワクチンによる死亡事例を認識できていた）。つまり、すべての人々が平等にワクチンによる死亡に気づいていたのであれば、この数は5割を超え、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っている人の割合と同じくらいになる、ということだ。
驚くべき結果だ。42%が、集団訴訟に加わりたい、と答えた。この数はとんでもない大惨事があった証だ。米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。人々が安全で効果がある、と信じ込まされていたワクチンにより、こんなことが起こるなんて。
ファイザー社とモデルナ社の株価動向の見通し
この状況により、最終的にモデルナ社の株価が急降下しないとは考えにくい。
理由①：42%が、可能であれば製薬諸会社を相手に訴訟を起こしたいと考えていること。そうなれば、米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。しかし議会は、製薬諸会社を守ろうとして、そのような訴訟を禁じるだろう。ただし、アーロン・シリー弁護士は議会によるこの保護を打ち破ることができると考え、それを目指す訴訟を起こした。シリーは勝てない裁判に時間を無駄にする弁護士ではない。
以下に、モデルナ社の株価が急降下する理由になる証拠をまとめている。
信頼している人々の意見よりも集団訴訟を支持する人の方が多い
上の表の結果の方が真実に近い数値だろう
ワクチンを打った36%が障害を負った！ この数は、ラスムセン社の世論調査が出した、集団訴訟を起こしたいと考えている人が42%いる、という数字と一致する。
さらに、私だけがモデルナ社の株価が降下しそうだと考えているわけではないことは明らかだ。
モデルナ社の株価動向をどう予測するか、私のXアカウントのフォロワーの意見。
したがって、私はモデルナ社株は大きく売りに出した。というのも、私のモットーは有言実行だからだ。読み間違えば、負けにはなるが。
今モデルナ社に大金を投資する勇気がある人などいるだろうか？顧客42％が製品に不満を抱いている現状で、誰がそんなことをするだろうか。
金融市場は真実を暴くものだろう？ラスムセン世論調査が真実を反映しているかどうかは、モデルナ社の株価を見ればわかる。
非常に悲しい現実は、ラスムセンの世論調査が示すよりもはるかに悪い。回答者の約半数が、たとえ自分の家族がワクチンによる傷害に見舞われたとしても、その傷害に気づくことができなかったからだ。ショーン・キャステン下院議員が17歳の娘グウェンを不慮の死で亡くした原因は、100％ワクチンによるものだとしか言えなかったのと同じように。こちらとこちらの記事を参照！グウェンの死因がワクチンでないという可能性を排除できたというのか？いや。その検査さえしていない。知りたくなかったからだ。なぜ知りたくないのか？娘にワクチンを無理やり打たせてその結果死んだことになってしまうからだ。真実がはっきりすれば、そのまま生き続けることは出来なくなるだろうか。だからその事実に目を向けなかったのだ。
さらに悪いことに、私はショーン・キャステン下院議員の事務所に電話して、グウェンが最後に予防接種を受けた日を聞き出し、真実を明らかにすることで、憶測を終わらせようとしたが、事務所の答えは、「それは機密事項」だった。え？どうして？？？グウェンがレストランに行きたいなら、ワクチン接種証明カードを見せなければならなかったはずなのに、なぜ秘密にするのか？
死んだ後、なぜ突然ワクチンを接種した日付が秘密にされるのだろう？
最終調査
これは1年近く前のラスムセン社の調査結果である。結果が一致しているのがわかるだろうか？
優れた科学的研究は再現性のある結果を生む。そして、それこそがここにあるものなのだ。再現性のある結果だ。
言うまでもなく、避けられない結論は、ワクチンはCOVIDの半分以上の人を殺したということだ。
つまり、COVIDによる100万人の死亡を認めるなら、COVIDワクチンは少なくとも50万人の米国民を殺したことになる、ということだ。いっぽう、CDCはまだmRNAワクチンで死亡したのは9人程度だと考えている。
しかし、別の計算では、半数以上が実際にワクチンで死亡した人を知っていることになるが、ワクチンによる死亡の見分け方を知っているのは約半数に過ぎない（死亡について記事を書いている報道関係者であれば、ほぼ0に近い）。つまり、ワクチンによる死亡は少なくともCOVIDによる死亡に匹敵するということだ。しかし、COVIDによる死亡事例数は少なくとも2倍に膨れ上がっていた（政府は病院が人を殺すことを奨励しようとしていたため、COVIDによる死亡を報告すると病院は報酬を受け、病院は収入を最大化するために、できる限りすべての死因をCOVIDによる死因にしてしまっていた）。つまり、きちんとした調査法で調べれば、ワクチンによる死亡者数は現実には50万人いた、ということになる。
そのことが事実であれば、どうして全く別の層の人々に対しておこなった一年前の調査と、同じような結果が出たというのか？
誰かが嘘をついている。しかし大手報道機関や医療界は誰が真実を語っているかについて関心がない。これらの人々は、CDCが言っていることならたいていなんでも聞くからだ。たとえその内容が真実とかけ離れていて、CDCがそのことに対して異論を唱えようとする人々を排除しようとしているにしても、だ。その一例がこの私だ。そうしようとしたら、即座に消されたのだから。
この結果はほぼ1年前のものだ。現在の結果と比べてみていただきたい。非常に近いものになっている。つまり約50万人がワクチンによって死亡したことになる。
この調査の限界
国民の75%の人々がワクチンを接種済みだ。ワクチン接種者の中には、ワクチンによる死亡を認識する人が比較的少ない。そのため、25％という数字は過少報告であり、COVIDと同等かそれ以上の数の人々がワクチンによって死亡している可能性が高い。
当研究の信頼性
大変高い。25％という数字は、ほぼ1年前の28％という数字と一致する。つまり、この結果は再現可能なのだ。
この世論調査は、ワクチンによる傷害や死亡を評価する人々の能力に左右されるため、ワクチンによる傷害を過小評価していることになる。
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