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コビドには、抗体依存性感染増強(ワクチンを打つことによる再感染時の重症化のリスクの高まり)は本当にないのだろうか?

<記事原文 寺島先生推薦>

Vaccine Transparency: Why Antibody-Dependent Enhancement (ADE) Might be a Ticking Time Bomb

Too Few Irons in the Fire or Out of the Frying Pan?


ロブ・バーカーク博士(Dr. Rob Verkerk)著

グローバル・リサーチ 2021年2月14日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年4月30日

 カナダのブロック大学健康科学学部のアダム・ニックネイル客員教授は、同教授の博士課程の学生であるジェレミア・コイッシュ氏とともに、誰よりも先んじて、既に昨年6月に、ある警告を発していた。 その警告とは、ワクチン接種により、コビドの抗体依存性感染増強(ADE:ワクチンを打つことによる再感染時の重症化のリスクの高まり)が引き起こされないかを慎重に吟味しておかなければ、大きな危険が生じる可能性があるという警告だった。具体的に言えば、ワクチンを打てば軽症で済むはずなのに、ワクチン接種した人が、その後本物のウイルスに感染した際に 、ワクチンを接種していない人よりも重症になる可能性が逆に高くなるという可能性だ。

 この論文には、非常に的を得たタイトルが付けられている。そのタイトルは、「フライパンで温めたものをまた火の中に焚べようというのか?Covid-19におけるADEについてのデュー・デリジェンス(投資前に投資先の企業について行う精査のこと)」。この論文は2020年6月に、「Microbes and Infection(微生物と感染)」誌に掲載されたものである。この論文の主張は、ADEが起こる危険性は、デング熱の際と同様に、コロナウイルスを媒介とする感染症においては普通に起こる現象であるということだ。ADEについてよくご存知ない方々のために説明すると、ADEというのは体内の免疫反応のことで、一度その病気に感染した経験のある人や、その病気のワクチンを接種した人が、後にその病気に感染した際に、初めて感染した人と比べて軽い症状になるはずなのに、逆に重い症状が出てしまう状態のことを指すことばだ。

慎重にことを進めるべきだ

 ニックネイル教授らのこの主張に対する反論と思われる論文が2020年8月に出されている。この論文は、ウイルス疫学者であるリー・カツェルニク 博士によるものだ。彼女はデング熱とジカ熱の専門家で、現在トニー・ファウチ博士が所長を務めている米国国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)に籍を置いている。 共著者であるスコット・ハルステッド氏と共に、カツェルニク博士はADEを恐れる必要はない、と主張している。カツェルニク博士とハルステッド氏は両氏とも、Covid-19を引き起こすとされている SARS-CoV-2ウイルスと、ADEが見られる他の病気との間には決定的な違いがあると述べている。すなわち、SARS-CoV-2ウイルスにおいて、ADEが起こる可能性はかなり低いというのだ。両氏がその説の証拠として提示している例は、ADEの症状が見られる典型例であり、ADEが元来存在する病気だった。その病気とは有名な猫感染症腹膜炎(FIP:ネコ間で感染されるコロナウイルス)や、RSウイルスや、デング熱や、SARSを取り上げている。 これらの病気と、Covid-19とSARS-CoV-2の感染とを比べた場合、病理学面や、疫学面や、免疫反応において、大きな違いがあることを主張している。

 ハルステッド氏とカツェルニク博士の論文を注意深く読めば気づくことがある。それは、両氏はADEの危険性を軽視しているのに、ワクチンに対する過剰反応(VAH)が起こる危険性反応についてはハッキリと記載している点だ。このVAHとは、過剰免疫反応と深い関係がある反応であり、1960年代の後半に初めて確認された。それは、子どもにはしかのワクチン接種を行った際に、異形麻しんが出たことによってわかった反応だ。
 両氏の論文を引用してCovid-19におけるADEの危険性を軽視する人たちの多くは、この論文の題名と、要旨しか読んでいないと思われる。 このような人たちが読み落としているのは、カツェルニク博士とハルステッド氏 が軽視しているのは、元来存在するADEやiADE(ワクチンを打っていない人が当該の病気に再度感染した場合の反応のこと)のことだけであるという事実だ。さらにこのような人たちは、 この論文の最後の文章にある両氏からの冷静な助言にも目を通していないのだろう。そこにはこうある。「Covid-19に関わる問題が様々な分野に影響を与えている中で、効果的なワクチンが必要とされている現状ではあるが、VAHの要因を明らかにするため、世界規模での徹底した調査が行われるべきである」と。

 この助言に従うには、具体的にどんな方法で調査すべきなのかについての言及は多くはない。ただ、何千もの被験者が第三相のワクチン試用を受けたが、プラセボグループと比較して、実際にワクチンを打たれたグループの中に、重症の反応を見せた被験者はなかったということだけが触れられている。

(訳注 ワクチンの治験は3段階で行われる。その際プラセドグループと呼ばれるグループを使った治験も行われる。詳しくはこちら
 ハーバート・バージン氏と、アン・アービン氏は、世界で最も影響力のある科学誌の一つである「ネイチャー」誌に記事を書いた。その記事は、上述のカツェルニク博士とハルステッド氏による記事が出る前の7月に書かれたものだが、その記事の内容とは相容れない内容だった。両記者が主張していたのは、ADE(VAHも)が発生したかどうかや、ADEの発生頻度を特定するのは非常に困難だという事だった。「この先非常に重要となることは、Covid-19の流行が進行する中で、人体における安全面を慎重に吟味した分析に基づいてワクチン接種を進めていくことだ」と両記者は記述していた。

ワクチンの危険性に透明性をもたせることが肝要

 ADEやVAHがいつ、どのように発生するかわからないのであれば、ワクチン接種後の調査結果が完全に明らかにされる必要がある。そうすることで、再感染したり、ワクチン接種後に感染して重症化した際には、その重症化の原因が、以前感染したことや、以前ワクチン接種をしたことと関係があると考えることができるからだ。

 完全な調査結果を得るためには時間も必要となる。そのためには、これまでワクチン接種の試用の際に考えられてきた時間よりもずっと長期間の観察が必要となる。

 現時点で、米国のVAERS(ワクチン有害事象報告システム)や、英国のMHRA(医薬品・医療製品規制庁)が出しているデータを見ても、ADEやVAHがどうなっているかに迫ることは全くできない。しかし実際のところは、「再感染」が起こるケースはもっと頻繁にあるはずなので、ワクチンを進めるか、やめるかを決めるのは、まだまだ早すぎるのだ。ADEやVAHの問題が起こっているのかを正しく見極めことはできるのだろうか?それとも、関係当局がこの問題に蓋をし続けるために、ワクチン接種後、ある程度時間が経ったあとで何らかの症状が出たとしても、被験者と連絡を取らないようにすることなどできるのだろうか?


 ニューヨーク大学のティモシー・カードーゾー博士と、テュレーン大学のロナルド・ビージー博士はこの問題をさらに掘り下げる論文を「国際臨床実験(the International Journal of Clinical Practice)」誌の10月号で発表している。10月と言えば、Covidワクチン臨床試験の第三相が完全な規模で実施されていた時だ。この論文の主張は、ワクチンによって引き起こされるADE(すなわちVAHのこと)の危険性は、理論上だけで済むものではないということだった。さらに、このウイルスが突然変異を遂げるにつれ、この危険性はより大きなものになることを警告していた。

 この論文では、SARS-CoV-2に関して以下のような記述がある。すなわち、「ほんの少しの変化、例えば、ウイルスが宿主細胞に融合する前後で、ウイルスのスパイクタンパク質(ウイルス表面の尖った部分)の形状(形態)が変化しただけでも、細胞内でスパイクタンパク質と結合するACE受容体を通して、ワクチン被接種者に影響を与える可能性がある」と。最初の感染者が出てから数ヶ月がたった今、いくつかの変異種においては、もとの武漢発祥のウイルスに対応できる免疫系を掻い潜ることのできるものがあることも分かってきており、この件についての懸念の方が大きい。このウイルスの変異種に関する危険性についても、ワクチン臨床試験の第三相の結果においては、重要視されていないのだ。

 カードーゾーとビージーの両博士はさらに、我々がずっと気にかけてきた点についても指摘している。それは、臨床試験の被験者に関することだ。そして、コビドワクチン接種を並んで待っている一般市民たちについても言うまでもなく同じことなのだ。具体的には、 これらの被験者たちが、このADEやVAHなどの危険性についての情報を聞かされていないという問題だ。さらに、ADEやVAHの症状が、ワクチン接種の後から来るということについても、知らされていないのだ。こんな状況で、 ワクチンの被接種者が、ワクチンを打ってから何ヶ月もしてから、病気になった場合はどうなるのか。 その被験者が、呼吸器系の疾病(コビドも含めて)に関わる特定の症状に苦しんだ際はどうなるのか?具体的に言えば、熱や、寒気や、咳や、息切れや、頭痛や、倦怠感などの症状だ。被験者たちは、このような症状が、何ヶ月も前に打ったワクチンにより引き起こされ重症化したコビドの症状によるものかもしれないということに気づけるだろうか?ワクチンを打っておれば、コビドにかからずに済むと思っているのに、そんなことが起こるなんて考えもしないのではないか?

 その後、カードーゾー博士と、ビージー博士は、ワクチンの臨床試験において、被験者が受けているインフォームド・コンセントが、標準とされる医療倫理からどれほどかけ離れたものかについて触れている。ADEのことも言及されてはいるが、大体は起こりうる危険性一覧の最後に記されており、一般市民が気づいたり、感知したりするには不十分であり、皆がきちんと理解できる項目にはなっていない。

 その時限爆弾は箱の中に隠されており、行政当局やワクチン製造会社がADEやVAHの危険性という障壁をうまくかいくぐることに成功したと考えている中で、この問題が深く懸念され、議論の的になることはない。世界中での大規模なワクチン接種が始まろうとしており、ワクチンを打つ行列に並んでいる人々は、この危険性について考えることもない。それは、誰もそれを伝えようとしていないからだ。

ADEが時限爆弾になる可能性はないのか?

 インフォームド・コンセントの中に明らかにされていない項目があることは、医学倫理から外れているだけではなく、法律違反にはならないのだろうか?我々は、このことが法律違反になることは十分考えられると思っている。もしこの先、証拠がきちんと提示された場合、この問題は法廷が何らかの対応を迫られる問題となるであろう。

 現時点では、ADEやVAHの重大な症状が出たという結果は出ていない。しかし、今の時点で判断するのは早すぎるし、症状が検出できていない場合も多いと考えられる。

 「長期にわたって続くCovid」の症例が散見されているが、それはADEが起こっているからだという可能性はないだろうか?この可能性について、我々はずっと考えている。Covidの症状が長期にわたっている患者に、鼻から採取した液による検査を行ったとしても、陽性という結果は出ないであろう。しかし、長期間にわたり体全体が感染されている場合、粘膜を調べてもウイルスの影響を受けているという証拠が見つからない可能性がある。そのような場合でも、感染が体内のある器官内で発生して、病状が悪化するケースも考えられる。であるので、このような長期間にわたる感染については、軽視すべきではないのだ。

 SARS-CoV-2の変異種が増えればこの問題も増えるのだろうか?その通りだ。そのことについては既に述べた。

今できることは?

 1.ワクチンを接種することを決心した人は、ADEやVAHの危険性があることを自覚しておくべきだし、ワクチンを打った後かなり時間が過ぎてから感染した際に、ワクチンを打っていなかった人よりも重症化するケースもあることも頭に入れておくべきだ。

 2.ワクチンを打とうと考えていたり、ワクチンを打つ計画をしている知人がいらっしゃるのであれば、この危険のことを知らせてあげて欲しい。そして、拙論「インフォームド・コンセント。この基本的な権利が本当に大切にされているのだろうか?」を読んで欲しい。

 3.この記事の拡散もしていただきたい。
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タンザニアはWHOと巨大製薬産業を拒否。ジョン・マグフリ大統領は「COVID-ワクチンは危険で不必要」だと一蹴

<記事原文 寺島先生推薦>
The WHO and Big Pharma Rejected by Tanzania: President John Magufuli Says COVID-19 Vaccines Are “Dangerous and Unnecessary”


グローバル・リサーチ 2021年3月21日
ティモシー・アレクサンダー・グズマン(Timothy Alexander Guzman)著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年4月1日


WHOと巨大製薬産業をタンザニアは拒否。ジョン・マグフリ大統領は「COVID-ワクチンは危険で不必要」だと一蹴

続報

 ジョン・マグフリ大統領が亡くなった。タンザニアは偉大な指導者を失った。マグフリ大統領は勇気を持って巨大製薬産業と世界保健機関に立ち向かってきた。

 私たちの心はタンザニア国民と共にある。マグフリ大統領の後継者サミア・フルフ・ハッサン新大統領によれば、マグフリ大統領は「心臓病」で亡くなったとのことだ。フルフ新大統領によると、マグフリ大統領はここ10年間、心臓病を患っていたそうだ。「私たちは素晴らしい指導者を亡くしました」。

 巨大製薬産業やCovid対策都市封鎖に反対してきたマグフリ大統領の姿勢が、新政権により踏襲されるかは不透明だ。

 西側メディアは既にサミア・フルフ・ハッサン大統領にこう要求している。「タンザニアを正しい進路に戻すべきだ」と。

 この先タンザニアには、間違いなく、Covid-19の対策として常識とされている対策を受け入れるよう、絶え間ない圧力がかけられるだろう。そして、その先に待ち受けるのは社会の壊滅だ。カナダのマクリーンによれば、

 「サミア・フルフ・ハッサン大統領は、悪名高いCOVID懐疑者から政権を受け継いだ。ハッサン大統領は、タンザニアのCOVIDとの闘い方を正しい方向に修正できる人物だ。いや、修正しなければいけない」

ミシェル・チョスドフスキー
グローバル・リサーチ
2021年3月21日
****

 本記事の著者はティモシー・A・グズマンであり、初出はグローバル・リサーチの2021年2月12日の記事である。

***

 Covid-19の世界的流行に関して、アフリカには輝く希望がある。その国ではロックダウン措置も、マスクの強制着用も、ワクチン接種の要求もない。報道によれば、タンザニアのジョン・マグフリ大統領は世界保健機関(WHO)や巨大製薬産業からの命令を拒絶したとのことだ。1月27日、マグフリ大統領はタンザニアのゲイタ地方のチャト町での公有林開場式で演説を行い、こう語った。「我が国の厚生省は慎重になるべきだ。きちんとした研究が行われていないこれらのワクチンを使用すべきではない。私たちにとってすべてのワクチンが重要であるというわけではない。慎重にことを進めるべきだ」

 「私たちは“ギニアのブタ(人体実験のこと)‘’扱いされるべきではない」。BBCやニューヨーク・タイムズを含む大手メディアは、この演説以降ずっとマグフリ大統領を批判し続けている。BBCは世界的流行に対するマグフリ政府の対策を酷評した以下の様な記事を載せた。「タンザニアにおけるコロナウイルス。ワクチンを拒絶しようとしている国」。その記事はピーターさん(もちろんBBCは、ピーターというのは実名ではないことを認めている)の話から始まっている。ピーターさんは、Covid-19が原因でなくなったとされていたが、証拠は挙げられていなかった。証拠と言えそうなことといえば、ピーターさんは「乾いた咳をしていて、味覚を失っていた」と記事が報じていたことくらいだ。

(以下は記事からの抜粋)

 ここ何ヶ月間もタンザニア政府が主張してきたのは、タンザニアにはCovid-19患者がいないということだった。だからワクチン接種の計画もない、とのことだった。BBCのディケンズ・オルー記者は、夫であり、父でもあったある人を亡くしたことを悼んでいる或る家族を取材した。その人はCovid-19を発症していたと考えられていた。危惧されるのは、このような対策を採らずにいる間に、この感染力の高いウイルスによる認識されていない被害者はもっとたくさんいるかもしれないということだ。

 ピーター(実名ではないが)が乾いた咳をし、味覚をなくす症状を示して仕事から帰宅してから1週間後に、彼は病院に運ばれ、数時間後にそこで亡くなった。彼はCOVID検査を受けていないままだった。しかしそれまで何ヶ月もの間、コロナウイルスに関する数値を公表してこなかったタンザニア政府の発表によれば、タンザニアには「Covid-19患者はいない」とのことだ。

(記事からの抜粋終わり)

 BBCはマグフリ大統領が、何の科学的根拠も示さずワクチンは危険だと主張していることを非難していた。

(以下は記事からの抜粋)

 「マグフリ大統領は、根拠を示さずに、Covid-19ワクチンは害を与える可能性があると警告している。それによりタンザニア国民は、ワクチンではなく、蒸気吸入器や、植物系薬品を使うよう促されている。これら二つはいずれも世界保健機関(WHO)から承認されていないものだ」

(記事からの抜粋終わり)

 BBCが気にとめようとしないのは、なぜマグフリ大統領がこれほど激しくワクチンを非難しているかであり、さらになぜ、マグフリ大統領が「ワクチンに対してこれほどまで深い懐疑心を表明し、タンザニア国民を“人体実験の実験台”にすべきではないと伝えている」かである。技術的な話をしよう。米国食品医薬品局 (FDA) が自団体のウェブサイト上で公開している「治験薬 (IND)に関する申請書」の冒頭は、以下の様な文章で始まっている。

(以下抜粋)

 現行の連邦法によれば、ある薬品を販売するには、販売承認申請が義務づけられており、それがなければ州の境界を越えて輸送または配布されることは認められていません。治験を依頼する業者はおそらく多くの州の臨床研究者に治験薬を出荷したいと考えていると思われますので、その法的要件の免除を求めなければなりません。INDは、業者がFDAからこの免除を技術的に取得するための手段です。
 
 FDAは、「臨床研究者、緊急使用あるいは緊急治療として使用されるINDの種類」を記載しており、これによれば、ファイザー・Bionテック社のワクチンも、モデルナ社のワクチンも、緊急使用許可指針のもとにあることがわかる。つまりこれらのワクチンの試用段階は「FDA が時間がないためINDへの提出を省略して、緊急時における試用薬品の使用を承認されている」段階だということだ。
さらには、
 
John Magufuli: Death of an African Freedom Fighter
 
 現行の検査手順の基準に合致しない患者や、承認された研究手順が確立していない場合にも使用されている、とのことだ。つまり、マグフリ大統領が、ワクチンは危険であるという推測を行ったのは、正しいということになりはしないだろうか?というのもこれらのワクチンは、試用段階のワクチンなのだから。BBCはこう報じている。

(記事からの抜粋)

 マグフリ大統領の推定を「WHOは受け入れず」、WHOのアフリカ地域代表マチディソ・モエティの以下の発言を持ち出していた。彼女の発言はこうだった。「ワクチンは効果があり、私は(タンザニア)政府に、Covid ワクチンキャンペーンに向けて準備をすることを勧めます」。そのキャンペーンはWHOが資金を出すことになっていた。

 ニューヨーク・タイムズ紙もマグフリ政権をこう批判していた。「タンザニア大統領は、‘’ワクチンは効果がない‘’と発言し、WHOから激しい批判を浴びた」とし、こんな記事を載せている。

 「タンザニアのマグフリ大統領は、水曜日にタンザニア北西部のある町で、マスクを着用していない多くの聴衆を前に演説を行った。その際、同大統領はワクチンの効果に疑問を呈し、厚生省にワクチン接種を行わないよう釘を刺し、ワクチンの注射はタンザニアにとって‘’利益にはならない‘’と語った」

 誇り高きアフリカ人であるマグフリ大統領は、最新の技術を駆使しても、いまだ世界に蔓延しているいくつかの病名を挙げた。それらの技術は、マグフリ大統領の言う「白人たち」が習得したものだ。「白人たち」とは、西側諸国のことだ。

 「ワクチンに効果はない」と61歳のマグフリ大統領は、演説の中で語った。

 「もし白人たちが効果的なワクチンを開発できているのであれば、AIDSのワクチンもできているだろう。ツベルクリンのワクチンも過去に完成しているだろう。マラリアのワクチンも見つかっているだろう。ガンワクチンも見つかっているだろう」

 ニューヨーク・タイムズ紙は、攻撃の手を緩めなかった。「水曜日に、マグフリ大統領はタンザニア国民に、ワクチン投入において“人体実験の被験者”として利用されないよう警告した。マグフリ大統領は国民に対して、よく食べて、神に祈るようにと言い、タンザニア政府が国民に対して何らかの制限措置を採ると考える必要はないと伝えた。さらに大統領はこう語った。“私は都市封鎖措置を一日でも講じようとは思わない。というのも神は生きておられるのだから、そして神はタンザニア国民を守り続けてくれるのだから”」

 確かに、マグフリ大統領はCovid-19との闘いにおいて宗教も少し持ち出してはいるが、他の対策法についても語っていた。その対策法が効果的かどうかについては触れなかったが、ここで重要なことは、マグフリ大統領が数多くの根拠のある議論を提起していたことだ。しかしニューヨーク・タイムズ紙はこの問題を政治問題にすべく、不正選挙や、反対候補やソーシャルメディアに対する抑圧について、マグフリ大統領を非難している。以下の通りだ。

 「マグフリ氏は10月の選挙で1期5年の2期目再選を果たしたが、広範囲にわたる選挙不正や、反対候補への弾圧やソーシャルメディアの制限に関する取締りのことで批判を浴びている」

 タンザニアの内政問題は複雑だ。マグフリ大統領を退陣させようとしている反対勢力も存在するが、国民の大多数は、マグフリ大統領にチャンスを与えたいと考えている。興味深いことに、マグフリ大統領は独裁者であるとは見られていないのだ。これはトゥワエザ(Twaweza)という東アフリカの独立系の団体による調査結果によるものだ。  トゥワエザは「民主主義と、独裁と、デモンストレイション。市民たちの本当の考えはどうなのか?」という研究を発表したが、その結果は調査に応じた人々のうちのたった11%が、タンザニアは独裁政権により統治されていると答え、独裁政権だとは思わないと答えた人は58%だった。

 政治家たちや支配者層の中には、マグフリ大統領のことを独裁者であると表現している人々もいる。「独裁」という言葉は、野党からなる組織である UKUTA(スワヒリ語でUmoja wa Kupambana na Udikteta Tanzania。タンザニア反独裁政権連合)という組織名にも入っている。1割(11%)の国民が、現在タンザニアは独裁者により統治されているという考え方に同意しており、6割の国民はそうは思っていない。3割は、「よくわからない」と回答している。

 この調査の結論によれば、国民の大多数はマグフリ大統領のことを独裁者とは見なしておらず、これは西側の報道とは異なる。しかし、より公平な言い方をするならば、マグフリ大統領がタンザニアに非民主的な制限措置を科すのであれば、そのような措置は国民からの同意は得られず、タンザニア政府の形を変えることにつながるかもしれない、ということだ。

 6人に1人の国民がUKUTAという組織を認識しており、その中の5人に1人はこの運動を支持している。さらに、この運動のことを耳にしたことのある人々は、UKUTAが強力な組織であると認識している。このような潮流や国民感情は、2016年6月(訳注UKUTAが組織された時のこと)には存在しなかったことであり、重要な前進だと言える。それでもタンザニア国民の大多数は、野党勢力がマグフリ大統領のことを独裁者であると見なしていることには同意していない。

 野党側から見れば、この調査結果は、現政権に反対する運動を起こすことは困難であることを具体的に示したものだ、と捉えることになるだろう。野党側が現政権のと採ってきた様々な政策を非民主的だと非難してきたにもかかわらず、現政権は大多数の民衆から支持を得ているという結果だったのだ。今回調査対象となった多くの課題に関する調査結果については、現政権支持者と野党支持者からの反応には大きな違いがあった。

 現政権からすれば、今回示された多党制による民主主義や言論の自由に対する国民の支持が大きかったことを抑えておく必要がある。タンザニア国民の大多数はマグフリ大統領は独裁者だとは思っていないのだが、今回の調査で明らかになったことは、この先、民主主義が適用される範囲が狭められたり、言論の自由や、集会の自由を軽んじることがあれば、国民からの支持が得られないだろうということだ。

 Covid-19の世界的流行が始まって以来、マグフリ大統領はRT-PCR検査はでたらめであり、ウイルスに対する大規模なヒステリーを誇大広告だと主張してきた。内政問題を抱えている中で、タンザニアは、西側諸国が後援している組織の影に隠れている、世界規模で暗躍するファシスト的支配者層に抵抗してきた。 その組織とは、世界諸国に対し、自国民に都市封鎖措置を取り、公衆の場でマスク着用を強制し、障害や死を引き起こす可能性のあるワクチンの試用接種を行うよう要求しているWHOや巨大製薬産業のことだ。 Covid-19ワクチンが危険だという証拠は世界中から出てきている。米国だけでも、Covid-19ワクチン接種の結果、501名が亡くなり、10748名が障害を受けている。様々な種類のワクチンにより、世界中で数え切れない死者がでていることは、きちんと記録に残っている。少なくとも、マグフリ大統領がやっていることは正しいことであり、世界中の人々にある種の希望を与えるものだ。その希望とは、病気の治療という名目で専制的な支配を行おうという世界政府に対する抵抗が生まれ始めている、という希望だ。

*Timothy Alexander Guzman writes on his blog site, Silent Crow News, where this article was originally published. He is a frequent contributor to Global Research.

 

 

コロナウイルス・ワクチン開発が投げかける問題: RFKジュニアにジョゼフ・メルコラ博士がインタビュー

<記事原文 寺島先生推薦>

Possible Challenges in Coronavirus Vaccine Development: A Special Interview With Robert F. Kennedy Jr. By Dr. Joseph Mercola

この記事は


の文字起こしです。
英語原文はこちら
https://mercola.fileburst.com/PDF/ExpertInterviewTranscripts/Interview-RobertFKennedyJr-PossibleChallengesinCoronavirusVaccineDevelopment.pdf


2020年5月9日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年4月5日

メルコラ博士(以下DJM):視聴者のみなさま、ようこそ。私はメルコラ博士です。みなさまの健康管理のお手伝いが仕事です。今日はロバート・ケネディJrをお迎えして、現在のCOVID-19パンデミックに関連するほんとうに重要な出来事のいくつかについて彼と議論したいと思います。

ということで、ようこそボビー。今日はよく来てくれました。

ロバートF.ケネディ(以下RFK):お招きいただきありがとう、ジョー。

余談だけど、君の会社のリポソマル・ビタミンCは毎日飲んでいるよ。ありがとう。

DJM:それは痛み入ります。ほんとうに。まず、5月10日のワクチンについての見出しから始めたいのですが。ジュディ(・ミコヴィッツ)がインフルエンザワクチンとCOVID-19の関係について本を書いていますが、あなたはそのことと、それが現在進行中のパンデミックにどんな影響を与えているのかについてご意見はありますか?というのも、ワクチンは間違いなくあなたの興味を引く分野のひとつですから。

RFK:COVIDワクチンについて一言。今みんなワクチンを心待ちにしているよね。もしワクチンが用意され、その検査、つまり安全検査、それがちゃんと機能するかの検査が済んでいれば、僕は喜んでそのワクチンを打つ。でも問題なのは、製薬会社が現時点でそんな検査をやっていないことだね。

DJM:ああ。そのことにまつわる裏の話もしてくれませんか。…トランプが選挙に勝った時はみんな興奮しました。というのも、トランプが選挙中に言っていたことのひとつはあなたを「ワクチン諮問委員」にすることでしたから。そして(ビル・)ゲイツがトランプと連絡を取った、という話が世間に広まっていました。実際ゲイツは、あなたの諮問委員就任に反対するインタビューの中で、そのことにも触れていたと思います。

RFJ:ゲイツの言では、トランプにそんなことはやめるよう説得したとのことだ。でも、トランプはその時点では、たぶんたくさんの人の話に耳を傾けていたんだよね。そして恐らくその直後彼を動かすより大きな衝撃的なことがあったのだと思う。トランプ大統領(その時点では大統領候補)は選挙直後私に連絡をくれた。私は子ども達と一緒に西部へスキーに出かけていた。その連絡で彼は私に会いたいと言った。1月初旬(就任式前)に私は彼に会いに行った。そして彼は私にワクチン諮問委員長になるよう要請した。もちろん私は同意した。私は民主党員だし、(共和党の)大統領と一緒に仕事をするなんて、とみんなは怒っていた。でもそんなことは構わなかった。それで委員長就任に同意したというわけ。ところがその直後、トランプ大統領は、ファイザー社が「大統領就任委員会」宛に発行した100万ドルの小切手を受け取った。そしたらファイザー社のロビイストのアレックス・アザーをHHS(保健福祉省)長官に任命、ファイザー社内部の人間スコット・ゴットリープを一本釣りしてFDA(食品医薬品局)長官にした。こうした人事が進むとすぐにワクチン安全委員会は幕が引かれ、ワクチンに関する他の疑問の声も表に出なくなった。

DJM:分かりました。よくぞ言ってくれました。その辺がどうなっているのだろうと思っていたところなんです。

RFK:うん。それにはたぶんもっと突っ込んだ話があって・・・思うに、みんなトランプ大統領には「そんなことはしないほうがいい」と言っていた。ゲイツもその中のひとり。でも彼が実際に耳をかたむけたのは・・・私の考えだけど、ファイザー社から金を受け取り、その金を彼の身内グループに入金すると、それからはすべて暗礁に乗り上げることになった。

COVIDについて言えば、30年もの年月をかけ、人々はコロナウイルス・ワクチンを作り出そうと頑張ってきた。

DJM: それはごく普通の風邪と同じウイルスですね。そのワクチンも今のところ出来ていません。

RFK: その通り。ご存知のように、コロナウイルスは超強毒性で超致死性、超伝染性のものもあれば、風邪のように軽度のものもある。
 中国では風邪ワクチンを作ろうと努力を重ねてきた。2002年の初めに、SARSの流行が3回あった。1回目は、コウモリから人間に移った自然の伝染病。2回目、3回目は研究所で作られた有機体。
 この研究所ではその時SARSの実験をやっていた。ワクチンを作ろうとする時にすることは、(ウイルスの)進化を加速させることなんだね。

 進化を加速させる方法は、コウモリの肛門から有機物を取り出し、それを、恐らく、センザンコウの腎臓組織に置いて成長させる。そして、成長したウイルスをセンザンコウの腎臓組織から取り出し、野生猿の腎臓に移す。そして、それをマウスの脳に移植。
 新しい動物に移すたびに、あらゆる種類の突然変異が起きる。6年間の進化を2、3日に凝縮できる。その過程で、スーパーウイルスのような形態のウイルスを作り出すことができる。
 これは加速進化と呼ばれるもので、毒性の弱いウイルスが出来上がる。これを取り出せば、それがワクチンになる。毒性の弱い形態のウイルスを人に投与しても、それは実際に病原化することはない。抗体を作り出すから。これが理論として考えられていたこと。

 しかし、そのようなスーパーウイルスを作りたがるのには理由がある。1つは、アメリカのフォート・デトリックや中国の武漢研究所のような研究所は、ワクチン研究所であると同時に、軍事研究所でもある。だからこういった兵器化できるかもしれないウイルスをいじくり回し、目を付けておきたいと思っているわけ。
 しかし、それだけではない。ワクチンを作る人たちは、超強毒性のウイルスを作りたがる。それを、人間の免疫システムを持つように本質的に遺伝子操作されたマウスに投与。それからそのマウスの治療をする。
 アメリカでは2014年までこのような実験が行われていた。アンソニー・ファウチのプロジェクトだった。オバマ大統領は、2014年に3つの研究所で大量の(ウイルス)漏出問題が発生したため、実験の中止を命じた。アメリカにとっては大変な問題だった。

 だが、ファウチは命令通りに実験を中止することはなかった。中国の武漢研究所に移し、コロナウイルスが発生する直前まで実験を続けていた。実際、コロナウイルスの爆発的感染が起こったとき、君も知っているイアン・リプキンは、そこで実験をしていた。
 何が起こったのか、君に正確に話してみるよ。やっていることが疑問だらけなんだから。

 トランプ大統領が就任したとき、オバマはパンデミックの防衛やパンデミックの安全対策のための事務所をホワイトハウス内に設けた。この二つともファウチの、つまり武漢でのプロジェクトへの資金提供に関わりがあった。
 トランプ大統領はオバマの事務所への資金提供をすべて終わらせ、2019年9月30日には(武漢のプロジェクトへの)資金提供も終了した。それで(武漢の)科学者たちへの給料が最後になった。
 つまり、9月30日に武漢では大勢の科学者が解雇され、10月1日は、コロナウイルスが・・・。
 それからコ「ロナウイルス19」の最初の事例が出た。だっておかしいでしょう。何かあるみたい。ここは素通りしちゃいけないところだよ。そこの所をはっきりさせたいんだ。
 確認したわけじゃないけど、その研究室で職を失った人間たちがいた。彼らがウイルスを放出したとの憶測がある。だって、あっと言う間だよ、コロナウイルス・ワクチンの研究という特殊技能を持った人間たちがあっちこっちから引く手あまたになったのは。
 つまり、研究室で作っていた微生物を放出すれば、失業者から一夜にして高給取りとして雇われる可能性がでてくる。そんなことがあったかどうかはわからないが、(真相を)突き止める必要はある。

DJM:  確かにその可能性はありますね。で、より大きな計画があって、国民の間に恐怖を植え付けることはその一部かもしれないと多くの人が信じているとあなたは考えているのですか?経済崩壊[混信00:48:41]・・・は実は上位0.0001%に資産を移転する、この経済崩壊を理由に資産移転を実現させるために計画された、という話です。

RFK: そうだね。そして残りの私たちは、非常に権威的な体制の下で暮らしているわけ。いずれにしても、そんなことはわからないよ、ジョー。もちろんそれは推測だしね。
 大事なのは、もし私たちが真の民主主義国家に住んでいて、実際にそのような疑問を持ったり、推測が許される自由な報道機関があるのであれば、そのような疑問についての調査をしているはずだということだね。
 私たちには知る権利があるし、その答をみんな知ったほうがいい。残念ながら、今のジャーナリスト達はもはやジャーナリストとは言えず、製薬会社の代弁・・[混信 00:49:38]

DJM:  それとの関連ですが、反ワクチン運動への資金提供者だと昨年暮ワシントンポストが私を中傷したときに、私を擁護してくれたことへの感謝を述べていませんでした。昨年のクリスマス頃にとても素晴らしい反論を書いてくれました。それに対してここでありがとうと言わせていただきます。

RFK: ああ、どういたしまして。今となっては、そんなことを書いたことすら覚えていないけど、もちろん(今でも)そんな中傷を目にしたら、反論を書かないわけはないと思う。今は攻撃的な言辞が多すぎて、反論みたいなことばかりやっているね。ともあれ・・・ [混信00:50:12] 。

DJM:あなたが例に挙げたメディアの検閲や操作は、基本的に業界(多くの場合は製薬会社)の目論みが含まれています。

RFK:もちろん。君が大きな脅威になっているのは、君が製薬会社に与しないから・・・[聴取不能00:5028]。君は人々に真実、つまり、細菌理論には問題があるということ、感染症を含むあらゆる種類の病気に対して私たちが持っている膨大な事象は、本当に強い免疫システムになっている、という真実を語っている。そして、私たちの免疫システムは、意図的な進化の中で意図せず機能しているということも。つまり、たった一日で何十億、何兆もの感染性ウイルスを撃退するために機能しているということだよね。

DJM:そう、それがひとつの理由となって・・・[混信00:5059]

RFK:そんなことをしているから、連中は君を毛嫌いするわけだ。

DJM:そう。それが理由のひとつになって、グリホサートに関するあなたの素晴らしい仕事の全体とグリホサートを排除、あるいは削減することに手を貸してくれたことはとても役に立ちました。何せ、グリホサートが免疫系に悪影響を与えているのははっきりしていますから。でもどうしてあなたは・・・

RFK:ちょっとCOVIDの歴史について最後まで話させてくれない?

DJM:はい。

RFK:・・・ワクチン。 2002年には、COVIDウイルスであるSARSが自然発生した。そのあとすぐに、さらに2つの流行があったけど、これらは実験室で作られたもの。それには何の議論も起こらず、誰もがそれを認めている。中国人、アメリカ人、ヨーロッパ人が一緒になって、「コロナウイルスに対するワクチンを開発する必要がある」と言った。2012年頃、有望なワクチンが30種類ほどできた。その中から最高クラス4つのワクチンを選んで、ワクチンを作った。ワクチンを製造し、人間の肺感染症に最も近いとされるフェレットに投与した。その結果、フェレットは非常に優れた抗体反応を示した。これがFDAがワクチンを認可する際の基準となったのだ。君も知っていることだけど、ワクチンが実地に試験されることは絶対にない。5,000人にワクチンを(試験)投与することは絶対にない。5,000人にはプラセボ(偽薬)のワクチンを投与する。それから「はい、いいですよ。元の生活に戻ってください」と言う。そして、その人たちに何が起こるかを観察する。実地にワクチン試験投与することは絶対にない。

ワクチンが認可される方法は、FDAが人々にワクチンを提供するか、(製薬)業界が人々にワクチンを提供し、その後、血清反応を見る。血液中に標的ウイルスに対する抗体ができたかどうかを調べるわけ。フェレットには非常に強い抗体が出来た。この科学研究所は、「やった!」と思った。これらの4つのワクチン・・・私の考えではRAワクチンは3つ。タンパク質ワクチンは1つ。どれも魔法のように機能した。それから恐ろしいことが起こった。それらのフェレットは野生のウイルスに曝されて、みんな死んでしまった。全身に炎症が起きた。すべての臓器と肺が機能しなくなり、死んでしまったのだ。

1960年代に、コロナウイルスによく似た上気道炎であるRSVのワクチンを開発しようとしたときにも、同じようなことがあったことをその科学者たちは思い出した。その時は、動物実験をせずに、すぐに人体実験をした。すぐに人体実験を行ったのだ。35人ほどの子どもたちを対象にテストを行い、同じことが起こった。子どもたちは素晴らしい抗体、強固で持続性のある抗体を獲得した。完璧に見えたが、それから子供たちは野生のウイルスにさらされることになった。そしたら全員が病気になり、そのうち2人が死亡した。研究者たちはこのワクチンを諦めた。FDAやNIHは大恥をかくことになった、等々。

2012年の科学者たちはそれを思い出し、「同じことが起こった・・・」と言った。そこで彼らはよく調べてみると、コロナウイルスによって作られていた抗体・・・抗体には2種類ある。中和抗体、これは君が探しているやつ、病気と戦う抗体だ。もう一つは結合抗体。結合抗体は実際に体内で病気の通り道を作り、免疫強化や逆説的な免疫反応、逆説的な免疫強化と呼ばれるものを引き起こす。つまり、病気になるまでは良さそうに見えるが、それから病気は急変する。

2014年にデング熱ワクチンでも同じことが起こったが、これはトニー・ファウチのワクチンだった。実際、彼はその特許を所有している。DENVaxというワクチンがある。臨床試験では、逆説的な免疫反応の問題があることがわかっていた。しかし、そのワクチンを何故か数十万人のフィリピンの子供たちに投与した。そのフィリピンの子供たちは素晴らしい免疫反応を獲得した。そして、デング熱に感染すると、その症状は身の毛もよだつものだった。600人が死亡。今日、フィリピン政府は、フィリピン国内でこの決定に関わった多くの人間を刑事訴追している。

コロナウイルス・ワクチンの問題点は、危険性が極めて高いこと。だからこそ、私たち共通の敵であり、君や私を嫌う人たち、ピーター・ホーツ、ポール・オフィット、イアン・リプキンでさえ、「このワクチンには本当に、本当に気をつけなければならない」と言っている。コロナウイルス・ワクチンのもう一つの問題は、コロナウイルスは急速に、とても急速に変異すること。実際、中国で行われた最近の研究で、ある病院でコロナウイルスの菌株を調べたものがある。何百人もの患者の中から、35種類もの株が発見されたらしい。問題は、コロナウイルスの1つの株を患者に投与した場合、残りの株から患者を守ることができるのかということだ。あるいは、インフルエンザのように、ワクチンが狭い範囲の免疫反応で守ってくれるということもありうる。それは、ある株からは身を守ってくれるが、他の株からは守ってくれないということだ。実際には他の菌種からの被害をより酷くさせることもある。

最後に、WHOや英国医療サービスは、コロナウイルスに感染しても、将来に亘って身を守るための抗体を獲得できるという証拠はないと言っている。コロナウイルスに感染して治った人が、またコロナウイルスに感染するという再感染が多発していることをこの2つの機関は把握している。もしそれが本当なら、どんなワクチンでも効果があるとは思えない。なぜなら、当然のことながら、自然の感染症は常にワクチンよりも広い範囲の免疫反応を示すからだ。自然感染が抗体を作ることはない。そしてワクチンで抗体が作れる可能性は極めて低いだろう。

DJM:そう。ジュディはそれについていくつか信念を持っていて、彼女はCOVID-19がSARS-CoV-2によるものではなく、実際には潜在的なXMRV(Xenotropic murine leukemia virus-related virus異種指向性マウス白血病ウイルス関連ウイルス)を活性化させる役割を果たしていると考えています。つまりこのウイルスに特徴的なサイトカイン、サイトカインストームとして観察される痕跡を呈する傾向がある組み合わせとしてのレトロウイルス感染です。彼女はこのことを20年ほど前、あるいはもっと以前から記録しており、少なくとも彼女はそのことを主張しています。そこで、あなたも何か意見を持っているのかと思って・・・

RFK:それについてはわからない。私のレベルを超えている。ジュディは頭がある、ええと、こんな風に言ったらどうかな、彼女の頭のよさは私なんか太刀打ちできない。

DJM:うーん、科学に関してはそうかもね。でもあまり自分を卑下しないでください。あなただって、とても頭の切れる人なんですから。

RFK:彼女の人柄、勇気、そして他のすべてに対して私は尊敬するしかない。彼女の頭のよさは本物だし、私はそんな能力はありません。

 DJM:分かりました。

RFK:しかし、このことから君が前に話していたもう一つのことがテーマになってくる。つまり、2020年1月、つまり今年のペンタゴン(国防総省)の研究があるが、このペンタゴンの研究は実際には2年前に始まったもの。ペンタゴンは、軍事的な準備のために、感染症について多くの研究を行っている。数々の実験を熱心に行っていたが、その目的はインフルエンザワクチンを接種すればコロナウイルス感染予防に役立つのかを調べることだった。その調査結果に彼らは驚愕した。インフルエンザの予防接種を受けると、コロナウイルスに感染しやすくなることがわかったからだ。過去にインフルエンザの予防接種を受けたことがある人は、コロナウイルス感染のリスクが36%上昇した。しかも、その研究テーマはコロナウイルス19ではなく、コロナウイルスだった。これには注意する必要がある。

その研究だけではない。私のインスタグラムでも紹介したが、他にも「インフルエンザワクチンを接種すると、インフルエンザ以外の呼吸器系ウイルス感染症にかかる可能性が高くなる」という研究が少なくとも10件あった。そのリスクは、いくつかの研究では、約600%上昇、他の研究では、それ以下の200%、300%、400%となっている。しかし、私たちが見つけたこれらの研究のほぼすべてが、インフルエンザワクチンによってコロナウイルスに実際に感染しやすくなることを示しており、それにはいくつか理由があるかもしれない。インフルエンザワクチンの中にコロナウイルスが混入しているのではないかとの推測もある。

DJM:ジュディはXMRVが絶対ワクチンの中に入っていると思っています。

RFK:そう、それを言おうとしていた所なんだ。それはXMRVかもしれない。コロナウイルスかもしれない。

DJM:そう、あり得ますね。

RFK:インフルエンザワクチンを接種した際に、うっかりコロナウイルスを接種されてしまったため、逆説的な免疫反応が起きている。そこは、私たちにはわからない所だね。観察された効果についての記録はしっかり残っていますが。

DJM: そう、とても興味深い相関関係です。ちょっと残念ですが。ジュディは、イタリアでの流行がより深刻だったのは、インフルエンザワクチンをより毒性の強い株で培養していたことと関係があると考えています。XMRVの濃度や浸透性が高かったため、あのような事態になったのだと思います。それが彼女の主張です。

RFK:そう。別にきちんとした裏付けはないけど、私がこのところよく耳にする議論は、現在病気の症状を呈する人たちは、概してワクチンを受けていると思われる人たちがいびつに多いという事実だね。つまり、インフルエンザのワクチン接種率が高い高齢者が、死亡しているということ。それから、医療従事者・・・。北イタリアでは、ウイルスが発生する直前に、非常に強力なインフルエンザワクチンの大量接種が行われた。そして今、アメリカの子供たちにもそういった傾向が始まっている。残念ながら、わが国アメリカでは多くの子供たちへのインフルエンザワクチン接種が進行中だ。

きちんとした裏付けはない。その証拠は皆無だ。もちろんCDC(アメリカ疾病管理予防センター)はその気になれば、そんなことはいとも簡単にできるだろうし、そうすべきだ。君も私も知っていることだが、彼らはそんなことは絶対しない。理由はその気持ちがない[聴取不能01:02:55]・・・。

DJM:CDCは自前の基金を持っていて、素性を言えばワクチン企業です。

RFK:そう[混信:01:03:04]・・・。

CDC財団の役員には、サノフィ、メルク、グラクソ、ファイザーのワクチンメーカー大手4社が名を連ねている。

DJM: そうですね。あなたは最近RTに出演した際に、CDCの歴史やその関連組織、そしてその自己増殖的な実態を見事に暴露しましたね。彼らは、表向きはそう見えるかもしれませんが、公衆衛生の奉仕者ではありません。

さて、お時間をいただいたことに感謝いたします。今回あなたとこんな風に繋がりを得たことは貴重な機会でした。あなたの日頃のご活躍にも感謝いたします。

RFK:こちらこそお招きいただきありがとう。どうぞ君の立場でご活躍ください。君の仕事ぶりは素晴らしいと思います。ありがとう。

DJM:はい、ありがとうございます。では、また。

軍人の家族の半数以上はCOVIDワクチンをうちたがっていない。– 法的には雇用者はワクチンの臨床試験の強制接種をさせることはできない

<記事原文>Over Half of Military Families Do Not Want COVID Vaccines – Employers Cannot Legally Mandate Experimental Shots

ブライアン・シルハビー著

グローバル・リサーチ 2021年2月21日

<記事翻訳>寺島メソッド翻訳グループ 2021年3月15日

  

 サイトの「ワクチン・リアクション」の報告によれば、最近の調査結果では、米軍の軍人の家族の53%がCOVIDmRNAの試用ワクチンの接種を望んでいないことが分かった。

(以下はその記事からの引用)

 米軍の支援NPOであるブルー・スター・ファミリーが12月に行った調査の結果によると、米国軍人の家族の53%がCOVID-19試用ワクチンの接種を望んでいないことがわかった。この試用ワクチンは緊急使用許可(以降EUA)措置のもとで流通され、米国食品医薬品局(以降FDA)により許可されている。

 さらに、この調査によれば「ワクチン接種を望んでいない」と回答した軍人家族の53%のうちのほぼ4分の3の回答者は、ワクチン開発過程や開発に掛けた時間について不信感を抱いていることがわかった。

(引用終わり)

 「ワクチン・リアクション」によれば、海外駐留軍人についても、大多数の人々がCOVIDワクチン接種を拒んでいるようだ。

(再度記事からの引用)

 米国防総省によれば、海外駐留軍人や国内の特別警備業務に当たっている軍人たちは、COVID-19ワクチンを接種することを望んでいないとのことだ。

 32万人程度の軍人や文官達がすでにワクチンを接種しており、76万9千本という大量のワクチンが、国防総省(以降DoD)内に未使用のまま置かれているという。

 国防総省の公式発表によれば、COVID-19のワクチンが、FDAによりEUA(緊急使用許可)と分類されていて、まだ完全に承認されていないので、DoDは軍人にワクチン接種を強制できない、とのことだ。

 空軍のポール・フリードリッヒ准将によれば、米国の核兵器についての責任者たちでさえ、ワクチン接種を拒んでいるという。

(引用終わり)


 法的には雇用主は、被雇用者に試用段階の医療品を強制することはできない

 軍は軍人に対して、試用段階であり、FDAから承認を受けていない医薬品の注射を受けさせることは、法的に認められないことを把握しているが、米国の私企業の中には、そのような注射を被雇用者に受けさせようとしているところもある。

 先月、当サイトではウィスコンシン州の或る老人ホームで、mRNACOVID試用ワクチンの接種を拒んだ被雇用者を解雇しようとしている事案について報じた。その記事はこちら。 Wisconsin Nursing Home Believed to be First in U.S. to Fire Staff for Refusing Experimental COVID Injections

 Townhall.comというサイトが、その後日談を掲載している。それによると、その老人ホームは、強制接種させようとしたことに対して反発を受けており、現在1人の被雇用者が、弁護士を立てているところだそうだ。そしてその弁護士は、同老人ホームに停止通告書(訳注:知的財産権の侵害行為を行っている者に対して,侵害行為を直ちにやめ,そして永久に行わないことを求める書簡のこと)を送付したとのことだ。

(以下はTownhall.comの記事からの引用)

 「雇用者は、強制的にCOVID-19ワクチンを接種しないといけない。さもなくば被雇用者は解雇」というウイルソン州ロック郡所有の老人ホームの措置は、「不法なものであり、執行不能な契約だった」と、同老人ホームの雇用者のために提出されたこの停止通告書にはある。

「ワクチン接種命令により、貴施設はすべての被雇用者にCOVID-19ワクチンのひとつを強制的に接種させようとしています」。これは、ニューヨークに拠点を置くシリ・グリムスタッド法律事務所のエリザベス・ブレーム弁護士が、ジェーンズビル市の高度介護医療老人施設の従業員であるアンバー・デジーンズのために書いた停止通告書の内容だ。

「ウィスコンスン・スポットライト」が入手したその停止通告書は、2月16日に、ロック・ヘイブン・一時老人介護施設のサラ・ベラン所長とロック郡のジョシュ・スミス知事に送付されたものだ。その停止通告書が両者に伝えているのは、ワクチン強制接種措置は、法律上認められた注射をうけるかどうかの決定権を被雇用者から奪うことになる、という内容だった。

 「貴社は、被雇用者個人の医療措置に関する決定権を明確に無視している」とブレーム弁護士は記している。「この停止通告書をもって、私たちは貴社にCOVID-19ワクチンの強制接種要請を取り下げることを要求します。この要求にただちに従わない場合は、この法的な要求に応じなかったとして、貴社に対して法的措置をとります。適切な行動をお取りください」。

 この停止通告書は、雇用主が被雇用者にCOVID-19ワクチンを強制的に接種させることができない理由を提示している。

 12月にFDAは、2社(ファイザー社とモデルナ社)のワクチンの緊急使用を承認した。両社のワクチンは、COVID-19を95%防ぐ効果があると言われている。しかし、これらのワクチンは多くの点において試用段階であり、無許可のワクチンである。これらのワクチンはまだ完全にFDAに承認されたわけではないのだ。長期にわたる健康面への影響や、ワクチンの効果については、まだ分かっていないことが多い。というのも、このワクチンは、通常医薬品が承認されるまでにかかる期間と比べたら、電撃のような速さで開発されたものだったからだ。

 この停止通告書が指摘している通り、ワクチンの緊急使用を認めた同じ法律には、市民には「医薬品の投与を受容するか拒絶するかを決める権利がある」とある。

 その通知書によれば、法的な禁止措置は、FDAと アメリカ疾病予防管理センター(以降CDC)にも適応されるとのことだ。予防接種慣行に関する諮問委員会のマンディー・コーエン委員長は、こう公言している。緊急使用許可(EUA)段階においては、「ワクチンの強制接種は許されていない」と。

「両社のCOVID-19ワクチンの接種者と介護者に関する注意書き」の1頁にはこうある。「COVID-19ワクチンを接種するかどうかの決定権はあなたにあります」。そのことが通知書にも書かれていた. (情報源はこちら)

(引用終わり)

 
 CDCやFDAの提起により、連邦法や連邦の指針がこのような強制措置は違法であるというのであれば、なぜ雇用の条件としてこのような強制接種を課そうとする雇用主がいるのだろうか?

 これらの雇用主が依拠しているのは雇用機会均等委員会(以降EEOC)が出した見解である。この見解によれば、被雇用者がCOVID接種を拒否すれば、雇用主には、被雇用者を職場から追い出す権利があるとしている。以下はAs Townhall.com
の記事だ。


(記事からの引用)

「しかしEEOCの指針によれば、COVID-19の接種を拒んだ被雇用者は職場から追い出される可能性があるとなっている」。

「さらにEEOCの指針が強調しているのは、「差別禁止法」は雇用者がCDCなどの連邦や州や地方の医療行政機関から出された医療的な指示を守ることを禁じていないという点だ。これは、ナショナル・ロー・レビュー誌の報道による。

 例外はある。被雇用者は公民権や、その人がもつ障害や、宗教的理由の下では守られる。そして雇用主は、ワクチン強制接種を理由に被雇用者を解雇する場合は、最新の注意を払わなければならない。

 「雇用主が、被雇用者を、雇用機会均等委員会(EEOC)の見解に基づいて職場から追い出すことはできるが、雇用主は被雇用者をそのために解雇したり、被雇用者に害を与えるような行為は避けるべきだ。その前に、その被雇用者がリモートで働くことが可能か、国や、州や、地方の他の雇用関連法や規則によって権利が守られているかについて良く見極めるべきだ」とナショナル・ロー・レビュー誌の記事は助言している。

 ウィスコンスン州選出の国会議員はある法案を提出している。その法案は今問題になっている、ロック・ヘイブン老人ホームのようなワクチンの強制接種措置を禁じる法案だ。

(引用終わり)

 
 メリル・ナス医学博士という人物がいる。彼女は、湾岸戦争時に軍内部で起こった大規模な障害を全国規模であきらかにしている活動で、指導的役割を果たしている。その障害というのは、湾岸戦争当時、FDAが承認していない炭疽病ワクチンを強制接種したために起こったものだ。ナス博士は、このワクチン強制接種問題を今週末、彼女のブログで取り上げている。

(ここからブログからの引用)

 現在米国で使用されているCovidの2社のワクチンは、試用段階であり、承認されていない製品です。そんなものを強制接種させることはできません。

 「ニュルンベルク綱領 」やその後制定された法律により、市民には実験参加者になるかどうかの決定権が保障されています。試用により、今までの考え方を変えるような可能性があるかもしれませんが、試用段階にある製品は、あくまで試用段階の製品にすぎません。

 これらのワクチンは、FDAにより承認されたものではありません。だからこそ、これらのワクチンはまだ試用段階にすぎないのです。従ってこれらのワクチンの接種を強制することはできません。

 これらのワクチンは非常事態下での限られたデータに基づいて「許可」されたものです。ジョンソン&ジョンソン社のワクチンも、今週、同じような許可(認可ではない)を受けることになるでしょう。

 ジョンソン&ジョンソン社のワクチンも許可されれば、試用製品となるでしょう。これらのワクチンは、FDAから緊急使用許可(EUAs)措置を受け、3社のワクチンの臨床実験がそれぞれ進行することになります。

 まだ連邦政府や州が、学童や医療従事者などに強制的にこれらのワクチンを打たせるという事態には至っていません。その理由は、政府が、強制接種を課したり、すべての市民を実験台にすることが法的に認められていないことを認識しているからです。もしそんなことをして、裁判に訴えられたとしたら、ほぼ確実に敗訴するでしょう。

 しかし、連邦政府がやったことは卑怯なやりかたでした。私企業の影に隠れていたのです。政府の雇用機会均等委員会(以降EEOC)がこんな声明を出していました。それは、実質的には私企業によるCOVIDワクチンの強制設置を誘発する内容でした。EEOCは、私企業がそのような強制を課すことは問題ないという声明だったのです。

 私や他の多くの人々が考えているのは、雇用主による強制は、もし訴訟になれば不法だという判決が出るだろうということです。TVプロデューサーのデル・ビグトリーや彼が主催する団体ICAN(インフォームド・コンセント・アクション・ネットワーク)は、そのようなワクチンの強制措置事例と闘う被雇用者たちを支援しています。

 私は、軍が許可したEUA段階の炭疽病ワクチンは、強制接種できるのかについての訴訟を起こしていました。そのような訴訟は私が起こした以外にはありませんでした。2005年にワシントンDCの第1地方連邦裁判所で、エメット・G・サリヴァン裁判官による判決が出されました(被告はラムズベルト元国防長官)。彼の判決は、「連邦法のもとではEUA段階のワクチンは強制できない」というものでした。

 軍はCOVIDワクチンに対してとても敏感になっているということを聞いています。ワクチン接種を選んだ兵士達は、インフォームド・コンセントに署名しているそうです。そして、多くの兵士達がワクチン接種を拒絶しているそうです。

 市民たちは、これらのワクチンについて、知られていることや未知のことについての情報を完全に与えられているのでしょうか?その上で同意書に署名をしているのでしょうか? (情報源はここ)

 (引用終わり)


 この試用接種が始まってから数週間ずっと、当サイト「ヘルス・インパクト・ニュース」が伝えてきた通り、何千もの人々がワクチン接種のために障害を受けたり、亡くなったりしていることが報じられている。

 接種の結果、深刻な障害を負って生きていかなければならなくなった人たちも、これらの障害に対応する支援を見つけられていないのだ。それでもファイザー社やモデルナ社を訴えることはできない。というのも、EUAは両社からその責任を免除しているからだ。さらに医師たちはまったくCOVIDmRNAワクチンによって引き起こされた障害の治療をする準備はできていない(そしておそらく、多く医師はそれを望んでいない)。被害者は、自力で、そして自費で、解決したり、支援を求めたりするしかない。


埋め込み「ワクチンパッケージ」ID――ドイツ議会がGAVIのデジタル「アジェンダID2020」を承認


ピーター・ケーニッヒ

グローバルリサーチ、2021年02月03日
<記事原文 寺島先生推薦>

Implanted “Vaccine Package” ID: Germany’s Parliament Has Ratified GAVI’s Digital “Agenda ID2020”

 <記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年2月24日

 驚愕のニュースだ。ドイツでは、議会(連邦議会「ブンデスターグ」)が2021年1月29日にアジェンダID2020の実施を批准した。

 これは、すべての国民の全般的な電子データを集中的に収集し、すべての政府機関、警察、そしておそらく民間企業がアクセスできるようにするものである。

 これは、銀行口座から、買い物習慣、健康記録(もちろんワクチン接種の記録も入っている)、政治的な傾向、そしておそらく、好きな異性のタイプといったプライベートな領域へ立ち入ることまで、ある個人についてわかるすべての情報を網羅している。

 アジェンダID2020は、ビル・ゲイツが「ワクチン接種パッケージ」の一部として設計したものだ。これを支援しているのは、ロックフェラー財団、アクセンチュア、WEF(世界経済フォーラム)、そしてGAVI(世界ワクチン予防接種同盟、現在は単にワクチンアライアンスと呼ばれている)である。このGAVIもゲイツが2001年につくったものであり、本部はスイスのジュネーブにある。

アクセンチュア:アイルランドのダブリンに登記上の本拠を置く総合コンサルティング会社。フォーチュン・グローバル500に選ばれ、世界120以上の国の企業を顧客として持つ多国籍企業。デジタル、クラウドおよびセキュリティ領域におけるサービス企業。


 GAVIはWHO(世界保健機関)の隣に位置している。GAVIは官民パートナーシップと呼ばれている。

 官民パートナーシップの官の部分は、WHOと多くの発展途上国である。

 民間パートナーはもちろん、ジョンソン&ジョンソン、グラクソ・スミスクライン、メルク&カンパニー、ビル&メリンダ・ゲイツ財団などの製薬会社である。

 ドイツ政府の外郭団体であるコロナ委員会は、何百人もの医師、ウイルス学者、免疫学者、大学教授、そして委員会の共同創設者であるライナー・フュルミッヒ博士を含む弁護士で構成されているが、このコロナ委員会は現在のコロナワクチン(ファイザー社、モデルナ社)が、電磁放射線すなわち5Gとそれに続く6Gにアクセス可能なナノ粒子を含む可能性があるという特別な懸念をもっている。

 これはまさにアジェンダID2020の設計で予見されていたことであり、それにはビル・ゲイツとGAVIが主要な役割を担っている。また、そのばあい、ワクチンにID2020が埋め込まれ、人体は電磁波(EM)を搭載したコンピュータ、ロボット、またはアルゴリズムによる遠隔アクセスが可能になるかもしれない。

(参照:ドイツ語の論文「Wirkungsweise und Gefahren in Deutschland mittels mit der Nanopartikeln umhüllter mRNA-Impfstoffe - Corona Ausschuss Germany 37th Conference」ナノ粒子でコーティングされたmRNAワクチンを用いたドイツにおける作用モードとリスク――コロナ委員会ドイツ第37回会議、2021年1月31日)。

 アジェンダID2020の採択にはドイツ連邦理事会の承認が必要だが、連邦理事会が否決する可能性は低い。

スイスにおけるアジェンダ2020

 同様に、スイスでは、「アジェンダID2020」(全電子化ID。これはすべてのものを国民一人一人に紐付けすることになるもの)が2021年3月7日に国民投票にかけられることになっている。

 それだけではない。スイス政府は、アジェンダID2020の管理を民間企業に委託したいと考えている。信じられないことだ!!! 銀行や保険会社があなたのデータを売買すると想像してみてほしい!!!! - あなたの個人情報がどうなるか想像してみてほしい。想像もできないことだ。

 長い目で見ると、ビル・ゲイツが予見していたように、電子IDという身分証明書(すなわち電磁場EMF)が、ワクチンと一緒に、あなたの体内に移植されることになるだろう。多分、それはコロナワクチン接種で既に起きているのかもしれないし、改めてナノチップを注射する形で起きるのかもしれない。

 初期のワクチン接種実験は、昨年半ごろ、バングラデシュの僻村の学校の複数クラスでおこなわれた。

 スイス人のように無頓着を決めこんでいると、政府提案は3月7日に受理される可能性は非常に高い。では、どうするのか。

 これは、ヨーロッパ全体、世界全体で、アジェンダID2020を採用することの始まりなのだろうか。

 それとも、他のEU諸国は、すでに静かに、密かに、問答無用で、アジェンダID2020を憲法に挿入することを想定しているのだろうか。

アジェンダID2020の詳細については、以下を参照。

The Coronavirus COVID-19 Pandemic: The Real Danger is “Agenda ID2020”By Peter Koenig, April 26, 2020

コロナウイルスCOVID-19のパンデミック。真の危険は "アジェンダID2020" ピーター・
著、2020年4月26日

 
 ビル・ゲイツが言っているように地球上のすべての市民、約70億人以上が、IDチップ化される(IDチップを埋め込まれる)と、少数の世界主義者エリートの支配が、絶対権力に近いものになる。

 電磁界と5G / 6Gの電磁波で、あなたの体内データの入力とアクセスを可能にすることによって、各個人のコントロールはほとんど完全なものになる。「ほとんど」という言い方をしたのは、エリートたちは、あなたの脳波を計画的に支配しようと考えているからだ。

 これは、ニューロ・リンク(https://neuralink.com/)と呼ばれるブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI、脳コンピュータ連結)を介して起こることになっている。イーロン・マスクが開発したものだ。ビデオを参照)

 ブレイン・コンピュータ・インターフェース(BCI)は、人間の脳と連動する電子波を出す。その時までには、人間の脳は電磁場(EMF)に変換されている。脳がそのデジタルコマンドを受信することにより、私たちの行動が変えられたり、場合によっては殺されたり(お気の毒に)できるようにされているのだ。これはグローバル・カバル(世界主義者の陰謀団)にとってはこの上なく都合のいいことかも知れない。

 こんなことを起こさせないようにしようではないか。

東京オリンピック廃止を求める声が高まっているが、日本でCovid-19の集団免疫ができるのは10月になりそうだ


<記事原文 寺島先生推薦>Japan not expected to reach herd immunity against Covid-19 until OCTOBER, as calls grow for Tokyo Olympics to be scapped


RT ワールド・ニュース

2021年1月25日12:55
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年2月11日



 英国の調査会社によると、日本ではコロナウイルスの集団免疫に到達する可能性は低い。それは、オリンピックが開催される数か月後となる。そして、ワクチン接種は2月まで開始されない予定である。

 英国調査会社エアフィニティの創設者であるラスムス・ベック・ハンセン氏が、1月25日月曜日にロイター通信に対し語ったところによると、日本のワクチン大量接種計画では、10月まで集団免疫(人口の約75%)に到達しそうにない。

 「日本はワクチン争奪ゲームでかなり遅れているようだ…日本は多くの(ワクチン)輸入を米国に依存している。そして現時点では、たとえばファイザー製ワクチンを大量に手に入れる可能性は低いと思われる」とベック・ハンセン氏は付け加えた。

 「単純にファイザーが合意したすべての国に十分なワクチンがないだけだ」と彼は述べた。

 
 「アメリカは安心して彼らの目標を達成するためには、あと1億以上のファイザー製ワクチンを必要とする。そして、それら1億回分のワクチンの多くは、日本の割り当て分から来るだろう。」

 その予報官は、現在7月に始まる予定の東京オリンピックの運命に、更なる疑問を投げかけている。

 日本はファイザー、モデルナ、アストラゼネカから3億1400万回分のワクチンを購入する契約を結んでいるが、ワクチン接種は2月にならないと始まらない。

ALSO ON RT.COM

Over 70 percent of Japanese people want Tokyo Olympics to be postponed or CANCELLED – survey


 新聞通信調査会(公益財団法人)が、1月24日日曜日に発表した調査によると、国民は日本のオリンピック開催に懸念を抱いている。そして、回答者の70%以上が、オリンピックの延期、またはキャンセルを望んでいた。

 今年の夏に大会を開催することに反対した人の83%以上が、世界中から人々がやって来ると、そのスポーツ・イベントがウイルスの蔓延を急増させる可能性があると考えている。

  オリンピックをキャンセルすることは、日本政府にとって莫大な金額のお金が無駄になる可能性がある。日本は、スポーツ会場、インフラストラクチャー、その他のイベントの準備にすでに約250億ドルを費やしている。

 

 

 

 

 

 

CDCによれば、mRNAワクチンをうった後の米国の死者数は現時点で329名。

<記事原文 寺島先生推薦>CDC: 329 Recorded Deaths So Far Following Experimental COVID mRNA Injections in the U.S.
 

ブライアン・シルハビー著
ヘルス・インパクト・ニュース

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年2月10日


 CDC(米国疾病対策予防センター)はワクチン有害事象報告制度(以降VAERS)に新たなデータを報告した。VAERSとは、米国政府が資金提供しているデータベースであり、ワクチン接種によって生じた障害や死亡についての記録を追跡する組織である。

 そのデータは2021年1月22日までのものであり、ファイザー社とモデルナ社のCOVIDのmRNA試用ワクチンをうった人の中で、9845件の障害、うち329件の死亡事例があったことが分かった



 死者の半数以上は75歳以上の方々だった。

 2021年1月15日のデータでは、この日までにCOVIDのRNAワクチンをうった後に亡くなったのは181名だった。:

関連記事181 Dead in the U.S. During 2 Week Period From Experimental COVID Injections – How Long Will We Continue to Allow Mass Murder by Lethal Injection?

 2021年1月22日までのデータによれば、1月15日から22日までの間は、2件のみの死亡事例があったようだ。ひとつは1月18日のVAERSの ID 952914の事例で、もう1件は1月20日のVAERSの ID 958809 の事例だ。

 つまりこれまでの死者数148件のうち、146件が12月の終わりから1月15日までに起こったということだ。それはおよそ2週間になる。

 これは今のところ一週間平均で160人以上が亡くなっていることになる。いったいこの試用期間中にどれだけの人々が亡くなってしまうのだろう?

 以前報じたように、過去の研究結果から分かることは、VAERSの報告体制では、ワクチン接種によって起こった障害は実際の1パーセント以下しか報告されていない。

 私たちはこの統計の供給元としてCDCも利用している。

 今週初め、VAERSのシステムが「一時的にダウンしている」ということが、@AlexBerensonのツイッターアカウントから報告された。

 そして、CDCのアカウント@CDCgovによれば、VAERSがダウンしたのは、結果を見ようとするアクセス数が多すぎて対応できなかったため、とのことだ。(このツイートは質問を送信したある研究者への回答として行われたものだ)。

 「月曜日の午前7時半から、VAERSのサーバーがサイトを見ようとするアクセスが多すぎてダウンしています。今この状況を打破するために取り組んでいるところです」

 ということで、現時点で最新データである死者数329人からどれたけ増えていて、接種者のうちどのくらいの割合になるかは不明だ。しかし明らかに死者数は、329人よりもかなり増えているだろう。

 9845件のCOVIDのmRNAワクチン接種のうち、329名の死者が出ただけではなく、722明確入院し、2000人以上が緊急病室に来室し、104人が治らない障害を抱えることになった。なお、先天性の欠損を持っていた人は11人いた。



 これが国家の医療危機でなくて、何なんだろう?このワクチン注射はFDAの認可を受けておらず、まだ試用の段階だ。それなのになぜこのワクチンを人々にうち続けているのだろう?

CDCによれば、これらの死の中でワクチンが原因となったものはない、とのことだ。

 いまやよく知られている事実だが、2020年は、国からコロナ関連の補助金がおりるので、ほとんど全ての死は「コロナ」が原因であるとされた。たとえ交通事故による死や、射殺や、心臓麻痺による死であっても、だ。

 であるので、2020年はコロナが原因とされた死は増えたが、ガンや心臓麻痺など従来の死因で多かったものによる死は減っていて、2020年の総死者数は昨年と同じくらいに収まりそうだ。

 いま、我々がコロナワクチンの試用注射で目にしているのは全く逆の光景だ。死者の誰一人もワクチンのせいで亡くなったことにはなっていない。なぜだろう?

 その理由は、CDCは死亡証明書の記載欄に「ワクチンによる死」という項目を用意していないからだ。このことに関する詳細は、2018年のこの記事を参照してほしい。この記事は死亡証明書の担当者からの内部告発だ。彼女は死亡証明書の「死因」欄の裏に潜む政策を明らかにしている。

その記事はこちら
Death Certificate Clerk Reveals How Cause of Death Reporting is Subjective and CDC Statistics are Not Reliable When Making Public Health Decisions

 以下の記載は、彼女によるものだ。

 今私たちが致死率を出すために使っているシステムは、本当の死因を調査しないように、また不正確な結果を出すことができるものであり、実際もそうなっています。真の死因を操作したり登録したりした上で結果を公表するという手法は、複雑で、手が込んでいて、政治的なものです。そして、個人や、企業や、政府の利害に基づいて、重要な情報を無視したり、操作したりすることがたやすくできる体制ができています。

 このような統計をでっち上げる一員だった私が、みなさんに伝えたいことは以下のことです。「この不正から明らかになることは、情報に対して懐疑的になる方が健全であるということです。その情報がたとえもっとも信頼の厚い主流メディアからのものであっても、国からの発表であっても、CDCなどの「科学的」統計であっても、です」


  ほとんどの人が知らない事実は、医師たちが「普通に考えれば、これが死因となるとはいえない」といった証言を何一つ行うことが許されていないという事実だ。 (記事全文はこちら)

 データに手を加えられるのであれば、あるデータを自分が言いたい結果に書き換えることなどたやすいことだ。そして、CDCはこの手口に熟練している。

  であるので、COVIDのmRNA試用接種が2021年の年始から開始される中、この注射のせいで引き起こされた死亡案件の死因のほとんどが、「COVID感染のため」とされているのも腑に落ちるのだ。そして、その診断にはインチキ検査が使われ(ちなみに、これらの検査もすべてFDAにより拙速に認可され市場にでまわったものだ)、数値が正当化されている。

CDCやFDAは我々に正確な情報を提示してくれるのだろうか?
 ここ数週間で、私はこの情報に関するいくつかの記事を発表してきた。しかしそれでも、CDCは嘘の情報をまき散らしているままだ。そして、「注射後に起こったこれらの死や障害の原因は、すべて“普通の出来事”であり、“想定内のものだ”」ということを市民に納得させようとしている。

 CDCは世界最大のワクチン購買者である。例年、予算(そのお金は米国民の税金でまかなわれている)のうちの50億ドル以上が巨大製薬業者からのワクチン購入やワクチン分配に使われている。こちらの記事を参照:

Should the CDC Oversee Vaccine Safety When They Purchase Over $5 Billion of Vaccines from Big Pharma?

 これは利益相反行為になる可能性があると思いませんか?

 二つ目として、CDCは、56件以上のワクチンの特許を所有している。そして、CDCに所属する科学者たちは、ワクチンの売り上げから特許使用量を得ている。 (情報源はこちら)

 これは利益相反行為になる可能性があると思いませんか?

 CDCには長い腐敗の歴史がある。そしてもう何年もCDCに所属する科学者たちがその腐敗について内部告発をしようとしてきた。しかし、最終的には黙らされている。CDCの腐敗については、以下の過去記事を読んでほしい。

CDC Scientist Whisteblowers Confirm Corruption Within the CDC

CDC Whistleblower: CDC Covered Up MMR Vaccine Link to Autism in African American Boys

The CDC’s History of Research Fraud Regarding Vaccines and Autism

Can We Trust the CDC? British Medical Journal Reveals CDC Lies About Ties to Big Pharma

 さらに、CDCを運営している多くの役員は、CDCでの役職を辞したのち、巨大製薬業者で職を得ている。こちらの記事を参照:

Former CDC Director that Approved Gardasil Vaccine and Became Head of Merck’s Vaccine Division Named “Woman of the Year”787

 スコット・ゴットリーブ医師はもと米食料医薬品局(FDA)の総監を務めていた。その職を辞した直後の2019年、同医師は、ファイザー社の取締役員会に入った。ファイザー社は、世界最大の製薬会社であり、世界第2位のワクチン製造業者だ。2018年の年間売り上げが53億7千ドルだったファイザー社が、ゴットリーブ医師の取締役員会加入を発表したのは、2019年6月27日のことだった。

 2020年7月22日、トランプ大統領の「ワープ・スピード作戦」計画により、19億5千ドルがファイザー社とビオンテック社に給付され、m-RNAのCOVID19ワクチンが1億本用意されることになった。

 さて、みなさんどう思われるだろうか?CDCやFDAという組織を信頼できるだろうか?これらの組織は、本当に公共医療について心配してくれているのだろうか?それともこれらの組織は、自社の製品を守ろうという巨大製薬業者の下請けにすぎないのだろうか?

 ぜひ、この情報を広めてほしい。この情報は巨大製薬業者の手の中にあるメディアによって検閲されている。だからこそこの記事を広めていただきたい。

Why Would Anyone Choose to Receive an Experimental COVID mRNA Injection?93 

「COVIDワクチンを打ったお年寄りたちがハエのようにバタバタ亡くなっている。このことを伝えなければ」。有資格看護助手からの内部告発

<記事原文 寺島先生推薦>CNA Nursing Home Whistleblower: Seniors Are DYING LIKE FLIES After COVID Injections! SPEAK OUT!

ブライアン・シルハビー著
ヘルス・インパクト・ニュース

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年2月10日



 ジェームスさん(苗字は動画で名乗っておられる)は、有資格の看護助手だ。ジェームスさんは、この動画により内部告発している。それはジェームスさんがもはやこれ以上黙っていられなくなったからだ。

 ジェームスさんによれば、2020年は勤務先の老人ホームでCOVIDに感染した人はほとんどおらず、2020年まる1年で、亡くなった人もいなかったそうだ。

 しかし、ファイザー社の試用mRNAワクチンをうった直後2週間以内に14名が亡くなり、他の多くの方も深刻な瀕死状態におちいったとのことだ。

 この動画は長く(47分)、ジェームスさんの感情が高まっていることがはっきり伝わる。ジェームスさんが認めているのは、この動画を公表してもなんの得にもならず、逆におそらく自分の仕事をなくしてしまうことになるということだ。

 それでもジェームスさんは、亡くなったお年寄りたちが、自分の知っている人々であり、自分が治療にあたっていた人々のことであると明言している。(ジェームスさんは信徒伝道者でもある)。ジェームスさんがさらに話しているのは、mRNAの注射をうったあと、それまで自力で歩けていた人が歩けなくなったことや、今までジェームスさんと知的な会話を楽しんでいた人々が、会話できなくなってしまったということだ。

 そして、お年寄りたちがどんどん亡くなっている。「まるでハエのように倒れていくんです」。

 ジェームスさんの上司の説明では、お年寄りたちが亡くなったのは、COVID19が「スーパー・スプレッドした(急速に広まった)」からだ、とのことだ。

 しかしジェームスさんによれば、注射を断ったお年寄りたちは、病気にかかっていない、とのことだ。

 ジェームスさんが明言したのは、キリスト教徒としてこれ以上自分の良心の咎めに耐えられないということであり、黙ってはおられないということだ。

 ジェームスさんは、反ワクチン派ではないが、自分が知っていることを皆に伝えたいという気持ちは、心からのものだし、自分が職業として10年間携わってきた人々のことを思ってのことだ。

 この手口が今頻繁に見られている。そう、年寄りたちにmRNAのワクチンをうち、その人たちに障害や死が起こってしまった場合、その原因をCOVIDウイルスのせいにする、という手口だ。

 巨大製薬産業やそこから資金を得ている企業メディアがその罪から逃げきれている理由はひとつだ。それは、誰にも助けられないお年寄り達のためにこの事実を告発しようという、ジェームスさんのような医療従事者の数が増えていないからだ。

 独立系メディアにも責任はある。このお年寄りたちに対する虐殺事象をなぜ報じないのか。ジェームスさんが訴えているように、ドナルド・トランプとジョー・バイデンの政争のニュースの方が大衆受けするから、とでもいうのか。自分たちのおじいちゃん、おばあちゃんや、お年寄りたちが、このワクチンのせいで亡くなっているというのに。

 ジェームスさんは、他の有資格看護助手や看護師、その家族たちにこう呼びかけている。「世間の前に出て、世界中の人々にこのmRNAワクチン注射の試用で何が起こっているかを伝えてほしい」と。

 「私たちが声をあげなければ、いったいどれだけの命が奪われてしまうことになるだろうか」

 何が起こっているのかを知っているのに、そのことについて何も発言しないのは、その問題に加担していることと同じだ。

 そして恥を知って欲しいのは、独立系メディアにいるあなたがただ。どちらの悪者が大統領になるべきかなんてことよりも、もっと報ずべきことがあるだろう。この国で未だかつてない大虐殺が行われているというのに。

  「死に捕えられた人を救い出さず。殺されそうになっている人を助けず」

 「それであなたが、『私たちはそのことを知らなかった』と言っても、人の心を評価する方は、それを見抜いておられないだろうか。あなたのたましいを見守る方は、それを知らないだろうか。この方はおのおの、人の行いに応じて報いないだろうか」(聖書・箴言の24章、11~12)


 ジェームスさんの動画は、こちらこちらこちらで視聴できます


ロバート・F・ケネディ・ジュニア「ワクチンによる死は偶然の出来事ということにしてしまおう 」


<記事原文 寺島先生推薦>

17 January 2021

Vaccines: “Death by Coincidence”. Robert F. Kennedy Jr.

グローバル・リサーチ

ロバート・F・ケネディ・ジュニア著

2021年1月17日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年2月10日

公的医療機関やワクチン製造企業が、COVIDワクチン接種後の死や障害はワクチンとは無関係と決めつけることが、お決まりの常套句になっている。

 さらにこれらの医療行政機関やワクチン製造業者が人々から奪っているのは、情報に基づいた決断をする際に必要となる情報だ。

 先週、デーン州の2名の医師マイアミ州の1名の医師COVIDワクチン接種後亡くなった。この事件に対する公式対応を見れば、政府が行うワクチン製造販売後の調査に関する監視の目は節穴にすぎないことがよく分かる。

 このような事件が示唆しているのは、医療行政機関は、緊急事態として急いで開発されているCOVIDワクチンの危険性が本当はどれくらいあるのかを市民に伝えるつもりなどない、ということだ。

 どれくらい危険なのかの正確なデータがあって初めて、政府の規制当局が、ある医療行為が良好な結果を与えるのではなく害になるかについての決定を行うことができる。さらに消費者も、その製品を使用するかどうかを合理的に判断することができる。

 政府の規制当局は、臨床前の試用検査期間中にどのくらいリスクがあるかを調べるため、その試用を行った被験者の健康状態の変化を比べるのに、通常はプラセボグループと呼ばれる偽薬を使ったグループを用意した対照実験を行う。ほとんど起こることのないような障害を検出するために、このような研究は多くの被験者に協力してもらい実施される必要がある。さらには、調査期間も十分にとらなければならない。時間がかなり経った後で病気が出る場合もあるからだ。

 プラセボグループが存在することで、障害を隠したり、別の要因に書き換えたりすることは難しくなる。逆に言えば、ワクチン接種後のプラセボグループがない試用であれば、私的な利益を追求しようとする製薬会社や規制当局が、障害を小さいものであると偽ったり、偶然の出来事であるとごまかしたりすることは容易になる。


 「これは偶然の出来事でした」と結論づけることが、COVIDワクチン接種者に対する「最終通告」になっている。

偶然の出来事によって引き起こされた死
 デンマーク人の死が報告されたのちすぐ、まだ検死結果も出ていなかった時点で、医薬品安全対策局タニヤ・エリクセン局長は、デンマークの新聞社であるエクストラ・ブラゼット紙にこう語った。「デンマーク医薬品庁は、ワクチン接種後になくなった2名のデンマーク人の死因は、偶然の結果起こったものであると判断した」と。

 死者のうちの一名は「肺に深刻な病気を持っていた」とのことだ。併存疾患があったことで、その方の死因は偶然おこったものであるとされたのだ。もう一名ワクチンをうけた人は「非常に高齢者」であったため、その死因も偶然起こったことにされた。

 「体が弱い人々にワクチンを打てば、死ぬこともあります」とはエリクセンの説明だ。こんな説明は、COVID-19ウイルスで亡くなったとされる人々の死因に関しては決して使われない論法だ。「ワクチンを打とうが打たまいが、体が弱い人がなくなることはあることなのです。」

 「ワクチン接種後の死や傷害はワクチンとは無関係の偶然の出来事である」という、このようなありきたりの説明が、常套句になりつつある。

 2020年12月20日、ワールド・トゥディ・ニュースは、スウェーデンのカルマル市で85歳の男性が亡くなったニュースを報じた。この男性は、1日前にワクチンを打っていた。カルマル病院の マティアス・ アルブンガー医師は、その死にワクチンが関係しているという懸念を否定し、この事実をスウェーデン医薬品局に「特に変わったことはなし」と報告した、と伝えた。

 1月1日、ソニア・アセヴェドさんが亡くなった。彼女は41歳のポルトガル人で、看護師でもあり、2人の子どもの母でもあった。彼女は、ファイザー・バイオテック社のワクチンを二日前に打っていた。ソニアさんの父がデイリー・メール紙に語ったところによると、ソニアさんはアルコールも決して飲まず、体調は万全だったとのことだ。それなのに、ポルトガルの医療行政当局は、ソニアさんの死をたんなる悲しい偶然だと片付けてしまった。

 イスラエルでも、この「偶然の嵐」によって二人の方が亡くなったと報じられた。うち一名はベト・シャアン在住の75歳のお年寄りの男性で、もう一名は88歳のお年寄りの男性だった。両名とも亡くなる2時間前にワクチンを打っていた。イスラエルの医療行政当局は、この死因をワクチンのせいであると公表しないよう警告していた。

  スイスのルツェルンでは、91歳のお年寄りの男性が、ファイザー・バイオテック社のワクチンをうった5日後に亡くなった。スイス当局は死因がワクチンのせいと考えるのは、「ほとんどありえないことだ」としていた。

 1月3日に、マイアミの産婦人科医であり、COVID-19ワクチンを強く推していたグレゴリー・マイケル医師が、ファイザー・バイオテック社のワクチンを打ったあと、脳卒中で亡くなった。マイケル医師は急性の特発性血小板減少紫斑病(以降ITP)を発症した(この病気はワクチンの副作用として知られている)。注射を打った直後のことだった。マイケル医師の血小板の値は15万からゼロまで降下し、元に戻ることはなかった。

 ワクチン開発に関わっている世界中の多数の専門家たちが、マイケル医師の血小板の値を数え直そうという無駄な努力を行った。その二週間後、避けられない脳出血のせいで、マイケル医師は亡くなってしまった。 マイケル医師の妻によれば、マイケル医師の死は「100%ワクチンと関連がある」とのことだ。さらに、マイケル医師が肉体的に健康であり、運動もよくしていたし、酒はほとんど飲まず、喫煙することもまったくなく、併存疾患も全く見受けられなかったとのことだ。

 しかし、ファイザー社はマイケル医師に起きた障害をまた別の悲しい偶然だと片付けてしまった。「現時点では、ワクチンが直接死に関係したとは考えていません」。ファイザー社が指摘したのは、ITPは 飲み過ぎによっても起こる病気であり、「今までのところワクチン臨床実験においてこのような症状が出たことはありません」と、自社を正当化する発言を行っている。

 1月12日、ニューヨーク・タイムズ紙は、ジョンズ・ホプキンズ大学の血液異常の専門家ジェリー・スピバーク医学博士のコメントを掲載した。同博士によれば、「この死にワクチンが関係していたと考えるのは、医学上当然のことだと思います」とのことだ。

 しかし、ファイザー・バイオテック社は、すでに認可を受けたワクチン接種において、血小板減少症がどのくらいの頻度で副作用として出るかを見ようとしていないようだ。たとえば、新三種混合ワクチンにおいては、約2万5千~四千人に一人だ。同様に、きわめてまれではあるが、以下の病気のワクチンの副作用としても報告されている。A型肝炎、BCG、ヒト・パピローマウイルス感染症、水痘、三種混合、ポリオ、インフルエンザ菌B型だ。

参考記事
Leading COVID Vaccine Candidates Plagued by Safety Concerns



 障害がこんな頻度で起こることが、ファイザー・バイオテック社のワクチン第Ⅱ相臨床実験で見られなかった理由は、その臨床実験でワクチンを打った被験者がたった2万2千人にすぎなかったからだ。しかし、2万5千本のワクチンで、深刻な障害が1件起こるということは、今後同社がワクチンを打とうとしている3億の米国民中1万2千人が、病弱になったり、亡くなったりするという計算になる。

 この先、我々はさらなる戦略的なごまかしを目にすることになるだろう。ファイザー・バイオテック社のワクチンを打った後、32歳の健康なメキシコ人医師が脳症(具体的には脳や脊髄に炎症ができた)で入院した時、メキシコの医師たちはこの病気はワクチンとは関係ないと主張し、その理由を、こんな状況はファイザー・バイオテック社のワクチン臨床実験では見られなかったからだとした。

 今週ニューヨーク州、オーバーン市にある老人ホームで、193名の居住者のうち32名が亡くなっている。この施設では、ファイザー社のワクチン接種を12月21日から始めているが、それ以来の死者数だ。ファイザー社の主張によると、居住者が亡くなったのはCOVID―19に感染したためであり、ワクチンのせいではない、とのことだ。

 同様に、不穏で死因がよく分からない死は、すべて報告されないままにされた可能性もある。

 マイケル医師に感謝している患者の中にテッサ・レビーさんがいる。この人は、1月12日に診察の予約を入れていたが、マイケル医師は1月3日に亡くなってしまった。マイケル医師は、テッサさんの4人の子どもすべてのお産を診察し、そのうち一人の命を救った。マイケル医師は、赤ちゃんを見てのとっさの判断で珍しい心臓病があることを見抜いたのだ。そうでなければ、その赤ちゃんは亡くなっていただろう。

 テッサさんは、私の親友の娘だ。その親友とはバーバリーヒルの有名な外科医であるジョージ・ボリス医師だ。「マイケル先生は、健康で、強くて元気でした」、とテッサさんは私に語ってくれた。「どこかに悪いところがあるなんて全く見えませんでした」

 大晦日の日、ボリス医師の義理の兄弟のマーレイ・ブラズナーさんも突然亡くなった。彼も一週間前にファイザー社のワクチンを打っていた。ワクチン製造業者であるファイザー社も医療行政当局も、マーレイさんの突然の死に何のコメントも残していない。「検死は行われず、マーレイさんの死因はワクチンによる障害のためとは記録されていません。なぜそんなことになるのでしょうか?」とボリス医師は私に語った。

 ブラズナーさんの死より、さらに深い問題が提起された。すなわち、多くの障害が行政による監視の目やメディアに届かないままになっているのではないか、という問題だ。ブラズナー医師と同様の、報告されていない悲劇が、すでにソーシャルメディア上でよく見る話題になっている。

 1月2日、ジャニス・ハイズルさんはフェースブック上でこう嘆いている。「友人のオハイオ在住の母親がワクチンを打った後亡くなった」と。ハイズルさんによれば、その母親は注射後何時間も発熱し2~3日後に亡くなったとのことだ。彼女はこう書いている。「友人のことを思えば、本当に腹が立つ。その友人が泣いているのは、親類たちでも母親を見舞うことができなかったからだ。母親がワクチンを打っていなかったことを理由に。親類たちは母がワクチンをうって「やっと会える」と思っていたのに」

 このオハイオ在住の女性の死については、メディア報道を見ることもなかったし、COVIDワクチンによる死者数の統計にも数えられていない。

 COVID-19ワクチン接種後の死でも、こんなにたやすく改ざんされたり、不問にされたりするのであれば、もっと小さな障害についてはお咎めなしですんでいると考えるのが自然だろう。

誰もが知っているワクチン宣伝計画の戦略本

 疑わしい死や傷害をワクチンとは無関係であるふうに簡単に改ざんしてしまうこのやり口は、ワクチンによる障害の公式集計結果に疑問を投げかけるだけではない。問題なのは、この改ざんの仕方が、医療行政当局がすべての死の死因をCOVID-19にしてしまおうという手口とまったく逆の改ざんだということなのだ。そうだ、死後60日以内で、PCR検査で陽性と診断された人の死因は、すべてCOVID-19だとされるのだ。偽陽性を出すことで悪名高い、あのPCR検査で、だ。

 資本金480億ドルのワクチン業者であるファイザー社は、新しいワクチンを売り出し始めた1986年以降、以下の3点の特徴をもっているようだ。

1. 組織的に、目標とする病気の危険性を誇張する。(製薬業界はこの行為を“病気の商品登録”と呼んでいる)

2. 組織的に、ワクチンの効果を誇張する。

3. 組織的に、ワクチンの危険性を小さくみせる。

1.病気の危険性の誇張

 当局はすべての死者数をCOVIDによる死者数として数える。死後60日以内のPCR検査で陽性結果が出た場合はすべて。その人が、オートバイ事故で亡くなったのだとしても。

 9月に、米国疾病予防管理センター(CDC)が認めたのは、CDCが公的にCOVIDによる死だと認めた死者のうち94%は、併存疾患を持っており、そのせいで亡くなった可能性があるという事実だった。亡くなった人は、平均2.8件の併存疾患を有していたとのことだ。それでもCDCの公式集計において、CDCは変わらずCOVID-19が死因だったとされたままだ。

 しかし、上の例を見れば分かるとおり、COVIDワクチンによって引き起こされた障害の話になると、全く逆の計算方法が採られるのだ。つまり、併存疾患が常に死因とされるのだ。マイケル医師の件と同じように、併存疾患など確認されていなかった場合でも、だ。

2. ワクチンの効果についての組織的な誇張

 ファイザー社は、今回の臨床実験において、ワクチンに95%の効果があることが証明されたと宣伝しているが、これは「比較的効果がある」ことを証明するには、意味のない数字である。 というのも、このデータは、この臨床実験期間にCOVIDの軽い症状が出ていた94人という少数のプラセボグループを基準としたものだからだ。

 この臨床実験期間にワクチンが「完全に、真に」効果があったと見なせるのは、0.88%だった。英国のメディカル・ジャーナル誌によると、行政医療機関は症状の軽いCOVID1件を避けるために、155回のワクチンを打たなければいけない、とのことだ。

3. ワクチンの危険性を小さく見せる

 ワクチンによる障害が本当はどれくらい危険なのかを知ることは、行政医療機関が報告された障害をワクチンとは無関係であると片付けてしまうことによって、これからも困難を極めるだろう。

 組織的にワクチンの安全性を誇張して伝え、ワクチンによる死者数を実際よりも少なく数え、COVID-19の危険度を誇張して伝えれば、市民が正しい情報を得る権利を効果的に奪うことができる。

 では、いったいどうやってCOVID-19ワクチンの真の危険度を理解すればいいのだろうか?

 行政医療機関や製薬会社の報道官たちがよく言うのが、ワクチンによって深刻な障害が出るのは、「100万件に1度」という数字だ。しかし、ワクチンが出回ってからの1週間で、アメリカではワクチンを打った20万人中、5000人に深刻な障害が出たことが分かっている。(具体的には、仕事を休んだり、医療措置が必要となった人の数だ)。

 これは、40本の注射を打てば一人に障害が出る計算になる。つまり、症状の軽いCOVID1件を避けるのに必要な150本の注射によって、少なくとも3人に障害がでるということだ。

 臨床実験が正しい状況を伝えているとするならば、2度目の注射後、この割合は劇的に増加するだろう。 (臨床実験の結果によれば、COVIDワクチンをうって効果があるのは2回1セットの注射を打った場合だということが分かっている)。

 私たちは、このワクチンによって死ぬ真の危険性がどれくらいあるかは分からない。というのも、規制当局は、事実上すべての死因を不透明にしているからだ。そう、すべての死因を偶然の出来事であると片付けることによって、だ。

 ファイザー社のワクチン40本に1件「深刻な障害が出る」危険性の頻度は、他のワクチンについて我々が知っていることからすると納得できる値だ。

 長年、米国保健福祉省 (以下HHS)は、 ワクチンが認定された後も監視を続ける体勢を維持している。これが、ワクチン有害事象報告システム (以降VAERS)だ。政府内部の人間であるデイビット・ケスラー軍医総監のような人物でさえもVAERSは大失敗であると認めている。

 それでも、規制当局もワクチン製造業者も、この「失敗するために作られた」システムに頼るしかないのだ。ワクチンの危険性が、受け入れられる内容であるという立場を維持するためには。

 HHSが資金を出したある2010年の研究の結論には、「VAERSが把握しているワクチン接種後起きた障害は、実際起きた障害のうちの1%以下にすぎない」と記載されている。つまり、強制ワクチン接種によって障害が起こる可能性は、HHSが公表している値の100倍以上になる、ということだ!

 2010年のHHS の研究結果が明らかにしたのは、深刻な副作用が出る本当の危険性は、1000分の26、つまり37本に1件である、ということだ。

 同様に、マーク社がおこなったガーダシルワクチンに関する臨床実験結果は驚くべきものだった。なんと、ワクチンの被験者の半数が副作用を示したのだ。ただし、この副作用は、「新しい健康状態」という婉曲的な言い方に変えられてしまったのだが。さらには、ワクチン被験者の 2.3%(43人に1人)が、接種後6ヶ月以内で自己免疫疾患を発症した。

 同様に、最近のイタリアでの研究結果によれば、ワクチン被験者の46% (1000本中462件の副作用) が、副作用を示し、そのうち11%が「深刻な状況」に陥った、とのことだ。つまり、1000人中38人に深刻な副作用が出たということになる。その中には、消化器官に重い症状が出たり、「深刻な神経疾患」を発症した人もいる。これらの症状は、「深刻な」障害を受けた人のなかで1/26の割合で起こっていた。

 ホロコーストの生存者である人間研究保護同盟のベラ・シャラブさんは、現状をこう見ている。「このワクチンを打つ人はすべて大規模な人体実験をさせられているということです」

 行政医療機関は、たった数週間しか安全検査をしていない実験的なワクチン技術を売り出すことに対して、行政として「緊急時の使用」を許可することに同意している。臨床実験の第Ⅱ相が終了するのは二年後であると計画されていたのに、だ。このような行為は、人類に対して行われている大規模な人体実験であり、大問題である。

 しかし、研究者たちがゴーサインをだすとは考えにくい。というのも、ワクチンを監視するシステムが腐敗しており、各地域の医療当局やワクチン製造業企業の社員の裁量で、深刻な障害をワクチンとは無関係であると片付けてしまうのを許してしまっている状況があるからだ。

 

動画『ファウチに狙いを定めろ』――爆弾発言「これはワクチンではない」


ホストはサシャ・ストーン、ゲストの面々は、デイビッド・マーティン博士、ジュディ・ミコヴィッツ博士、ロバート・F・ケネディ・ジュニア、憲法弁護士ロコ・ガラティ。

グローバルリサーチ、2021年1月11日

ニュー・アース・メディア・チーム
<記事原文>
Video: Focus on Fauci. “This is Not A Vaccine”
<記事翻訳>寺島美紀子・隆吉
2021年1月28日

爆弾発言

 デイビッド・マーティン博士は述べた。
 「はっきりさせておきましょう…これはワクチンではありません。彼らは“ワクチン”という言葉を使っています。しかし、これは、公衆衛生という特別扱いの下に、この物質を滑り込ませるためなのです。これはワクチンではありません」

 つまり、「このワクチンではないもの…この未検証の実験的な毒素を推進しているすべての人間」が、いまや共犯者だ、ということなのだ。
 この違法行為に積極的に参加しているわれらが指導者たちは、この参加には悲惨な結果が伴うことを認識しなければならない。この種の共謀は、ドイツの医師たちや科学者たちがニュルンベルクで告発され裁判にかけられた行為と何ら変わりはないのだ。
 昨日、デイビッド・マーティン博士は、「カナダおよび世界中の公衆衛生は兵器化されてしまった」と断言できる決定的証拠を、世界に向けて与えてくれた。
 デイビッド・マーティン博士はわれわれに知性を与えてくれたのだ。「われわれ民衆」が「語り」を取り戻すことができるように。



 この動画は『ファウチに狙いを定めろ』“これはワクチンではない”と題された2時間10分のもので、前半で各ゲストがファウチについて順に論じ、後半はゲスト4人の討論という形になっている。

 動画は当初このグローバルリサーチ上で観ることができたが、最近YouTubeによって削除された。
 下をクリックすると、削除された元の動画(2時間10分)を観ることができる。https://earthheroestv.com/programs/special-free-live-broadcast-5th-jan-2021-focus-on-fauci-46120-a90064
 デイビッド・マーティン博士の話は前半部32分ぐらいからと後半1時間42分ぐらいから51分ぐらいまでの2箇所ある。ここでトランスクリプトされているデイビッド・マーティン博士の発言は、動画の後半部のみである。

 

トランスクリプト:以下は、デイビッド・マーティン博士の発言。2021年1月5日

 はっきりさせておきましょう…これはワクチンではありません。彼らは「ワクチン」という言葉を使っています。しかし、これは、公衆衛生という特別扱いの下に、この物質を滑り込ませるためなのです。これはワクチンではありません。

 これは、脂肪の封筒に包まれたmRNAであり、それが細胞に届けられるのです。人間の細胞を刺激して 病原体を作るように設計された医療機器です。ワクチンではありません。ワクチンは、公衆衛生法の下で法的に定義された用語であり、CDC(アメリカ疾病管理予防センター)やFDA(アメリカ食品医薬品局)の基準で法的に定義された用語です。ワクチンは、それを受けるひとの免疫力を刺激し、感染を予防・阻止しなければなりません。
 だから、mRNAはワクチンとは違います。彼らモデルナ社とファイザー社は、「細胞内に入ることになるmRNA鎖は、感染を止めるためのものではなく、感染したひとの治療薬である」と明確に述べています。しかし、もしそれがCDCやFDAのなかで最初からワクチンではなく治療薬として認識され、その是非が議論されていたら、公衆衛生当局の賛同を得ることはできなかったでしょう。というのは、「だとしたら他にどんな治療法があるの?」とひとびとに言われかねないからです。

 したがって、ワクチンという言葉を使うことは、法的な定義からして非良心的であり、また、じっさいに、開かれた自由な言論に不意打ちパンチを食らわせるものです。……
 モデルナ社は、癌の化学療法の会社としてスタートしたのであって、SARS-COV-2のワクチンメーカーではありません。もしわれわれが、まだ罹患していない癌に予防的な化学療法をおこなうと言ったら、愚かな考えだからと笑い飛ばされてしまうでしょう。しかし、これはまさにそれと同じことなのです。これは、非常に小さなパッケージの形をした物理的製剤(←→生物的製剤)で、人体組織に挿入され、細胞を活性化し、病原体の製造場所になるものなのです。

 だから、いかなる会話の中でも、これが実際にワクチンの問題であるなどと規定することを、私は拒否します。このワクチンという言葉が使われているただひとつの理由は、1905年の『ジェイコブソン対マサチューセッツ州訴訟』を悪用しているにすぎないのです。そもそも、その訴訟は判決が書かれて以来ずっと誤報されつづけてきました。

ジェイコブソン対マサチューセッツ州訴訟1971年: 強制接種法を施行する州の権限を裁判所が支持した米国最高裁判所の訴訟。判決は、個人の自由は絶対的ではなく、国家の警察力の影響を受ける、という見解を述べた。

 ケンブリッジの牧師ヘニング・ジェイコブソンは、故郷のスウェーデンで義務的な予防接種の時代を生きてきた。スウェーデンは天然痘を根絶する努力は成功したが、ジェイコブソンは「小児期の予防接種によって引き起こされた病気によって長期間にわたって苦痛を経験した」と言ってワクチン接種を拒否した。ジェイコブソンは、予防接種を受けることを拒否したため、起訴され、5ドル(2019ドルで約148ドル)の罰金が科せられた。ジェイコブソンは、訴訟が合衆国最高裁判所に到達するまでの次の3年間、ワクチン接種を怠ったり拒否したことで罰金または懲役を科せられることは自由の侵害であり、法律は「不合理で恣意的であり、抑圧的」であり、理由の如何を問わず予防接種に反対する場合は法律の対象とすべきではないと訴えた。

 
 そして、これを正直に言えば、われわれはそれを、じっさいには「細胞内で化学病原体の生産を発揮させることを目的とした化学病原体の生産装置」と呼ぶことになります。これは医療機器であり、医薬品ではありません。なぜなら、それはCDRH(アメリカ医療機器・放射線保健センター)の機器の定義に合致するものだからです。これは生体システムでもなく、生物学的システムでもなく、物理的な技術であり、たまたま分子パッケージのサイズになっているだけなのです。
CDRH(Center for Devices and Radiological Health、医療機器・放射線保健センター)

  ですから、われわれは、彼らの策略にひっかからないように、明確にしておく必要があります。なぜなら、彼らの策略が、もしわれわれがそれをワクチンだとして話をするなら、ワクチンの話に足を踏み入れることになってしまうのですが、これはワクチンではないと彼らは認めているからです。その結果、われわれがこの間違った定義に引っかかってはいけない、つまり、工業的・化学的な「健康の定義」にわれわれが引っかかってはいけないということを、聞く人すべてに明らかにしなければならないのです。
 工業的・化学的な「健康の定義」のどちらも、機能的には欠陥があり、かつ法概念の絶対的な侵害・違反なのです。法概念を悪用しているのです。
 私は、活動家たちや弁護士たちが「われわれはワクチンと戦うつもりです」と言うのを聞くと、苛立ち失望してしまいます。もしそれをワクチンだと規定したら、もう戦いに負けたことになります。それはワクチンではありません。病気を発生させるように作られているのですから。

 SARS-COV-2に感染したひとの80%は無症状保菌者です。しかし、これ(mRNA)を注射されたひとの80%が臨床的な有害事象を経験しています。あなたは病気を発生させるための化学物質を注射されているのであって、免疫応答を誘発するためではないのです。言い換えれば、この化学物質で、感染を止めることなど、ないのです。これはあなたを病気にさせるものであり、あなたの細胞を病気にさせるものです。

 情報を流すために金を使っているひとたちが、偶然にも情報配信者(メディア業界)になったならば、われわれの負けです。なぜなら、流れてくる物語は、小切手を切ったひと(金を使っているひと)が良しとする物語だけになるからです。それは政治家にも言えることだし、メディアにも言えることですが、すべて金が支払われているのです。もし金の流れを追ってみるならば、どのネットワークにも矛盾のない声などひとつもないことに気づくでしょう。

***

デイビッド・マーティン博士の極めて重大な発見の仕事がつづけられるよう、またニュー・アース・メディア・チームがこの関連コンテンツを配信し続けられるように、ご支援を。https://www.mightycause.com/story/Kmiw8f
ロコ・ガラティの動画を参照:https://vimeo.com/497536273
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注射薬の詐欺―それはワクチンではない


記事原文The Injection Fraud – It’s Not a Vaccine
キャサリン・オースティン・フィッツ
Global Research、2021年1月18日

 ワクチンに関する議論に関連して、この鋭く慎重に研究された記事が、2020年5月28日にGlobal Researchによって初めて発表された。

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 私は科学者ではない。医者でもない。バイオ技術者でもない。弁護士でもない。しかし、私は本を読み、耳を傾け、感謝し、そのようなひとたちを理解しようとしている。

 私は投資銀行家だった。政治の影響で仕事を続けることができなくなるまでは、投資銀行家として働いていた。私はポートフォリオ戦略家として訓練を受けた――だから私は、金融の流れやリソースの配分を見ることで、自分の世界をマッピングする。私はまた、陰謀の立案者や歩兵としても訓練を受けた――陰謀とは、この世界で物事がどのようにおこなわれるかの基本的な組織原理である。私は支配者集団の組織を去って初めて、その支配者集団に所属していないひとたちが、陰謀を軽蔑したり避けたりする訓練をされていたことを知った。陰謀とは、権力を集中させるために、支配者集団に所属していないひとたちの努力を破壊工作する巧妙なカラクリのことである

 一時期、アメリカ政府機関と戦争状態で暮らしていた私の対応は、私の意見を求めるのに十分な勇気と好奇心をもったひとびとの質問に答えることだった。何年にもわたって、その反応は二つのビジネスへと変化していった。ひとつは、世界的な情報ネットワークとして成長を続ける「ソラリ・レポート」(The Solari Report、キャサリン・オースティン・フィッツ主宰)だ。何が起きているのかを理解し、ポジティブな結果にナビゲートし貢献できるように、お互いを助け合うことを目指すことだ。もうひとつは、「ソラリ・インベストメント・アドバイザリー・サービス」を通じて、個人や家族への投資アドバイザーとしてのサービスを提供することだ。10年後、私はこの事業をESG(環境・社会・ガバナンス[企業統治])という画面情報に転換した。これを利用するひとたちが求めるのは金融や政治の腐敗に関する知識を反映した画面情報である(それは小売市場ではなかなか手に入らない)。転移する汚職を追跡することは、技術であって科学ではないのだから。
   ESG(environment, society and governance、略語ESGは国連文書などで使われることが多い)



 あなたが家族の財政を助けるときには、家族のリスク問題をすべて理解することが不可欠だ。財政的な成功は、日常生活の中で遭遇するすべてのリスク(金融、非金融を問わず)をうまく軽減できるかどうかにかかっている。すべての非金融的なリスクは、家族のリソース(注意、時間、資産、お金)の配分に影響を与える。

 私のクライアントとその子どもたちの多くは、医療の失敗と腐敗によって壊滅的な打撃を受け、消耗していた。医療機関との長いあいだの恐ろしい経験の後、彼らは必ずと言っていいほど、「医療、食品、健康の分野で腐敗がこれほどひどいのなら、金融の世界では何が起こっているのだろうか」と問いかける。思考が冷え切った彼らは、アメリカ政府と金融腐敗に精通した金融の専門家を探し出す。そして、彼らは私を見つける。

 私の仕事に対して支払う財力に恵まれた聡明で教育的なひとびとの、こうした流れの結果、10年間、私は、いまや私が「巨大な毒」と呼んでいるものが子どもたちに負わせた障害と死について、私は本当の教育を受けたことになったのだ。その結果、私は、影響を受けた子どもたちだけでなく、その親や兄弟、将来の世代など、すべての関係者が受ける人的被害や、ワクチンによる被害の経済的コストを、何度も何度も何度も何度も計算する機会を得たのだ。

 これらのケースは、皆さんが予想しているほど珍しいものではなかった。現在、アメリカの子どもたちの54%が1つ以上の慢性疾患を抱えている。しかし、多くの子どもたちやその家族は、適切に病気を診断するために必要なケアや検査を受ける余裕がないため、その数はもっと多い。私が信頼している医師はそう断言している。

 映画『VAXXED』(『MMRワクチン告発』)ではそのような母親たちのうちのひとりが紹介された。この映画は、その続編である『VAXXED II』(『VAXXED II:ひとびとの真実』)と同様に、目覚めた市民にとって必見のドキュメンタリーである。

・『MMRワクチン告発』はアメリカ疾病予防管理センターが新3種混合ワクチン(MMRワクチン)と自閉症とのあいだにある関連性を隠蔽したと告発する2016年のドキュメンタリー映画。NYCのトライベッカ映画祭で初上映される予定だったが、上映中止。日本では2018年11月17日に公開予定だったが、配給会社の判断で中止された。
・MMRワクチン(新3種混合ワクチン)とは、麻疹、流行性耳下腺炎、風疹の3種の弱毒化ウイルスが混合された3価生ワクチン









 『VAXXED II:ひとびとの真実』(初公開2020年2月ドイツ)――重度の自閉症の子どもを生涯にわたって養育し世話をするためには、現在の価値で5万ドルのコストがかかると推定される。祖父母だった私のクライアントが、かれらの孫にワクチンを受けさせるかどうかの選択には「自分には関係ない」ので干渉しないと主張したとき、私ならこう言う、「マジ? 誰が5万ドルをもっているというの? あなた?、それともあなたのご子息?」

 ワクチンに侵された子ども(孫)を育てるために5万ドルが必要になった時、あなたはそれを拒否するつもり? あなたが銀行員で、あなたのお金が危険にさらされているなら、あなたに関係ないはずはないでしょ? その5万ドルを、あなたは世代を超えて強い家族を育てるために使うんですか、それとも、障害をもつ必要のなかったはずの子どもを養育するのに使うんですか、どちらにします? 多くの場合、その5万ドルの支出は、離婚やうつ病や兄弟姉妹の機会損失にもつながるんですよ。

 私のクライアントたちは、ワクチンに関する書籍、ドキュメンタリー、記事などの最高の資料を見つけるのを手伝ってくれた。それらの多くは、われわれのライブラリーを含め、『ソラリ・レポート』にリンクされていたり、レビューされていたりするので、いつでも閲覧可能だ。

 すべての疑問の中で、私が最も時間をかけて調べ考えたのは「なぜ」かということだ。なぜ医療機関は意図的に何世代もの子どもたちを毒殺していたのか? ワクチンによる障害と死について研究し書いた多くの作家は、それが単なる過ちだったのだ、その過ちと法的責任を直視し対処することができない医療機関の正統派の慣行から生じたものであると想像していた。しかし、それは私には決して意味をなさなかった。フォレスト・マレディ、ジョン・ラポポート、スザンヌ・ハンプリー博士、アーサー・フィルステンバーグの著作は、保険会社と法的責任を負う者のためにお金を節約する、という詐欺師のトリックにおけるワクチンの役割を、私が理解するのに大いに役立った。

 ここでは、このトリックがどのように展開されるかの一例を紹介する。毒素が病気を引き起こす。その毒素は、農薬や産業公害、無線技術の放射線かもしれない。毒素は何百万人ものひとびととその地域社会に損害を与える。企業やその保険会社は、民事上または刑事上の犯罪行為に対して責任を負うことになるかもしれない。ウイルスの責任だとされる。そしてその「治療法」として「ワクチン」が見出される。ワクチンが導入されると同時に、農薬や他の有害物質への曝露が止められる。するとあーら不思議、その場で病気が治る。ワクチンは成功と宣言され、発明者は英雄とされる。こうして、いまにも起こりそうだった金融危機は、投資家たちや年金基金機構までにとっての利益に転換されたのだ。ポートフォリオ戦略家として私は発見する。それが見事なトリックであったことを、そして、破壊されたひとびとや家族に対して公平に補償しなければならないとしたら、保険業界が被るであろう破産による損失から、おそらくはそれが保険業界を守ってきたのだ、ということを。



 「子どもの健康を守るChildrens Health Defense」のロバート・ケネディメアリー・ホーランド(女優でコメディアン)の仕事のおかげで、私は今、いわゆる「ワクチン」によって生み出される莫大な利益について、よく理解できた。ワクチンによる莫大な利益が起こったのは、1986年の「全国小児ワクチン傷害法」の成立、および「全国ワクチン傷害補償プログラム」の創設によってだった。後者のプログラムは、ワクチン関連の傷害や死亡を補償するための連邦政府による無過失メカニズムである(一般に無過失保険とは、事故においてどちらの当事者に過失責任があるかに関係なく、保険会社が被保険者に損害補償金を支払う義務がある。ここでは、保険会社の代わりに連邦政府に支払義務があるとするもの)。これは、連邦請求裁判所と特別補佐官が関与する請求手続きを確立することによっておこなわれる。

 つまり、毒物とバイオテクノロジーのカクテルを「ワクチン」と呼び、製薬会社やバイオテクノロジー企業は一切の責任から解放され、納税者が支払うことになる。残念なことに、このシステムは、「注射薬」から数十億ドルを稼ぐためのオープンな招待状となってしまった。とくに、政府の規制や法律が強制接種ということで市場を創出しようと使われる場合には。残念なことに、政府機関や議員や企業メディアが数十億ドルの利益に参入するために、さまざまな陰謀・悪巧みが開発されている――結果として、重大な利益相反が生じている。

 「国民の準備と緊急事態への備えに関する法律(PREPA)」が2005年に制定され、企業責任の免除・免責が追加された。この法律は、

公衆衛生上の緊急事態が宣言された場合に、ワクチン製造会社を金銭的リスクから保護することを目的とした、物議を醸す不法行為責任(不法行為の法的責任)の盾・防護壁である。この法律は、政府執行部の裁量で、鳥インフルエンザワクチンの臨床試験に関する潜在的な金銭的責任から製薬会社を免責することを特に認めている。PREPAは、保健福祉省長官の権限の下で製薬会社に対する訴訟の監督を強化し統合している(ウィキペディア)


 時が経つにつれ、これは疫病の画策へと発展してきた。医療版の偽旗作戦だ。理論的にこれら疫病は「サイオプス(心理作戦、psychological operations、略語PSYOP)」、すなわち化学兵器、生物兵器、無線技術を使って画策されたイベントである可能性がある。これが奇妙に聞こえるならば、「標的とされた個人」の著作をすべてを読んでみてください。

 私は、司法省に訴訟を起こしていた時に、このことを身をもって知った。警備会社をいくつか雇おうとしたが、彼らは私の信用照会をチェックしてから、危険すぎると言って仕事を断ってきた。最後の1社は同情してくれて、電子兵器の心配などしなくてもいい、しかし警告すべき私の主な問題は低レベルの生物兵器だと教えてくれた。この生物兵器の専門家は、敵方が家の壁に穴を開けて「見えない敵」を注入すると予測した。案の定、まさにその通りになった。私は家を売って町を出た。毒殺や致死性でない武器がどのようにして使われるのか知るためのプロセスという長い旅がはじまった――そういう武器は、家賃が設定されたアパートからひとびとを追い出すとか、高齢者を病気にさせてずっと家賃の高い政府補助金つきの住宅に移動させるとか、政治家や企業がターゲットにしている人物に暴力を振るうとか、あるいは訴訟を起こしている人物を弱らせたり殺したりするとか、などなど数え上げればもうきりない。しかし毒殺は、私が以前に理解していた以上に、アメリカの政治的・経済的な戦争ゲームの中で、はるかに一般的な戦術であることと分かったのだ。

 訴訟を終えた後、私は数年間を、鉛、ヒ素、アルミニウムなどの重金属中毒からの解毒に費やした。アメリカをドライブしながら、私はそれが私だけではないことに気づいた。アメリカ人はますます、重金属中毒の高負荷に苦しんでいるように見えた。異常に高いレベルの重金属を大幅に減らしていく過程で、私は、その有害物質の負荷が、私の見通しやエネルギーや複雑な情報を処理する能力にどれほどの違いをもたらしていたかを知った。

 このことで私は、ワクチンとは何なのか、そして、今日のひとびとに注射されている調合薬や、現在開発中の「魔女がつくる煮物」には何が含まれているのか、という疑問をもつに至ったのだ。

魔女の煮物・醸造物:魔女がぐつぐつと煮立てているなべの中身をイメージしたスープや薬など。

 2017年、イタリアの研究者が44種類のいわゆる「ワクチン」の成分を調べた。彼らがテストした全ての人間用ワクチンには重金属の破片と生物学的汚染が発見された。研究者は述べている。
 
「検出された異物の量と、場合によっては、それらの異常な化学組成に、われわれは困惑させられた」。そして、次のような明白な結論を導き出したのである。すなわち、マイクロ汚染物質とナノ汚染物質は「生体適合性もないし生分解性もない」ため、「生体持続性(難分解性)」をもち、直ちにあるいは後々に炎症性の影響を引き起こす可能性があるということを(これを参照)。


 堕胎した胎児組織、動物の生体組織、アルミニウム、水銀、遺伝子組み換え物質、他には何が含まれているのだろうか。

 これまでのワクチンの成分がどのようなものであったとしても、将来的にワクチンの中に何を含めていいかを提案することほど奇怪なことはないではないか。

 包括的で大規模な作戦遂行の策略には、すでに十分な資金が投入されており、順調に進んでいるが、その中には、ブレイン・マシン・インターフェース(BMI。動物の脳がおこなう思考を電気信号としてコンピュータが読み取り、機械・ロボットを制御しようとする技術)のナノテクノロジー、デジタルID追跡装置、遠隔操作で管理したりオフにしたりできる有効期限付きの技術などが含まれている。あるレポートによると、デンマーク政府とアメリカ海軍は、デンマークのある技術会社に支払いをして、主要な暗号通貨のひとつと互換性のある注射可能なチップを作っていたという。

 私は最近、メアリー・ホーランドの2012年アメリカのワクチン判決についての優れたレビュー「ワクチンの強制接種、憲法、そしてB型肝炎ワクチンの乳幼児と幼児への強制接種」(『Yale Journal of Health Policy, Law, and Ethics』)を読んで、凍りつき、そして考えた。「なぜわれわれはビル・ゲイツと彼のお仲間たちが推進している注射を『ワクチン』と呼んでいるのか。それは本当にワクチンなのか?」と。




 ほとんどのひとは、ビル・ゲイツがどのようにして自分の財産を作り維持してきたかをよく知っている。彼が手に入れたのは、あなたのコンピュータに装備されるオペレーティングシステムだ。そのシステムには、アメリカの諜報機関がバックドアをもっていると広く噂されていた。コンピュータウイルスの同時かつ突然の爆発により、オペレーティングシステムを定期的に更新することが必要になり、ゲイツと彼のお仲間たちは定期的にソフトウェアに何でも好きなものを追加することができるようになった。私の非常に知識の豊富なソフトウェア開発者のひとりが、1990年代にマイクロソフトが本格的に台頭した頃、「マイクロソフトは本当にクソみたいなソフトウェアを作っている」と私に言ったことがある。しかし、もちろん、ソフトウェアは彼らの本当のビジネスではなかった。彼らのビジネスは、すべてのデータにアクセスして集計することだったのだ。監視資本主義が進行中だったのだ。

 司法省は1998年にマイクロソフト社を相手に独占禁止法違反訴訟を起こしたが、それはちょうど21兆ドルがアメリカ政府から消失し始めた頃だった。この21兆ドル消失事件は、特別に設計されたソフトウェアとITシステムの助けを借りておこなわれたのに違いない。和解交渉の結果、ゲイツは財産を残すことができたが、そのあいだにゲイツはゲイツ財団を設立し、新たな慈善活動のキャリアをスタートさせた。先日、ロバート・ケネディ・ジュニアの『Children's Health Defense』誌の記事のひとつで、私がしたツイートが反響を呼び、私は笑ってしまった。ゲイツが「注射薬」を使って展開しようとしている陰惨な技術について私が書いたものだ。「ゲイツはついに独占禁止法上の和解案を履行したようだ」という反応が返ってきた。

 注射薬として、何が作られ、何が提案されているのかを見れば、これらの技術開発はいくつかの潜在的な目標を中心に組織化されているように私には見える。

 最初の最も重要な目標は、一般のひとびとが使用している既存の米ドル通貨システムを、デジタル識別と追跡を組み合わせたデジタル取引システムに置き換えることだ。目標は、われわれが知っているような通貨を廃止し、埋め込み型のクレジットカードシステムに置き換えることだ。さまざまな形態のコントロールと一体化させることができるもので、潜在的にはマインドコントロールを含むものだ。

 「脱ドル化」は、ドルの世界的な準備制度を脅かしている。FRB(連邦準備制度理事会)による新たな量的緩和ラウンドの結果として、M1とM2のマネーサプライ(通貨供給量)は、この1年で2桁台に増加している。

 マネーサプライとは、金融機関と中央政府を除いた、国内の経済主体が保有する通貨の合計。マネーストックともいい、これらを和訳した通貨供給量や通貨残高も使われる。

 M1:現金通貨と預金通貨を合計し、そこから調査対象金融機関保有の小切手・手形を差し引いたもの。
  現金通貨 = 銀行券発行高 + 貨幣流通高
  預金通貨 = 要求払預金(当座、普通、貯蓄、通知、別段、納税準備)調査対象金融機関の保有小切手・手形

 M2:現金通貨と国内銀行等に預けられた預金を合計したもの。


 しかしながら、ハイパーインフレに陥っていない理由は、貨幣の流通速度(マネー・ベロシティ)が劇的に低下したことによるが、これはCovid-19を使って、重要な経済活動をシャットダウンさせることを企み、何百万人もの中小企業を破産に追いやるということによってもたらされたものだった。ドルシステムの管理者たちは、経済の流れを中央集権化し、金融システムの支配維持のために、新しい技術を使用するという緊急の圧力にさらされているのだ。

 ゲイツがコンピュータにオペレーティングシステムをインストールしたように、現在の構想では、われわれの体内にオペレーティングシステムをインストールし、「ウイルス」を使用して、初期インストールに続いて定期的な更新を義務付けることなのだ。
 
 いまや私は、ゲイツと彼のお仲間たちが、これらの技術をなぜ「ワクチン」と呼びたがっているかの理由がよくわかった。注射可能なクレジットカード、注射可能な監視追跡システム、注射可能なブレイン・マシン・インターフェース(BMI)のナノテクノロジーが、「ワクチン」であると政治家を説得することができれば、法的判断と法律の保護を100年以上も享受することができ、彼らのやりたいことを何でも強制する試みをサポートすることができる。

 さらに、ゲイツと彼のお仲間たちが主張することができるのは、「全国ワクチン傷害補償プログラム」を介して、一般市民に対する実験やニュルンベルク法や数々の民法・刑法の違反の結果として、彼らがそうでなければ法的責任を負うことになるであろう損害賠償のための資金を、アメリカの納税者に提供させることである。この計画は非常に巧妙だ。彼らの新しい注射可能なハイテク調合物を「ワクチン」だと定義することに一般のひとびとを従わせることができさえすれば、彼らはそれをワクチンのパイプラインに滑り込ませることができるのだ。この不自然なものがすぐに届けられた結果としての、病気や死について心配する必要はない。緊急事態発令という概念は、接触者追跡と法的責任の免除と連動しているので、このような人体実験による何百万人もの死の可能性から守ってくれるのだ。理想的には、死因をすべてウイルスのせいにすることができるからだ。

 以前、ひとりの同僚が私に『ウェブスター辞書』の由来を教えてくれた。ウェブスターは言ったそうだ。「悪者が憲法を変える方法は、憲法を改正することではなく、定義を変えることである――法的で卑劣な攻撃だ」と。

 私が考えるに、ゲイツと製薬・バイオテクノロジー業界は、文字どおり手を伸ばして世界規模の制御網(グローバル・コントロール・グリッド)を作ろうとしている。デジタル・インターフェース・コンポーネントをインストールしたり、マイクロソフト社が国防総省と新たに100億ドルのジェダイ(JEDI)クラウドを契約したり、同様にアマゾンがCIA向けに数十億ドルのクラウドを契約したりすることによって、それをアメリカのすべての情報機関と共有するのである。

 米国防総省のJEDI(ジェダイJoint Enterprise Defense Infrastructure)、つまり防衛基盤整備のための共同事業は、土壇場の逆転劇で本命のアマゾンが契約を逃した。米国防総省は、10年間に及ぶ100億ドル規模の契約先をマイクロソフト社にするとの決定に変更はないと発表した。

 なお、ジェダイはアメリカ映画『スター・ウォーズ』シリーズで使われる用語。銀河を司るエネルギー「ダークフォース」と光刃を形成する剣「ライトセーバー」を用いて戦う、銀河系の自由と正義の守護者を指す。


 トランプ大統領がワクチン用の注射器を備蓄するために軍を組織化させているのはなぜだと思うか? それは、彼ら(マイクロソフト社やアマゾン)のクラウドに統合するためのローミング・オペレーションシステムを軍がインストールしているからであるらしい。AI大国の競争の勝者というのは、最も多くのデータにアクセスできるAIシステムであることを忘れないでほしい。あなたの体と私の体に24時間365日アクセスしつづけることで、多くのデータが生成される。中国人がやるなら、アメリカ人もやりたくなる、というわけだ。人間の「オペレーティングシステム」の役割分担が、ファーウェイ(Huawei)と5G通信の競争が激しさを増す一因になっているのかもしれない。カナダ・マイクロソフト社の元社長フランク・クレッグが警告しているように、5Gはイスラエル人が群衆制御のために開発したものだ。

 世界的な「脱ドル化」に直面して、ドル・シンジケート(犯罪組織)が「世界的な基軸通貨の金融力を維持・拡大するために必要な中央制御」を主張するには、このようにしなければならないのだ。これには、ここ数十年、爆発的なレベルにまでなってきた金融詐欺や医療詐欺に関連した民事・刑事賠償責任から、その指導者たちを保護することが含まれている。

 ここで、私とあなたの話に戻る。なぜわれわれはこれらの製剤を「ワクチン」と呼ぶのだろうか?

  私が判例法の歴史を理解しているとすれば、ワクチンは法律用語では医薬品だ。意図的な重金属毒物は医薬品ではない。注射可能な監視用の成分は医薬品ではない。注射可能なクレジットカード(CC)は医薬品ではない。注射可能なブレイン・マシン・インターフェース(BMI)は医薬品ではない。保険会社にとっての免責・訴追免除(immunity)は、人間の免疫(immunity)の創造ではない。

 裁判所や一般のひとびとが、これら(注射可能な、重金属毒物・監視用成分・CC・BMI)の調合のことを医薬品と定義したり扱ったり、あるいは金銭的かつ法的責任から免除したりする、そんなことを絶対に許してはいけない。

 この詐欺の加害者たちは、非常に巧妙なトリックを試している。そのやり口は、彼らのほうがはるかに先を行くので、われわれの死や病気や出費という多くのリスクを相殺するのに役立つトリックなのだ。彼らがどうしてそれをしようとしているのか、私によく理解できる。

 私に理解できないのは、なぜわれわれが彼らを助けるのかということだ。なぜわれわれは、これらの奇怪でひどく危険な調合物を「ワクチン」と呼ぶことに黙従しているのか? それが何であれ、医薬品ではないのだ。

 では、われわれの命名規則は何になるのだろうか? 関連する毒物、神経にダメージを与える金属、デジタル手錠には、どのような名前を付けなければならないのか?

 それらを何と呼ぼうと、私はひとつのことを知っている。そんなものは医薬品ではない、つまり、確かにワクチンではないということだ。

ファイザー社のコロナウイルス・ワクチンについて語られていないこと。「人間モルモット」?

What’s Not Being Said About the Pfizer Coronavirus Vaccine.. “Human Guinea Pigs”?
ウィリアム・エングダール、グローバルリサーチ、2020年12月25日
<記事翻訳 「翻訳グループ」> 2021年1月21日



 ビル・ゲイツは積極的に資金提供をして、われわれが新型コロナウイルスによる「恐ろしい」死から少なくともある程度は安全な状態を保つことができ、「普通の」生活を再開できるようにと、未試験の新しいワクチンを推進している。
 製薬会社の巨大企業ファイザーは、初期の人間実験で、目を見張るような結果を得たと発表した。遺伝子組み換えとして知られる実験的な技術を使用しているのだ。具体的には、mRNA(メッセンジャーRNA、伝令RNA)の遺伝子組み換えであり、ワクチンとしてはこれまで一度も使われたことのないものである。免疫力を期待して急いで注射を受ける前に、この過激に実験的な技術とその精度の低さについて、もっと知るべきである。



 金融界が急騰したのは、11月9日、製薬大手のファイザー社とそのドイツのパートナーであるバイオNテック社がCovid-19のワクチンを開発した、しかもそれは90%有効であるとプレスリリースで発表した日だった

 物議を醸しているアメリカ国立アレルギー感染病研究所NIAIDの責任者、アンソニー・ファウチ(上)は馳せ参じてこのニュースを歓迎し、EUは高額な新ワクチン3億回分を購入したと発表した。金融市場を信じれば、パンデミックはもはや過去の歴史に過ぎない。

不審な出来事
 
 しかし、ファイザー社の最高経営責任者(CEO)であるアルバート・ブーラは、自身の主張に自信をもっていないようだ。彼の会社がワクチン実験の提案に関するプレスリリースを発表したその日に、彼はファイザー社の株式の62%を売却し、数百万ドルの利益を得た。彼は8月に特別オプションで売却注文を出したため「インサイダー取引」とはみなされなかったが、アメリカの大統領選挙がおこなわれ、主流メディアがジョー・バイデンを次期大統領だと違法に宣言した直後のタイミングで売却をおこなったのだった。見たところ、ブーラがその同じ日に彼のプレスリリースを出すというそのタイミングに、かなり明確な利益相反があったように見てとれる。

 ブーラは、彼の会社がトランプ政権からワクチンを開発するための資金を受け取っていたことを、報道陣に嘘をついて否定した。それは、彼の会社がワクチン1億回分をアメリカ政府に供給する契約を夏にしたことが明らかになったときのことだった。さらにファイザー社の疑わしい行動の数々に加えるべきことは、同社が、関連するアメリカ政府機関にではなく、ジョー・バイデンのチームに最初にそれを知らせたという事実である。

 しかし、これは大きな話題になったファイザー社の発表についての唯一の憂慮すべきこととは程遠い。

ドイツのパートナー

 バイアグラなどの薬剤で有名なファイザー社は、ドイツの小都市マインツのバイオNテック社と提携した。バイオNテック社は新型コロナワクチンの製造に使われる過激なmRNA技術を開発した会社だが、2008年に設立されたばかりだ。
 バイオNテック社は、2019年9月にビル&メリンダ・ゲイツ財団と契約を締結したが、これは、武漢中国での新型コロナウイルス発表の直前であり、バイオNテック社が株式市場にデビューする直前であった。契約は、癌やHIVを治療するための新しいmRNA技術を開発するための協力を含んでいた。
 しかし不思議なことに、そのプレスリリース、「ゲイツ財団はバイオNテック社が『劇的に世界の HIVと結核を減らす』可能性を見ている」(2019年9月5日付)は、現在は削除されている。

 バイオNテック社はまた、中国最大の製薬メーカーのひとつである上海福順製薬有限公司(「福順製薬」)と、中国市場向けの新型コロナウイルス用のmRNAワクチンを開発する契約を結んでいる。福順製薬のグローバル研究開発(R&D)担当プレジデントである匯愛民は8月の声明で次のように述べた。
 「中国初の被験者にBNT162b1を投与したことは、中国でのグローバル共同開発プログラムの画期的出来事となりました。われわれは、バイオNテック社および規制当局と緊密に協力しており、BNT162b1および他のmRNAワクチン候補の安全性と有効性を評価します…」と。

 これは、アメリカやEUだけでなく、中国でも急いでいるコロナワクチンの背後には、同じドイツのバイオテクノロジー企業がいることを意味している。ワクチンは、驚くほど短い時間で最終的な承認まで急がれているのである。

 アメリカとEUの当局、そしておそらく中国も、ケナガイタチやマウスを使った標準的な動物実験を放棄して、人間「モルモット」を使った実験に直行している。人体実験は7月下旬から8月上旬に始まった。新しいワクチンの試験にたった3か月というのは前代未聞だ。数年が普通である。
 WHOによるコロナウイルスに関する世界的なパニックの度合いからして、警戒や用心は風前の灯となっている。ワクチン製造会社はすべて法的補償を受けており、新しいワクチンによってひとが死亡したり障害を負ったりしても訴えられることはない。
 しかし、ファイザー・バイオNテック社の新しい遺伝子組み換えワクチンについて最も憂慮すべき事実は、ヒトワクチン適用のための遺伝子組み換えmRNAがこれまでに一度も承認されたことがないということだ。
 特筆すべきは、モンサント社のグリホサートを豊富に含む除草剤ラウンドアップを散布した遺伝子組み換えトウモロコシを食べさせたマウスを使った2年間の査読実験で、9か月後にはじめて癌腫瘍が見られ、同様に肝臓や他の臓器の損傷もあったことだ。以前のモンサント社の試験は3か月で終了していて、害はないと主張していた。
 同様の状況は、90日未満の人体実験だけで急がされている遺伝子組み換えmRNAワクチンにも存在する。

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「明白に実験的である」

 マイケル・イェードン博士は、最近のソーシャルメディアのコメントで、イギリスの同僚に対してこう返信した。「SARS-COV-2ウイルスに対するすべてのワクチンは、定義上、新規のものです。しかし候補となるワクチンは…ここ数か月以上、まったく進展を見せていません」と。イェードン博士は続けて次のように断言した。

もしそのようなワクチンが明白に実験的ではない状況下で使用が認められるとするならば、私はワクチンを受けるひとたちが犯罪的なほどに間違った情報を与えられて判断を誤らせられている(欺かれている)と考えています。
 こういうわけですから、正確には誰ひとり、そのワクチンの人間ボランティアなどいというわけです…かれらにとっては、数か月以上も過去の注射が安全だったという情報がひょっとしたらあったのかもしれません。
https://threadreaderapp..com/thread/1302725167588798467.html


 イェードン博士はこの批判をするのに十分な資格がある。彼はコメントの中でこう述べている。

 「私は生化学と毒物学の学位と、薬理学の研究に基づく博士号をもっています。私は32年間、医薬品の研究開発に携わってきました。主に肺や皮膚の疾患の新薬の研究です。ファイザー社では副社長を務め、私が設立したバイオテクノロジーの会社のCEOを務めました。(ジアルコ社ですが、ノバルティス社に買収されました)。だから私は新薬の研究開発に精通しています」

 彼は以前はなんとファイザー社で非常な上級職についていたのだ。

人間モルモット?

 ファイザー・バイオNテック社のワクチンは、実験的なものであり、安全性が保証されているとは言い難いが、ファイザー社、EU、そして悪名高いアンソニー・ファウチ博士は、年末までに何億人もの人間に本格展開する準備ができているようである。

  この実験的な技術は、遺伝子組み換えとして知られるかなり新しい遺伝子操作に基づいている。2018年のニューヨーク外交問題評議会誌『フォーリン・アフェアーズ』の主要な記事の中で、ビル・ゲイツは「世界規模の発展を変革する」ことができるとして、新奇の遺伝子組み換えCRISPR技術を大袈裟に宣伝した。ワクチンなどの遺伝子組み換え開発に10年前からゲイツ財団は資金提供してきた、とゲイツは述べている。

 しかし、人間の遺伝子を切ったり貼ったり(破壊したり接合したり)する技術はそれほど安全なものなのだろうか。これまで人間には一度も使われたことのない新しい実験的ワクチンというリスクを冒す価値があるほどに? ビル・ゲイツの主張に反して、科学的な答えはノーである。

 2020年10月発行の『遺伝学の動向(Trends in Genetics)』誌に掲載された査読付き論文の著者らは次のように結論づけている。
 「ゲノム編集の結果、生じる可能性のある分子の生命現象の範囲は過小評価されている。この技術は、標的遺伝子座の上でも、また標的遺伝子座から離れた場所でも、予測不可能なままである」

 ロメオ・キジャーノ博士は、フィリピン大学マニラ校医学部の薬理学・毒物学教授を退任した博士だが、ヒトワクチンに適用した場合の実験的遺伝子編集の危険性のいくつかを指摘している。キジャーノ博士は次のように警告している。

ワクチンが実際にウイルスの病原性を『強毒化』したり、抗体依存性強化(ADE)により攻撃性を高めたりする危険性がある。もしこのようなことが大規模なヒト臨床試験でおこった場合、結果は悲惨なものになる可能性がある。
 このような重篤な副作用は、とくにワクチン会社が関与する利益相反を伴う偏った臨床試験では、臨床試験で発見されない可能性がある。重篤な有害事象が検出されたとしても、通常は隠蔽されてしまうからだ。


 彼は、ゲイツのmRNAワクチン候補のひとつであるモデルナ社の事例を引用しているが、そこでは、高容量投薬群の被験者15人のうちの3人が、重大かつ医学的に重篤な症状を患っている。しかしながら、モデルナ社はこのワクチンを「一般的に安全で忍容性が高い」と結論づけた。これは企業が支配するメディアが、企業に従順かつ忠実に報道をして、本当の危険性を隠蔽しているからに他ならない。

 キジャーノ博士は述べている。

外生的なmRNAは本質的に免疫刺激性であり、mRNAのこの特徴は有益となったり有害となったりする。というのは、この免疫刺激性がアジュバント活性をもたらす可能性があり、抗原(ウイルスがもつ特有のタンパク質)の発現を阻害して免疫応答に悪影響を及ぼす可能性があるからである。さまざまな型のmRNAワクチンにおける自然免疫認識能力のこのような逆説的効果については、まだ十分に理解されていない。

  *アジュバント:抗原性補強剤とも呼ばれ、抗原と一緒に注射され、その抗原性を増強するために用いる物質)

 キジャーノ博士はさらに付け加えている。

mRNAをベースとしたワクチンは、強力なI型インターフェロン反応を誘発する可能性がある。このI型インターフェロン反応は炎症だけでなく自己免疫にも関連しており…血液凝固や病的血栓形成を促進する可能性がある」と。


 キジャーノ博士は、広範囲にわたって論じたこの論文の中で次のように書いている。

 その他の危険性の中でもとくに、ウイルスベクターワクチンはハイブリッドウイルスを生成する可能性がある。これは、自然発生のウイルスとの組み換えを受け、感染や病原性に影響を与える望ましくない特性をもつものである。遺伝子組み換えの結果として考えられることは、既存のツールや知識では正確に定量化することは事実上、不可能であるということだ。
 さまざまなリスクは、しかしながら、現実に存在する。実例を挙げるならば、突然、変異型ウイルスが出現すること、病原性が増強され強毒化されてしまうこと、予期せぬ深刻な有害事象(死亡事例を含む)の数々などである。これらは行き当たりばったりの大量接種キャンペーンや、遺伝子組み換え技術を用いたキメラワクチンの開発に失敗した過去の試みのあとにおこったものだ。

  *ハイブリッドウイルス:
 かつては鳥インフルエンザウイルスはヒトには感染しないと言われていた。しかしヒトから分離した鳥インフルエンザH5N1型ウイルスとヒトH1N1pdm2009型ウイルスのハイブリッドウイルスを作製し、ケナガイタチに感染させたところ、空気感染するウイルスが出現した。これ以降、鳥ウイルスのヒトへの感染が相次いでいる。

<訳注>
 新技術を用いたワクチンには、①感染防御抗原タンパク質、②改変病原微生物、③ベクターワクチン、④キメラワクチン、⑤DNAワクチン、の5つがある。
  ① 感染防御抗原タンパク質ワクチン
 大腸菌、昆虫細胞、植物細胞等で感染防御抗原タンパク質を発現させ、ワクチンとして利用する。大腸菌、植物細胞、昆虫細胞、酵母で発現させた感染防御抗原タンパク質のワクチンはすでに実用化されている。
 ② 改変病原微生物ワクチン
 病原遺伝子の改変や欠損により病原微生物を弱毒化させたり、病原微生物の一部のタンパク質を除いて野外感染と識別可能にさせる手法である。突然変異体、人工ウイルス、遺伝子組換え体を利用する手法があり、すでに多くが実用化されている。
 ③ ベクターワクチン
 感染防御抗原タンパク質の遺伝子をクローン化し、接種動物の体内への媒介(ベクター)となるウイルスや細菌にタンパク質遺伝子を挿入し、組み換え体を試験管内で増殖してワクチンにする。なお、ウイスルベクターは遺伝物質を細胞に送達させるようデザインされたツールで、複数の種類があり、特定の用途に対してそれぞれ長所や短所を持つレトロウイルス、レンチウイルス、アデノウイルス、アデノ随伴ウイルス、および単純ヘルペスウイルスなどの細胞の遺伝子構造に核酸を送達させるために使用される。クローン化とは、同一の遺伝子構成をもつ個体、細胞や遺伝子の集団をつくりだすこと。動物個体では核移殖、植物ではカルス培養、細胞では細胞培養、遺伝子では組み換えDNA実験によっておこなう。
 ④ キメラワクチン
 同種のウイルスを組み合わせて、片方のウイルスに別のウイルス感染防御抗原タンパク質遺伝子を組み込んだキメラウイルスをワクチンとして利用する。なお、キメラcimericは英語ではもともと「怪物のような」「幻想上の」「途方もない」「奇想天外な」の意味。
 ⑤ DNAワクチン
 プラスミドDNAを体内に接種し、体内でタンパク質を発現させるワクチン。サケの伝染性造血器壊死症での実用化例がある。なお、プラスミドとは、大腸菌などの細菌や酵母の核外に存在し、細胞分裂によって娘細胞へ引き継がれるDNA分子の総称。 一般的に環状の2本鎖構造をとり、染色体のDNAからは独立して複製をおこなう。
https://www..affrc..maff..go..jp/docs/kankoubutu/foreign/attach/pdf/top-12.pdf


 ビル・ゲイツ、ファイザー・バイオNテック社やモデルナ社などのmRNAワクチン製造会社、そして国立アレルギー感染病研究所(NIAID)のアンソニー・ファウチ博士のような親密な仲間たちは、これらの実験的ワクチンをわれわれの体内に取り込もうと躍起になって、明らかに人命を弄(もてあそ)んでいる。
 特筆すべきは、同じファウチ博士と彼のNIAIDがデング熱ワクチンの特許を所有していることだ。デング熱ワクチンはサノフィ・パスツール(サノフィ社のワクチン事業部)によって販売され、2016年からテドロスのWHOによって「必須」ワクチンとして宣伝されている。


  *サノフィは、フランス・パリを本拠とする製薬・バイオテクノロジー企業である。医薬品販売では世界有数の規模

 ロバート・F・ケネディ・ジュニア(上)は、ファウチとNIAIDが「逆説的な(すなわち、死亡などの深刻な有害事象をおこすような)免疫反応に問題があることを臨床試験から知っていた」と指摘しているが、彼らはとにかく数十万人のフィリピンの子どもたちにそれを投与した。政府がワクチン接種を中止するまでに、600人もの子どもたちが死亡したと推定されている。

 明らかに確立された「予防原則(もし重大な疑いがあるなら、やってはいけない)」が、コロナウイルス用の新しいmRNAワクチンの承認を急いでいるファウチ、ファイザー・バイオNテック社などによって無視されているのである。mRNA(メッセンジャーRNA)技術はいまだに承認された医薬品すら生み出してもいないのである。ワクチンどころではないのだ。

<訳注> mRNA(メッセンジャーRNA):
 分子生物学において、蛋白質に翻訳されうる塩基配列情報と構造をもったRNAのことであり、通常mRNAと表記される。DNAに比べて長さは短い。DNAからコピーした遺伝情報を担っており、その遺伝情報は、特定のアミノ酸に対応するコドンと呼ばれる3塩基配列という形になっている。

 mRNAはDNAから写し取られた遺伝情報に従い、タンパク質を合成する。翻訳の役目を終えたmRNAは細胞に不要としてすぐに分解され寿命が短い。分解しやすくするために1本鎖であるともいわれている。

 この1本鎖のmRNAの遺伝情報を読み取り、tRNA(Transfer RNA) に結びついたアミノ酸から所定のタンパク質を組み立てる働きをするのがリボソームであり、あらゆる生物の細胞内に存在する。粗面小胞体に付着している膜結合リボソームと細胞質中に存在する遊離リボソームがある。


F.. ウィリアム・エングダールは
戦略的リスクコンサルタント兼講師で、プリンストン大学で政治学の学位を取得し、この記事が元々掲載されていたオンラインマガジン「New Eastern Outlook」専属の石油&地政学のベストセラー作家である。グローバルリサーチのリサーチアソシエイト。

億万長者ビル・ゲイツのメディア支配: ロバートF ケネディ・ジュニアを徹底的に誹謗中傷 

<記事原文>Billionaires’ Media: The Smearing of Robert F.. Kennedy Jr..

ジョイス・ネルソン
グローバルリサーチ
2020年10月6日
<記事翻訳>寺島美紀子・隆吉
2021年1月7日

 

 9月17日、トロントに拠点を置くグローブ・アンド・メール紙は、ロバート・F・ケネディ・ジュニアを中傷した異常で特別に長い記事を掲載し、かれを「ソーシャルメディアを使って誤った情報を流す最大の人物」と呼んだ。次の見出しが、その記事の要約となっている。

 「ケネディは、COVID-19、ワクチン、5G等々のデマを『撒き散らす最大の人物』になった」[1]

  10年以上にわたりケネディ・ジュニアは、かれが設立した組織「子どもの健康防衛」を通じてワクチンの安全性に関する問題を提起してきた。グローブ・アンド・メール紙の記事は次のように述べている。

 
他の陰謀論者と同様に、RFK Jr..は、COVID-19のパンデミックの最中に、人気がうなぎのぼりになった。ワクチン反対のメッセージを、危機に乗じてうまく適応させたり、マイクロソフトの創設者ビル・ゲイツ、すなわちCOVID-19ワクチンその他の問題および5G通信ネットワークの安全性について、虚偽の申し立てを発したりしているからだ。2月以降、ケネディ・ジュニア氏のソーシャルメディアは、フォロワーが22万9000人から今日では66万5000人の三倍にふくれあがった。



グローブ・アンド・メール紙からのスクリーンショット

ケネディ家のひとりは、COVID-19、ワクチン、5G等々のデマを撒き散らす「スーパー拡散人」になった


ロバート・F・ケネディ・ジュニアはかつては環境問題専門家と称賛されていたが、かれのワクチン反対の支援活動と陰謀論は、かれをパンデミックにおける偽情報の磁石にしてしてしまった。


アレックスィ・モストラス

グローブ・アンド・メール紙への寄稿

2020年9月16日発行、9月17日更新


  中傷としか呼べない記事の末尾で、紙版のグローブ・アンド・メール紙は述べた。「この記事はもともと『トータス』に掲載されたもので、これは亀のように歩みは鈍いが賢明なニュース報道に尽力している別種のニュース編集室である。『トータス』を読むには、グローブ紙の読者なら30日間の無料トライアルと特別半額の提供を受けることができる」

  不思議なことに、この記事が言及しなかったのは、RFKジュニアが立ち上げた団体「子どもの健康防衛」や、ケネディの8月29日のベルリンでの演説についてだった。ベルリンでは巨大な集会で演説していた。その巨大な集会でケネディがひとびとに語ったのは、COVID-19パンデミックは「エリートのために危機を利用するもの」であるということであり、エリートたちはいまや「中産階級を破壊」し、「監視とデータマイニング(大量のデータからある傾向を取り出すこと)」のために「隔離政策を利用して5Gを地域社会にもちこみ」、「億万長者」に利益をもたらす「デジタル通貨」とキャッシュレス社会にわれわれ全員を移行させようとしているのだ、ということだった。

 同様に、『トータス』の記事が言及しなかったのは、「子どもの健康防衛」が8月17日、フェイスブック、マーク・ザッカーバーグ、三つのファクトチェック会社にたいして訴訟を起こし、公衆衛生に関する真実の情報を検閲したとして訴訟を起こしたことについてだった。[2]

 それでは、『トータス』とは何(あるいは誰)か。

「亀のように歩みは鈍いが賢明なニュース」?

 『トータス』(『トータス』メディア、『トータス』紙ともいう)は2019年4月、三人の人物によって立ち上げられた。

* ジェームズ・ハーディング(ルパート・マードックのタイムズ紙の元編集長で、その後は2017年10月に辞任するまでBBCニュースの責任者だった)

* ケイティ・ヴァンネックスミス(ウォールストリート・ジャーナル紙とダウ・ジョーンズ社の元社長)

* マシュー・バーザン(元駐英米国大使)



『トータス』の共同設立者たち(左からハーディング氏、ヴァンネックスミス氏、バーザン氏)(ウェブサイトより)

 

 ロンドンに拠点を置く『トータス』の最初の財政的支援者は、以下のとおり[3]。

* バーニー・メンサ(銀行家。バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ新興成長市場のグローバルヘッド)

* ソール・クライン(ハイテク投資家)

* 匿名の支持者二人


 『トータス』のウェブサイトでは、ハーディングが編集長、ヴァンネックスミスが発行者、マシュー・バーザンが会長、セチ・クルツマン(ネクサス・マネジメント社の元創設者)が独立取締役として挙げられている。

 このウェブサイトには現在27の主要な資金調達パートナーも掲載され、その中には、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、カナダ年金計画投資委員会、エーデルマン社、フェイスブック、グーグル、ロックフェラー財団などがある。

 この論考では、ゲイツ財団とエーデルマン社に焦点を当てることになるが、エーデルマン社は世界最大の広報会社のひとつと考えられており、世界中に67の支店がある。

 『トータス』は2018年11月に米クラウドファンディング・サイト「キックスターター」を利用して、会員専門のサイトを立ち上げた。これは、ニュース資金のための「再分配モデル」で、高額会員層が、より低額(または無料)会員層に資金を提供するものだ。

 2019年6月までに、『トータス』の会員数は8000人となり、そのうち40%が30歳未満だった。各企業は会員に資金を提供し、慈善団体・学術団体・その他のグループが、「ロンドン在住以外のひと、10代、高齢者、労働者階級といった、『トータス』の読者層の格差を埋める」ために、分配する。
 カナダの新聞プレスガゼットもこう指摘した。2019年4月の『トータス』発足からわずか3か月後に、「サンタンデール銀行とPR会社エーデルマンを含む」7つの主要ブランド会社が会員に資金を提供するために調印したと。[6]

 『トータス』の会員になるための費用は、30歳未満のひとの場合の月額5ポンド(または年間50ポンド)から、月額24ポンド(他の個人)、月額250ポンド(企業や裕福なスポンサー)まである。創設時の5000人の学生会員は無料会員権を受け取る。2019年11月までに、『トータス』は「2万人近くの会員」を擁していて、会員を補助する広範な企業支援により、会員数が急速に増加したと主張していた[7]。

 『トータス』は、共同出資者と会員間、共同出資者と利害関係者間、共同出資企業とその従業員間で、ThinkIns(編集会議や討論)を頻繁に主催している。「われわれは新しいジャーナリズムを開拓していると信じている」とウェブサイトは述べている。「だから、われわれは諸問題を調査し、21世紀のアイデアを発展させることができる。これを会員と共同出資者が一緒になっておこないたいと考えている。みなさんに席を用意したい」。『トータス』は会員を「家族」と呼んでいる。

 『トータス』のウェブサイトは、「われわれは広告をとらない。代わりに、われわれのジャーナリズムは、会員と共同出資者によって資金提供されている。新しいかたちのジャーナリズムを支持し、公開討論を可能にし、専門知識を共有し、彼らの見解を伝えることをいとわない企業とのパートナーシップを確立する」。しかし、『トータス』は急いで付け加える。「共同出資者は、もちろん、われわれがジャーナリズム企業であることを知っている。だから、われわれの独立性は交渉の余地のないものだ。もし、関連性か、あるいはニュース記事のどちらかを選ばなければならないとすれば、つねにニュース記事のほうを選ぶ」

 9月17日のRFK Jr..の中傷記事に関して、『トータス』は、資金調達パートナー(ゲイツ財団、フェイスブック)二社との関連性をとるか、「ニュース記事」をとるかで、選択を迫られることはなかった。三つすべてがうまく一致していたからだ。

 億万長者のメディア

 2018年秋、『トータス』がもうじき立ち上がることに関して話題が沸騰していたとき、コロンビア大学ジャーナリズム大学院のデジタルジャーナリズムセンター所長のエミリー・ベルは、ガーディアン紙に意見記事を書いた。ベルは『トータス』のこの投機的な冒険を神秘的」と呼んだ。そして、こう指摘した。大手メディアは財政的な「圧力」を受けており、『トータス』によってつくりだされたような「ニュース資金調達の再分配モデル」が必要かもしれないと[8]。

 トータスのアプローチを賞賛しつつ、「結局は億万長者が答えとなるかもしれない」ということは容認されるだろうとベルは書いた。そして次の例を引用した。

アップル創設者スティーブ・ジョブの未亡人、ローレン・パウエル・ジョブが、『アトランティック』誌を購入。
セールスフォース社の創設者、マーク・ベニオフが、『タイム』誌を購入。
アマゾン代表、ジェフ・ベゾスが、ワシントンポスト紙を買収。[9]


 ベルが明らかに、意図的に書かなかった事実がある。過去10年間にフェイスブックやグーグルなどが、かつては大手メディアへ注入されていた莫大な広告収入を奪いとって『トータス』の役員や株主を豊かにし、他方、世界中のニュース編集室を骨抜きにしてきたということである。億万長者がそこに足を踏み入れてメディアの所有者になり、他方で何千人ものジャーナリストが投げ捨てられたという事実だ。そして彼らは、主要問題に関する情報と公共の言説の統制をさらに進めているのだ。

 『トータス』の資金調達パートナーには、地球上で最も裕福な億万長者の二人、ビル・ゲイツとマーク・ザッカーバーグが含まれている。

 もちろん、カナダの読者は、(『トータス』の記事を掲載した)グローブ・アンド・メール紙が、カナダで最も裕福な家族、トムソン家の所有であることを思い出す必要がある。「トムソン家はその財産をパンデミック中に90億ドル近く増加させた。3月には417億ドルだったのが、今では506億ドルにまで達しているからだ」。[10]

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 不思議なことに、ガーディアン紙上でエミリー・ベルが表明した希望は、『トータス』が「(ニュース)報道がほとんどされない分野に富の1%を殺到させることを促してくれるだろう」ということだ。この報道がほとんどされない分野とは、「所得格差、人種差別、保健サービス、気候変動、権威主義の行進、女嫌いの止めようもない台頭、人工知能の課題、民主的制度の崩壊」などの分野である[11]。これは左右の意見があまり対立しない分野である。あたかも、こうした問題の報道が、どのように報道されているかではなく、ただその分野が報道されているということだけが重要であるかのようである。

 実際、多くのプロのジャーナリストが消えてしまった。ということは、大手メディアが、企業の報道発表、シンクタンク報告書、企業お抱えの専門家、あるいは政治家などによる言葉の偏った解釈にますます依存しつつある、ということを意味する。そしてそれこそが、『トータス』および、その共同出資者エーデルマン社のようなPR企業の、まさにバックボーンであり、かれらは顧客のためにそうした問題を管理するべく存在するのだ。実際、PRウオッチ(「メディアと民主主義のセンター」というニュースサイト)はエーデルマン社をこう呼んだのだ。「世界最大のPR会社だが、草の根運動スタイルを装った偽装団体や不正工作と同義語である」と[12]。

イベント201

 『トータス』が立ち上げられた直後、その共同出資者二人が世界的なパンデミック演習「イベント201」に参加した。これは2019年10月にニューヨーク市で開催され、世界を牽引する15人の主要人物が参加した。

 

 COVID-19について広く執筆している独立系ジャーナリストのローズマリー・フレイは電子メールで、私に次のことを教えてくれた。

 「イベント201は、新しいコロナウイルス・パンデミックをシミュレートし、イベント直後に現実世界で起き始めたことと不気味なほどそっくりでした。その中には、ウイルス対抗措置もあり、結果として市場は暴落しました」

 「イベントの主要スポンサーのひとつがビル&メリンダ・ゲイツ財団です。そして、ゲイツ財団の代表者が15人の主要人物の中にいました。もうひとりの主要参加者は、エーデルマン社のグローバル最高執行責任者であるマシュー・ハリントンでした」

 

 フレイは3月29日のブログ記事(rosemaryfrei.ca/blog)で、イベント201のビデオ映像を引用して、次のように言った。
 「イベント201の中心的な予測のひとつは、『インターネット上に流れる膨大な量の偽情報と誤報』でした。エーデルマン社のハリントンが円卓会議で述べた見解は、これに対抗するには、フェイスブック、グーグル、ツイッターなどのソーシャルメディアが、自分たちこそ抵抗勢力に対抗する科学団体や健康団体と協力する放送局であり共同出資者であることを認識しなければならない、ということでした。もしその分野が偽情報で溢れているなら、自分たちこそ正確な情報を溢れさせる、というのがかれらの主張でした」

 フレイは私に言った。
 「エーデルマン社のハリントンは『情報伝達には中央集権化した対応であることが必要だ。そうすれば、その情報はNGO団体や医療従事者などを代表する博識な支持者たちにつぎつぎに転送されていく。国際的な基盤にたった中央集権化だ』とも述べたのです」

 エーデルマン社とゲイツ財団は、インターネット上で誤報や偽情報が流れることを心配したので、この『トータス』の共同出資者の二社は、さらに、フェイスブックとグーグルという『トータス』の共同出資者の二社とも力を合わることにしたらしい。というのも、フェイスブックとグーグルは、パンデミック(都市封鎖)中にさまざまなウェブサイトからの公衆衛生情報を検閲しているからだ。ちなみに、フェイスブックのある広報担当者は最近、ガーディアン紙に「4月から6月のあいだに700万件のCovid-19関連の誤情報を削除した」と語っている[13]。

 『トータス』が会員に提供する特典・恩恵のひとつは、他のサイトから選び抜かれた「毎日のニュース配信」である。『トータス』は「世界全体を見渡した一元的対応」を意図しているように思われる。エーデルマン社の助けを借りて、世界中の67の支社を基盤とすれば、そのような情報統制は実現可能であろう。

ゲイツとメディア

 以上のことは、9月17日の『トータス』の記事が何を懸念しているかを説明するのに役立つかもしれない。「2月以降、氏のソーシャルメディアの支援者は22万9000人から今日では66万5000人の三倍にもにふくれあがったからだ」[14]

 皮肉なことに、ケネディ氏への支援者数が三倍にもふくれあがったというニュースは、ビル・ゲイツ財団のメディアに接する何百万人ものひとびとの身近なところには、どこにも届いていない。ビル・ゲイツ財団がヨーロッパと北米の大手メディアに数億ドルを注いで(ケネディ・ジュニア阻止のために動いて)いるからだ。

 『コロンビア・ジャーナリズム・レビュー』誌(コロンビア大学大学院で公開されているプロのジャーナリストのためのアメリカの雑誌)2020年8月21日の特集記事で、ティム・シュワブは述べた。ら
 「慈善家がメディアの資金不足を埋めるにつれて――そしてそれこそがコロナウイルスの大流行に続くメディアの低迷のなかで、拡大することがほぼ確実な慈善家の役割なのであるが――考えられないほど大きくなった懸念は、肝心の資金寄付者について、ニュース編集室がどれほど公正に報道できるかということである。ニュース編集室への主要資金提供者であり、頻繁に好意的な報道の対象となっているゲイツ財団のことを考えれば、この懸念はどれほど大きくても大きすぎることはない」[15]

 シュワブは「ゲイツ財団が2020年6月末までに出した約2万件の慈善助成金を調べ、ジャーナリズムに2億5000万ドル以上が投入されたことを発見した」と述べた。助成金の受け取り手は、

* BBC(イギリス国営放送)

* NBC(米国の三大ネットワークのひとつで、NBCユニバーサルグループの主体企業)
* アルジャジーラ(アラビア語と英語でニュース等を24時間放送している衛星テレビ局)
* プロパブリカ(アメリカの非営利・独立系の報道機関)
* ナショナルジャーナル(ワシントンD..C..に拠点を置くアドバイザリーサービス会社)
* ガーディアン紙(イギリスの大手一般新聞)
* ユニビジョン(アメリカのスペイン語のテレビネットワーク)
* ミディアム(電子出版のプラットフォーム)
* フィナンシャルタイムズ紙(イギリスで発行されている経済紙)
* ニューヨークタイムズ紙
* アトランティック誌(ボストンで、奴隷制度廃止、教育、その他の現代の政治問題についての主要作家の解説を掲載した文学・文化解説誌、The AtlanticMonthlyとして設立)
* テキサス・トリビューン紙(テキサスの政治トピックを追うローカルNPOメディアで、年間1億円以上を稼ぐ)
* ガネット紙(バージニア州マクリーンに拠点を置く)
* ワシントン・マンスリー誌(ワシントンDCを拠点とする米国の政治と政府の隔月発行の非営利雑誌)
* ルモンド紙(フランスの夕刊紙。紙名はフランス語で「世界」を意味する)
* シアトルタイムズ紙(シアトルで発行されている新聞。シアトルの日刊紙の中で購読者が最も多い)
* 調査報道報告センター(カリフォルニア州に拠点を置く非営利のニュース組織。1977年から調査ジャーナリズムを実施。不平等、虐待、腐敗を暴露し、責任ある報告が知られている)
* パティスィパント・メディア(米国の映画製作会社。主に社会性の強い映画を製作)
* ピューリッツァー危機報告センター(2006年に設立された米国ニュースメディア組織。国際的なシステム危機の報道基準を引き上げ、公共・政府政策立案者を関与させることが目標)
* 全国プレス財団(ジャーナリスト向けの教育プログラムに焦点を当てた米国のジャーナリズム組織。功績に対して賞を発行)
* 国際ジャーナリストセンター(米国ワシントンD..C..にある非営利の専門組織で、世界中でジャーナリズムを推進している。1984年以来、27年間で180か国から7万人を超えるジャーナリストと直接協力してきた)
* アメリカンプレス協会(News Media Allianceと提携している非営利の教育非営利団体。ニュースメディアの進歩を奨励することが使命)

 
 シュワブはこのリストも不完全だとしたが、それはゲイツ財団が資金提供を報告する義務がないためだ。

 シュワブは述べた。「報道機関がゲイツにたいしてパンデミックに関する並外れて大きな発言力を与えたのと同様に、ゲイツ財団は長年のあいだ慈善寄付を利用して、世界中の保健から教育(チャータースクールに支持表明)および農業(プロ遺伝子組み換えに支持表明)に至るまでのすべてに関する公共の言説をかたちづくってきた。その影響力の大きさは、ビル・ゲイツを『フォーブス』誌の世界最強の人物リストに押し上げたことを見ればわかる。[16]

 最近、ドイツの大手新聞シュピーゲルも、他の報道機関と同様に、ゲイツ財団から「3年間で約200万ユーロから300万ユーロ」を受け取ったということだ。これは「ニュースに影響を与えようとするゲイツ財団の秘密の行動戦略ではないのかという疑問」を提起している[17]。他方、ゲイツが資金を提供している報道機関について、ゲイツはこう答えた。「実際、それら報道機関が記事に書いていることは完全にかれら次第だ」と[18]。つまり、「報道内容に私は口を挟んでいない」と言いたいわけだ。

 しかし、CJR(コロンビア・ジャーナリズム・レビュー誌)のティム・シュワブによると、
 「ゲイツがニュース編集室にお金を渡すと、報道内容が制限される。しばしば、世界中の保健や教育などの話題にたいしてである。というのはゲイツ財団は世界中の保健や教育などに取り組んでいるからだ。そしてそれが報道機関にたいするゲイツ財団の行動戦略を高めるのに役立つというわけだ」[19]

  ゲイツにたいする批判的報道がなされることは「希有」であると、シュワブは述べた。「だから、拡大する懸念は、ゲイツに関する報道が前例となるということだ。一般的に流行しているゲイツ報道のやり方は、次世代のハイテク億万長者(ジェフ・ベゾスやマーク・ザッカーバーグを含めて)が慈善家に転身することについて、報道陣がどう報道すべきかのモデルになるということだ」と[20]。

 しかし、それが『トータス』のようなサイトの出番なのである。30歳未満の年齢層の獲得、ThinkIns(『トータス』の編集会議や討論サイト)、貧困者のための無料購読、会員への毎日のニュース提供、「家族」としての会員とその配偶者への尊敬、大手PR会社とのパートナーシップなどなど。

「不正工作」

 PRウオッチが2014年8月に、エーデルマン社を「草の根運動スタイルを装った偽装団体や不正工作と同義語」と呼んだとき、PRウオッチが注目したのは2008年に明らかになった過去のスキャンダルだ。これはエーデルマン社が労働組合との紛争中に、顧客であるウォルマートを支援するため、インターネットを使って、偽の「草の根」運動をおこない、偽の「草の根ブロガー」をつくりだしたことだった。ところが、そのわずか数か月後の2014年11月に噴出した別のスキャンダルで、エーデルマン社の別のPR戦術があからさまに露呈することになろうとは、当時のPRウオッチは、知る由(よし)もなかった。

 2014年11月、グリーンピースが発表した暴露文書は、エーデルマン社が顧客のトランスカナダ社にたいして出した内部PR情報を暴いたものだった。これは、エナジー・イーストと呼ばれるオイルサンド・パイプラインにたいしてカナダ国民の支持を得ようとする工作だった。グリーンピースはその情報を「不正工作」と呼んだ。

 その暴露文書が明らかにしたのは、カナダ人をパイプライン「推進派」に転向させる「恒久的宣伝活動」のためのエーデルマン社の計画であり、トランスカナダ社は6つの州全体に広がっているオイルサンド瀝青からシェールオイルを取り出そうとしていた。

 CBCニュースは次のように報じた。
 
エナジー・イースト・プロジェクトのウェブサイトをクリックするだけで、プロジェクトに関する詳細情報を要求できる。

 エーデルマン社は次のように言っている。「平均的な市民を、衆目の事柄の活動家に変えることができる」

 その文書のひとつには「標的をしぼった広告宣伝と行動追跡を使用して、個人の急所に直接的に訴えて、支持者から活動家へ、そして推進派へと開発できるのだ」とあった。……

 その文書によれば、「支援活動は、ひとびとを単に請願書に署名したりするというところから、公開の集会で証言したり、広告や宣伝のために個人的物語を添えたりするまでに成長させることができるのだ」「かれらは推進派という豊かな基盤をわれわれに提供し、われわれの大義を熱心に理解し、支持し、たいてい、喜んで求められることをやってくれる」[21]

 エーデルマン社はさらに次のように勧めていた。メディアを通じて「第三者の声も特定して集め、聞き、同じ意見のエコー・チェンバー現象を構築する必要がある」のだと。
(エコー・チェンバー現象とは、閉鎖的空間内で同じ意見をどこまでも反復することで、特定の情報・信念が増幅または強化される状況だ)

 エーデルマン社は、「危険性を無効にする」ために「主要な敵対集団についての詳細な背景調査」を提案した。その敵対団体は以下のような面々だ。

・カナダ評議会
・エキテール(カナダの非営利団体。コミュニティが支援する農家と消費者の農業システムを管理)
・デビッド・スズキ財団(科学ベースの環境組織。カナダと米国の両方で設立された非営利組織)
・アヴァーズ(米国を拠点とする非営利組織。気候変動、人権、動物の権利、汚職、貧困、紛争などの問題に関する世界的な活動を推進。ガーディアン紙は「世界最大かつ最も強力なオンライン活動家ネットワーク」と見なしている)
・エコロジー・オタワ(気候変動、汚染、廃棄物のような問題に懸念を表明する、オタワ市のボランティアによる非営利団体)


 エーデルマン社はまた次のようにも勧めていた。「相手にとって扱いにくい人員を、その敵対する団体に潜り込ませるのだ。団体の使命から気をそらさせ、かれらの資金や要員を転向させるのだ」と。[22]

 大手メディアでさえ、これを「不気味な戦術だ」と呼び、あるコラムニストは「コミュニケーション秘密工作、偽の草の根運動、忠実なるツィッター荒し隊、敵対者への索敵殲滅作戦だ」「敵対者のクローゼットの骨組みまで一掃してしまうものだ」と言及した。
 トランスカナダ社はエーデルマン社の助言から距離を置かざるを得なくなり、ついに、エナジーイースト・パイプライン・プロジェクトを中止した。

 エーデルマン社のPR戦術に関するこのような経歴は、強い疑念を抱かせるものだ。いったいどの程度まで、『トータス』もこれと似たような戦略を採用しているのだろうかと。

キャッシュレス社会

 RFKジュニアについての中傷記事を読んだひとたちは、記事の見出しで「COVID-19ワクチン、5G等々のデマを撒き散らす」と書かれている、「等々」の部分が何を指しているのか疑問に思っていたかもしれない。それはおそらく、ケネディ・ジュニアがベルリンでおこなった発言のことを指しているのだろう。そのとき、ケネディは、億万長者が自分たちの利益のためにわれわれ全員の通貨を「デジタル通貨」に転換させることに反対したからだ。

 ゲイツ財団は「ベター・ザン・キャッシュ同盟」の構成員であり、その同盟はUSAID(アメリカ国際開発庁)と提携して、2016年に、インドのノレンダ・モディ政権にたいして、流通から紙幣(500ルピーと1000ルピーの)を削除するよう求めた。
 これはまるで、北米で10ドル紙幣と20ドル紙幣を突然すべて削除する、と宣言するようなものである。しかもその紙幣の保有者は、特定の期限までに銀行に入金する必要があり、そうしなければ、その紙幣は価値がなくなるぞ、と脅迫されるようなものである。[24]
 (ちなみに、「ベター・ザン・キャッシュ同盟」とは、現金からデジタル決済への移行を加速する75の政府、企業、国際組織のグローバルパートナーシップ)

 ゲイツ財団とUSAIDの他に、「ベター・ザン・キャッシュ同盟」に加盟しているのは、マスターカード、ビザ、フォード財団、オミダイア・ネットワーク (EBay)、銀行大手のシティグループ等々だ。
 (ちなみに、オミダイア・ネットワークとは、ゲイツ財団とインパクト投資会社で構成される慈善投資会社。EBayはピエール・オミダイヤが設立したグローバルEC企業)[25]

 USAIDとその企業提携社らは、インドの人口の55%だけしか銀行口座をもっておらず、すべての取引の95%が現金でおこなわれていることを事前に知っていた。したがって、その突然の変化はインドの最貧困層に甚大な影響を与えた。最貧困層は現金のために「非公式経済部門」で働いていた。
(非公式経済部門とは、公式経済部門と違って、課税されず、いかなる政府機関の関与も受けず、国民総生産統計にも表れない経済部門。関連する言葉として、ブラックマーケット・陰の経済・地下経済・システムDなどがある)。
 この法令の結果、大規模な飢饉が発生し、食べ物を買う手段がなくなったため、何千人ものひとびとが死亡した。さらに、何千もの中小企業が倒産した[26]。
 ゲイツは、シュピーゲル紙の最近のビル・ゲイツ・インタビューで、貧しい国々にたいする懸念を表明し、「われわれの基盤は命を救うことだ」と弁解している[27]。しかし、それは確かに2016年11月のインドでは当てはまらなかった。

 ティム・シュワブは『コロンビア・ジャーナリズム・レビュー』誌で述べた。ビル・ゲイツが示したのは、最も論争の的となっている産業界の大ボスが、自分の公共イメージを「技術の悪党」から「慈悲深い慈善家」に、いかにすんなりと変えることができるかであった、と。

 真のジャーナリストなら富と権力を綿密に調査すべきだ。だから、ゲイツはおそらく地球上で最も詮索される人物のひとりであるべきだ。少なくとも、最も称賛されるべき人物でないことは確かだ[28]。

 しかし、ビル・ゲイツが示したのは、『トータス』とその共同出資者や会員の「家族」という仕組みを巧く使えば、そのようなイメージの転換を易々とやっていけるということなのだ。

Joyce Nelson is a freelance writer and author.. She can be reached via www..joycenelson..ca

NOTES

[1]アレクシ・モスルース「ケネディは、COVID-19、ワクチン、5G等々のデマを撒き散らす『スーパースプレッダー』(感染拡大の源となった患者、病原菌を撒き散らす奴)になった」グローブ・アンド・メール紙2020年9月17日。
[2] ジュリア・ウッドフォード「ウッドフォード・ファイル」バイタリティ・マガジン2020年秋号。
[3] エミリー・ベル「ジェームズ・ハーディングの『トータス』は金持ちクラブを超えられるか?」ガーディアン紙2018年10月22日。
[4] www..tortoisemedia.com/partners/
[5]シャーロット・トビット「スローニュース紙のベンチャーである『トータス』は、地元出版社と提携する可能性のある『包括的な』会員モデルを作成する」プレスガゼット紙2019年6月28日。
[6] 同上。
[7]フレディ・メイヒュー「『トータス』は、ポッドキャスティングに移行するにつれて、2万人近くの会員を擁していると主張している」プレスガゼット紙2019年11月8日。
[8] ベル、前掲紙。
[9] 同上。
[10]デリック・オキーフ「COVIDは吸いつくす。あなたが億万長者でない限り。カナダの最富裕層は3月以来370億ドルを集めた」リコシェ紙2020年9月17日。
[11] ベル、前掲紙。
[12] PRウォッチのニック・サージェリー「エーデルマン社は気候変動の誓約をするが、ALEC(米国立法交流評議会。アメリカの州議会議員と民間部門のメンバーがモデル法案について協力するためのフォーラムを提供)については忘れている」トゥルースアウト紙2014年8月17日。
[13] ナイアム・マッキンタイアとベン・クイン「ワクチン反対のフェイスブック投稿との取り組み、一か月で三倍になる」ガーディアン紙 2020年9月19日。
[14] モストルース、前掲紙。
[15]ティム・シュワブ「ジャーナリズムのゲイツ守護者たち」コロンビア・ジャーナリズム・レビュー紙2020年8月21日。
[16] 同上。
[17]ヴェロニカ・ハッケンブローチとマルク・ピツケ「ビル・ゲイツがCOVID-19に関して語る――『われわれがそれ以上進んでいないのはショッキングなことだ』」シュピーゲル紙2020年9月16日
[18] 同上。
[19] シュワブ、前掲紙。
[20] 同上。
[21]マーゴ・マクディアミド「エナジー・イースト・パイプラインの『支持者たち』が、トランスカナダPRの動きの標的にされた」CBCニュース2014年11月18日。
[22]スザンヌ・ゴールデンバーグ「暴露。キーストーン会社のPR集中キャンペーンは、代替策を守るためだ」ガーディアン紙2014年11月18日。
[23] ジェフリー・ジョーンズ「PRの策略は石油産業の信頼性を傷つける」グローブ・アンド・メール紙2014年11月19日。
[24] ジョイス・ネルソン「キャッシュレス社会の推進に抵抗する」『暗黒郷を迂回する――企業ルールへの希望に満ちた挑戦、カナダ・コモックス市』(流域センチネルブックス、2018年、pp.. 48-50)
[25] 同上。
[26] 同上。
[27]ハッケンブローチとピツケ(前掲書)で引用。
[28] シュワブ、前掲書。

COVID-19 ――治療法をもとめる闘い:西側巨大製薬会社による暴利

<記事原文>

COVID-19 – The Fight for a Cure: One Gigantic Western Pharma Rip-Off


グローバルリサーチ、2020年3月24日
ピーター・ケーニッヒ

<記事翻訳>寺島美紀子・隆吉


 数日前、世界保健機関(WHO)の事務局長であるテドロス博士は、数週間前にすでに述べたことを繰り返し、世界には、COVID-19、別名2019nCOV、またはSARS-CoV-2と呼ばれる新しいコロナウイルスのワクチンを開発している製薬研究室が約20か所ある、と述べた。
 一般人にとってCOVID-19は、同じく中国で2002~2003年に発生したSARSウイルス(重症急性呼吸器症候群)より少し感染力が強い変異株にすぎない。実験室でつくられた突然変異だということは確実だ。アメリカの厳重警備の細菌兵器研究施設でつくられたものだ。つまり、SARSもCOVID-19もともに、他の多くの細菌兵器と同様、アメリカでつくられたものなのだ。


 そして今や、ワクチンをめぐる混沌とした西側スタイルの競争が始まった。互いに先を競う民間企業の競争だ。


 誰が最初にワクチンを開発するのか。数兆ドル規模になる可能性のあるビジネスだから、特許や独占を確立することは熾烈な競争である。西側の新自由主義的資本主義は、見る角度によっては、最悪でも最良でもある。

 人間の健康よりも利益を得るための、この混沌とした熱病を表現する言葉はない。それは健康とは何の関係もなく、病気や苦しみ、場合によっては死にゆく人びとを癒すこととも何ら関係がない。すべてはお金の問題だ。製薬大手とそれに関連する研究施設や民間企業は、数兆とは言わないまでも数千億ドルを生み出す。さらに、もしWHOが宣言した「パンデミック」(原文のママ)が、軍隊や警察の監視によって強化された強制的なワクチン接種キャンペーンを引き起こすならば、なおさらのことである。

 COVID-19を時系列の中で見てみよう。WHO統計によれば、2020年3月23日現在(グリニッジ標準時18:33)、世界で報告された症例は37万2572例である。1万6313人が死亡。10万1373人が回復。死亡率は4.37%だった。しかし、これらの数字は慎重に考慮されなければならない。多くの国、とくに発展途上国では、検査の正確さが問題となる。検査キットは入手できないことが多く、信頼性も低い。そのため、インフルエンザの症状が出て医師の診察を受けた人は、宣伝の誇大効果に役立つため、誤ってCOVID-19の被害者だと診断される可能性がある。

 アメリカでは計算ミスや誤った報告がおこなわれることさえある。アメリカ疾病対策予防センター(CDC)のCEOであるロバート・レッドフィールド氏は議会で、CDCは今ではもはや定期的な検査をおこなっておらず、極端な場合にのみ州レベルでおこなっているだけだと証言した。(3月20日のロサンゼルスタイムズ記事「LA郡はコロナウイルスの封じ込めをあきらめ、一部の患者の検査をスキップするよう医師に指示する」を参照)

 比較検討のための情報として、アメリカCDCは、アメリカだけで2019~2020年のインフルエンザ流行シーズンに約3800万人から5400万人が一般的なインフルエンザにかかり、2万3000人から5万9000人が死亡する可能性があると推定していた。これらの死亡者の大部分は70歳以上の高齢者であり、その多くは健康でない状態か、もうすでに呼吸器疾患を有しているか、あるいはその両方の状態である。この健康状態は、COVID-19とほぼ同じ死亡パターンである。
 これらに共通の、一般的なインフルエンザの数値を世界規模で直線的に拡大するならば、一般的なインフルエンザによる死亡者数は数十万人に達する。とくに激しかった2017~2018年のアメリカのインフルエンザ流行シーズンには、アメリカだけで推定6万人が一般的なインフルエンザで死亡した。
 このようなインフルエンザの大流行をみれば、読者は、WHOがCOVID-19を「パンデミック」と宣言したことが正当化されるかどうか、それともその背後に、ひょっとしたら何か別の行動戦略があったのか、自ら判断することができるだろう。

 最終的にCOVID-19に適用される可能性のあるワクチンは、次のコロナウイルスの大流行にはもはや有効ではない可能性が高い。CDCのレッドフィールド氏も、今回適用のワクチンが次の大流行にはもはや有効でないという事態がおそらく起きることになるだろうと述べている。あとに出てくるウイルスが変異することは間違いないからだ。COVID-19は一般的なインフルエンザウイルスによく似ている。実際、毎年再発する一般的なインフルエンザウイルスには、10%から15%(場合によってはそれ以上)の割合のコロナウイルスが含まれている。

 年に一度接種するインフルエンザ・ワクチンの有効性は平均で50%未満であり、それに付随するあらゆる潜在的で有害な副作用は言うまでもない。COVID-19は一般的なインフルエンザによく似ている。したがって、コロナウイルス・ワクチンも、潜在的な患者を将来の感染から保護することにおいては、同様に弱く、かつ副作用をもつ可能性がある。

 西側諸国では、競争のかわりに協力がおこなわれることはありえない。すべて利益主導なのだ。さまざまな大手製薬会社のさまざまなワクチンが市場に出回っているが、どのワクチンが患者の状態に最適なのか、どれが最も適しているのかを患者に伝えるのは誰なのか。これは完全に混乱していて一種の詐欺だ。

 ほんとうの問題は、ワクチンなら何でもいいのか、それともある特定のワクチンが必要なのか、ということだ。そうかもしれないし、そうでないかもしれない。ワクチンの製造は、「利益という動機」、および「新世界秩序(NWO、ニュー・ワールド・オーダー)の重要な政治的議題」、この二つのために推進されている。この二つは、私たちが知ろうが知るまいが、あるいは知っていると思っていただけかも知れないが、いずれにしても、人びとの生活を変えるために計画されたものだ。

 ワクチンは治療はしない。ワクチンは、ウイルスが他の場合と同じように激しく攻撃するのを防ぐだけだ。年齢・身体的および健康状態に応じて、まったく効かない場合もある。他方、世界的な統計によると、COVID-19に感染した40歳から50歳までの人は、通常、症状が全くないか、あってもごくわずかで、心配することは何もない。

 だから、もし症状が現れたら、家にいて、安静にして、伝統的な昔からの薬を使って、一般的なインフルエンザに使われているのと同じことをするだけで、ウイルスを除去するのに十分かもしれない。これで一~二週間以内に病気が治る可能性がある。これによって、その人はこのコロナウイルスに対して自然に「ワクチン接種を受けた」ことになる。
 しかし、65歳以上または70歳以上の高齢者はリスクが高く、特別な注意が必要である。高齢者の場合は、集団から隔離し、二週間の隔離期間中(潜伏期間)は隔離する一方、社会の他の部分は可能な限り通常の生活を続ける。それによって、社会への莫大なコストを削減することができる。

 中国は、COVID-19のパンデミックをワクチンなしで制圧した。「常識」と「比較的安価な医薬品」を使用してである。中国が、ワクチンもなしでCOVID-19を制圧することに効果をあげ、有効であった通常の薬とは何なのか。

 1973年にロバート・F・ケネディ・ジュニアによって設立されたアメリカのNGOである「子どもの健康を守る」(CDF児童防衛基金)は、その報告書のなかで、フランスのウイルス学の第一人者と保健担当官とのあいだで繰り広げられているフランスの権力闘争を描いている。それは、買収された各国政府やWHOなどの国際機関が資金提供している製薬企業と、有名な科学者たちのあいだの世界的な闘いの典型である。読んでみるとあまりにもショッキングなものだ。(CDFの報告書の全文を参照)

 伝染病に関する世界トップ5の科学者の一人であるフランスのディディエ・ラウール教授は、集団隔離というアプローチは非効率的で時代遅れであり、むしろ疑わしい症例の大規模な検査と治療のほうがはるかに良い結果をもたらす、と主張した。

 ラウール博士は、マラリアとの闘いにも使用され、SARSなどの既存のコロナウイルスに対して有効性を示した、簡便かつ安価でよく知られた薬剤であるヒドロキシクロロキン(クロロキンまたはプラキニル)の使用を初めから提案していた。2020年2月中旬までに、同氏の所属する研究所と中国での臨床試験により、この薬剤がウイルス量を減少させ、劇的な改善をもたらすことが確認された。中国の科学者らは100人以上の患者を対象とした最初の試験を発表し、中国国家衛生委員会がCovid-19の治療に関する新ガイドラインでクロロキンを推奨すると発表した。

 さらに、中国とキューバは、インターフェロン・アルファ2Bを使って、両国が協力して治療に取り組んでいる。これは、約39年前にキューバで開発されたが、アメリカがキューバへの禁輸措置を取ったため世界にほとんど知られていない高効率の抗ウイルス薬だ。このインターフェロン・アルファ2Bはまた、COVID-19との闘いにおいて非常に効果的であることが証明されており、現在、中国の合弁企業で生産されている。


 中国の研究者はキューバの科学者と協力してワクチンの開発もおこなっており、近いうちに試験が開始される可能性がある。西側諸国が営利目的に特化しているのとは対照的に、中国製キューバ・ワクチンは低コストで全世界に提供されるだろう。

 他の単純だが効果的な治療法としては、ビタミンCビタミンD3の大量摂取、より一般的には、ビタミンA、B、C、D、Eなど、感染症と闘うために不可欠な微量栄養素の摂取がある。

 古代中国、古代ローマ、古代エジプトで何千年も使われてきたもう一つの治療薬は、コロイド状銀粒子だ。これは液体として経口投与されるか、注射されるか、皮膚に塗布される形態をとる。コロイド状銀粒子は、細菌やウイルスと闘う免疫系を高め、がん、HIV/AIDS、帯状疱疹、ヘルペス、眼疾患、前立腺炎、COVID-19の治療に使用されてきた。

他のものと組み合わせて使用される、さらに別の簡単で安価な治療法は、メントールが主成分の「メンソレータム」である。一般的なインフルエンザや風邪の症状によく使われる。鼻の上や周りをこすると消毒剤として働き、細菌が気道(呼吸経路)に侵入するのを防ぐ。

 北イタリアとニューオーリンズでは、非常に多くの患者が集中治療室(ICU)に入院し、酸素90%という強度の人工呼吸器を24時間年中無休で装着しなければならないが、反応しないままで呼吸不全に陥ったものもいたと報告されている。報告されている死亡率は約40%だ。この状態は急性呼吸窮迫症候群(ARDS)と呼ばれ、肺が液体で満たされている状態のことだ。このARDS症状の説明が当てはまる場合、先述のラウール教授と他の医療関係者らはCOVID-19患者に対し、治癒するまで「座って眠る」ことを推奨している。これは肺から液体を排出するのに役立つ。この方法は、1918年のスペイン風邪の流行時に初めて報告されて以来、うまく機能することが知られている。

参考:コロナウイルスCOVID-19の大流行:本当の危険は「行動戦略ID2020」

 ご想像のとおり、インターネットでこれらの代替的な治療法を検索すると、当然のことながら、グーグルや製薬会社を含む大手企業支配によって支配されているインターネットは、それら代替的な治療法を使用しないようアドバイスしている。彼らは、これらの製品や方法が効果的であることが証明されていないこと、そして最悪の場合、それらが有害である可能性があると教えてくれるだろう。だが信じてはいけない。これらの製品や方法はどれも有害ではない。その中には、何千年ものあいだ、自然療法として使用されてきたものもある。中国がこれらの比較的単純で安価な薬を使ってCOVID-19との闘いに成功したということを覚えておかれよ。

 しかし残念なことに、これらの実用的で簡単で安価な治療法を知っている医師はほとんどいない。それらは安全で、ほとんどが成功する。メディアは、大手製薬会社やそれに迎合的な政府機関からの圧力を受けて、こうした貴重な情報を検閲するよう求められている。このように容易に入手できる救済手段を公の知識にすることの怠慢や失敗こそが、人びとを殺しているのだ。

 では、本題の、その背後にあるものの話に入ろう。並外れた巨大メディアのプロパガンダ宣伝の背後にあるものだ。西側世界全体の社会経済システムを破壊し、途方もない悲惨さ、飢饉、そして死を引き起こしているものだ。1928年~1929年の大恐慌やその後の数年間よりもはるかに深刻な苦しみを伴う悲惨な状態だ。

 ウイルスがどこで発生したのかについて、もし誰かが今まで疑問を持っていたなら、真実はこっそりと漏らされてしまっていたのだ。国務長官のマイク・ポンペオの口が滑ったかあるいは故意だったのか、ポンペオは、3月21日、COVID-19についてアメリカ国民に向けてこう語った。「これは報復ではありません、私たちはここでライブ実地演習をしているのです・・・」。つまり(3月21日現在の状況を)軍事演習あるいは戦争作戦だと言っているのである。

 ポンペオの横に立っていたトランプ大統領は、「そういうことは事前に知らせてくれるべきだっただろう」と小声で言った。それが何を意味するにせよ、だ。トランプ大統領が知らなかったなんて信じられない。しかし、これらはアメリカ政治の気まぐれな動きであり、新型コロナウイルスの発生のような死にかかわる重篤な問題でさえそうだ、ということだ。ここにある短いビデオを見てほしい。これも参照。



 このような「この実地(軍事)演習」は、想像を絶するような世界的な影響力をもち、私たちの生活を完全に変えてしまうかもしれない。経済戦争なのだ。この地球上のほとんどすべての国は、今やある種の閉塞状態にあり、まだ決定されていない期間、ある種の隔離状態にある。企業は閉鎖され、店舗やレストランは営業不能になり、建設現場は停止され、人びとは可能なら自宅で働き、街頭に出ることは禁止される。多くの国では、警察や軍隊の監視下にあり、十分な説明ができなければ、殴打されたり手錠をかけられたりする。

 マクロン大統領にそそのかされたフランス警察は、とくに野放しの残虐さで知られ、「黄色いベスト運動」と闘っていた。すでに彼ら警察は、同胞市民にそれと同じ軽蔑を行動で示している。というのは彼ら警察は、街頭に出て、特別な許可も得ずに、食料品の買い出し買い漁りさえ、おこなっている。

 国境は封鎖され、航空機は離陸を許されず、観光業は基本的に日一日と世界中で立ち往生している。若干の例外はあるものの、ドイツとフランスは珍しく例外的な国であり、自国民のために帰国便を手配している。さもなければ、フライトの出発は不確実で予約が混雑しているため、立ち往生している観光客はすぐに家路につくことがほとんど不可能だからだ。

社会経済的コストは天文学的なものだ。数千兆ドル、つまり100京(10の18乗)ドル。ゼロがたくさん並ぶ数字には目がくらむ。この災難は部分的にしか数値で評価することができず、世界の封鎖が続く今では、評価できない社会的コストを伴う。株式市場は約30%急落――先物投機家と巨大投資業や巨大金融業にとっては典型的な大当たりであり、小規模投資家にとっては数兆ドルの損失だ。

 何億とまでは言わないまでも、何百万という中小企業が倒産し、失業が世界中で蔓延し、とくに発展途上国の貧困層の中でも最も貧しい人びとは、失業しているか、収入がないか、生きるための必要最小限のものも買えないか、のいずれかである。中には飢饉で死ぬ者もいれば、自殺する者もいるし、犯罪に手を染める者もいる。これは千倍、あるいはもっと悪いギリシアだ。

 それから、強制隔離からの道徳的および社会的崩壊があり、明確な終わりは見えない。これは恐怖と不安、欲求不満と怒りを引き起こす。多くの人にとって、それは独房監禁のようなもので、そのすべてが健康に悪影響を及ぼし、免疫防御システムを低下させる。裏で糸を引く(状況をコントロールする)人物が欲しがるものだ。

 では、この「ライブ軍事演習」は誰の役に立つのだろうか。第一に、中国は将来有望な経済大国であるので、その中国の背骨をへし折ることを目論むものだと考えられる。確かに、中国経済は甚大な被害を受けており、COVID-19が発生してピークに達した今年の、最初の二か月間は、全生産量の約60%から70%が停止した。これは中国のGDPの大幅な落ち込みを意味し、2020年の1月と2月は40%にも及んだ可能性がある。

 しかし、中国は現在、コロナウイルスを完全に制圧している。また中国は、さすが中国だけあって、経済は急速に回復しており、2019年12月の状態にすぐに戻る可能性がある。事実、COVID-19の大きな影響にもかかわらず、まもなく中国経済は、帝国を自称するアメリカの経済を追い抜くかもしれない。中国の通貨である人民元は、金と強い経済力にしっかり支えされており、過去100年間その役割を果たしてきたアメリカドルに代わって、世界最高の基軸通貨になる見通しだ。そうなれば、アメリカの覇権は絶望的だ。

 いや、それ以上だ。この中国への攻撃は、実際のところ絶好調のアメリカにしっぺ返しをすることになろう。中国は西側諸国にとってほぼすべてのモノのサプライチェーンである。企業収益を増やすために、アメリカや他の西側諸国は、ほとんどすべてのモノを低コストの労働力である中国にアウトソーシングしている。これは、ハイテク電子機器だけでなく、医薬品や医療機器にも及んでいる。医薬品や医療機器の約80%と医薬品の原料は中国産だ。抗生物質では、その割合は約90%にも達する。中国の生産の多くがほぼ二か月間停止しており、納期の遅れは非常に大きい。

 この計画は数年前から、無名の一族つまり「暗黒の闇国家(ディープ・ダークステート)」によって決定され、その手下たちによって設計されてきた。彼らは、何らかの形で寛大に報われることを期待している。あるいは、こう言ってもよかろう。罰や拷問を受けないことも報酬の一形態だ、と。

ワクチンの全員接種

 第一に、世界規模のワクチン接種へ向けた大きな推進力がある。なぜなら、ワクチン接種はその後に続くすべてのものの基礎となるからである。すなわち、地球上のすべての人に全員対象の強制的な電子的識別をもうけることである。そして、ワクチン接種プログラムを強制するのに最も適したものは何か。もちろんそれは、人びとが日々恐怖を募らせているパンデミックである。恐怖が鍵となる。期限の定められていない強制隔離、COVID-19が拡大する前線、悪いニュースなどの、絶え間ない一滴一滴の洗脳によって、恐怖は増加する。毎日、感染者と死者の数が増加するペースが加速し、恐怖と不安を増大させる。

 人びとが文字どおり助けを求めて叫ぶ時が来るだろう。警察と軍事国家がウイルスから自分たちを護ってくれることを望み、人びとはワクチンを受けたいと願う。人びとは自分の体内に注入されることになる混合物が何なのか、長期的な影響が何なのかを気にすることも尋ねることもなくなる。例えば、ワクチンの混合物は、女性と男性の生殖能力を低下させたり、次世代に受け継がれて長期的な神経学的欠陥を引き起こしたりする可能性がある。しかし恐怖心のある人は、ワクチン接種を受けて安心して眠りたいだけだ。ワクチンと一緒にナノチップ(極微小物質)が注入され、医療記録から銀行口座に至るまで、すべての個人データを格納し、電子的に遠隔操作できるようにされることなど気にしないし、知りたいとも思わない。

 言うまでもなく、私たちの通貨システムは完全に電子化され、もはや現金はなくなるように計画されている。あるいはWHO事務局長が最近、警告したように、文字どおりではないにしろ、「現金は感染症にとって危険だ。紙幣と貨幣は致命的なウイルスを運ぶ可能性がある」というわけである。したがってこれは、通貨システムの完全なデジタル化への道を開く。これは実際、ここ数年でスカンジナビア諸国を中心にすでに試されており、デパート全体が現金の受け取りを拒否している。WHO事務局長の勧告を受け、ドイツでは一部の店舗やレストランが現金の受け取りを拒否している。

 世界全員のワクチン接種と電子化IDは連携しており、まず幾つかの発展途上国で試験がおこなわれる。バングラデシュもそのひとつだ。ワクチン接種プログラムは、NOW(ニュー・ワールドオーダー「新世界秩序」)、つまりOWO(ワン・ワールド・オーダー「一つの世界秩序」)が望んでいる大変革のための地ならしだ。ワクチン接種は製薬業に莫大な利益をもたらすが、そのうえに更なる目的があるのだ。それが、これなのだ。

 ほとんど知られていない機関である「行動戦略 ID2020」が、これらすべての背後にあって、さまざまなプログラムの実施を監視し、指示し、調整している。そして最終的に想定されているのは「フルスペクトラム・ドミナンス(全領域全側面の支配)」だ。詳細については、「行動戦略ID2020」の危険性に関する最近の記事も参照されたい。
https://www.globalresearch.ca/coronavirus-causes-effects-real-danger-agenda-id2020/5706153

 この精巧で複雑なネットワークの背後には、ビル・ゲイツ、ビル&メリンダ・ゲイツ財団という有名な名前が何度も登場する。ビル・ゲイツ氏は何十年ものあいだ、アフリカのワクチン接種プログラムに資金を提供してきた。ビル・ゲイツ氏とロックフェラー家は、「地球の人口を大幅に減らすのが究極の目標のひとつである」ことを公然と表明している。

行動戦略ID2020の概略

 「行動戦略ID2020」は、国連機関や市民社会を含む官民連携の同盟団体である。これは、全員強制のワクチン接種を、電子化IDへの踏み台として利用するID電子化計画を遂行する。このプログラムでは、既存の出生登録とワクチン接種を活用して、新生児の体内に埋め込まれて持続的に生体認証ができるデジタル身分証明を提供する。
 GAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)という団体は、ウェブサイト上で、自分たちのことを「全員へのワクチン接種」に力を入れている官民提携の世界的な保健組織であると自認している。GAVIはWHOの支援を受けており、その主要なパートナーとスポンサーは言うまでもなく製薬業界である。
 2019年9月にニューヨークで開催された「グッドIDチャレンジへの決起」と題された2019年のサミットで、ID2020アライアンスは、上記の計画を2020年に開始することを決定した。
 そして2020年1月にダボスで開催された世界経済フォーラム(WEF)で、その決定が正式に承認された。その結果、その電子化IDプログラムはバングラデシュ政府のもとで実験されることになっている。
 「GAVI(ワクチンと予防接種のための世界同盟)」「学界と人道援助のパートナー」(自称)は、この計画を実行するための先駆的な団体の一部である。
 WHOが「パンデミック」の始まりを宣言したちょうどそのときに、「ID2020」というプログラムが、公けにされたのは偶然だろうか。あるいは、ID2020という複数の破壊的なプログラムを「展開」するために、パンデミックが必要だったのか。


ワクチンの研究と生産は、どのように機能すると考えられているか

 ワクチンの開発とワクチン実施キャンペーンという、この精巧で複雑な事業はどのように機能するのだろうか。基本的に政府の責任であるほとんどの公的活動は、民営化され、外部委託されているため、複雑で、ときに混乱し、非効率的になる。西側諸国の場合、アメリカは単独で主導権を握るつもりらしい。ヨーロッパの製薬研究所にも責任を割り当てるだろう。

 アメリカ国立衛生研究所(NIH)は、国の保健研究とプログラム実施の全体的な責任を負っている。NIHの所長はアンソニー・ファウチ。同研究所は1955年に設立され、国立アレルギー感染症研究所(NIAID)がワクチン接種プログラムを担当している。NIHに登録されている27機関(20の研究所と7つのセンター)のうちの一つであるこのNIADの使命は、感染症・免疫疾患・アレルギー疾患の、理解・治療・予防のための基礎および応用研究をおこなうことだ。NIADは、このワクチン接種プログラムを「感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)」に外部委託している。

 CEPIは、2017年1月にダボスで、世界経済フォーラム(WEF)によって設立された。他方、WEFは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団(BMGF)とロンドンを拠点とする「ウェルカム・トラスト」によって設立された。後者は1936年に創立されている。WEFは、現在ではいくつかのヨーロッパ諸国と欧州連合(EU)がメンバーとなっている。ゲイツ財団は、CEPIへ当初4億6000万ドルの資金注入をおこなった。CEPIはまたノルウェーとインドからも資金を受けているだけでなく、製薬業界からも巨額の資金援助を受けている。

 CEPIのウェブサイトによると、CEPIはCOVID-19のワクチン開発を支援し、成功の可能性を高めるためにワクチン候補の数を増やし、これらの候補ワクチンの臨床試験に資金を提供するために、20億ドルの献金を要請している。CEPIの目標は、少なくとも三つのワクチン候補を用意し、「感染発症がなくてもワクチンの全員強制使用」または「感染症発生時における使用」の認可を規制当局に求めるものだ。

 「世界中の政府は、コロナウイルスのワクチン開発にさらに数十億ユーロを投資する必要があり、新興の有望なワクチン候補を推進する必要があります。これは非常にリスクの高いビジネスであり、すべてが独立・並行しておこなわれており、他の専門研究と協力しながらおこなわれているわけではありません。しかし、順調に進んでいます」と、CEPIのワクチン研究開発ディレクター、メラニー・サビル女史は述べた。

 CEPIはすでに、COVID-19ワクチンの研究と開発に取り組むために、いくつかの事前に選ばれた国際的な製薬会社を選択している。その中にはワシントン州シアトルのバイオテクノロジー「モデナ」も含まれているが、マイクロソフト本社から遠くないところにある。他には、やはりビル・ゲイツ氏が創設した会社であるバイオテクノロジー研究所のイノビオ、オーストラリアのクイーンズランド大学、ドイツのバイオNテックとキュアバックがある。

 当初からモデナ、キュアバック、バイオNテックは、迅速なワクチン製造に最も適していると考えられていた。というのは、2020年3月17日に発表された『健康と科学(ヘルス&サイエンス)』誌の報告によれば、「これら三社はいずれもmRNA(メッセンジャーRNA)治療を専門としている。これらのmRNA分子は、さまざまな病気と闘うために、自分自身の免疫応答を生成するように体に指示するのに用いられる。この種のワクチンは、従来のワクチンよりも迅速に開発・生産できる可能性がある」からだ。

 GAVI「ワクチンと予防接種のための世界同盟」という団体もまた、ビル&メリンダ・ゲイツ財団によって設立されている。これは、「全員のワクチン接種」を目的とした、グローバル・ヘルス・パートナーシップであり、官民提携の組織である。GAVIはWHOの資金援助を受けており、その主要なパートナーとスポンサーは言うまでもなく製薬業界である。GAVIはすでに、COVID-19ワクチン接種プログラムの支援に数十億ドルが必要だと発表している。イギリス政府は2020年6月に、COVID-19ワクチン接種プログラムを支援するための、GAVI献金者会議を主催し、73億米ドルの資金調達を予定している。

 組織が重複したり、活動や責任が明確でないこの迷路のような状況から、資金の流れは誰もついていけないような綱渡りになりそうだ。説明責任は大幅に失われる。



 結果については、願わくばひとつのワクチンあるいは複数のワクチンだ。一般人や潜在的な患者にとって、どのような生物学的物質のカクテルが自分の体に注入されるかは、運不運の問題になる。いずれにせよ、長期的な結果は予測できない。ビル・ゲイツ氏は、これまで15年から20年のあいだ、彼独自の特別な行動戦略を追求してきた。彼が今それを放棄することはなさそうだ。むしろ、COVID-19とそれに続くワクチン接種プログラムは、彼がその戦略を強化することを可能にするだろう。

 結論として、これが、製薬業界による巨額の利益と公的な搾取の提案であることは十分に明らかである。この数十億ドル規模の詐欺をさらに悪いものにしているのは、これが、西側諸国の政府や国際機関、とりわけWHO、ユニセフ、世界銀行の支援を受けつつ、公式のお墨付きを手にしていることだ。

 これは、0.1%のエリートが、社会資本と労働者から搾り取った資産を下から上に移動させる最後の機会なのかもしれない。なぜなら、世界はこれから、0.1%のお気に入りと、5G/6G技術によって管理され、電磁場(EMF)を利用した完全な制御の時代に入るからである。0.1%と5G/6G技術により、残りの人間は単なる遠隔操作ロボットになってしまうかもしれない。

 世界が2020年代の終わりまで持続するかもしれないと信じるのは、今や夢物語だ。「行動戦略 ID2020」が、まさに2020年の初めに、その邪悪なプログラムを活性化し始めたことは偶然の一致とは思えないからだ。しかし彼らにとっては残念だろうが、私たちには遠い彼方にひとつの夢がある。それは、次々と変異しつつ再発するコロナウイルスにたいして、これと闘う治療法を、中国とキューバが先導できるか可能性があるからだ。今のところ中国とキューバは、COVID-19を制御するための現在の闘いにおいて成功してきた。それは中国伝来の薬と新しい薬の双方を活用したものだった。

 その途上には幾つもの過酷な方策が待ち受けているだろうから、私たちはそれが失敗しないことをただ祈るだけなのかもしれない。しかし、もうひとつの希望は、私たち人民には充分な時間と充分な数の力(いわゆる「臨界質量」)があるということだ。私たちが内なるなる声や魂に気づき、それに目覚め、お互いの連帯を取り戻しさえすれば、それが、この悪魔的怪物と闘う力を私たちに与えてくれるからだ。

責任をとらないなんて、詐欺だ!:大手製薬会社は、新型コロナウイルスのワクチンによる副作用の責任を負わない



<記事原文 寺島先生推薦>
Bubble indemnity: Big Pharma firms will NOT be held accountable for side effects of Covid vaccine


RT 論説面
2020年7月31日

ピーター・アンドリュース
ピーター・アンドリュースは、ロンドンを拠点とするアイルランド人の科学ジャーナリストであり作家。生命科学研究の経歴をもち、グラスゴー大学で遺伝学の学位を取得。

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 
2020年9月5日

 
 製薬大手のアストラゼネカ社の上級幹部は、アストラゼネカ社の新型コロナウイルス・ワクチンによって引き起こされるかもしれない副作用に対する訴訟には対応しないことを確認した。つまり、副作用を受けた人々は法的手段に頼ることができないということになる。

 アストラゼネカ社は、新型コロナウイルス・ワクチンの臨床実験をすでに実施した、世界で25ある製薬会社のうちの1社であり、数億人への注射を準備している会社だ。今は英国最大の製薬会社である同社にとって最も活気ある時期であり、注文だけでも7000万ポンド相当が見込まれている。さらに、ここ6か月だけでも、126億ドルの大きな利益が報告されている。

 しかし、貸借対照表が健全であるにもかかわらず、アストラゼネカ社は、「希望あふれる商品である」正式なワクチンの候補である暫定ワクチンがもつ潜在的な副作用について責任を負いたくはないようである。言い換えれば、会社はワクチンの注射を受けたせいで負の影響が出た人々の訴訟から完全に保護または免責されるということだ。その人たちがどれほど重篤であるか、またその負の影響が長期間にわたるかは、関係がないということだ。

 アストラゼネカ社の弁護士は、副作用に関するその条項を、新型コロナウイルスのワクチン供給に合意した国との契約に盛り込むよう要求している。同社は、そのような免責の保証がなければワクチンを製造する動機がなくなる、と言っている。そして、ほとんどの国がこの要求に譲歩したようだ。

国益のために行われる?

 アストラゼネカ社の上級幹部であるルード・ドバー氏はロイター通信に対し、次のように述べている。

 「我々が締結している契約では、副作用の免責を求めている。ほとんどの国では、国益のために、そのリスクを請け負うことが受け入れられている」。彼らの言う「国益」とは「政府の利益」のことである。起こりつつあることが、ワクチン接種を受けた国の当の人々にとって良いことかどうかは、非常に穏やかに言っても、未解決なままだ。

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 ドバー氏は、同社のワクチンを注文した国の名前を挙げることを拒否したが、多くの主要な西側民主主義国家がリストに含まれている可能性がある。英国政府はワクチンの消費景気に沸いており、さまざまな大手製薬会社から2億5000万回分のワクチンを購入している。一方、米国での動きは英国での動きをはるかに超えている。米国では、「公衆衛生上の緊急事態」の場合には、どの製薬会社もワクチンの副作用の訴訟については免責される、という特別な法的枠組みがある。PREP法として知られるこの法律は、米国の製薬業界からの大規模なロビー活動の産物であり、消費者団体からの激しい反対にもかかわらず導入された。ワクチンメーカーが意図的にあなた方を殺したり、怪我をさせたりしない限り–つまり故意の不正行為でない限り-あなた方はワクチンメーカーを訴えることはできない。

 今週、EUの高官がロイターに語ったように、EUは価格、支払いスケジュール、そして何よりも副作用が起こった場合の責任を誰がとるかについて、ワクチンメーカーと争っている。誰も責任を負いたがっていないのは、驚くことではない。人々に実験段階のワクチンを注入する。病気の免疫力をつけるために、だ。その病気はほとんどの人々にとって無害なのに、だ。そんなワクチンで生じる副作用に対して責任を負えと?私はそんな責任を負いたがる人がいないことに驚かない。大手製薬会社の幹部は、そのような落とし穴におちいるために7桁の給与を稼いでいるわけではない。

 ドバー氏はまた、次のように付け加えた。「今は特別な状況だから、会社として我々はワクチン作らないという危険をおかすことはできない。たとえ4年以内にワクチンが副作用を示したとしても、だ」。なるほど、分かった。では誰が責任を負うのだろうか? WHOだろうか?いやいや。政治家?笑わせないでくれ。誰も責任をとらない?それが答えだ。

誰が支払うのだろうか?
 
 主要なワクチン接種計画では、摂取した人がワクチンによって害を受けたり、悪くすると死ぬことさえあることが十分予想されているので、副作用を受けた人々に補償を支払うために特別な公的資金を設立している国もある。WHOは、ワクチン接種のせいで生じた被害の請求に対するこのような納税者負担の損害賠償モデルを支援している。

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 米国には、英国、ドイツ、スウェーデン、イタリアを含む多くのヨーロッパ諸国と同様に、そのような基金がある。ワクチンの接種を心配している場合は、自国で同じようなシステムがないか調べてみてはどうだろう。ただし、確かなことが1つある。それは、新型コロナウイルスに関して、民間資本はワクチンを接種したために生じる副作用という長期的な負の影響について何ら関りをもちたがっていないことである。

オックスフォード大学の研究によると、過去にかかった季節性の風邪が、実際にあなたを新型コロナウイルスから救うかもしれない

<記事原文 寺島先生推薦>

Your past seasonal colds could actually SAVE you from Covid-19, Oxford study suggests

RT ワールド・ニュース

2020年7月17日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年8月22日


 
 調査によると、一部の国民は新型コロナウイルスに感染していないにもかかわらず、致命的なコロナウイルスに対する免疫をすでに持っている可能性があります。これが真実であると判明した場合、世界中でこの病気によるさらなる致命的な結果を抑えられる可能性があります。

 オックスフォード大学の科学者グループの最新研究によると、通常の風邪を含む季節性コロナウイルスにさらされた場合、新型コロナウイルスによる「起こり得る第2波を緩和する」ために必要な免疫力を国民がすでに獲得している可能性があります。

 この論文はまだ同領域の専門家たちによる評価・判断はまだですが、信頼できることが証明されれば、コロナウイルスとの戦いにおいて大きな突破口になる可能性があります。

 オックスフォード大学の研究者たちは、新型コロナウイルスの集団免疫閾値(HIT)に必要な人口の割合は、実際には10~20%に過ぎないことを発見しました。彼らの論文によると、これらの結果は、「潜在的な第2の波を大幅に緩和するのに十分な集団免疫がすでに整っていること」を示唆しています。

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 いったん人口の十分大きな割合が感染に耐性をもつと、集団的な保護がなされ、集団免疫閾値を超えます。

 一方、欧州疾病予防管理センターによると、英国を含むヨーロッパでは、集団免疫閾値(HIT)の程度はまだかなり低く、新たな世界的流行に抗するには、十分に強固であるとは言えません。 また、「2020年から2021年の冬までに到達する人口免疫レベルは、間接的な保護に十分であるとは考えられない」とのことです。

 第二のコロナウイルスの波は、冬に世界を襲い、最初のコロナウイルスの2倍から3倍の死亡数の可能性がある、とイギリスの科学者たちは警告しています。これは、20世紀のスペイン風邪で起こったことを繰り返すことになります。科学者たちは、ロックダウン制限を早めに解除すると間違いなく新たな大規模な集団発生を引き起こす可能性がある、と警告しています。

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ウェイン・デュプリー:あなたたちのためのワクチンかもしれないが、私のためのワクチンではではない。急ごしらえのワクチン注射はどのようなものでも信用しない理由を述べよう。

<記事原文 寺島先生推薦>Wayne Dupree: Vaccine for thee but not for me. Here’s why I don’t trust any rushed shots

RT 論説面
2020年7月21日
ウェイン・デュプリー

 ウェイン・デュプリー氏は、最近黒人社会へのメッセージについてトランプ大統領と話すためにホワイトハウスに招待された。彼は2017年にニュース・マックスで影響力のあるアフリカ系アメリカ人共和党員のトップ50に選ばれ、2016年にはドナルド・トランプ大統領のための全米多様性連合の理事会メンバーを務めた。政府の政策立案に関わる前は、米空軍に8年間勤務した。彼のウェブサイトはこちら:www.waynedupree.com。 Twitter @ href="https://twitter.com/WayneDupreeShow?ref_src=twsrc%5Egoogle%7Ctwcamp%5Eserp%7Ctwgr%5Eauthor" target="_blank">WayneDupreeShowで彼をフォロー
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2020年8月13日

 私は最初からこう言っている。トランプ大統領が開発途中のワクチンを推進して、年末までに実用の段階に達する可能性があるとしても、ワクチンの接種を拒否する人々がいることは避けられない。

 そのワクチンが完成した後に何がおこるだろうか? 権力はあなたたちにそれを受け入れることを強制するだろうか? 受け入れなければ、あなたたちは仕事に戻ることができず、子供たちは学校に足を踏み入れることができないのではないか? 予防接種を受けていないからと、企業は常連客の入場を拒否するのだろうか? 来るべき訴訟を想像してごらんなさい。上院のリーダーであるミッチ・マコーネル氏が、法案で企業を訴訟から除外したいと思っているのはおそらくこのためである。



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 どのような種類のワクチンでも、開発するには綿密で系統的な研究が求められる。しかも、成功する見込みのないアイデアは廃棄し、最初からやり直す意欲が求められる。しかし、今回のように、生活のあらゆる側面に壊滅的な影響を与えているパンデミックの状況下にあって、しかもワクチンを生産するようにというプレッシャーをうけている中で、そのようなことが行われることは期待できない。そして、いくつかの企業やグループがワクチンを最初に市場に出そうとしている中で、承認を受ける企業は、最良かつ最も安全なワクチンを生み出したからではなく、最高の政治的つながりを持つ企業である可能性があると懸念している。過去数年における市販後の医薬品のリコールと撤退の数を見れば、米国食品医薬品局による調査の審査実績は芳しいものではない。

 もう一度尋ねよう。科学界は今なお、感染し生存している人々の中にウイルスが作り出した健康上の問題を研究している最中である。それなのに、我々はあわてて作られた薬物をどうして信頼できるであろうか。政府は、生産されたものが何であれ、私たちの最善の利益になるという確信を我々に与えていない。

 憎悪や恐怖、そして政治的圧力という現在の状況で生産されるワクチンに対して、どうして極めて懐疑的にならないことがあり得るだろうか? 懐疑的になるべきである。今、Covid-19のワクチンを試すことは、ハリーポッターの本にある霊薬レシピの1つを試すのと同じくらいの安全性であろう。

 ワクチンは絶対に強制されてはならない。急ごしらえの臨床試験と長期的な研究が行われていないワクチンを信じないことに、ワクチン反対派である必要はない。ワクチンが全く安全でないと感じているのは、この地球で私だけではない。ワクチン反対派の人々には、ワクチンに反対する正当な理由がいくつもあり、多くの人はワクチンが自分たちの免疫システムを危険にさらすということに理解するだろう。すべての懸念に耳を傾ける必要がある。単純に何かをアメリカ人に義務的なものとすることは明らかに違憲である。



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I’ve lost all trust in medical research – the financial muscle of Big Pharma has been busy distorting science during the pandemic

 書けば書くほど、怒りが増してくる。生存率が約97%の新たに発見されたウイルスに対して、約6か月で作成されたワクチンを注射したいと私は思うだろうか? 感染した人のほとんどは、感染していることすら知らない。また、感染した人のほとんどは、数日で症状がなくなり、将来の感染から自分を保護するための自然抗体を持っている。

 さらに、私たちが聞いているように、ワクチンがビル・ゲイツ氏と関係がある場合、私は間違いなくワクチンには近寄らない。私は、ゲイツ氏は新世界秩序の一部であると考える人々と楽隊車に乗っている。多くの人がゲイツ氏のマイクロチップ埋め込み計画がワクチンの一部であることについて話している。 あなたたちが信じるか信じないかに拘わらず、私は1つのことを知っている。彼は人道的な顔をしているが、金がこの男の頭の根っこにある。そして、自分のソフトウェアのバグを修正できず絶え間なく更新されている人物が、パンデミックを解決すると主張していても誰が信頼するだろうか?

 これが私にはワクチンは要らないという理由である。では、あなたは、誰が最初にワクチンを接種すべきと思うだろうか? 議会である。短期または長期の副作用があるかどうかを確認するために、ワクチン接種を受ける最初の人は議会でなければならない。昔から知られているように、どのように議会が法律を可決するか、そしてその法律はその条文に署名し可決させた議員には及ばない。

 騙されないでおこう。たとえ民主党の社会主義者がホワイトハウスと上院を奪ったとしても、彼らはおそらくワクチンを義務化し、拒否する人々に厳しい罰を与えるであろう。しかし、肝心なのはこうである。ワクチンを受けるか、受けないでおくかは、政府の決定ではなく自分自身の決定であるべきである。


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Forget Russian hackers: Real danger is the US hoarding UK vaccines, says head of Imperial College studyまた、RT.COM

 私は20年間インフルエンザにかかったことがなく元気だ。私は、政府であれ、いかなる行動戦略をもつ政党であれ、信頼しない。特に、アメリカ人のために状況を改善しようとするのではなく、その状況に金を投入することによって誤りを解決しようとするときは特に信用しない。

 私を誤解しないでもらいたい。私は他の人と同じようにこのウイルスに感染することは怖い。しかし、常識では、わずか数か月の間にかき集められるワクチンを体の中に入れることは、現時点では特に危険である。特に子供たちにとっては危険だ。私は誰が大統領であるか気に留めない、また、私たちがどの政権下にあるのかも関係はない。誰でも急ごしらえの寄せ集めのワクチンに対して用心深くなる。

 あなたたちはあなたたちがしたいことをする。そして、私は私がしたいことを続ける。私は感情を露わにしていると心得ているが、何百人も…いや、何千人も…何百万人もの人々が私と同じ考えであり、強制ワクチンはあり得ないという私たちの決定に満足している。




私はコロナウイルスで死亡診断書に署名しました。被害者数の統計が信用できない理由は死亡診断書にあります

〈記事原文 寺島先生推薦〉
I’ve signed death certificates during Covid-19. Here’s why you can’t trust any of the statistics on the number of victims

RT 論説面

2020年5月28日

マルコム・ケンドリック氏。イギリスの国民保健サービス(National Health Service)で救急救命医として働いている医師兼作家。著書 Doctoring Data – How to Sort Out Medical Advice from Medical Nonsense

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年7月29日
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 私は国民保健サービス(NHS)の医師として、人々が亡くなってコロナウイルス検査を受けることなくコロナウイルスの犠牲者として名簿に記載されるのを見てきました。しかし、正確なデータがない限り、コロナウイルスで死亡したのか、ロックダウンが原因で死亡したのかが分かりません。

 たいていの人は、死亡診断書に書かれている死亡原因が、しばしば教育を受けているとはいえ医師の推測に過ぎないことを知って驚かれると思います。ほとんどの人は、高齢になると亡くなります。80歳を過ぎれば特にそうです。そのとき検死が行われることはほとんどありません。それは、つまり、医師ならば患者の生前最後の2週間ほどの症状について考えをめぐらすということです。そして既存の病状を探すために記録を見ることになります。

 これまでにかかった脳卒中、糖尿病、慢性閉塞性肺疾患、狭心症、認知症などです。それから、親戚や介護者に話しかけ彼らが見たものを発見しようとします。患者の呼吸が苦しそうでなかったか、様態が徐々に悪化して食べたり飲んだりできていなかったか。

 もし私が患者の生前最後の2週間にその患者を診ていたとしたら、私なら何が最も死因として可能性が高いかと考えるでしょうか。もちろん、他の要因もあります。彼らが転倒し足を骨折し手術を受けなかったか?その場合には、手術が原因だったかどうかを確認するために検死が行われる可能性は高くなります。

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I've just opened a box of expired PPE with a new date stuck on it. As an NHS doctor, I never used to believe in conspiracies

 しかし、ほとんどの場合、地域社会では死亡診断書は厳正でもなく科学的でないのも確かです。これまでも決してそうではなかったですし、今後も決してそうではないでしょう。病院では、検査やスキャンなどが多いため、幾らかはやや正確であることは本当です。

 その後、コロナウイルスが登場し、多くのルールは、それらはつまらないルールもありましたが、消えてしまいました。ある時には、他に誰もいなければ親族が死亡診断書に記入できるとさえ言われました。これが実際に起こったかどうかは定かではありませんが。

 私たちは今何を期待されているでしょうか? もし高齢者が介護施設や自宅で死亡した場合、彼らはコロナウイルスが原因で死亡したのでしょうか?まあ率直に言って、誰に分かるでしょうか。彼らがコロナウイルス検査を受けていなかった場合には特にそうです。その検査は数週間にわたり許可されませんでした。入院患者のみが検査の対象とされていました。他の誰も検査を受けることができませんでした。

 どのような助言が与えられたでしょうか?助言は、国中で、場所によって、そして日によって変わりました。今介護施設にいる全ての人はコロナウイルスによる死亡と診断されていたでしょうか? それは確かに英国のいくつかの地域で与えられた助言でした。

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 私の職場では、物事はより自由なままでした。私は、合意することはほとんどありませんでしたが、同僚と議論をしました。私は2,3の死亡診断書にコロナウイルスと書きましたが、他の2,3の書類には記入しませんでした。その人が亡くなった様子に基づいて記入しました。

 他の医師たちは3月上旬以降に死亡した人にはどの人にもコロナウイルスと診断したことを知っています。私は行わなかったですが。このようなデータから作られた統計から何が生まれるでしょうか?そしてこのようにコロナウイルスを死因としてきた事実は重要なのでしょうか?

 2つの主な理由で非常に大切です。第一に、コロナウイルスによる死者数を大幅に過大評価した場合、ロックダウンによって引き起こされる害をかなり過小評価することになるからです。この問題は、イギリス医師会雑誌(The BMJ)に掲載された最近の記事で見られました。それによると「イングランドとウェールズの地域社会で見られた過剰な死者数の3分の1だけがコロナウイルスによって説明される」とのことです。

 ケンブリッジ大学統計研究のウィントンセンター所長であるデビッド・シュピーゲルハルター氏は、コロナウイルスは地域社会で起こった高い死亡数について何ら説明していないと述べました。

 5月12日にサイエンス・メディア・センターが主催した記者会見で、シュピーゲルハルター氏は、ここ5週間、介護施設やその他地域の施設は、ベッドの需要が高くなると予想される病院から患者たちが退院させられたため、通常予見されるより3万人死者数が増加するという「仰天する負担」に対処しなければならなかったと説明しました。

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 これらの3万人のうち、1万人だけが死亡証明書でコロナウイルスと特定されました。シュピーゲルハルター氏は、これらの「過剰な死」の一部は診断不足の結果であるかもしれないこと、自宅や介護施設で説明されてない残りの死者数が膨大で異常であること、振り返って見るとき、病院外でのコロナウイルスでない残りの死者数の増加について、本当に真剣な注意が払われるべきものだと述べています。そして、もし病院にたどり着くことができていれば、死亡した人の多くが、もっと長く生きられたかもしれないと述べています。

 シュピーゲルハルター氏がここで述べていることは、コロナウイルスによる死というよりもむしろロックダウンで死亡している人が多いということです。なぜなら彼らはコロナウイルス以外の症状を治療するためには通院していないからです。ロックダウン以降、救急救命科の患者が50%以上減少していることがわかります。胸の痛みを伴う入院は50%以上減少しました。これらの人々は自宅で亡くなったのでしょうか?

 私自身の見立てでも、確かに高齢者の患者を病院に受け入れることはかなり困難であったろうと思います。私は最近、コロナウイルスではない、敗血症であることが判明した1人の高齢の男性を診察しました。もし彼が介護施設で亡くなっていたら、彼はほぼきっと「コロナウイルスによる死亡」と診断されていたでしょう。

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 結論は、もし私たちが死者について正確に診断していない場合、何人がコロナウイルスで亡くなったのか、何人がロックダウンで死亡したのかを決して知ることができないということです。ロックダウンを支持し、政府にそう助言する人々は、コロナウイルスがいかに致命的であったかを指摘し、彼らがしたことは正しかったと言います。そうであったとしても、ロックダウン自体も同様に致命的だったのです。コロナウイルス対策というただ一つの状況に対処するために、他の全てのものからケアを排除したのです。加減の悪い人、病人、脆弱な人々を病院から遠ざけたのです。

 正確な統計が極めて重要であるもう1つの理由は、将来にむけての計画のためです。世界がより緊密になるにつれて、ほとんど避けられないと思われる次のパンデミックに備えるために、私たちは今回何が起こったかを正確に知る必要があります。ロックダウンの利点は何であるのか、その害悪は何であるのか?死をもたらすウイルスが次に襲来したとき、私たちは何をすべきなのか?

 もしコロナウイルスが3万人を殺し、ロックダウンが他の3万人を殺したのであれば、ロックダウンは完全な全くの時間の浪費でした。そして二度とあってはならないものです。たいへん懸念されることは、これは政府が聞きたくないメッセージであるということであり、彼らはそれを聞かないように可能な限りの手立てを行うということです。

 今年私たちが見たすべての過剰な死は、コロナウイルスによるものであったと判定されるでしょう。もし、実際に誰がコロナウイルスで亡くなったのか、だれがそうでなかったのかについて誰もその実態を知らないのであれば、逃げ道ははるかに簡単になります。コロナウイルスによる死者に関するデータは本当に重要なのです。


マスクをつける前にまずはこの記事を読んで下さい


<記事原文>寺島先生推薦READ THIS FIRST BEFORE EVER WEARING A MASK (Warning Update)

State of the nation 2020年6月20日

Posted on June 20, 2020 by State of the Nation
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医療関係者でない人や危険度が高い場所にいるとき以外は、マスクをしない方が良い。



“みなさん、重い病気になる前に、マスクを脱ごう“
コロナウイルス指南より

 ほとんどのマスクはかなり健康に良くなく、病気を引き起こす原因にさえなる。理由は以下の通り!

化学物質の排出
 新型コロナウイルスの症状が出ている人々には、新鮮な空気が普段よりずっと必要となる。コロナウイルス症候群は、さまざまな呼吸系と関連する病気であるため、何よりも彼らに必要となるのはプラーナ(気息)で満たされた空気だ。コロナウイルスの感染を防ぎたいと思っている人たちについても同じことだ。

 しかし、化学合成マスクを着用している人は、マスクの原料のほとんどを占める石油由来の合成物を排出する化学合成物を通して呼吸をすることになる。つまり、マスクをしている人は噴霧状の有害化合物を吸い込んでいることになる。

 コロナウイルスの最重症患者は、すでにさまざまな呼吸系の病気をもっているか、化学物質に敏感であるか、その両方の場合も多い。であるので、彼らがマスクをつけることは取れる対策の中で最悪の対策となる。同じことは比較的健康であるが、E.I. Syndrome(環境病症候群)やMCS(多種化学物質過敏症)を保持している人々にもあてはまる。

 箱から出したばかりの新製品のマスクは様々な毒のある化学物質を排出する悪名高いものだ。最高品質とされるマスクでさえ、その多くは有害なVOCs(揮発性有機化合物)を排出する。というのも、もっとも優れたろ過構造を確保するためには、化学物質の網状組織が必要となるからだ。新品のマスクの場合、口や鼻にぴったりと着用することにより、このような化学物質が気化して口や鼻から気管に直接入り込むことになる。

 であるので、新型コロナウイルスの重症患者たちはマスク着用という間違った対策から免れるべきである。化学物質で顔を覆うということは、呼吸器官の状態を悪化させ、主治医がその患者に人工呼吸器をつけさせざるを得なくしてしまう可能性がある。新型コロナウイルス患者に人工呼吸器をつけることは厳しく避けるべきなのに、だ。

指南からの警告:嗅覚神経は血液脳関門が不足しており、その血液脳関門は細胞8個分の厚さがあることで知られている。嗅覚神経の周りには4~6個の細胞しかないので、他の部分と比べて、気化された化学物質が脳内に入り込みやすい部分となっている。そのため、新型コロナウイルスの患者が毒性のあるマスクをつけて、何週間もあるいは何ヶ月も呼吸すれば、脳組織に有害な毒を注入することが避けられなくなる。その人の年齢や健康状態や敏感さにもよるが、このような状況になれば神経症の症状がでてくる可能性もある。

酸素と二酸化炭素
 一度呼吸をするたびに、病人も自分が吐き出したばかりの二酸化炭素を吸い込んでいる。

 新鮮できれいな酸素でいっぱいの空気を吸い込むのではなく、マスクをしていると酸素の吸入を減らし、代わりに呼吸の過程で生産される廃棄物(つまり二酸化炭素)を吸い込んでしまうことになる。

 このようにして微量ではあるが吸入する酸素の量が減ることにより、呼吸器系の疾病の治療に最も役立つもの、酸素分子(O2)が奪われている。
さらに、血液中の二酸化炭素の量が少し増えるだけでも、頭痛やめまいや倦怠感だけではなく不安や心配も増える。



 同じ問題の別の面をあげると、長時間マスクを着用すると低酸素症という名で知られている酸素不足を引き起こす。

 以下の論文を参照: Physician Warns About Prolonged Mask Wearing and Hypoxia

 特にこれらの理由のために、健康な人たちも病気の人たちも疫病から逃れるかのようにマスクの着用は避けた方がいい。そうしないと、コロナウイルスという疫病にかかるという末路を迎えるかもしれない。

不潔で不衛生
 短時間マスクをつけた後でさえも、マスクは汚れる。屋内や屋外のどちらかまたは両方が汚れていればいるほど、マスクはすぐに汚れる。

 マスクは大気中から微粒子や化学汚染物質を集めてしまうだけではなく、一日中これらの物質を蓄積することで、生きていくのに必要である呼吸という行為を妨げる。

 であるので、汚染された環境でマスクを長時間着用すればするほど、マスクは汚れ汚染される。家や車庫にある外気処理フィルターを見てみれば長時間つけ続けたマスクがどうなるか一目瞭然だ。マスクがどうなるかは、外気処理フィルターでおこっていることの小型版だと考えれば良い。

 さらに、止まらない咳やくしゃみ、唾や痰や粘液をはき出すことも考えてみよう。マスクの着用をすすめると必然的に起こってくることは、患者に人工呼吸器をつけないといけなくなるという最悪の結果を招くということだ。まさに、このことがあんなにもたくさんの入院患者が人工呼吸器をつけている理由になっている。マスク着用や人工呼吸器をつけること以外にも、不適切な治療計画はあり、その中にはコロナウイルス症候群に対して強く使用が禁じられている調合剤を出している場合もある。

大事な論点: 新型コロナウイルスの患者に人工呼吸器をつけることは、肺に有害であり死に至る場合もよくある。このことは少なくない医師や看護師たちが証言していることだ。さらに、イタリアの医療学校の5名の教授が以下の科学論文で人工呼吸器の危険性を正しく指摘している。: Covid-19 Does Not Lead to a “Typical” Acute Respiratory Distress Syndrome


免疫系を打撃
 以下は フロリダ州ゲインズヒル市のニュースサイト、アラチュア・クロニカルが出した記事からの引用だ。: Face masks can damage the immune system.

 ストレスは、あなたの免疫を弱める可能性がある。フェースガードやマスクは人工呼吸器のはたらきを阻害しストレスを発生させる可能性がある。コルチゾール(副腎皮質ホルモン)はストレスと密接に関連するホルモンである。このホルモンは、体内のストレス反応で重要な役割を果たし、しばしばストレスの程度を計るのに使われる。

 コルチゾールは、人体機能で決定的な役割を果たす。;コルチゾールは、 副腎から分泌される。新型コロナウイルスの恐怖にもとづくストレスのせいで人体のコルチゾールの分泌量が血液中で長時間多い状態が続くと、 深刻で急激な健康問題につながる恐れがある。

 血液中のコルチゾールの分泌量が多く、しかも長い時間続いた場合(たとえば慢性のストレスが原因となる場合)、以下のような悪い症状が見られることが分かっている

・認知機能の不能
・甲状腺の機能低下
・高血糖など血糖値の不安定化
・骨密度の低下
・ 筋肉組織の劣化
・高血圧
・免疫力の低下と体内で起こる炎症反応、傷の治癒の遅延、その他の健康上の問題
・ 腹部の脂肪の増加,それは体内の他の箇所での脂肪の増加よりも健康上の問題を引き起こす大きな原因となる。腹部の脂肪の増加に伴う健康問題には、心臓発作や脳卒中、メタボリック症候群(内臓肥満に高血圧・高血糖・脂質代謝異常が組み合わさった状態)、「悪玉」コレステロール(LDL)の増加、「善玉」コレステロールの減少がある。これらは他の健康問題につながっていく可能性がある。

不快感と落胆
 きつくて、ちくちくして、化学合成物で出来ているマスクをつけたことがある人なら誰でも、知っていることだが、マスクをつけるとあまりに不快な気持ちになり、着けてもすぐに外したくなる。(綿100%のマスクならずっと快適だが、そんなマスクは感染をとめるのには役にたたない)。そして、マスクを着けていないといけないと感じる時間が長くなればなるほど、何をしても気が滅入ってくるようになる。

 このような不快な体験は先述したような肉体面での悪影響をもたらすだけにとどまらず、精神的にも落ち込んだ気持ちにさせられる。
 
 一日の中でマスクを着ける時間が長いほど気持ちがめいってくることを証明するような事例はたくさんある。同様に、何日も何週間もマスクを着用し続ければ続けるほど、生活に悲壮感が漂う。

 この事実を示すもっとも良い例は、店舗で働いている人たちだろう。彼らは、仕事中ずっとマスクをしていなければならない。もちろん、そんなことは愉快なことではない。さらに、彼ら店舗で働いている人たちは、以前ほどかいがいしいサービスはしてくれなくなっている。これまでの礼儀正しさや明るさはなくなり、沈んでいたり、悲しげであったり、いらいらしていたり、おこったりしていたり、それらすべての感情で、顧客と対応している。

国民内でおこる分断炎症反応という問題
 国中で採用されてきたマスクを着けるという作法をやめようとする者は誰でもまるで非国民であるかのように扱われてきた。常識に従えば、常にマスクを着けることは、免疫反応を低下させることは明らかであり、新型コロナウイルス症候群に関しては、ずっとその心配が当てはまることが分かるのに、だ。

 コロナウイルス対策に中心となって取り組んでいる医療界の権威や政府の医療関係者たちに必要なことは、米国の個人や共同体の健康状態にこれ以上被害がもたらされる前に、急いで国としての新しい政策を打ち立てることだ。

 ここ何十年も、新型コロナウイルスとよく似た病気の流行や感染蔓延を幾度となく経験してきたのに、なぜこのような不適切な対策が進められるのか全く理由がわからない。このように流行した病気の多くは、新型コロナウイルスと同じ呼吸器系の病気だ。なのに、なぜ新型コロナウイルスについてだけ、こんなに恐怖を煽られ続けているのだろうか。
マスク着用などというまったく間違った助言をした責任者たちは、(意識的なのか無意識なのかはわからないが)毒のような「コロナウイルス文化」を作り出した。いっぽう、マスクを着用している人たちは、マスクを着用していない人たちを危険な非国民だとみなし、マスクを着用している人たちの健康を脅かすと思っている。

 こうして、マスクを着用することは急激に国民の信条を深く操作する分断のための道具になってしまった。こんな状況では、今、そしてこれ以降、病気で苦しむ人たちを治療するのは非常に難しくなるだろう。

 家族や友人は、新型コロナウイルスの病状が進む過程において離ればなれにされる必要はない。さらに、今年は大統領選挙の年であることもあり、社会の感情は高まる一方だ。こんな状況では、コロナウイルスの集団発生がキノコ雲のようにあちこちでおこってしまうだろう。結局のところ、ストレスは免疫を弱めてしまうのだから(ストレスをきちんと処理しない限りは)。

特記事項: 政府や医療関係者があちこちで強く主張している「マスクを着用せよ」というかけ声は、基本的には恐怖に煽られた感情から来るものであって、科学や実際に起こっていることに基づいたものではない。この恐怖に基づいたかけ声のせいで、無数の人々は、無言の圧力をかけられている。多くの人が、間違った「でかけるときはマスク着用を忘れずに!」というかけ声の被害者になっていることに気づいていないだけではなく、自分の視界の中にマスクをしていない人がいないか探す人まで出てきた。自警団にでもなったかのように、おしつけがましく、法に背く者たちを捕まえようとする人までいる。この理由のため、またそれ以外の理由もあるが、国中の大手メディアや政府はマスク着用の指導は慎重に進めるべきである。

結論
 たしかに、医療従事者は病院での使用に耐えうるバリエールN95マスクのような高品質のマスクが必要だろう。ところで、ファウチ博士でさえ「医療従事者以外はマスクを着用しないよう」言っている。
 
 同様に、新型コロナウイルスの患者と同居し、その人の世話をしないといけない人も、病気になった家族や恋人や友人の世話をするときは、健康的で毒のないマスクを着用すべきだ。しかし、それも必要な時だけ着用すれば良い。 大切なのは、マスクを着用しなくても良くなったらすぐに外すことだ。

 もちろん、状況によってどうすべきなのかは変わる。たとえばニューヨークの混雑した地下鉄内と、静かな郊外の街を歩くときで、何に注意すべきかは違ってくる。であるので、都市に住む人々は交通の行き来が多い地区や人混みを歩くときには、それなりの準備をすべきであろう。

 一方、米国の郊外に住んでいる人々は基本的にはマスクをしなくても大丈夫だ。同じことは、田舎で暮らしている人たちにも言える。公園や海辺についていえば、健康によい日光に当たり、気持ちの良い風に当たるときは、人々はマスクのことなど気にせず過ごせば良い。

 この記事の結論は、皆さんに常識をもって行動して欲しいということだ。コロナウイルスに対する対策を指南するこの記事を読んでマスクを着けるべきか、着けるべきでないかを判断して欲しい。ただ、一番大事な助言は以下の通りだ。「マスクを着けるということについて、自分の体が「おかしい」と判断しているのに、まわりからの厳しい視線に屈してマスクを着けるというのはおかしな話だ」。

みなさん、どうぞご無事でいて下さい。神のご加護をお祈りします
どうかお大事に!

コロナウイルス指南より
2020年5月9日

警告 続報: 夏という季節は、とくにマスクを着用するのに危険な季節だ。実際のところ、世界中のいくつかの国々の政府は、マスクを着用することで熱性疲労や熱中症やその両方が起こる危険性を公式に発表している。特に米国南部や南西部など暖かい気候のところでは、不必要にマスクを着用しないよう気をつける必要がある。子どもにとってマスクをつけることは直接死につながる可能性がある。同様にお年寄りの方々もマスクを着けるよう脅されることに対しては慎重になるべきだ。特に慢性で深刻な呼吸器系の病気をお持ちの方々は。このような気をつけるべき疾病を持っている人々で、とくに子どもやお年寄りの人々は暑い季節には、他の年代の人たちと比べて熱性疲労に弱い。以下の記事を参照: WARNING! Medical experts in Japan say wearing a risk of heatstroke

こちらもご覧下さい

You had better listen to this expert before you wear a mask (Video)

こちらもお読み下さい

Here’s How Everyone Can Avoid Getting The Coronavirus

Here’s why the beach is the best place to be during the 2020 pandemic.

___
http://thehealthcoach1.com/?p=759



コロナウイルス:なぜみんな間違っていたのか。このウイルスは「新しいウイルス」ではない。「免疫がないというおとぎ話」


「さらに間違っていたのは、“人々がこのウイルスに対してすでに何らかの免疫を持っていることはないだろう”と主張することだ」このウイルスに対する免疫反応は誰が考えているより強力だ

<記事原文 寺島先生推薦>
Coronavirus: Why Everyone Was Wrong. It is Not a “New Virus”. “The Fairy Tale of No Immunity”
"It was even more wrong to claim that the population would not already have some immunity against this virus." The immune response to the virus is stronger than everyone thought


グローバルリサーチ 2020年7月2日
ベダ・M・スタッドラー
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年7月28日




 この記事の元記事は、スイスの雑誌「今週の世界」6月10日号に掲載された。論者のベダ・M・スタッドラー氏は、ベルン大学免疫学研究所の元所長であり、生物学者で名誉教授でもある。スタッドラー氏はスイス医療界の重鎮。彼はまた人を挑発するような言い方を好んでする。だからといって、読者は、氏が指摘する重要なポイントを見落とすことはないであろう。この記事は、スイスについての記事であり、他の地域が同じ状況であるとは言えない。私は、それぞれの地域が、それぞれの地域に応じた措置をとるべきだと考えている。そして、抽象的なモデルではなく、真の数値をみつめることを主張している。さらに、読者にはこの記事を最後まで読んで欲しい。というのも、スタッドラー氏は、新型コロナウイルスの検査について非常に重要な論点を指摘しているからだ。

情報サイト「Medium」のBack to Reasonへ
2020年6月2日
投稿されたもの



 これは告発するための記事ではない。(現状を)情け容赦なくしっかり吟味するための記事だ。(まず)私は自分自身を平手打ちした方がいいようだ。というのも、私はずっと長い時間冷静さを欠いたままコロナウイルスを見つめてきたからだ。同時に私は、Covid-19についての議論を今までウイルス学者や疫学者たちに任せっきりにしてきた免疫学の同僚たちに少しイライラしているところがある。そろそろ、このウイルスについての主流ではあるが、その考え方が完全にまちがっている、公表されたいろいろな言説を批判するときだと私は感じている

 まず一つ目。このウイルスが新型であると考えるのは間違っている。

 二つ目。人々がこのウイルスに対する免疫をあらかじめもっていないと考えるのはもっと間違っている。

 三つ目。症状が全く出ないCovid-19に感染している可能性があるなどと言い張ること、もっと言わせてもらえば、何の症状もなしにこの病気を他者に感染させるなどという言い方は、コロナウイルスではないが、「コロナ馬鹿(愚の骨頂)」としか言いようがないものだった。

まあ、しかし、ひとつひとつ見てゆくことにしよう。

1. 新型ウイルス?

 2019年の終わりに新型であると考えられたコロナウイルスが中国で検出された。このコロナウイルスの遺伝子配列(すなわちこのウイルスの青写真)が特定され、2002年に特定されたサーズ(重症急性呼吸器症候群)とよく似た名前であるSars-CoV-2という名前がつけられた。そのとき、我々はこう自問すべきだったのだ。「じゃあ、今回のウイルスは、ヒトを病気にするような他のコロナウイルスとどのくらい近い関係なのか?」と。しかし、我々はそうはしないで、中華料理のメニューにあるどの動物からウイルスが広まったのかの議論を始めてしまった。その間多くの人々が信じてしまったのは、中国の対処があまりに愚かでこのウイルスを自国で広めてしまったのだという言説だ。今は、このウイルスに対するワクチンの開発についての話でもちきりだが、突然、我々の目に入ってきた研究は、今回のいわゆる新型ウイルスはSars-1(重症急性呼吸器症候群)と非常に近いウイルスであることを示すいくつかの研究だ。さらに、毎冬私たちを風邪という名前で苦しめるほかのベータコロナウイルスとも似ているとのことだ。ヒトを病気にするような様々なコロナウイルスの遺伝子配列対応を純粋に調べることはそっちのけにして、(科学者たちは)ウイルスの様々な部分を調べてウイルスの特定化に取り組んでいる。それは、人体の免疫細胞がウイルスを特定化するのと同じことをしているということになる。このことは、ウイルスの遺伝的関係の話ではない。我々人間の人体の免疫系が、今回のウイルスをどう検知しているかについての話だ。つまり、他のコロナウイルスのどの部分を使えば、今回のウイルスのワクチンに利用できるのかということだ。

 そう、新型コロナウイルスはまったく新型ではないのだ。ただの季節的に流行する風邪のウイルスでしかなく、夏になれば変異し消えてしまうものだ。それはすべての風邪ウイルスと同じだ。そう、世界中どこでも見られるあの風邪ウイルスだ。インフルエンザウイルスについて言えば、インフルエンザウイルスはさらに激しく変異するので、新しいインフルエンザの菌株がみつかっても、だれも「新型だ」などとは言わない。多くの獣医は、新型という表現を嫌っている。というのは、獣医たちはネコや犬や豚や牛たちに何年も同じコロナウイルスのワクチンを打ってきているからだ。

2. 免疫についてのおとぎ話
 世界保健機関(WHO)からすべてのフェィスブック上のウイルス学者まで、みんな今回のウイルスが特別危険だと主張している。その理由:①今回のコロナウイルスに対する免疫はない、②このウイルスは新型。

 トランプ政権で最も重要な顧問であるアンソニー・ファウチでさえ、当初公の場に現れるたびに、免疫がないのでこのウイルスは危険であると表明していた。

 私は、米国のベセスダのアメリカ国立衛生研究所の疫学セミナーでいつもトニー(アンソニー・ファウチのこと)の隣の席に座っていた。当時、我々はお互い関連し合った分野の研究に取り組んでいたからだ。当初、私はトニーの言っていることに疑問は感じなかった。というのも、トニーは私が信頼を置く同僚だったからだ。

 私が正気に戻ったのは、商品化された最初の(新型コロナウイルスの)抗体検査にSars-1(重症急性呼吸器症候群)を検出するための古い抗体検査も入れ込んでいたことが分かったときだ。

 この種の検査に信憑性がでるのはヒトの血液内に抗体があり、ウイルスに対抗する活動を通してその抗体が発生した場合だ。科学者たちは、動物のラマから抗体を抽出することさえしていたが、それはSars-1や新型コロナウイルスやさらにはマーズウイルス(中東呼吸器症候群) を検出するためのものだ。さらに知られるようになったことは、新型コロナウイルスは、すでにSars-1が以前猛威を振るった中国では、あまり深刻な被害を出さなかったことだ。この事実に鑑み、緊急に考え直すべきことは、我々の免疫系はSars-1と新型コロナウイルスを少なくとも部分的には同じウイルスとして特定化しているということであり、いずれか一方のウイルスに接触したことがあれば、もう一方のウイルスから身を守れるということだ。

 その時点で、私が実感できたのは、世界の全てがただただこのウイルスには免疫がないと言い張っているが、実際のところはそんな言説を証明する検査を誰も受けていないという事実だ。こんなものは、科学ではない。「みんながそう言っているから」という直感にもとづく思い込みだ。今日まで、免疫状態とはどんな状態かを隈無く説明できる抗体検査などたった一度も行われていない。具体的には、誰かが免疫状態になった場合、①いつからその人に免疫ができたのか?②この中和抗体は何を標的にしているのか?③他のコロナウイルス上に、免疫を作るのに結びつくような構造がどれだけあるか?などだ。

 4月中旬に、シャリテー(ベルリン医科大学)のアンドレアス・ティール氏のチームがある論文を発表した。その論文には30名の研究者が名を連ね、その中にはウイルス学者のクリスチャン・ドロステン氏も含まれていた。その論文によれば、新型コロナウイルスに接触したことのないベルリン市民のうち34 %が、新型コロナウイルスに対するTー細胞免疫反応を示したとのことだ。 (T-細胞免疫反応は、体内の各組織で起こる免疫とは別の免疫反応である。詳しくは後述)。つまり、我々のT―細胞(つまり白血球のこと)が新型コロナウイルスと普通の風邪ウイルスが同じ構造であると感知しているということだ。そのため、人体は両方のケースに対応できるということだ。

 スタンフォード大学のジョン・P・A・ヨアニディス氏の研究によると、(ベルリンのアインシュタイン協会によると、同大学は世界で論文が引用された研究者の数ランキングで世界の大学トップ10に入っている)新型コロナウイルスに対する免疫は、抗体という形で見積もった場合、以前考えられていたよりずっと高い反応があるとのことである。ヨアニディス氏が、時代の流れに逆らいたいだけの陰謀論者でないことははっきりしている。それなのに、同氏には、いま批判が浴びせられている。その理由は、同氏が採用した抗体検査は厳密な正確さという点で難がある、だ。そんな言い方をすることで、批判している人たちは、自分たちはそんな検査はまだやっていないことを認めてしまっている。さらに、ジョン・P・A・ヨアニディス氏は、比較で言えば、科学界のヘビー級。ドイツのウイルス学者は、すべて束ねても、せいぜいライト級だ。

3. 予測者たちの見誤り

 感染学者が信じてしまっていた別の神話は、人々の中に免疫はまったくない、だった。感染学者たちは、コロナウイルスが夏になれば消えていく季節的な風邪ウイルスであるということも認めたくなかったのだ。それを認めてしまうと彼らが予測していた感染者数の変異曲線が変わってしまうからだ。どの地域でも、最初に研究者たちが立てた最悪の場合の予想図のようにはならなかった。それでもまだ第二波が来るという予想にしがみついている者もいる。第二波がくると予想している人たちには、そう思っていてもらおう。まだ起こってもいないことを、こんなに前のめりに考える科学研究を私はかつてみたことがない。さらに私が理解できないことは、なぜ疫学者たちがあんなにも死者数に関心をもっていたのかだ。死者数より大事なのは何人の命が救えるか、だろう。

4.「常識」免疫学

 免疫学者として、私は生物学的な手続きを信頼している。それはまさに人体の研究であり、試験や検査を行うことによって適応できる免疫系を研究する手続きだ。2月の末、スイスの政治討論番組の収録後、車で家に帰る途中に、私はダニエル・コッホ氏(元スイス連邦保健局感染病部局局長)にこう話した。「私が思うに、人々は新型コロナウイルスに対する総合的な免疫をもっている」と。コッホ氏は、私の考えには同意しなかった。

 そうは言っても、彼が子どもは感染拡大の動因ではないと語った時、私は彼のその言葉を弁護した。コッホ氏は、子どもはこのウイルスに対する受容体を保持していないのではないか、という疑いを持っていた。そんな疑いはもちろんナンセンスだ。それでも、私たちは彼の見立てが正しいと認めざるをえなかった。 しかし科学者たちは、後になって、こぞって彼を攻撃し、持論を証明する研究を出せと言い出した。それはちょっと皮肉な展開だった。(つまり)ある危険ゾーンにいる集団が死にかけていることを証明する研究を要求する人は一人もいなかったからだ。最初は中国から、後に世界中から同じような傾向のデータ、つまり、10歳以下の子どもはほとんどこの病気にかからないというデータが届いた。その時点で、全ての科学者が子どもには確実に免疫があるという議論をしておくべきだったのだ。他の病気の場合、ある集団には感染しないということであれば、その集団はその病気に関して免疫があると結論づけるだろう。同様に、これは悲しい事だが、人々が老人ホームで死にそうになっているときに、同じ施設で健康上の同じ危険要因を所持しているのに全く無事である人がいるのであれば、そんな無事な人たちには免疫があると考えていいと普通は結論づけるだろう。

 しかし、こんな常識が多くの人たちの頭からずり落ちているのだ。この人たちを「否定論者」と呼ぼう。深い意味はない。この種の新型否定論者たちに考えてもらいたいのは検査の結果陽性とみなされた(いいかえればウイルスが喉に存在するという結果が出た)人々の大多数は病気になっていなかったという事実だ。「静かなるウイルス運搬者たち」ということばが、手品のように帽子から飛び出してきた。そして、症状なしで病気になる場合もあるという言説も流された。それってすごいことになるだろう!もしこれ以降、この主張が医療界で普通のことであると認められたのなら健康保険会社は本当に苦労するだろうし、学校の先生たちも、生徒に「何かの病気にかかったので学校を休みました」と言われて悩むだろう。一日中症状がなくても、これは病気だと生徒たちは言い張ればいいのだから。

 続いての冗談話は、症状が出ていない病人たちが他の人にウイルスをうつす可能性があるという主張に同意しているウイルス学者がいるということだ。その「健康」な病人たちは、喉にたくさんウイルスがあるので、普通に二人で会話しても「健康」な病人がもう一人の健康な人にウイルスをうつす可能性が十分あるという主張だ。ここで、すこし何が起こっているか整理してみよう。もし、ウイルスが喉やその他の箇所で成長しているとしたら、それは人体細胞がウイルスに冒されているということになる。
 
 人体細胞が冒されたならば、免疫系が即座に人体に警告を発し、感染が発生する。感染の五つの主要な症状のうちの一つが、痛みだ。Covid-19に感染した人々が、最初に感じた喉の痛みを覚えておらず、数日前に症状があったと思わないと主張する場合があることは理解できることだ。しかし、医師やウイルス学者たちが、この事実をねじ曲げて「健康」な病人がいるという話を作り出すことで、パニックを引き起こし、社会封鎖措置をより厳しくすることにつなげるのは、ただの冗談ではすまされない。少なくともWHOは無症状の感染という考えを否定しており、そのことはWHOのサイトにも記されている。

 ここで、簡潔で大まかなまとめをしておこう。特に、感染否定者たちのためにだ。人体はどのようにして細菌に攻撃され、人体はどのようにその攻撃に対応するかについてのまとめだ:病原体のウイルスが私たちの周囲に存在し、全ての人間(免疫があろうがなかろうが)が、ウイルスに攻撃されたとしよう。もし、免疫があるのなら、ウイルスとの闘いが開始される。最初に私たちはウイルスが細胞内に入ることを抗体の助けをかりて遮ろうとする。この反応はふつう体内の一部で起こり、すべてのウイルスが排除されるわけではなく、ある細胞に到達するウイルスも出てくる。この時点でもまだ、症状が出るとは限らないし、病気になっているわけでもない。
 というのも、この時点では、免疫系の二つ目の守備係が反応を始めるからだ。それが先述したT-細胞、すなわち白血球だ。白血球はウイルスが数を増やそうとして隠れている以外の場所からその場所を見極めることが出来る。T-細胞は、最後のウイルスが死滅するまで、人体内をくまなく探し、ウイルスを培養している細胞を見つける。

 であるので、免疫のある人に、コロナウイルスのPCR検査をした場合、検出されるのはウイルスではなく、つぶされたウイルスの小さな部分だ。免疫がある人で、検査の結果陽性となった人はつぶされたウイルスで残っている小さな部分が検出されたということだ。正しい!たとえ感染ウイルスずっと前に死滅していたとしても、コロナウイルス検査で再陽性になることもある。というのは、PCR検査という方法は、ウイルス細胞の小さなかけらでさえも検出するくらい精密なのだ。これと全く同じことが起こったのは、世界中のニュースになり、WHOもとりあげた韓国ですでに完治した200人が二度目の感染を発症したという事件だ。この事件のせいで、このウイルスに対する免疫がないのではという主張が広まった。実際の話は、しばらくしてからやっと、おことわりの記事が報じられたのだが、感染した韓国人たちは完全に健康で、少しの時間でウイルスを撃退したのだ。この話のツボは、ウイルスのほんの小さなかけらでさえ検出して陽性であると認定してしまうくらいこのPCR検査が精密なことだ。つまり毎日報道されている感染者数が多いのは、ウイルスのかけらのせいだということがありえるのだ。

 PCR検査は、当初ウイルスがいる可能性のある場所さえ完璧に検知できるくらい精密なものであるとされていた。しかしこの検査は、ウイルスがまだ生きている(つまり感染力がある)かどうかを検知できないのだ。不幸なのは、この検査結果とウイルスの量(つまり、ある人が呼吸で吐き出すウイルスの量)とを同じだと考えている感染学者がいることだ。幸運なのは、そんな学者たちの面倒を見てくれるデイケアセンターが開いているということだ。ドイツのウイルス学者たちはこのPCR検査の欠点を見落としているので、他の国がどんな政策を取っているかを見ようとしていない。他国の感染者数が急激に減っているとしても、だ。

5. コロナウイルスの免疫に関する問題点

 コロナウイルスの免疫について、実際のところどんな問題があるのだろうか?まず、疫学者たちは、このウイルスの免疫のつきかたについて、はっとしているはずだ。というのは、このウイルスの潜伏期間は2日~14日間とかなり長い(22日~27日間という報告もある)という主張がある一方で、大多数の患者がウイルスをまき散らすのは5日間だけだという主張もあるからだ。両方の主張を一つずつ考えると、こんな結論に至るはずだ。すなわち(大まかに言って)このウイルスに対する免疫の基本は、普通のウイルスから予想される免疫のつきかたと比べて、変わった免疫のつき方をするということである。そう、潜伏期間は長いのに、免疫はすぐにつくという特徴だ。

 さらに、このウイルスの免疫は重い病気を持つ患者たちにとっては大きな問題となる。私たちの抗体の強さ(すなわち私たちがウイルスから人体を守る正確さ)は、年をとればとるほど衰えてくる。さらに、体調が悪かったり、食習慣がよくなかったり栄養失調である人たちは、免疫系が弱く、そのため、このウイルスはその国の医療の問題だけではなく、その国の社会問題を明らかにすることになっている。

 感染した人が十分な抗体を持っていない場合、いいかえれば、免疫反応が弱い人の場合、ウイルスはゆっくりと体中に拡がっていく。その人は、十分な抗体をもっていないため、人体におけるもう一つ残された免疫反応が発動する。そう、T-細胞が体中のウイルスにおかされた細胞を攻撃し始めるのだ。この反応が過剰な免疫反応を引き起こし、たいてい大量虐殺につながる。この反応は、急性輸注反応症候群と呼ばれる。この反応はごくまれに幼児に起こるのだが、そのとき川崎病と呼ばれる病気に似た反応を示す。幼児にごくまれに起こるこの反応が、これまた我が国でパニックをあおるのに利用された。興味深いのは、この症状がでた幼児もすぐに良くなるということだ。感染した幼児たちは、健康な血液をもつ輸血者から抗体をもらう。その輸血者とは、すなわちコロナウイルス風邪を完治した人のことだ。つまり、人々の中に存在する隠された(たぶん実在しない)免疫が、幼児を治癒するのに使われているということだ。

さて、これからどうする?

 あのウイルスはもう去った。おそらく、また冬になったら戻ってくるだろう。でもそれは第二波ではない。ただの風邪だ。今マスクを着用して出歩いている若くて健康な人たちはそのときはヘルメットをかぶった方がいいだろう。なぜなら頭に何かが落ちてくる可能性の方が、Covid-19で深刻な病気になる可能性よりよっぽど高いからだ。

 (スイスが封鎖を緩めた後の)14日間で感染者数が大きく増加したのなら、少なくとも、私たちがとってきた措置のうちの一つに意味があったと分かるだろう。もしそうならなかったら、ジョン・P・A・ヨアニディス氏の最新の論文を読むことをおすすめする。その論文の中で同氏は2020年5月1日の数値に基づいて世界の状況を描いている。65歳以下の人たちのコロナウイルスによる致死率はたったの0.6~2.6 %だ。流行蔓延を乗り越えるため私たちが取る必要がある措置は、65歳以上で健康上の危険をもつ人を保護することに専念することだ。ジョン・P・A・ヨアニディス氏のような最重鎮の専門家がそういっているのだから、封鎖措置の二回目は行う必要はない。

 通常生活に戻る過程で、我々市民は、恐怖を煽ってきた人たちに謝らせることが必要だろう。呼吸器の使用数を減らすために80歳以上のコロナウイルス患者の命の救済を後回しにしようとした医師たち。さらに、実際はそんなひどい状況でもないのに、警告をあおるようなイタリアの病院の動画を見せ続けたメディア。検査結果が何を示しているかさえ理解していないのに「検査だ、検査だ、検査だ」と叫び続けたすべての政治家たち。近くに感染もしていない陽性患者がいると警告する全く役に立たないスマホアプリを求める連邦政府。

 冬になれば、インフルエンザやそれ以外の風邪がまたやってきたときは、またキスの回数を少し減らして、ウイルスが存在しないときでも手洗いをする習慣にもどればいいだけだ。そしてそれでも病気になった人たちは、マスクをすればいい。それが今回の蔓延で学んだことの証になるだろう。それでもまだ、健康上の危険をもつ人たちを守る方法がわからないのであれば、そんな健康上の危険を持つ人にも効果のあるワクチンが出来るのを期待して待てばいいだろう。

The original article was published in the Swiss magazine Weltwoche (World Week) on June 10th. The author, Dr. Beda M Stadler is the former director of the Institute for Immunology at the University of Bern, a biologist and professor emeritus.
Our thanks to Back to Reason, Medium, for having brought this important article to our attention




密室で謀議する巨大ウイルス:ワクチン製造会社には、さらなるコロナ流行の拡大が必要だ

<記事原文 寺島先生推薦>

The Giant Virus in the Room: Corporate Vaccine Makers Need More Pandemics to Grow

Cubasi 2020年5月25日

ダディ・シェリー(Dady Chery)

Dady CheryはWe Have Dared to Be Free:Haiti's Struggle Against Occupation(2015)の著者。彼女はハイチ生まれ。2010年のハイチ地震の前は、理系の仕事に従事していたが、地震で人生の大転換を迎え、それ以降はハイチの文化と歴史、声なき人びとの声を届ける仕事をしている。シェリーが2010年に登場するまでは、ハイチに関する英語情報・ジャーナリズム・ストーリーは、ほとんど植民地主義的欧米人ジャーナリストによって支配されていた。

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2020年7月6日





 疫病の数やワクチンに関連した疾病の数が増えるにつれ、製薬会社が受ける恩恵はますます大きくなり、製薬会社の成長速度もさらに速くなる。

 製造されることになっているCOVID-19ワクチンで製薬会社が大儲けの準備を目論んでいるなかで重要なことは、とりわけワクチンが今や賢い投資先だと考える人たちや、よく分からないまま退職後の蓄えをそのようなワクチンに投資してしまうかもしれない人たちにとって重要なことは、「製薬会社こそ事業を拡大して自分たちのためだけにお金を儲けようとしているウイルスなのだ」という事実を思い起こすことだ。そんな製薬会社が事業を拡大する「やり口」というのは、疫病のさらなる蔓延に向けてワクチンをさらに増産することなのだ。次の流行は自然に起きるかもしれないし、人為的な小さなひと突きで起きるかもしれない。

影でたくらんでいる連中が示す予定表

 一般の人びとは最近、絶え間なく繰り返されるニュース報道に脅迫され、いわば疲弊状態だ。想定されているワクチンが臨床試験の第Ⅰ相または第Ⅱ相に入るというニュースだとか、ワクチンは(と言っても、充分に多様なワクチンが迅速かつ失敗なしに開発できればという前提ではあるのだが)私たちをマスクや社会的距離から解放するだろう見通しだ。これは逆に言えば、ワクチンなしには永久に解放されないぞという脅迫でもある。
 
 保守系の頭脳集団であるアメリカン・エンタープライズ公共政策研究所の「予定表」によると、(じつは、その予定表作成に当たった人の中には、アメリカ食品医薬品局FDA長官を辞めてしまっている悪名高い二人の人物、スコット・ゴッドリーブやマーク・マクレランもいるのだが)、社会的距離をやめることができるのは、病気の危険性を軽減する手段(そのなかにはワクチンも含まれる)が普及したときだ。そこでいよいよワクチンの出番だ。もし、顔をマスクで覆うのをやめ、新しく知り合った人と握手し、友人や初めて会った人とダンスを踊ったり、誰かに投げキッスを送ったり、もっと密接に交流したいと願うのであれば、 ワクチンを受けたという証明書が必要になるのだ。

*スコット・ゴッドリーブ:トランプ政権2017~19年4月までFDA長官。在任中は新薬承認の簡素化を提唱し、記録的な数の治療法や薬品を承認した。しかし従来の麻薬性鎮痛薬の10倍という効果を持つ強力な新薬を承認した際には、公共保健より業界の利益を優先させたとして批判を受けた。

スコット・ゴットリーブFDA長官



*マーク・マクレラン:クリントン政権1993-2001年では経済政策財務次官補、子ブッシュ政権では大統領経済諮問委員会の委員、2002-4年にFDA長官、2004-6年にメディケア&メディケイドの長官、2004年に避妊薬禁止をめぐって現在も訴訟が進行中。2007年にはレーガン・ウダル財団の会長に就任。これはFDAとの官民提携財団。昨年だけでも2度も来日して講演をしている。

 しかし、こんな命令を発する権限を持っている人たちは、現在もまだ政府の内部にいるわけではない。彼らは天下りで民間の研究所に身を移し、今や民間人でありながら、そこからいろいろな命令を発しているのである。

 健康への世界的脅威はコロナウイルスではない
 市や州や国の公的医療部門は、ワクチンを求めてはいない。にもかかわらず今や公的医療機関はワクチンを強要されている。まるで非営利機関であるはずのCEPI(感染症流行対策イノベーション連合)に乗っ取られてしまったかのようだ。

 というのは、CEPIは、「もっと安全な世界のための新しいワクチンを」というジョージ・オーウェル風の目標を掲げているからだ。となると、こう質問したくなる。「もっと安全って、誰にとっての?」と。

 CEPIという団体は、「ダボス会議2017」という国際会議の隙間時間の、たった1時間の議論においてつくりだされたものだ。(原文は2016年となっていたが2017年が正しい、訳注)
この議論に参加していたのは以下のとおり。
①ビル・ゲイツ
②ウエルカム・トラスト財団の理事長、ジェレミー・ファラー
③6大ワクチン製造業者(グラクソ・スミスクライン社、メルク社、ジョンソン&ジョンソン社、サノフィ社、武田製薬、ファイザー社)の最高責任者たち
④ノルウェー首相
⑤その他おそらく15名の個人
(ウエルカム・トラストはアメリカ出身の製薬長者サー・ヘンリー・ウェルカムの財産を管理するため、1936年に設立された世界で二番目に裕福な医療支援団体、訳註)

Jeremy Farrar, co-author of the concept of CEPI, and board member

 ドイツやインドや日本の代表者もその会議に参加することになっていたが、その年、アンゲラ・メルケル首相は招待を断り、インドのナレンドラ・モディ首相も同席していなかった。日本の首相も同席していなかった。

 このCEPIというカバル(陰謀団)で選出された元首たちは、明らかにビル・ゲイツや巨大製薬会社の下僕となっている。
(カバル:もともとユダヤ教のカバラを語源とする言葉、訳注)

 この政治的陰謀団の究極目標というのは、ただ単にワクチンを製造して大儲けしようということだけではない。それだけではなく、ワクチン製造の規制撤廃を世界的におこなうことであり、世界の公的医療を支配することによって世界全体を支配することなのである。
 
 国連の専門機関であるWHO(世界保健機関)は、その基金の75%を巨大製薬会社やビル&メリンダ・ゲイツ財団から受け取っている。そのためWHOは、CEPIのこのような「世界支配をもくろむ」という筋書きの中においては、CEPIの単なる手足と成り下がってしまっている。つまり発展途上国にワクチンを接種させることを、欧米諸国のおこなう「援助」と結びつける役割を果たす。
(* 英国とアフリカに拠点を置くNGOによると、この援助はアフリカを略奪する「援助」のことである。欧米諸国はアフリカに毎年約300億ドルを開発援助として提供しているが、その6倍以上の金額が大陸を離れ、援助提供国に送られている。https://www.africaw.com/how-western-foreign-aid-destroys-africa、訳注)
 
 WHO事務局長のテドロス・アダノムが、ゲイツ基金の気前の良さを享受し始めたのはエチオピアの保健大臣時代のことであった。そのお金で彼はゲイツ基金の企みと一蓮托生となったのだ。他方、WHOの副事務局長ブルース・アイルワード(たぶん彼がWHOの実質的権力を握っている人物)も、かつてゲイツが支援していたポリオ根絶運動に取り組んでいたことがある。
 
 だからと言って間違ってはいけない。CEPIの目論みは、世界医療の分野においてWTO(世界貿易機関)と同じ地位に自分を置くことなのだから。世界貿易においてWTOが占めているのと同じ地位だ。

CEPIの狙いは、軍事的作戦であり、世界規模の作戦だ
 
 CEPI(感染症流行対策イノベーション連合)はすでに7億5000万ドル以上のお金を集めている。それだけのお金があれば圧倒的な影響力を持つことができる。CEPIは、さまざまな国の軍隊と深い関係を結んでいる。

 たとえば、CEPI事務局長のリチャード・ハチェットは、次のような役職を歴任してきた。

 2005年から2006年まではホワイトハウス国土安全保障会議の細菌戦防御政策の責任者
 2005年から2011年まではアメリカ国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)の放射能対策研究および緊急事態準備部の副部長
 2011年から2016年まではアメリカ生物医学先端研究開発局(BARDA)の軍医および副所長
 BARDAはアメリカ保健福祉省(HHS)内の「(感染症)事前準備・対応担当次官補局(ASPR)」の一部門である。CEPIから資金提供を受けた幾つかのワクチン計画は、BARDAやDARPA(アメリカ国防高等研究計画局)や米軍エイズ研究プログラムからも支援を受けている。


Richard J. Hatchett, CEO of CEPI from 2017

 2020年1月、CEPIは、COVID-19のワクチンを開発する三つの共同事業体に資金提供すると発表した。しかしこれらの共同事業体との連携は、この発表の前から既にいくつかおこなわれていた。たとえばかなり前のことになるが、2018年の4月にCEPIはイノビオという会社に5600万ドルを提供し、新型コロナウイルスの旧型MERSコロナウイルスのワクチン候補を数種類も入手して、第Ⅱ相臨床試験に入っていた。イノビオ社の主な協力会社は、北京アドワクチン生物技術社である。
 
 2019年1月、CEPIは 1060万ドルをひとつの共同事業体に提供したが、その事業体には、クイーンズランド大学および、オーストラリアや米国やアジア各国の官民提携機関も含まれており、ワクチン設計に必要な「分子クランプ(留め具)*」と呼ばれる新しい方法の開発を目的としていた。
 
 2019年12月には、CEPIは840万ドルをインペリアル・カレッジ・ロンドン大学に寄付し、同大学はRNAワクチン*の動物実験をおこない、同時に第Ⅱ相の臨床試験にまで作業を進めた。インペリアル・カレッジ・ロンドン大学の研究者たちは、新型コロナウイルス・ワクチンの動物実験をなんと2020年の2月にはすでに始めていたと大いに自慢している。しかし、新型コロナウイルスのゲノム結合があきらかになったのは、2020年の1月10日だったはずだ!!
 
 この文脈の中でもう一つ興味深いのは、インペリアル・カレッジ・ロンドン大学が、「社会的距離」という政策を強力に推し進め、国民の恐怖心を煽りたてたニール・ファーガソンの本拠地だということだ。彼は「社会的距離」を国民に強制している期間中に、超美人で既婚者でもある女性を自宅に引き入れたことが暴露され、世間の顰蹙(ひんしゅく)を買った。


 (彼は、イギリスの緊急事態科学諮問グループSAGE委員会の政府アドバイザーを務めていたが、この女性を少なくとも二度は自宅に引き入れたという不祥事により、5月5日に政府アドバイザーとしての地位を辞任している、訳注)

FDA(アメリカ食品医薬品局)がワクチンを異例の迅速承認

 FDAがワクチンを承認する手続きは、CEPIの参加企業にたいしては順調に進められた。当然のことながら、そのCEPI参加企業がワクチンの臨床試験をおこなう最初の企業になったからだ。今までもFDAは、CEPI子飼い企業の計画に「迅速承認」というお墨付きを与えてきていた。そして、前の段階の臨床試験がまだ終わってもいないうちから、次の段階に進むことを許可している。

 生命工学の会社であるモデルナ社を例に取ってみよう。同社はCEPIから不透明な基金を受け取っており、BARDAから約4億8300万ドル、さらにはDARPAからも同様に基金を受け取っている。医療に従事した経験がないにもかかわらず医学者になりたがっているビル・ゲイツや、さまざまな軍人畑の人たちに、同社が売り込んでいるのは、同社のワクチン製造のやり方、「基本的骨格」が、さらに別の多くのワクチンを作ることにも応用できるという点だ。しかし、この方法も危険を伴う可能性がある。というのも、その方法には細胞の中に「ウイルス伝令RNA」を組み込む過程が含まれており、このことだけでも副作用を引き起こす恐れがあるからである。
 
 この「ウイルス伝令RNA」は、その後、ワクチンを接種された人の細胞の表面に新型コロナウイルスの突起状蛋白質を、ある不特定期間つくりだす動きをすると考えられている。この種のワクチンは、まだ動物実験さえも実施されていなかったのに、モデルナ社は、3月中旬に健康な45人のボランティアの被験者に第Ⅰ相の臨床試験を始めることを許可された。
 
 さらにおかしいことには、6週間後、同社は600人がボランティアの被験者となる臨床試験の第Ⅱ相に進むことを申請したのだ。そして、その申請は承認された。とくに臨床試験の第Ⅰ相の追跡調査は何か月もかけておこなわれるべきものなのだが、それすら終わっていなかったにもかかわらず。
 
 このようにワクチン製造の予定を早めたり、製造規模の拡大を次から次へと提案する中で、同社の株価は急上昇した。

 イノビオ社も同様の軌跡をたどった。同社の予想される新型コロナウイルスのワクチン臨床試験の第Ⅰ相は、4月3日に開始された。同社は、被験者にミリグラム単位でDNAを注射し、そのDNAを特許で保護された装置で弱毒化させたうえで、被験者の細胞の中にそのDNAを注入する。突起状蛋白質の情報を運んでいるDNAがどのようにして細胞核に到達するのかはまだよく分かっていない。もしそのDNAが細胞のどこかにとどまっているとしたら、その細胞はそのDNAが本来存在する場所ではないのでウイルスと見なされ、免疫をつくるどころか全く逆の反応を引き起こす可能性がある。そのDNAが細胞核まで到達したら細胞のさまざまな箇所に侵入し、がんを引きおこしかねないからだ。

大手メディアが方向性を決める

 大手メディアは、科学の知識がないのにそれを補う努力をしようともせず、大衆をあっと言わせるような報道ばかりを繰り返し再生産して自己満足している。そして時には、ワクチン製造会社あるいはその資金提供者たちが書いたとはっきりわかるような記事を発表している。
 
 そのような記事はまた、査読をうけた論文全文をきちんと読んだものではなく、論文冒頭につけられた論文要旨の短いコメントであったり、『サイエンス』誌や『ネイチャー』誌などといった有名医学誌の編集後記の、単なる受け売りにすぎない。
 
 このように、自分の記事を一流の科学誌と関係づけることで、大手メディアはうわべの信頼性を得るだけではなく、その結果、大衆科学誌によって自動的に拡散されることにもなる。
 
 そのような記事はどれも、たいがい、想定されているワクチンが効き目が確かだとか、そのワクチンは必ずや大量生産されるはずだといった明るい見通しに焦点がしぼられている。だが実際のところは、COVID-19の元祖コロナウイルス、すなわちSARSコロナウイルスが発生して既に18年もたっているというのに、そのSARSコロナウイルスにうまく対応するワクチンすらまだ開発されてはいないのだ。また、いわゆる新しいワクチンへの取り組みの多くは、SARSコロナウイルスやMERSコロナウイルス用に作られたが失敗に終わったものの焼き直しにすぎない。

免疫について本当に分かっていること

 報道機関が伝えていない、あるいは自信を持って伝えることが出来ていないことは、哺乳類の免疫体系が、まだよく分かっていないということだ。もしメディアに関わっている人たちのほとんどが生物学の入門授業を受けたことがあったのであれば、突然新しいウイルスの流行が蔓延したからと言って、その臨床試験のために、いきなり大規模な人体実験が組織されるというニュースには、大きな疑問を抱くのではないだろうか。

 以下は、2014年12月に『自然免疫学』誌に発表された学術報告からの引用だ。

 「呼吸器系のウイルスに対して現在認可され一般的に受け入れられているワクチンは、インフルエンザ・ワクチンだけであるが、それでさえも最適のものではない。ワクチンが不足している一因は、呼吸器系のウイルス感染を防御する免疫反応について、分かっていることが限られているからだ。多くのばあい、感染防御に関する基本的な相互関係ですらまだ正確には明らかにされておらず、ワクチンが標的とするはずの最も適切な抗原が何なのかについても、まだ不明のままだ。動物をモデルにしたものはたいてい人間の治療に対しては不十分だ。とりわけ、深刻な伝染病・感染症で最もリスクが高い人びと(つまり幼児や高齢者)についての研究が最も困難である。加えて、ワクチンはしばしば、子どもや高齢者の免疫体系に対して効果が少ない」

 以下の引用は、2020年5月13日の『ネイチャー』誌581号の316頁に公表された、ある査読論文についての注釈からだ。

 「この発見は、TASLが、TRIFやMAVSやSTINGといった蛋白質とともに、アダプター蛋白質という閉鎖的グループの一員であることを明らかにしたものだ。これらの四つの蛋白質はともに、核酸を感知することによって引き起こされたⅠ型インターフェロン(ウイルス抑制因子)の反応を制御する。TASLが、TLR7やTLR8やTLR9の信号伝達をつなぐ未知のアダプターであるという発見によって、今ようやくアダプター蛋白質の全体像が見えてきたという状況だ」
 
 私なりの翻訳はこうだ:「今週になって初めて、ヒトの初期免疫反応における四人の主要な役者が発見された! それは新しく特徴が特定されたTASLと呼ばれる蛋白質で、この蛋白質は、感染した細胞が、細胞内に存在すべきではないウイルスの存在を感知したとき活性化するものだ。この発見のおかげで、今日まで科学者を悩ませきた免疫反応の重要な部分が明らかになった。

感染との初期の闘い:コロンバイン高校を襲った銃乱射事件の恐怖を例えとして

 ウイルス感染をわかりやすく表現しようとすれば、コロンバイン高校を襲った銃乱射事件の恐怖を例に取るのがよさそうだ。殺人的なファシスト集団が学校を乗っ取ったあの事件だ。わかりやすくするために、このグループは特定されやすく認識されやすい制服を着用し入れ墨を入れているとしよう。当該高校が侵入を察知し、自動的に警察に連絡が入る。
 
 肺の中の細胞は、高校が警察に連絡を入れたように、Toll受容体(TLR)と呼ばれる蛋白質に信号を送る。これらの蛋白質が警報を鳴らすのは、細胞核外の細胞分画内で本来なら存在すべきでないDNAやウイルスのRNAなどの遺伝物質を感知したときだ。つまり、病原体の存在を認識したときだ。細胞内では、これらの細胞分画は、エンドソームやエンドリゾソームと呼ばれている。

 高校の例に戻ると、侵入に対して最初に対応するのは、地元の警察官だろう。肺の中でいうと、肺には肺独自の免疫細胞があり、この免疫細胞の反応がインターフェロン反応あるいは抗ウイルス反応と呼ばれている。もしこの反応がうまくいけば(健康な人にとっては、たいてい上手くいくのだが)、それ以上何もする必要はない。終わりだ。

 しかし、もし殺人集団のうちの何名かが警官をかいくぐり、同じ地区にある他の学校に侵入するとしよう。警察は、おそらく狙撃兵やマシンガンや催涙ガス手榴弾をもつ特殊部隊、あるいは爆弾ロボットを所持する警察部隊を呼ぶだろう。もともと体内に備わっている、言い換えれば肺にもともと存在する免疫体系が、これら全ての部隊に当てはまる。その免疫体系には、先ほどの引用で述べたアダプター蛋白質にSOSの信号を送ることも含まれており、そのひとつひとつのアダプター蛋白質が、攻撃がエスカレートする際は対応を次の段階へ進めることを許可する。

 このばあい、爆弾ロボットに当てはまるのが炎症反応なのだが、それはウイルスに対してだけではなく肺の大部分を破壊する。少数の破壊者と多数の学生がいる学校で爆弾ロボットを使うのは、言うまでもなく、取れる対策をすべてやりきった後のことだ。しかし、もしその破壊者たちが警官と特殊部隊の連絡方法を断ち切ったとしたら、どうすればいいのだろうか?

 同様に、COVID-19の実行者、すなわち新型コロナウイルスを含むコロナウイルスは連絡経路を絶つことができる。そういった事態は、初めての感染で、しかも特に激しい感染の際に起こる。とりわけ、老人への感染や肥満とか呼吸器系の問題、あるいは心臓や血管の病気をもつ人たちへの感染だ。私がいま説明したのは、免疫の専門用語を最小限に抑えた言い方で言うと「生得的(innate)免疫反応の初期段階」となる。この文脈で言えば、生得的(innate)」というのは、「該当する内臓」すなわち「肺の生得的免疫反応」のことになる。

ワクチンが答えとはならない

 私たちが知っている全ての血清抗体は、適応免疫系と呼ばれる後期の反応の一部として作られる。その抗体が作られるのは、ウイルスに攻撃されているあいだに連絡経路をしっかりと機能させ続けることができた人の体内においてだ。その結果うまれた反撃は、広範囲にわたるだけではなく、侵入してきたウイルスを無効化するよう特定化されたものだ。さらに、人体は、その反撃の記録を保持する。これは、破壊者と破壊者の入れ墨を詳しく記述しているFBIの記録と同じようなものと言っていいだろう。そのおかげで、FBIは、数か月後あるいは数年後に再び同じ破壊者が現れたとき、即時に認識できるかもしれないのだ。
 
 問題が一つだけある。それは、破壊者たちは制服や入れ墨を変えることが出来るということだ。すべてのワクチンは基本的にこういった後から出てくる反応に対処するようになっている。これは、ウイルスによる攻撃にたいして抵抗する準備を、個々のワクチンにさせるためである。しかしワクチンというのは、どれだけ予想される対処法や準備が洗練されていたとしても、ほとんど全てのばあい侵入してきた病原体の一つの特徴しか認識できないように製造されている。いわば、破壊者を認識する情報が、入れ墨だけで他にはないようなものだ。新型コロナウイルスのばあい、突起状蛋白質やその一部が、ワクチンによる攻撃の的となる。ところが、その突起状蛋白質が、ウイルスの中で最も変わりやすい部分であることもよくあることなのだ。

ワクチン受けても「過反応」が出たら、お終い!

 ワクチン臨床試験のためといって、大規模な人体実験がおこなわれている。可能なかぎり全てのものが人間に注入される。ボランティアの被験者は、仕組まれた宣伝に煽られて、今やワクチン製造業者や軍隊よりもCOVID-19のほうを恐れているからだ。
そのように体内に注射されるものの中には、以下のようなものが含まれるだろう。

 不活化された新型コロナウイルス、
 変異されたり弱毒化された型の新型コロナウイルス(これは鼻から注入される)、
 新型コロナウイルスの突起状蛋白質、
 突起状蛋白質の細片(大きかったり小さかったり色々ある)、
 突起状蛋白質を製造する無害のバクテリア、
 突起状蛋白質を製造するよう再設計された無害のウイルス、
 表面に突起状蛋白質が見えている粒子、
 突起状蛋白質の遺伝信号を指定する環形DNA、
 突起状蛋白質やその一部の遺伝信号を指定する線状DNA、
 突起状蛋白質の遺伝信号を指定するmRNA、変形mRNA、さらには別の蛋白質だけでなく突起状蛋白質の遺伝信号を指定するRNA、このRNAは、更なるRNAや突起状蛋白質をつくりだす。

 このように挙げていくと、ほんとうに切りがない。

 今までのところ企業は、ワクチン製造のために使用する突起状蛋白質がどの型なのかを正確に公表することすら、してきていない。実際、医療実験をおこなうこと以外は、何ひとつ公表していない企業は幾つもある。

 新型コロナウイルスSARS-CoV-2(現在はCOVID-19と呼ばれている)にたいするワクチンを接種すると、そこから先に進めない結果が出てくる可能性がある。つまり、病気の「抗体依存性感染増強ADE」、すなわち過反応が起こるかもしれないということだ。わかりやすく言い換えれば、そのワクチンが接種されると、次回のコロナウイルスに遭遇したとき、健康だった人が生命に関わるような炎症反応を引き起こす可能性があるということだ。

 今のところADE(過反応)を確認していると報告しているのはたった1社、中華ワクチン生命工学社だけだ。これは、米国の相手企業と提携して、新型コロナウイルスを不活化させたワクチンをつくろうとしている中国企業だ。

 ADE症候群は、ウイルスに抗するワクチンを接種した後に出る反応として、今ではよく知られた症例だ。有名な例を挙げると、1960年代後半、不活化RSウイルス(呼吸器系発疹ウイルス:RSV)でつくったワクチンを子どもに実験投与したところ、子どもをウイルスから守れなかっただけではなく、死者が二人も出た。さらにウイルスに感染した80%の子どもが、入院が必要な呼吸器系の重い病気を発症した。

 ADE(過反応)はネズミや他の動物においても見られてきた。これは、SARS-CoVを不活化してつくり出されたワクチンを投与して、コロナウイルスに免疫がついたと思われる動物だった。SARS-CoVが、新型コロナウイルスSARS-CoV2(すなわちCOVID-19)に一番近いウイルスだということを思い出して欲しい。だとすると、今後、予想されるコロナウイルスの流行に対しては、ワクチンを打って免疫がついたと思われる人と比べて、ワクチンを打っていなかったりウイルスに接触したことのない人の方が、病気に対してうまく対処する可能性が高いということだ。

ヒドロキシ・クロロキンの出番だ

 TASLと呼ばれる新しいアダプター蛋白質は、今週になって初めてその姿がわかってきた。TASLが、サルート・キャリアー15A4(SLC15A4)と呼ばれる別の蛋白質と結合することが発見されたのだ。この蛋白質は、全身性エリテマトーデス(紅斑性狼瘡)その他の自己免疫疾患の発症に不可欠なものであるということは以前からずっと知られていたのだが、それが今ようやく、なぜこの蛋白質がこの疾患の発症に必要なのかの理由が分かってきた。それは、おそらくTASLとSLC15A4 との相互作用が炎症反応へとつながる通路であるからなのだろう。前節で触れた爆弾ロボットの話を覚えておられるだろうか?これが、その爆弾ロボットの働きに当たる。

 ヒドロキシ・クロロキン(HC)が偶然にも全身性エリテマトーデスという病気に長年のあいだ使われてきた理由は、HCが炎症反応を抑える働きがあると知られていたからだが、詳しいことは分かっていなかった。SLC15A4という蛋白質もまた、エンドソームという「細胞分画」の酸度を維持するのに重要だ。そのエンドソームの酸度をある程度まで抑える効果があるのがヒドロキシ・クロロキン(HC)であるということは、先にも述べたように、よく知られていた事実だったが、TASLの発見によって初めて、やっと今そのメカニズムが見えてきた。
(訳注:エンドソームについては、先にコロンバイン高校の事件を例えにしながら下記のように述べられていた。「肺の中の細胞は、高校が警察に連絡を入れたように、Toll受容体(TLR)と呼ばれる蛋白質に信号を送る。これらの蛋白質が警報を鳴らすのは、細胞核外の細胞分画内で本来なら存在すべきでないDNAやウイルスのRNAなどの遺伝物質を感知したときだ。つまり、病原体の存在を認識したときだ。細胞内では、これらの細胞分画は、エンドソームやエンドリゾソームと呼ばれている。」) 

 抗生物質アジスロマイシンも、エンドソームの酸度を抑える働きがあると報告されていた。つまりヒドロキシ・クロロキン(HC)がもつ効果と同じものなのだ。ということは、ウイルスがエンドソーム内に侵入して成長する際、細胞分画のなかの酸度が十分高くないということになる。するとウイルスは、分画内に閉じ込められて完全に破壊される。だから、ヒドロキシ・クロロキン(HC)は、廉価であり長年のあいだ使われてきた薬品なのだが、コロナウイルスに感染したとき、二つの決定的でかなり総合的な効果をもたらす。一つは、ウイルスを攻撃することであり、もう一つは、免疫反応が危険に至るような過反応になることを抑えることだ。

 サルート・キャリアー15A4(SLC15A4)という蛋白質が、全身性エリテマトーデスという疾患を引き起こすことに関連があるにもかかわらず、驚かされることは、この新しい論文を書いた著者が、新しいアダプター蛋白質TASLを含む蛋白質系に関してヒドロキシ・クロロキン(HC)の治療効果を臨床試験にかけていないことだ。しかし、この臨床試験をやってその結果を発表したいと希望する人は、『ネイチャー』誌で自由に発表出来ることになっている。だから将来、このジグゾーパズルのピースが埋まるのは確実だ。しかし物事には何でも時機というものがある。そして製薬会社がそんなにまで急いでいることは驚くべきことでも何でもない。つまり、すべての人が恐怖状態に陥っているこの好機を決して逃すまいとしているということなのだ。

今後の証言として残しておくために

 これまでワクチンの実験台にされている人種で一番多かったのは、褐色人種や黒人の子どもたちだった。たとえば、インドやバングラディッシュやベトナムやメキシコやハイチの子どもたちだった。しかし、現在おこなわれている実験の規模はそうとう大きく、したがって西側諸国の市民たちも実験台として狙われるに違いない。

 この点に関して、すべての人を恐怖状態に陥れておくことは確かに役に立つ。ワクチンの最大の市場は、かつては米軍であったが、それとて変わる可能性がある。加えて、一般民衆は怯えさせ病気状態にしておけば、はるかに扱い易い存在になるだろう。そのうえ、気候変動は、ひとびとの住処を奪ったり飢餓に陥しいれたりして、ストレス誘発条件をますます悪化させることになる。感染者数やワクチン関連の病気の数が多くなればなるほど、さらに製薬会社の儲けが増え、それにつれて製薬会社のさらなる急成長につながるだろう。

 私がこの記事を書いたのは、記録としてきっちりと残しておくためだ。この業界に関与したり投資したりしている人に、あとになって「何がおこなわれているか知らなかった」と言わせないためだ。他方、それ以外の人たちには、この暗黒の未来を変革する可能性はまだ残されてはいるものの、チャンスに後ろ髪はない。事態を座視・傍観している時間は限られているということを、肝に銘ずるべきであろう。


<訳注> アメリカFDA(食品医薬品局)は、抗マラリア薬のヒドロキシクロロキンを新型コロナウイルス感染症の治療薬として緊急使用許可を出していたが、6月15日、この許可を取り消して、まったく効果が実証されていない(それどころか深刻な副作用が懸念されている)レムデシビルに緊急許可を出した。たぶん巨大製薬会社からの圧力の結果であろう。それにたいする反撃として、この論文が書かれたのであろうが、キューバで開発され安価かつ中国で大きな効果を上げたインターフェロンα2Bについて全く言及していないのが残念である。また日本政府も国産のアビガンを投げ捨ててレムデシビルの早期承認に踏み切った。まさにアメリカのプードル犬である。

CNNは約68%の米国民が通常の生活に戻るためにはcovid-19のワクチンを求めていると嘘をついた。ロックダウンのおかげで主流メディアが息を吹き返している中で。

<記事原文>CNN lies about 68% of Americans waiting for Covid-19 vaccine to return to normality as lockdown gives MSM new lease on life

RT OP-ed ヘレン・バニスキー

Helen Buyniski

is an American journalist and political commentator at RT. Follow her on Twitter @velocirapture23


2020年5月12日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年5月23日


 
 主流メディアは、米国のコロナウイルスのロックダウン中に暴走している。平時であれば無視されるような、歪んだ「事実」を使って。そして、その「事実」を利用して、パンデミックが誘導した視聴者の弱みにつけ込み、何とか持ちこたえる底力を発揮したというわけだ。


 Covid-19ワクチンが登場するまで、米国人の3分の2以上が自宅で隠れていようと決意している。CNNは5月12日見出しで報じたことが正しいのなら。

 「 米国人の68%が通常の生活に戻る前にワクチンが必要であると答えている。」 ギャラップ社の世論調査を持ち出して、この記事は、以下のことをほのめかした。世界中の人々の生活を混乱させたパンデミックにワクチンが投入されるまで、ほとんどの米国人が家にこもって、家で仕事をする(もし、幸運にも仕事がある人ならばだが)ことに満足し、主流メディアを通じて現実の世界を理解している、と。


ALSO ON RT.COM

Trump lawyer brands CNN’s Stelter ‘propagandist’ as pair clash over fiery Covid-19 press conference

 この記事が参照したギャラップ社の実際の結果には、そんなことは出ていなかった。「Covid-19を防ぐワクチンの普及」は、多くの項目の中の一つでしかなく、回答者はパンデミック以前の日常生活にもどる際に、それぞれの項目について「とてもそう思う」「かなりそう思う」「あまりそうは思わない」のどれかを選べるという形式の設問だった。実際、先週取られたアンケートでは、どれくらいの人が、「もしワクチンさえあれば、もとの生活に戻れるか?」を焦点化したものだったのだが、結果は、元の生活を取り戻すために、まだ現実にはない注射を打つ必要があると答えたのはたった12%だった。

 ギャラップ社の調査で重要だったのは、市場に出回るまで一年以上はかかると思われているワクチンよりも、「検査の結果Covid-19の陽性となったどんな人も強制的に隔離すること」(とても重要と答えた人が80%)、「Covid-19の治療に対する医療の改善」(とても重要と答えた人が77%)。「ウイルス関連の死亡を減らす」でさえ73%でワクチンの件を上回っている。それなのに、ワクチンについてのことがCNNの見出しになった。
 

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 その通り。その見出しが選ばれたのはメディアのネットワークに製薬会社から大きな支援を受けていたからというのはありえることだ。民主党の大統領候補だったバーニー・サンダース氏は、予備選挙期間中の演説で、製薬会社から金を受け取っていて、利益相反になるとCNNを批判した。さらに、ワクチンの安全性を訴えているロバート・F・ケネディ氏も、選挙期間中以外の、ニュース社のネットワークの広告費の70%は製薬会社からのものだ、と指摘している。

 しかし、他のコロナウイルス用ワクチン開発の良くない実績(例えば、SARS)から考えると、Covid-19に対するワクチンが、市場に出回るという保証はない。それにも関わらず、CNNが、米国人が来ないかもしれない救世主のような医薬品をもう1年喜んで待っているという構図を描こうとしているのは、パンデミックでパニック状態の人々の新たな弱みにつけこもうという浅はかな魂胆だ。

 誰でも間違いは犯す。当然のことだ。しかしCNNやその同類の主流メディアは、コロナウイルスのパンデミック中、ずっと間違い続けている。そしてその間違いはすべて、ウイルスは恐ろしい殺し屋だという方向に向けられていて、自宅の窓から顔を出し、あえて外の様子を見ようとする人たちを脅している。(もちろん拍手するよう処方された時間は別だが)。CBSは、今回の集団感染で崩壊状態にあると思われているニューヨークの病院の様子を伝えるのに、イタリアのある病院がコロナウイルスの重症患者で溢れている映像を二度も流しているのが見つかった。一度目で見つかって、ソーシャルメディア上で激しく批判をうけたのに。先週のプロジェクト・ヴェリタス(訳注:ビデオやツイッターでニュースを伝える団体)のすっぱ抜きによると、CBSはその教訓から学んでいないようだ。その記事によると、CBSのネットワークがミシガン州の施設でコロナウイルスの検査待ちをする長い患者の列のニュースをでっちあげたというのだ。CBSはすぐに否定したが。多くのメディアがこの国の死者数をまるで世界が終わるかのように予想し続けている。当初の予想が、かなり大げさだったことが明らかになってからだいぶたっているのに。

 今やコロナウイルス流行の中心地である米国で、Covid-19に関わるセンセーショナルな話が多くないわけがない。レンタル自動車会社のU-Haulのトラックが、腐乱死体を積み込んで、ブルックリンの葬儀場で駐車していた話から、ニューヨーク州知事のアンドリュー・クオモ氏が厳しい命令を出し、Covid-19に感染した患者たちを老人ホームに入居させたが、その老人ホームこそ、(これはクオモ氏自身がいったことばだが)「乾いた草に火をつける」ように、そこの住人に感染する場所になるのに、といった話まで、感染の苦しみの話はあちこちにある。Covid-19による死者数は、ジョンズ・ホプキンズ大学調べによると、5月12日時点で8万1千人以上に、のぼっている。しかし、それでも十分ではないようだ。 死者の多くが、ほとんど老人ホームの住人、あるいは、合併症をもつ患者なので、メディアはほかにぞっとするようなショッキングな物語はないかと、あちこち掘り探しているようだ。


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 Covid-19によるロックダウンは、メディア界にここ何年も手にしていなかったものを与えている。そう、捕虜のような視聴者だ。メディア界が、そんな視聴者たちをすぐに手放そうとはしない。複数の州が制限を緩めて、家に引きこもった人達が仕事に戻るのを許可している時になっても。ウイルス前は、メディア界は史上最悪に近い低い好感度に甘んじており、2019年の調べでは、わずか41%の人々しか主流メディアを信頼していなかった。しかし、ウイルスによる不安の中で、―米国人の3千3百万人以上が就労しておらず、さらに何百万人の生命が脅かされているー主流メディアが提供する確実さと親しみやすさが、値崩れしていた彼らの株価を支えている。先週のピュー研究所が実施した調査に対して、57%程度の人々がケーブルニュースは、「優れた仕事をしている」や「よくやっている」と答えており、さらに、べらぼうにも68%の人が、ネットワークテレビの取材に好感をもっていることがわかった。ロックダウン前の通常のビジネス時に甘んじていた低い数字から考えて、CNNも新しく手に入った忠実な視聴者を現実の世界に戻そうとするリスクを背負おうとはしないだろう。そう、視聴者たちが、もう一年、ワクチンを待ちながら自宅でとどまっている今なら。恐怖を増幅させるメディアにとって、もっともいい顧客は、カウチに座り込んで、家のすぐそこで暴れ狂うウイルスにおびえているような視聴者たちだろう。

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