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巨大製薬業者とそのサクラたちは、自分たちが作り出した作り話と真実のつじつま合わせをしなくてはいけなくなっている

<記事原文 寺島先生推薦>
Big Pharma and Its Shills Are Having to Adjust Their COVID Fiction to the Facts
筆者:ポール・クレイグ・ロバーツ(Paul Craig Roberts)
出典:グローバル・リサーチ  2024年3月7日
<記事原文 寺島メソッド翻訳グループ> 2024年3月12日


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mRNAワクチンが蔓延するなか人々が突然死し、腫瘍学者が癌件数の急増を報告し、これまでなかったターボ癌が発現し、COVIDワクチンを接種した女性たちから月経や生殖能力低下の問題が発生している問題を取り上げる論文が出され、若年層で心臓発作が生じ、平らで細長いパスタであるリングイネのような形をした今までにないような凝血が発生し、ギラン・バレー症候群や神経疾患、心筋炎、心膜炎、脊髄や脳の炎症、などあらゆる種類の健康異常が流行するなか、しっかりと抑制された言説による説明が必要となっている。

巨大製薬業者は、多額の補助金で飼い慣らした医学研究者をかき集め、この問題に対処しようとし、これらの健康異常が発生することは認めるが、発生することは「稀である」として矮小化しようとしている。

何とした出来レースだろうか。巨大製薬業者は世界各国の21名の医学「学者」の論文を寄せ集め、9900万人のワクチン接種者を対象にした研究の結論として、mRNAワクチンが有害事象を引き起こすことは「稀である」とした。

この研究の結論は、全てのmRNAワクチンにおいて、「心筋炎や心膜炎、ギラン・バレー症候群、静脈洞血栓症」について、「注意信号(この遠回しの言い方にお気づきあれ)」は存在してきたし、「さらなる調査が必要な他の注意信号が特定された」、というものだった。こちらを参照。

この結論は巨大製薬業者やNIH(国立衛生研究所)、CDC(疾病予防管理センター)、FDA(食品・医薬品局)などのカネで転がされている腐敗した米国医療業界が耳にしたくないものだったが、売女報道機関が、彼らのために手直しを入れてくれた。

ブルームバーグ・ニュースのジェーソン・ゲイル記者は、このワクチンの研究で、健康上における副反応とワクチンの関連が明らかになったが、そのような事例は数少なく、「稀なことである」と報じた。こちらを参照。

嘘つきのプロである、サイトのFact Check.orgはこう報じた。「大規模なこの研究により、COVID-19ワクチンのよく知られているがほとんど起こることがない副反応が確認された」と。

「大規模な」ということばと「ほとんどない」ということばにご注意いただきたい。いいかえれば、「ワクチン」の落ち度は、大したことはない、ということだ。

どちらも間違った表現だ。ウイルスそのものよりも、ワクチンの副反応で亡くなった人の方が多いのだから。

この恐ろしい「ワクチン」を擁護する文章の最初の数行において、factcheck.orgは「稀な」副反応を矮小化するために、まちがった主張を展開している。それは、このウイルスが「世界で何百万もの人々の命を奪ってきたし、ワクチンが出てこなければ、さらに何百万もの人々の生命が奪われていただろう。専門家や各国の行政医療当局が広く共有している共通理解は、COVID-19ワクチン接種により得られる利点は、それが引き起こす危険性を上回っているという事実だ」という主張だ。

言い換えれば、この愚かな「事実確認者ら」は、嘘だと分かっていて嘘をついている、ということだ。いまとなってはよく知られており、認められている事実は、このワクチンにはCOVIDから守ってくれる効果はなく、感染を阻止できず、このウイルス自体そんなに恐ろしいものではなく、死亡事例のほとんどが、免疫系が弱っている年配層や病人たち、あるいは効果的で普及している治療法を拒まれ、人工呼吸器をつけさせられることで、死期を早められた人々である、という事実だ。

何が米国民の国民性をこんなにも完膚なきまでに叩きのめしたのだろうか? カネのために真実や人の命を犠牲にしてまでも嘘をついているのに、そんな自分たちのことを「真実を確認するもの」と呼んでいるなんて。厚かましいにもほどがある。

我々が知っておくべきいくつかの注意点を挙げておく。1つ目。医療当局者らは、独立系科学者らの主張が正しかったことを認め始めている。なお、これらの独立系科学者らは、巨大製薬業者やその医療業界の従属者らからカネをもらっておらず、比較的少数しか存在しない。これらの独立系科学者らは躊躇うことなく、mRNA「ワクチン」は副反応を生じると声をあげていたのだが、いまになってやっと腐敗した医療業界もその主張の正しさを認識し始めたのだ。

2つ目。カネのために真実を売り渡す、科学者や医師、売女報道機関はわんさと存在する。これらの人々は毎日のように起こっている死亡事例を「稀である」と報じている。人々の死はこのワクチンにおかされた世界で毎日起こっているのに、だ。むかしむかし、はるか遠い昔、科学に資金を出していたのは、大学だった。いま科学資金を出しているのは、良からぬ企みを持つ外部の利害関係者だ。連中は完全に腐っている。

3つ目。西側の報道機関全体は、どんな難しい主題に関しても無能であり、承認された言説を与えられることで満足し、それを人々に垂れ流している。これらの人々は、テレビ画面の前に座って、ラジオのNPRを聞き、ニューヨーク・タイムズを読んでいる。 

その結果、正確で正しい情報は届かず、市民たちは本当のことを実感できなくなっている。

米国民、西側世界の人々全体、ロシア国民でさえ、次にくるでっち上げのパンデミック騒ぎを口を開けて餌をまっているアヒルのような状態にある。

次はエボラが使われるのだろうか? そうだとすれば、不正にエボラウイルスを武漢に送ったカナダ駐留の複数の科学者の役割はなんなのだろうか?

世界で最も恐ろしいウイルスを扱っているカナダの研究所が安全対策を強化したのは、捜査官が中国政府や軍と関係をもつ複数の研究員が、武漢の研究所と連絡を取り、生きたエボラウイルスを送付した ことを突き止めたことを受けてのことだった。こちらを参照。

なぜ西側諸国政府は、法を破り不当な生物兵器の研究をしているのか? なぜ各国議会はこのことについて何も行動を起こさないのか?

なぜ西側の人々は、このことを知らず、気にもとめていないのか?
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最大規模のCOVID-19ワクチン研究の結果、神経疾患との関連が判明

<記事原文 寺島先生推薦>
Largest Covid vaccine study yet finds links to neurological conditions
約1億人のデータにより、予想される副反応と実際観察された副反応を比較した。
出典:RT 2024年2月19日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2024年3月4日


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ファイル写真© Getty Images/Toshe_O


8か国、9900万人を対象としたビッグデータ調査から、COVID-19ワクチンによる様々な副反応の発生率が予想より高かったことがわかった、と世界ワクチンデータネットワーク(GVDN)が月曜日(2月19日)に発表した。

この研究は、2月12日に医学誌『ワクチン』誌に初めて掲載されたもので、「特別な関心を引く」13件の神経や血液、心臓関連の症状を調査した。この研究の研究者らは、8か国の10地区からワクチン接種を受けた9906万8901人を調査した。
「この研究が多数の治験者を対象にしていたことにより、従来はほとんど起こらないとされていたワクチン副反応への「注意信号」を特定できる可能性が高まった」と同研究の代表者であるデンマーク・コペンハーゲンのスタテンス血清研究所クリスティナ・ファクソバ氏は記載した。

GVDNによると、この研究では、ファイザー/バイオNテック社製 (BNT162b2) およびモデルナ社製 (mRNA-1273) ワクチンの予防接種を受けた人々の間で、心筋炎 (心筋の炎症) および心膜炎 (心臓嚢の炎症) の発生率が予想よりも高いことが観察された、という。

モデルナ社製のワクチンでは急性播種性脳脊髄炎(ADEM、脳と脊髄の炎症と腫れ)の発生率も高く、予想では最初の接種から42日以内で2件だと思われていたが、実際は7件の事象が観察された。

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関連記事:Russia changes mandatory Covid-19 vaccination rules

mRNAワクチンは最初の3回接種いずれも、心筋炎を起こす「注意信号」が、「一貫して見ら」れ、2回目の接種後にその割合が最も高くなったことがあきらかになった。心膜炎を起こす「注意信号」についても、mRNA-1273ワクチンの1回目と4 回目の接種後や、オックスフォード/アストラ ゼネカ (ChAdOx1) ウイルス・ベクター・ワクチンの3回目の接種後にも観察された。

ChAdOx1の接種者のなかで、ギラン・バレー症候群(GBS)の発生件数が、予想76件に対し190件観察され、脳静脈洞血栓症(CVST、脳内の血栓の一種)の発生が予想21件に対し69件観察されたことが、この研究で明らかになった。

GVDNは、その結果を「インタラクティブ・データ・ダッシュボード」上で一般公開しているが、相関関係を深読みしすぎないこと、ワクチンは安全で効果的である、とのただし書きをつけている。

GVDN共同代表であるヘレン・ペトウシス・ハリス博士は、「データ・ダッシュボードを一般公開することで、医療部門や一般の人々への情報の透明性を高め、情報共有をさらに高めることができます」と述べた。

この研究はGVDNの「世界規模のCOVID-19ワクチン安全性計画」の一環であり、この資金は全額、米国疾病予防管理センター(CDC)からの1000万ドルの助成金によって賄われている。

レプリコン(体内複製型)mRNAワクチン:日本は世界で初めて自己増幅mRNAワクチンを承認

<記事原文 寺島先生推薦>
Replicon mRNA Vaccine: Japan Approves World’s First Self-Amplifying mRNA Vaccine
新たな悪夢が市場を直撃。いまはどうなっているのか? 何が問題なのか? 接種者からの伝播は大丈夫なのか?
筆者:ウィリアム・マキス(William Makis)博士
出典:Global Research   2024年1月3日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2024年1月15日


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 2023年11月27日– 日本の厚生労働省は、CSL社・アークトゥルス・セラピューティクス社製のARCT-154を承認した。これはCOVID-19に対して承認された初の成人向け自己増幅型mRNAワクチンである

・「世界で初めて自己増幅型メッセンジャーRNA(sa-mRNA)が承認されるという歴史的事件だ」
訳註・・・メッセンジャーRNA(mRNA)ワクチンとは、ウイルスのタンパク質をつくるもとになる遺伝情報の一部を注射するワクチンのこと。
また自己増幅型メッセンジャーRNA(sa-mRNA)ワクチンとは、免疫の誘導に関わるリボ核酸(RNA)が体内で自己増殖し、大量の抗原をつくりだす仕組みを注射するワクチンのこと。


・CSL社とアークトゥルス・セラピューティクス社の発表によると、日本の厚生労働省が、ARCT-154を世界で初めて承認した。これは自己増幅型mRNA(sa-mRNA)COVID-19ワクチンであり、18歳以上の成年の初回および追加接種に利用されるという。

・ノーベル賞受賞者のドリュー・ワイズマン博士は、「自己増幅mRNA技術は、永続的なワクチンの選択肢となる可能性を秘めています。この次世代mRNA技術により、多くの人をCOVID-19やおそらく他の有害な感染症から守る様子を見るのを楽しみにしています」と語った。

・この承認は、ベトナムで実施されている1万6000人の被験者を対象とした有効性試験や 、COVID-19追加接種試験の第3相試験を含む、いくつかのARCT-154試験から得られた肯定的な臨床データに基づいている。この治験の結果、標準的なmRNA COVID-19ワクチンと比較し、より高い免疫原性*と良好な安全性が得られた。初期の研究結果はメドアーカイブ(MedRxiv)誌に掲載され、年内には査読付き研究誌に掲載される予定である。
*免疫原性・・・抗原が抗体の産生や細胞性免疫を誘導する性質のこと

・CSL社の子会社でワクチン部門を司るCSLセキーラス(Seqirus)社は、世界最大のインフルエンザ・ワクチン供給業者であるが、この子会社がsa-mRNA COVID-19ワクチンARCT154の日本での販売に関してMeiji Seikaファルマ社と独占的に提携した。

・「我がアークトゥルス社が世界で初めて承認されたsa-mRNA製剤を開発し、検証するために、この共同研究で果たした役割を誇りに思います」とアークトゥルス・セラピューティクス社(本社はカリフォルニア州サンディエゴにある) のジョセフ・ペイン最高経営責任者は述べた。


自己増幅型mRNAワクチンとは何か?

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・「レプリコン(自己複製型)ワクチンは、標的細胞に投与された直後に複製数を増加させるために、独自の複製機構をコード化*している」
*コード化・・・体内で特定のタンパク質を複製できるよう遺伝子構造を組み込むこと

・「レプリコンRNAはさらに、ウイルス・レプリカーゼ*の遺伝子もコード化している。これらの遺伝子により、mRNA の迅速な増幅が可能になる。自己増幅型ウイルス遺伝子は、アルファウイルスやフラビウイルス(いずれもRNAウイルスの一種)などのウイルスに由来する」
*ウイルス・レプリカーゼ・・・ウイルスRNAの複製に関与する酵素

日本政府が承認に利用したベトナムの研究施設での16件の「安全性研究」

・ワクチン: 「ARCT-154 は、ベネズエラ馬脳炎ウイルスに起源をもつレプリコンで構成されている。このレプリコン内において、ウイルス構造タンパク質をコード化するRNAが、SARS-CoV-2 D614Gウイルスの全長スパイク (S) 糖タンパク質をコード化するRNAに置き換えられている。なおこのウイルスは、一度の点突然変異だけを経験したCOVID-19祖先株の初期の変異体である。そしてこのレプリコンは脂質ナノ粒子に包まれている。小瓶に入れられたワクチンの有効成分100μgが -20℃ 以下で保存され、使用直前に10mL の滅菌生理食塩水で溶解され、5μgの有効成分を含む0.5 mLのワクチンが、 三角筋に筋肉注射して投与される」

・「宿主細胞がワクチンのmRNAの複製を作ることが可能になるので、より少ない用量のmRNAの投与で生成されるタンパク質の量を増加させることができる」

・「迅速承認」=我々は、現在の加速化された第1/2/3a/3b相統合試験を開始したが、この治験はEMA(欧州医薬品庁)やFDA(米国食品医薬品局)、 WHOの指針に従い設計されたものであり、ARCT-154 の安全性や反応原性(副反応の状況)、免疫原性、および有効性を評価するための治験である。

・我々がまず示す研究結果は、この新規ワクチンによるボランティアの被験者へ最初のワクチン接種をおこなってから3ヵ月後までの研究結果である。

・90%が初回投与後に少なくとも1つの有害事象を経験した(ほとんどが軽度な事象だった)。

・「全体的な全身性の副反応と局所反応は、すでに認可されているmRNAワクチンよりもARCT-154の接種者では頻度が低かった」

・「日本での並行研究の結果によると、mRNAワクチン(主にBNT162b2であるが)を一次ワクチンとして完全に接種した成人では、中和抗体(重症化を防ぐ働きのある抗体)により測定した際、ARCT-154の追加接種による免疫反応は、BNT162b2の追加接種による免疫反応よりも優れていたことが分かった」

・「ARCT-154は、最初に接種するワクチンとしてよりも、追加接種としての利用が望ましい。それは、このワクチンにより、蔓延する変異株に対する免疫力を強化し、拡大することができるからである」


小田らによる2023年12月20日の日本での研究結果

・18歳から64歳までの828人の参加者が登録した。

・mRNAワクチン3度接種者(ファイザーまたはモデルナ)には、4度目の追加接種として、ARCT-154かファイザー社製ワクチンのいずれかが投与された。

・ARCT-154の注射後28日目ではファイザー社製ワクチンと比較して免疫反応が良好。

・「どちらの追加接種も耐容性(被験者があまり痛みを感じないこと))は同様に良好だった」


ロー(Low)らによる2022年12月13日の研究結果

・ボランティア被験者は169 名、I層及びII層治験

・ARCT-021は、7.5μgの用量までは一般に良好な耐容性を示した。

・10μgの用量での接種は、第3基準の重症度を含む、より多くの局所的および全身的な特定副反応と関連していた。

・ワクチンの注入量と第2基準以上のリンパ球減少症には相関関係があるようだ。注入量、1.0、3.0、5.0、7.5、10 μg を受けた参加者の リンパ球減少症の発生率はそれぞれ、0%、25%、26.5%、30.0%、および 40.0% という値を示した。このようなリンパ球減少症の発症は注射後24時間以内に起こり、通常は1日以内に無事に解消された。


このワクチンの「利点」

・ARCT-154 (5 μg) は、他の RNA系のCOVID-19追加ワクチン注射剤と比較して、1人あたりのワクチン必要量が10分の1~6分の1で済む。

・1回の注射で投与されるワクチンの量が減るということは、当然「生産にかかる費用が下がる」。

・saRNA はウイルスに似た性質を持っているため、独自の方法で免疫系と相互作用する。

・ARCT-154の承認が日本で確保されたことを受けて、当該開発業者は現在ヨーロッパでの承認を求めている。来年には規制当局の決定が下される予定。

・昨年8月、感染症対策イノベーション連合(CEPI )は 、自己増幅型saRNAの基盤開発に最大360万ドルを提供する、と発表した。

・「一度投与すると、これらの分子の発現は長期間持続する」。したがって製造業者は、製造量を減らすことで費用の節約ができると同時に、接種者の接種負担の軽減にもなる。さらに、接種用量が少なくて済むため、潜在的な副反応の発生も少なくなる可能性がある。

・RNA ワクチン候補となっているワクチンの生産にかかる時間は短く、例えばインフルエンザ用のワクチンの候補となっているワクチンはわずか8日で生産される、と報告されている。

・「mRNA が被接種者の体内のゲノムに組み込まれるという危険性はない。mRNA は感染する性質を持っておらず、被接種者の体内細胞のRNase(リボヌクレアーゼ:酵素の一種) により分解されるため、細胞内に存在するのは一時的」

・「sa-mRNAワクチンはCOVID-19に対する持続的な免疫力を促進する」

・ワクチン接種後の12か月間、免疫反応の上昇を維持する。


このワクチンの問題点

・アークトゥルス社は独自の「脂質ナノ粒子」を使用しているが、詳細は明らかにされていない。同社の主張では、ファイザー社とモデルナ社のLNP(脂質ナノ粒子)と同様のものだ、という。

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・アークトゥルス社のLNP についての安全性や生体内分布に関する研究は明らかにされていない。

・sa-mRNA の大きさは、(追加の複製機構配列により) 従来のものより最大3倍もある。

・「そのため、合成中に生成物関連の不純物が増加したり、その大きさが理由となりクロマトグラフィー(分離・精製)段階で結合能力が低下するなど、製造中の問題を引き起こす」

・欠陥のあるsa-mRNAが注入されると細胞内で増幅され、欠陥タンパク質の濃度が高くなる。

・ほとんどの saRNA ワクチンは、アルファウイルス、ベネズエラ馬脳炎ウイルス (VEEV)、シンドビス ウイルス (SINV)、またはセムリキ森林ウイルス (SFV) のゲノムに由来するものである (以下の図を参照)。

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・saRNA ワクチン構築においては、原料として使用されているアルファ・ウイルスの構造タンパク質が抗原遺伝子 (COVID-19ワクチンのスパイク・タンパク質のこと) に置き換えられる。

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・どれだけ「増幅されたmRNA」が生成されるかの記載はない。

・どれだけのスパイク・タンパク質が生成されるかの記載はない。

・(複製の際に酵素の働きをする)ウイルス・レプリカーゼは、まずポジティブ・センスゲノムを鋳型として使用して、相補的なネガティブ・センスRNAを合成し、その後、そのネガティブ・センスRNAが、ゲノムおよびサブゲノム*のポジティブ・センス鎖RNAの合成の鋳型として利用される。
訳註・・・DNAの2本の鎖のうち、遺伝子情報が書き込まれている方を「ポジティブ・センス鎖」あるいは「プラス鎖」、そのポジティブ・センス鎖を補完するもういっぽうの鎖を「ネガティブ・センス鎖」あるいは「マイナス鎖」と呼ぶ。
*完全なゲノム(遺伝子情報)ではないが、その構造に準じる構造をもつもの


----サブゲノム RNA はウイルス・ゲノムよりも過剰に生成される 。

----この過程により、従来のmRNAと比較して、抗原*の発現の程度や持続性が増す。
*免疫応答を引き起こす物質のこと

----遺伝子が付加された細胞において、RNAが自己増幅すると、細胞が消耗し、 dsRNA(二本鎖RNA)干渉*による免疫刺激が生じ、それに伴い宿主細胞の抗ウイルス反応が止まってしまうことになる。
*dsRNA干渉・・・二本鎖RNAと相補的な配列を持つmRNAが特異的に分解される現象

----多くの点において、このような過程はウイルス感染を模倣したものであるため、抗原特異的なB細胞応答やT細胞応答*を強化することになる。
*細胞応答・・・免疫系の細胞が反応して侵入を防いだり、攻撃し排除するような働きのこと

・RNAの自己増幅や抗原の発現がどれほど持続するかを明らかにする必要は依然としてある。

----ルシフェラーゼ(発光酵素)を組み込んだsaRNAを注射した結果、効果は1ヶ月で基本水準に戻ることがわかった。

----さらに理論的には、もしsaRNAが出芽能を持つウイルス糖タンパク質*を発現していれば、小胞内で放出され、さらなる細胞へのsaRNAの移行につながるかもしれない。このことは、saRNAワクチンの安全性評価において考慮されなければならない問題である。
*ウイルス糖タンパク質・・・タンパク質を構成するアミノ酸の一部に糖鎖が結合したもの

・DNAの混入はあるのか?もちろんある。

----saRNAとtaRNA*は、mRNAと同様に試験管内での転写合成とキャップ構造*の付加により産生される。
*taRNA・・・トランス(転写)するRNAのこと
*キャップ構造・・・5'末端塩基の三リン酸にメチルGTPが5'−5'向きに結合したもので、RNAの5'末端の保護や翻訳を補助する働きを持つ


・「自然免疫の活性化を回避するいくつかの手段が適用できる; しかし、sa/taRNAワクチンの場合、ヌクレオシド(塩基と糖の結合物の一種)修飾*は増幅の段階で失われ、あまり有益ではない。
*修飾・・・RNAがもつ塩基構造が転写後に少し変化することを修飾という。

・mRNAワクチンとは対照的に、細胞内RNA増幅はdsRNAとなり、自然免疫応答をより強力に活性化する。RNAはTLR3、TLR7など複数のパターン認識受容体*によって認識される。
*パターン認識受容体・・・細胞において病原体由来分子パターンを認識する受容体の総称

----その結果、シグナル伝達カスケード(通路)は、I型インターフェロン*(IFN)と炎症性サイトカイン*の産生につながる。
*インターフェロン・・・動物体内で病原体や腫瘍細胞などの異物の侵入に反応して細胞が分泌する蛋白質のこと。
*サイトカイン・・・炎症の重要な調節因子で細胞から分泌される低分子のタンパク質の総称


----自然免疫反応には特異的免疫反応を促進するアジュバント効果があるが、RNA分解を誘導し、抗原発現を低下させることもある。

----saRNAワクチンの使用に際して、IFN活性化を減少させる方針が記載されている。

・LNP製剤にもアジュバント効果がある。


sa-mRNAを製品化しようとしている企業一覧

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私の懸念・・・自己増幅型mRNAは伝播するのではないか?

・ファイザー社は、同社の製品が吸入や皮膚接触による「環境暴露」をもたらすことを認めている。

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・しかし、LNP/mRNAやエクソソーム/mRNAを介して、ファイザー社やモデナ社のCOVID-19 mRNAワクチン接種者から少量でも伝播を受けたとすれば、その人はワクチンによる免疫はついていない。
*エクソソーム・・・エンドサイトーシス(細胞が細胞外の物質を取り込む機構の一種)により細胞内にできたエンドソームがさらに陥入することで作られた膜小胞が、細胞外に放出されたもの

・その人の免疫系がその伝播物を破壊するので問題はない。

・しかし、自己増幅型mRNAの伝播を受けたとしたらどうだろうか?

・そうなると、理論的には、そのmRNAは伝播を受けた人の体内で未知の量の複製物を丸1カ月作ることができることになる。1ヶ月もあれば、永久的な内部損傷を引き起こすのに十分だと言える。

・この危険性については、未研究だ。

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結論

 日本は世界で初めて自己増幅型 sa-mRNA COVID-19ワクチンを承認した。以下にこの技術がもたらすと懸念される問題点を列挙する。

・mRNAの用量は少なくて済むが、複製されるスパイク・タンパク質の量は多く、生じる副作用一覧は従来のmRNAと同じである。利益といえるかどうかは疑問だが、大手製薬会社の生産費用の削減にはなる。

・アークトゥルス社はファイザー社と同様に独自の脂質ナノ粒子 (LNP) を使用しているが、生体内分布や安全性に関する研究は行われていない。

・これらのLNPは、血液脳関門や胎盤関門を越えて、外来のプソイドウリジン*修飾sa-mRNAを全身に送達する。
*プソイドウリジン・・・tRNAやリボソームRNAに微量含まれる塩基.

・人体を単なるスパイク・タンパク質の工場ではなく、スパイクsa-mRNA及びスパイク・タンパク質の生産工場に変えてしまう。

・DNA プラスミド*の混入も依然として発生する。
*プラスミド・・・細胞内で染色体から独立して増殖できる環状の二本鎖DNA

・sa-mRNA はファイザー社製mRNAの3倍の長さ(独自の複製機構のための遺伝子情報が追加されているため)があるが、これは製造中に不純物が製造される危険性が高くなることを意味する。

・精製がさらに困難になるため、DNA混入はさらに深刻になる可能性がある。

・ベネズエラ馬脳炎ウイルス(VEEV)のゲノムを複製機構に使用している。

・欠陥のあるsa-mRNA配列が体内で増幅され、未知の結果をもたらす変異タンパク質が生成される危険性が増加する。

・sa-mRNA は細胞内で最長1か月間、増幅されるが、どのくらい量産されるかは分かっていない。(複製源のsa-mRNA はプソイドウリジン修飾されているが、細胞内で複製された複製物は修飾されていないため)。

・sa-mRNA 増幅の忠実度は不明であり、未検証である。

・スパイク・タンパク質の生成量は未知である。

・変異したスパイク・タンパク質と非スパイク・タンパク質を生成量は未知である。

・小田氏による日本の研究では、ファイザー製のCOVID-19追加接種と同じ副作用症状一覧が示されている(これは悪い兆候だ)。

・製造業者はRNAワクチンの候補となる薬品を迅速に生産することができ、例えばインフルエンザ・ワクチン候補となる薬品は、わずか8日で生産されたと報告された(これもよい兆候を示す話ではない)。

・研究では、mRNAが宿主ゲノムに組み込まれる危険性はないと主張されているが、それを裏付ける証拠はない。

・免疫応答を刺激するdsRNA中間体を生成するが、その効果(および副作用)は完全には理解されていない。

・自己増幅型 mRNA では、伝播はさらに危険になる。

・伝播を受けた人は、約1か月間、未知の量のsa-mRNAを生成し始め、永久的な損傷を引き起こす可能性がある。

・最終的には、sa-mRNA全体がゲノムに組み込まれると、スパイク mRNA が無限に増幅される (そしてスパイク・タンパク質が生成される) ことになる。

・長期的な安全性研究はおこなわれていない。

 この自己増幅型mRNA 技術は、ファイザー社とモデルナ社のCOVID-19mRNA ワクチンで経験したことよりもさらに大きな被害を引き起こすように思える。

 こんなワクチンに興味は湧かない。



Dr.William Makisは、放射線学、腫瘍学および免疫学の専門知識を有するカナダ人医師である。州知事賞、トロント大学奨学生。100以上の査読付き医学出版物の著者。

COVID大流行に関して聞かされてきた17の嘘

<記事原文 寺島先生推薦>
Seventeen Covid Pandemic Lies We’ve Been Told
筆者:リチャード・ゲイル(Richard Gale )とガリー・ナル(Gary Null)博士
出典:グローバル・リサーチ(Global Research)  2023年10月17日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年12月22日





 武漢でSARS-CoV-2ウイルスが発生して以来、この3年10カ月を振り返ってみると、世界はジェットコースターのように、何が、どのように、そしてなぜ起こったのかについて、対立する言説の間で引き裂かれてきた。

 世界保健機関(WHO)や各国政府の保健省が作成した公式見解を広める人々からすれば、その見解に異論を挟む医学関係者は、偽情報を広める「インフォデミック(偽情報ウイルス拡散者)」であり、「公衆衛生を守る公式政策で提示されている対策や科学的根拠を批判している」、と非難の対象となっていた。

 塀の反対側では、反対意見をもつ医学者たちが、「プランデミック(画策された情報拡散)」の可能性を指摘していた。これらの人々の主張では、このパンデミックは前もって計画され、でっち上げられたものであり、このウイルス流行を利用して、隠された動機や目的を達成しようとしている、とのことだった。

 「インフォデミック」か「プランデミック」かという議論はさておき、いま確実に分かることは、この3年余りの間に連邦政府の保健当局者や主要報道機関が私たちに語ったことの多くが、明らかに虚偽であり、事実ではなかったということだ。

 いま振り返ってみると、それはきっちりとした科学的事実に基づいた公衆衛生戦略ではなく、場当たり的な考えと希望的観測の垂れ流しに過ぎなかった。

 であるので、米国民が信じ込むように洗脳された、最も重大な誤り、そしておそらく意図的な嘘の数々を、簡単な分析とともに列挙し、これらのパンデミック神話に終止符を打つ証拠を以下に提示する。

[第1の嘘]
COVID-19陽性者の隔離とソーシャル・ディスタンス(社会的距離)の確保がパンデミックを抑制する


 COVID-19のパンデミックを抑制するために、連邦保健機関が国内の大規模なロックダウンを決定したことは、米国史上最大の政策的失敗のひとつかもしれない。というのも、科学的データに裏打ちされたものではなく、それを正当化する歴史的な前例もなかったからだ。

 このロックダウンは経済と中小企業に壊滅的な打撃を与え、その多くが倒産に追い込まれた。そして、2020年5月末までに、3600万人の米国民が失業した。

 国民の精神的、肉体的健康は急激に悪化した。世界大恐慌でさえ、国民経済をここまで破壊するには、数年かかった。しかし、このロックダウンでは数ヶ月でそうなった。

 ロックダウンや企業や学校の閉鎖が愚かな政策であることに早くから気づいていた国々もあった。2020年8月、感染症の専門家であり英国政府の医療顧問であったマーク・ウールハウス氏は、英国のロックダウン措置を「パニックに陥った対策としか言えない......他にもっといい方法が思いつかなかっただけだ」と断じた。彼はロックダウン措置はCOVID-19ウイルスよりも大きな害をもたらすという正しい予測をおこなっていた。

 事実が分かれば驚く人も多いだろうが、ロン・ポール研究所の調査によれば、「社会的距離」を置く根拠となる疑似科学は、2006年、アルバカーキの15歳の高校生が科学博覧会へ出した研究に、彼女の父親である政府雇用の科学者が手を加えた研究に端を発しているという。

 このコンピューター上の演習を使った研究は、どうすれば生徒同士が感染症に感染するのを防ぐことができるだろうか、について調べたものだった。こうして社会的距離という仮説が生まれた。この少女の父親がもつコネか何かにより、彼女の研究が米・国土安全保障省に持ち込まれた。2007年、ブッシュ政権下のCDC(米国疾病予防管理センター)は、社会的距離を置くことを公式方針とした。

 それ以外に、パンデミック時に、ロックダウンや社会的距離を置く措置が現実的な影響を与えることを示唆する科学的根拠はまったくない。また、スウェーデンのルンド大学の研究者たちが『ネイチャー』誌に発表した、「ロックダウン政策を正当化するために研究資金を提供しようとする政府の努力は、根本的な欠陥がある」という論文により、その誤りが暴かれた。

 同様に、グレート・バリントン宣言*の署名者らや世界的に有名な医学統計学者ジョン・イオアニディスなど、スタンフォード大学の科学者が10カ国のロックダウン措置を検証したところ、ロックダウン措置による利点はなく、スウェーデンや韓国など、ロックダウン措置が最も緩やかに取られた国々の方が蔓延阻止に良い結果を出した、と結論づけられた。
*2021年10月に米国で発表された、ロックダウン措置など各国保健当局による対COVID措置に異議を唱える宣言

 実際、ロックダウンがもたらす影響には、精神発達の阻害なども含まれ、社会にはるかに有害な影響を与える可能性がある。

[第2の嘘]
子どもたちを守るために休校措置を取らなければならない




 厳格なロックダウン措置と公共施設の閉鎖措置がもたらした最も不愉快な結果のひとつは、子どもたちの教育の混乱だった。学校を閉鎖する理由に科学的根拠はなく、早計な恐怖に基づくものだけだった。

 米国以外では、パンデミックの初期に、保健当局は、以前考えられていたほど子どもたちがSARS-CoV-2に感染したり、拡散したりする可能性は高くないことに気づいた。スウェーデンでは学校が閉鎖されることはなく、子どもたちの間でCOVID-19感染が急増することもなかった。

 カナダでは、複数の専門医療機関を代表する科学者研究団が、保育園や学校の校舎内や校庭などでの課外活動において、子どもたちのウイルス感染能力を調査した。これらの研究者たちは、対面の授業や屋外活動を制限したとしても、子どもたちや大人の職員らに危険はない、と結論づけた。

 また、mRNAワクチンを小児に接種する必要性を裏付ける証拠に基づく基礎数値もなかった。2020年3月から12ヶ月間の英国全土における全入院者とCOVID-19による死亡を分析した大規模研究では、18歳未満の死亡はわずか25例しか報告されていない。

 死者の半数が重度の合併症や、経管栄養などの複雑な医療手当を必要とする障害を抱えており、死者の割合は青少年100万人あたり2人であった。この割合は、CDCによる小児用ワクチン定期接種計画に指定されている通常のワクチンで毎年死亡する子どもたちの数をはるかに下回っている。

[第3の嘘]
フェイス・マスクがウイルスの拡散を防ぐ

 パンデミックの初期段階において、おそらく最も奇妙な偽善のばら撒きは、米国の医師アンソニー・ファウチによる、ウイルス感染を減らすためのフェイス・マスクの重要性に関する発言が矛盾の連続であったことだった。当初、テレビ番組『60ミニッツ』に出演したファウチは、「マスクをして歩き回る理由はなく」、「予期せぬ結果を生むだけだ」と言っていた。

 これは真実の発言であり、マスクが本質的に役に立たないことを示す、数十年前にさかのぼる査読済みの研究が数多く存在する。それなのに、その後2020年7月、ファウチは正反対のことを宣告したのだ。つまり、「私たちは人々にマスクを常に着用してもらおうと努めています」と。

 ファウチのこの手のひら返し的発言は、ヒドロキシクロロキンの処方に厳しく反対した際のもので、その代わりにマスクを推進するためであった。その後、ファウチはマスクの予防効果を再度否定し、その後に再びマスクの有効性を強調しなおした。

 査読を受けた研究は170を超える。可能な限りマスクを避ける理由はたくさんある。鼻腔内にウイルスが濃縮され、嗅覚器官や最終的には脳の血液中の酸素濃度が低下し、二酸化炭素濃度の異常な上昇(高度二酸化炭素血症)や低酸素症に伴う頭痛などが生じる危険性があるとされている。

 がん細胞は低酸素環境を好んで増殖するため、これは心臓病患者やがん患者にとって特に危険な状況となる。また、マスクを長時間着用すると、コロナウイルスだけでなく、一般的なウイルスの濃度が上昇する。ウイルス過多は、主に免疫系細胞から分泌されるサイトカインというタンパク質の暴走を引き起こし、深刻な自己免疫疾患の引き金になる可能性がある。

[第4の嘘]
SARS-CoV-2ウイルスにより、どんな人も危険にさらされる


 国際社会に流布されている情報では、SARS-CoV-2ウイルスによってすべての人の健康が危険にさらされていることが強調されたが、保健当局は生存率が99%もある事実を認めている。スタンフォード大学の疫学者ジョン・イオアニディス氏の計算によるとは、70歳以下の平均死亡率は0.07%であるという。

 実際、後にスイスの政策研究所が発表したCOVID-19の致死率に関する研究の結論は、COVIDの死亡年齢の中央値は、アメリカやイギリス、カナダ、オーストラリア、ドイツなど、ほとんどの先進国の平均寿命よりも高い、とされた。

 さらに、COVID関連死亡者の大部分には、少なくとも1つの重篤な合併症があった。イタリアの研究では、COVIDによる死亡例の99%以上がそうであった。そして、ほとんどの症例は高齢者介護施設や病院にいる病弱な患者であった。その結果、COVID-19により過剰死亡率が拡大した事実はなかった。

[第5の嘘]
PCR検査はSARS-2-CoV感染を確認する最も正確な方法である。



 念頭に入れておくべき重要な点は、PCR検査がSARS-CoV-2ウイルスの検知に広く使用され始めた当時、PCRを少しでも正確に運用するためには、定量化されたウイルス分離株が必要であったことである。この理由のため、COVIDウイルスを診断するためのPCRの使用が、FDAから緊急使用許可を得たのである。

 PCR検査法はSARS-CoV-2感染を検査するための「黄金律」とされているが、実は診断のために設計されたものではない。PCR検査法の発明者であるノーベル賞受賞者のキャリー・マリス氏は、「PCR検査法は......病気であるとか、感染により害を受けているとか、そういうことを検知できるものではない」と述べている。

 さらに、「PCR検査法は信頼できない」とされてきた長い歴史がある。例えば、ある中国の研究では、同日に同じ患者が検査しても違う結果が出たことが観察されている。さらに、COVID-19ワクチンが発売されるまでは、PCR検査の増幅に必要な回転数が35~40サイクルという高い閾値に設定されていた。

 米国の検査施設では、この回転数を45に設定しているところもあるが、そうなると確実に偽陽性の割合は非常に高くなる。アンソニー・ファウチでさえ、35以上の回転数は「ほとんど培養不可能(なものさえ検知できる)」ことを認めている。別の言い方をすれば、「不十分な数のウイルスであっても、培養に足る程度まで増幅し単離できる」ということだ。

 2021年下旬になってようやく、PCR検査がCOVID-19の感染率が高いという幻想を維持するという意図で設定された目的のために長らく利用されたあとで、各国がPCR検査を取りやめ、もっと正確ですぐに結果がでる別の検査に切り替え始めた。 実際、PCRを二次確認検査として利用することも、少なくなった。

 2021年12月31日、CDCはついに、PCR検査ではインフルエンザとCOVID-19ウイルスを区別して検知できないことを認めた。『フィジシャンズ・ウイークリー(Physician’s Weekly)』誌に掲載された研究記事によると、CDCはこの検査キットにはしばしば不具合が生じ、偽陽性を出してしまう製造上の欠陥があることを承知していたという。

 しかし、カイザー財団*によると、PCR検査は個人診療所や病院にとっては巨額の儲け口になったそうだ。このPCR検査が、パンデミックが始まってからの最初の2年のあいだずっと完全に間違った使い方をされていて、偽陽性が天文学的数字で生み出され、このウイルスの深刻度や拡散具合が、本当の姿からかけ離れたもののように捉えられることになったにも関わらずである。
*サンフランシスコに拠点を置く米国の非営利団体。医療政策に関する調査を中心におこなっている。

 アボット社やロシュ社の検査装置のように、もっと廉価でより優れた装置もあった。これらの装置は一回の検査あたり25ドルもかからない。いっぽう、欠陥のあるこのPCR検査は一回で平均90ドルもした。一回の検査に1400ドルもかかった病院もあったという。

 まとめると、PCR検査に基づいて計上されたパンデミック統計率は無意味であったということだ。 また、無症状であったのに、WHOの指針により「感染者」とされた事例が陽性の75%以上も占めていた。このような状況のせいで、SARS-2ウイルスが広く蔓延しているという認識が強化されたのだ。

[第6の嘘]
COVID-19ワクチンの緊急使用許可が求められたのは、SARS-2ウイルスに有効な薬品が存在しなかったからだ


 COVID-19感染症の治療に成功する有効な薬や治療法がないと言われていた米国とは異なり、海外では利用可能な薬や栄養素の研究や臨床応用が盛んに行われていた。

 WHOが世界的大流行を宣言する前の2020年1月下旬から2月上旬にかけて、中国政府がオランダ企業に50トンのビタミンCを発注し、武漢に納品していたことを、欧米の一般市民はほとんど知らない。

 2月9日から、病院はビタミンCの積極的な臨床試験を開始し、その1週間後、中国政府はビタミンCをCOVID-19感染症の治療に公式に推奨することにした。日本や韓国を含む他のアジア諸国もこれに続いた。その後まもなく、中国はヒドロキシクロロキンを推奨治療薬のひとつに加えた

 米国内では、2020年3月の時点で、SARS-2を標的とする抗ウイルス作用のある薬剤を見つけることに専心する救急医たちがいた。患者を隔離し、最後には入院させるという政府の勧告は成功の兆しをまったく見せず、死亡率を高めているだけだった。

 したがって、米国が国民一人当たりのCOVID-19死亡率の高さで世界の先頭を走っていたことは驚くにはあたらない。また効果的な薬となりそうな候補はたくさんあった。例えばヒドロキシクロロキン(HCQ)やイベルメクチンもだし、さらにはアジア諸国が利用していたビタミンCやビタミンD、亜鉛などの栄養素もそうだった。

 連邦保健機関が既存薬の再利用を認めなかった理由はただ一つ。もしCOVID-19感染症の治療に成功する既存薬や治療法があれば、FDAは製薬会社の供給経路にあるmRNAワクチンや高価な新製薬に緊急使用許可を与えることはできなかったからだ。

[第7の嘘]
COVID-19陽性者の隔離と人工呼吸器が唯一の信頼できる治療法だ


 2020年末にCOVID-19ワクチンが発売される以前は、連邦保健当局が推奨する唯一の治療法は、COVID陽性者の隔離することと、重症で入院した患者らに人工呼吸器を施すことのみであった。

 バージニア州にあるイノーバ・フェアファックス病院は、2020年11月にプロス・ワン(PLoS One)誌に発表した論文で、「無理に人工呼吸器を付けさせられたCOVID-19患者の死亡率は高く、特に高齢の患者では、十分設備が整っている医療機関においても、大変な死亡率が見られる」と報告した。

 最も感染しやすい70歳以上の患者の死亡率は84%であった。実際、人工呼吸器によって感染症が治癒したことは一度もない。にもかかわらず、政府保健機関やWHOは、重篤なCOVID-19症例に必要な医療介入として人工呼吸器を推奨し、世界的流行の初期において、人工呼吸器を施された患者は、全入院患者の86%にまで上昇した。

 ヒドロキシクロロキンやイベルメクチンといった再利用薬を使った治療の成功率の高さを示す医学的根拠が、世界中の科学雑誌に発表されつつあったにもかかわらず、政府は人々の命を救うために何もせず、ワクチンが利用できるようになるまで、効果のないことが証明された製薬を推奨し続けた。

 さらに、長期の人工呼吸には、記憶喪失、筋力低下、睡眠障害などの深刻な副作用がある。各種文献を検討した医療ニュースサイトWebMDの医学欄編集長の推定では、人工呼吸を受けた患者の4~5割が死亡した、という。

[第8の嘘]
ヒドロキシクロロキンは効果もなく危険な薬品だ



 FDAが承認する別の医薬品が普及していたなら、薬剤品や医療行為に緊急使用許可(EUA)がおりることはあり得なかっただろう。試薬品が明らかに重要な効果を示しているのであれば、話は別だが。EUA(緊急使用許可)がおりた製品にさらに求められることは、患者のインフォームド・コンセント(医療行為に対する同意)だ。

 したがって、アンソニー・ファウチなどの医療行政当局者は、COVID-19ワクチンのEUAの地位に異議を唱えることができる先行医薬製品がないことを確認し、連邦政府による評価を制限したまま規制プロセスを通過させることを保証した。

 連邦保健当局がヒドロキシクロロキン(HCQ)をCOVID-19の患者の治療薬に推奨することを拒んだことについては、意図的な不法行為である、という説明しかありえない。2020年2月、中国国家衛生保健委員会は、ヒドロキシクロロキンを、軽症・中等症・重症のSARS-2症例の治療において、非常に効果のある薬として治療指針に入れた。

 パンデミック期をとおして、中国におけるCOVID-19の致死率は、米国や米国の対策を後追いしたほとんどの欧州諸国よりもずっと低かった。パンデミックの初期においては、ニューヨークの故ウラジーミル・ゼレンコ氏のような医師たちがすぐにいい評判を得たのは、HCQと抗体アジスロマイシン、亜鉛を組み合わせた治療を患者らに施したからだった。このような治療法はファウチが唱えていた、社会的距離をとり、隔離するだけしかない治療法を、直接に脅かすものだった。

 イースタン・バージニア医科大学のポール・マリック博士やピエール・コリー博士を含む他の医師たちも同様にHCQを採用し、大成功を収めた。しかし、パンデミックの最初の数年間を通じて、主要メディアは「効果的な治療法を見つけるには数ヶ月を要する」と国民に注意を喚起し、ファウチの何もしない戦略を宣伝し続けた。

 CDCが意図的にHCQを無視し、否定する理由はまったくない。現在までにHCQの有効性を評価した研究は430件以上あり、その大半は無作為比較試験で、特に初期治療において死亡率を72%減少させるという、この薬品の有効性を証明している。

[第9の嘘]
イベルメクチンは、効果がなく、危険な薬品だ



 ヒドロキシクロロキンと同様に、イベルメクチンもCOVID-19ワクチンと将来の新規抗COVID薬に対する第2の脅威となった。イベルメクチンは抗寄生虫薬として1980年代初頭に初めて市場に導入された。

 しかしその後、鳥インフルエンザ、ジカ熱、デング熱、HIV、西ナイル熱、黄熱病、チクングニア熱、初期の重症呼吸器コロナウイルスなど、さまざまなRNAウイルスに対して幅広い抗ウイルス特性を持つことが確認された。2020年4月までには、この薬品が48時間以内にSARS-CoV-2ウイルスを殺す働きがあるという強力な証拠が示された。

 そのため、救急治療医らがイベルメクチンを患者らに処方したがったことは当然のことだった。というのも、隔離や人工呼吸器はうまくいっていなかったからだ。しかし、アンソニー・ファウチが主導していた政府保健当局関連の取り組みにより、人々のあいだには恐怖がばらまかれた。具体的には、この薬品は動物の寄生虫駆除の薬であるという偽情報が拡散されたのだ。

 企業メディアは絶えることなく政府の言い分を繰り返し報じた。イベルメクチンは医療史において最も長きにわたり安全な性質をもっているとされた薬品のひとつであり、世界の35億人以上の人々に処方されてきたにも関わらず、である。 HCQもイベルメクチンも、世界保健機関が定める重要な薬品一覧に記載されている。

 イベルメクチンは、SARS-2感染の全過程において、予防薬として85%、早期治療で62%、後期治療で41%の改善という、目覚しい成功率を示している。

 225件のイベルメクチン研究のうち175件は査読を受けており、99件はイベルメクチン治療群と対照群を比較した臨床試験である。51の研究で、イベルメクチンは全死亡率を平均55%低下させることが示されている。22カ国が早期治療にイベルメクチンを正式に採用している。

[第10の嘘]
レムデシビルはCOVID-19感染に対する特効薬である




 ヒドロキシクロロキンとイベルメクチンを使った治療に効果が出ており、FDAの承認がないなかでCOVID-19の治療薬として普及していたにもかかわらず、連邦諸機関はSAR-2ウイルス完成に対応した新薬の製造を待ち続けていた。

 ギリアド社のレムデジビルが緊急使用許可の認定を受けたのは、2020年5月のことであり、正式に売り出されたのは10月下旬のことだった。その間(かん)、何万人もの米国民が亡くなってしまった。既存の薬で救われたであろう命が奪われたのだ。この薬品の安全性や効果について、FDAからの適切な再調査を受けないなかで、レムデジビルはCOVID-19感染の特効薬としてもてはやされた。

 しかし、レムデジビルの効果というものはとんでもないものだ。レムデジビルの効用を見極める60件の論文が出されているが、この薬に少し効果があるという結論を出したのはたった22件だけだった。レムデジビルのウイルス・クリアランス*はたったの10%にすぎない。この病気の末期の重症についてのウイルス・クリアランスも同じようにひどい結果(9%)だった。
*ウイルスの不活化や除去能力を評価する試験

 レムデジビルが抑えることのできる致死率はたったの11%しかなく、逆に入院を防ぐ効果は負の結果(-5%)が出た。さらに、レムデジビルには急性腎不全を招く深刻な危険がある。

[第11の嘘]
COVID-19ワクチンの効果は95%もある


 ファイザー社とモデルナ社という2つのワクチン製造業者は世界に向けて声明を発表し、両社のmRNACOVID-19ワクチンがもつ、抗SARS-CoV-2効果と感染防止の効果は95%であり、ワクチン接種を急速に推し進めることには、自動的に青信号がともった。

 しかし、この発表がよりどころとしていたのは、報道機関からの報道のみであり、治験時の完全な基礎情報を示さない研究もいくつかあった。より多くの治験時の基礎情報が、ワクチン接種推進計画が始められてから明らかにされてきたが、その情報が示していたのは、このワクチンがもつ完全に違う側面だった。

 もともとの治験の被験者の何人かが抜けており、出たと思われるデータがなかったり、観察された副反応が定義し直されていて、それらの副反応が偶然の事象であり、ワクチンとは無関係であるという結果を出そうとしていることがわかるものだった。さらに治験が予定終了日の前に中断されていた。

 被験者が感染したかどうかについて調べるPCR検査に関する問題もあった。ファイザー社のある文書では、ワクチン接種後に生じた、3410 件の「COVID-19感染と診断されたと思われる」事例が省かれていた。ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル誌のピーター・ドシ副編集長(当時)は、当時公表されていた同社の治験時のデータを徹底的に調査した記事を出した。

 ドシ副編集長は、この治験の矛盾点や手順の不具合について明らかにした。FDA はファイザー社のワクチンの安全性に関するデータが書かれた文書を75年間隠蔽しようとしていた。しかし、民間及び公的な医療諸機関の圧力のせいで、連邦裁判所はFDAにその文書を8ヶ月で明らかにせよ、という判決を出した。

 大規模なワクチン接種推進計画がおこなわれたあと、このワクチンの効用が95%あるという報告に異論を唱える報告が医療誌上で定期的に掲載され始めた。手始めは、ジョンス・ホプキンス大学が出した論文である、それによると、このワクチンは関節リウマチや筋骨格系疾患などの自己免疫疾患のある人々にたいして効果がない、とのことだった。

 まもなく、このワクチンの効用はたったの75%、さらには60%しかないとされ、最終的には、このワクチンが効くのは最大5ヶ月にすぎないとされた。2022年上旬、ファイザー社のアルバート・ブーラ代表取締役は、以前、ワクチンの効果は100%あると述べていたのに、二度の接種がもたらす効果は「もしあったとしても」限定的なものだと語った。

[第12の嘘]
COVID-19ワクチンは感染や伝染を防ぐ




 COVID-19ワクチンの接種が推進されている間中ずっと私たちが、ホワイト・ハウスやアンソニー・ファウチなどの医療当局者ら、さらには報道機関から繰り返し聞かされてきたのは、ワクチン接種は、パンデミックを阻止するための市民の義務である、という話だった。

 ワクチンを打った人たちだけが感染から守られ、ウイルスを運ばず、他の人に写すこともない、とされていた。このような言い方により、恐怖が煽られることになった。ワクチンを打つことが、全ての人々の愛国的な義務となり、ワクチン接種を拒む人々は社会を危険に陥れているとされた。

 しかしこのような言説は、何一つ医療界の常識に基づくものではなかった。実際、2021年6月までにわかったことは、連邦政府がウイルスの伝播力をはかる、十分かつ正確なデータを持っていなかったということだった。

 そのため連邦当局者らは、ワクチンによる「集団免疫」の標的を予見することができなかった。言い換えれば、国民を守るために必要なワクチン接種者の割合をどのくらいに設定するかについては、すべてまったく架空の値にすぎなかった。

 CNNのインタビューにおいて、CDCのロシェル・ワレンスキー所長(当時)が認めた事実は、このワクチンはもはや、「感染の予防」ができない、という事実だった。質問を受けた同所長がさらに認めたのは、無症状の感染者であっても、ウイルスを人にうつすことがあるという事実だった。

 実際は、時が流れ、mRNAワクチンの不具合や危険性に関する理解についての報告がより多く出される中、これらの事実はみな偽情報であったことが明らかになった。デルタ株の大流行期だった2021年7月、マサチューセッツ州プロビンスタウン市でおこなわれた屋外の催しで発生した感染者数のうち、ワクチンを2度接種していた人々の数はものすごい数だった。

 逆の影響が出ている証拠が上がっており、さらに2度接種した人々のなかで感染が広がっている状況が増えているにもかかわらず、ワクチンを打たない人々を国の医療政策の敵と見なし、非難と指摘の対象にすることを良いことだと考える風潮に終止符が打たれることはなかった。

[第13の嘘]
COVID-19感染後の自然免疫は不十分だ


 COVID-19ワクチンの公式見解の支持者たちは、いかなる亜種のウイルスに感染したとしてもその後に獲得する自然免疫は不十分であり、ワクチン接種を受けないことの代用にはならない、と私たちに信じさせようとしている。しかし、もしそうだとすれば、他のすべてのRNAウイルスにおいて示されている、ワクチン免疫よりも自然免疫の方が優れているという証拠と矛盾することになる。

 しかしこの公式説明を裏付ける確たる証拠は存在しない。100万人以上の人々を対象にした大規模な研究の分析によると、 SARS-2ウイルスに感染した後に獲得される自然免疫は、ワクチンによる免疫よりも長期にわたり防御効果があるという。

 同じ論文において、ワイル・コーネル医科大学が発見したのは、ファイザー社とモデルナ社の合わせて3つのmRNAワクチンを接種しても、 オミクロン株の免疫はつかないという事実だった。逆に自然免疫については、感染した14ヶ月後でも、重症のCOVID-19に対して、97%が免疫効果を持続していた。

 FDAはファイザー社のBNT162b2ワクチンに対して、5歳から11歳の小児についての緊急使用許可を発効したが、ノースキャロライナ大学とノースカロライナ州保健福祉省の医学教授や医師らからなる研究団が、ニュー・イングランド・メディスン・ジャーナル誌に示した証拠によると、このワクチンが示す効果は5ヶ月以内になくなってしまうだけではなく、もともと体内に存在していたかもしれない自然免疫を破壊する働きがある、という。

 言い換えれば、半年も経たないうちに、ワクチン接種者はワクチンを打っていない人々よりCOVID-19に感染しやすくなるということだ。この研究は特に憂慮すべきものだ。しかし、世界で最も著名な医学誌のひとつが取り上げたこの研究を、報道機関はまったく報じなかった。

[第14の嘘]
COVID-19ワクチンは完全に安全で、心筋炎のような副反応がおこることは稀だ


 時間をかけて医学的根拠を調べようとする人なら誰でも、CDCや主流メディアが繰り返し口にし、何の裏付けもないこの誤った主張にすぐに気づくだろう。

 現在、118の異なる病状に対するCOVID-19ワクチンによる傷害について詳述した研究が、医学文献に1000件以上掲載されている。mRNAワクチンが特に影響を与えるのが、心臓と心血管系である。最も頻繁に報告される有害事象は心筋炎関連で、ワクチンによる死亡の大部分を占めている。

 現在、少なくとも228件の査読済み論文において、COVID-19ワクチンが心筋に炎症を起こし、不整脈を引き起こすことが確認されている。

 その他、生命を脅かす最も頻度の高いワクチン傷害には、血栓症および血栓塞栓症(150件の研究)、血小板減少症(116件の研究)、脳静脈血栓症(61件の研究)、血管炎または血管の炎症(43件の研究)、ギランバレー症候群(43件の研究)、リンパ節腫脹またはリンパ節疾患(35件の研究)、および心筋炎(21件の研究)が含まれる。

 mRNAワクチン接種後の心臓発作や脳卒中に関連した突然死の多くがソーシャルメディアに登場し、隠すことができないでおり、明らかに心筋炎が最大の注目を集めている。

 しかし、脳内出血、ベル麻痺、急性脳症、急性腎不全、中枢神経系炎症、自己免疫疾患、ガン、さまざまな生殖器官における障害、不妊症、妊娠合併症の症例報告は増え続けており、さらなる徹底的な研究が求められている。

 最後に紹介するのは、カナダの「公共の利益における相関関係調査(Correlation Research in the Public Interest)」という組織が独自におこなった大規模な研究だ。その研究は、オーストラリア、ブラジル、マレーシア、ニュージーランド、シンガポールなど、世界人口の9%以上を占める南半球の17カ国で、全死因死亡率(ACM)とCOVID-19ワクチン関連死亡率の比較をおこなったものだ。

 この研究の結論は、このワクチンは、全死因死亡よりもおよそ1700万人の過剰死亡を引き起こしているいっぽうで、このワクチンにより人命が救助されたかについての証拠はない、というものだった。

[第15の嘘]
ワクチンのmRNAは注射した箇所にだけ留まっている


 mRNACOVID-19ワクチンを投与する保健当局者、医師、医療関係者らがワクチン接種者らに対しておこなっている説明によると、スパイク・タンパク質の遺伝子暗号を指定し、脂質ナノ粒子によって包まれている遺伝物質は、接種した筋肉部位にのみ残存するとのことだ。

 つまりその物資は体内の他の組織や器官に移動しない、ということだ。たしかにこのことは、伝統的なワクチンにおいて当てはまる。というのも、これらのワクチンは細菌やウイルスの成分や(遺伝子を運ぶ働きのある)ベクターに依存しているものだからだ。しかし、ファイザー社やモデルナ社製のワクチンにおいてはそうはいかない。これらのワクチンはナノ粒子を使用しており、その粒子は、細胞膜や血液脳関門さえも越えて拡散するからだ。

 これは、ネズミにおけるワクチンの毒性影響を観察するファイザー自身の研究の一つで報告されている。

 接種48時間後のことについて記したファイザー社の文書によると、mRNAナノ粒子が特に拡散するのは、肝臓や副腎、脾臓、卵巣を含む生殖器官だという。

 mRNAは特定の器官に集中的に移行せず、心臓や腎臓、肺、脳に移行する可能性がある。 モデルナ社のワクチンも同様である。腎臓を除くすべての組織で低レベルのmRNAが検出されている。これはmRNA/LNP(脂質ナノ粒子)が血液脳関門を通過したことを示している。

[第16の嘘]
妊婦はCOVID-19ワクチンを接種すべし


 COVID-19ワクチンを妊婦に接種すれば、母体と胎児の両方を感染から守れるという考えは、依然として根拠がない。このような主張をしている唯一の研究は、十分な調査がおこなわれていないコホート分析*である。しかし、妊婦の患者数が多い病院の産婦人科医の多くが目にしているのは、mRNAワクチンが世に出されて以来、流産や妊娠異常の数が異常に増加している状況だ。
*分析疫学における手法の1つであり、特定の要因に曝露した集団と曝露していない集団を一定期間追跡し、研究対象となる疾病の発生率を比較することで、要因と疾病発生の関連を調べる観察研究の一種(Wikipediaより)

 政府のVAERS:COVID-19ワクチン傷害データベースで最も多く報告されている妊娠関連の有害事象は、自然流産である。

 同じ著者らによる後の研究によれば、妊娠13週以前に自然流産する確率は92%にも上るという。

 妊娠ラットを使ったファイザー社独自のmRNAワクチンの生殖毒性試験によると、ワクチン接種後に妊娠喪失率が2倍になった。この研究ではまた、ワクチンのナノ粒子が 「体内のすべての組織」に分布していることも観察されている。欧州連合とは異なり、FDAはこの研究の全貌の詳細を公表していない。

[第17の嘘]
公式説明に異論を唱える医療界からの声は偽情報を拡散しており、検閲の対象とすべき


 政府の公式なパンデミックについての説明や予防政策に異議を唱える医療界の反対意見が増えるにつれ、政府筋は世界の健康を脅かす「インフォデミック」の状態にあると宣言した。

 この言葉は、2020年11月に世界経済フォーラムが放送したポッドキャストの中で、国連の広報担当者メリッサ・フレミングが発したようだ。また、この放送には元ツイッター社員のマーク・リトルも出演しており、彼はソーシャル・メディアを通じてパンデミック反対派に対して世界規模での反撃をおこなうことを提唱した。

 世界経済フォーラム(WEF)は、誤った情報により世界が危機を迎えるとし、政府、民間企業、市民社会団体が連携して早急に対応する必要があると判断した。これは、政府のパンデミック対応政策に反対意見を述べた医師やその他の医療専門家に対する組織的な検閲を開始するための、他の多くの構想の中の一つに過ぎない。

 ニューヨーク・タイムズ紙によれば、そのような取り組みのひとつが、世界保健機関とウィキペディアの協力協定だったという。ホワイトハウスに入った直後、バイデンの最初の取り組みのひとつは、グーグルやフェイスブック、ツイッターなどの大手ソーシャル・メディア企業に、「公式発表されたCOVID-19に関する情報から逸脱した投稿を取り締まるよう」要請することだった。その第一目的は、ワクチンに反対する声を黙らせることだった。

 念頭に置いて置くべきことは、COVID-19ワクチン接種計画の直前と直後から、異論を唱える医師を抑制し、疎外し、非難する取り組みが始まっていたという事実だ。

 当初、mRNAワクチンは実験的な医療介入であり、その有効性と安全性について現実的な評価を下すために、実際の生活条件下で研究されたことはない、と広く認識されていた。

 連邦政府保健諸機関は、ワクチン接種とパンデミック政策の目標を達成するために必要なあらゆる言説を、完全に自分たちのものにすることに決定した。そのためには、情報、査読済みの研究であっても、反ワクチン接種の懸念を支持するような声は、どんな手段を使ってでも黙らせる必要があった。


リチャード・ゲールプログレッシブ・ラジオ・ネットワークの幹部であり、生物工学およびゲノム産業の元研究・分析部門の重役。

ゲイリー・ナル博士。代替医療と栄養健康法に関する全米で最も長い歴史を持つ公共ラジオ番組の司会者であり、最近の『明日へのラスト・コール』を含め、数々の賞を受賞したドキュメンタリー映画監督でもある。

両氏とも定期的に当サイトGlobal Researchに寄稿している。

ガンで亡くなる若者の数が爆発的に増加していることが、英国政府の統計から明らかに

<記事原文 寺島先生推薦>
Young People Dying of Cancer at ‘Explosive’ Rates, UK Government Data Show
筆者:マイク・カプッツオ(Mike Capuzzo)、エド・ダウド(Ed Dowd)
出典:グローバル・リサーチ(Global Research)  2023年12月2日
この記事の初出は、2023年11月23日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年12月11日





 英国の10代や20代、30代、40代の青年層が、COVID-19の集団予防接種が始まって以来、前例のない速さで、急速に転移する末期ガンで死亡していることが、エドワード・ダウド氏による新しい分析で明らかになった。

 元ウォール街のヘッジファンド運用業者で、『「原因不明」2021年と2022年の突然死の流行』の著者であるダウド氏による45ページの報告書は、数十年にわたる死亡率の数値を大きく覆すものであるとして、一部の腫瘍学者を憂慮させている。

 エドワード・ダウド氏は、英国国家統計局の入手しやすい政府統計に基づいて分析を行なった。

 ディフェンダー紙のインタビューによると、ダウド氏は、高水準の科学者、データ分析家、財務専門家を含む数名の共同研究者とともに、悪性の腫瘍(C00からC99コード)の傾向を調査するため、2010年から2022年の調査期間において、英国における死因の国際疾病分類第10版(ICD-10)コードをすべて調査したという。

 ダウド氏の研究団は、以下のような、ある顕著な兆候に気づいたという。すなわち、ウェールズとイングランドにおける2021年と2022年の高齢者の死亡はほとんどすべて死因がコードにより分類されていたが、2021年の15歳から44歳の死亡の8%、2022年の同年齢層の死亡の30%は死因がまだコードによる分類がなされていなかった、というのだ。

 「病院で死ぬと、生と死の痕跡が残り、何が死につながったのかがわかります。 ただし、若い人が車の運転中に死んだり、道を歩いていたり、寝ている間に死んだりすると、死因を特定するのに時間がかかります」とダウド氏は述べている。

 ダウド氏は、このコードによる死因の特定が欠落している状況から、若年層において過剰死亡が起こっているという「問題を示しています」と述べた。

 ダウド氏によると、このような死因が特定されない事例はあるにせよ、2021年のコードにより死因が特定された死亡の92%、2022年の死亡の70%は、「若年層におけるがん死亡の強い兆候」を示している、という。つまり、2021年に始まった悪性腫瘍による死亡率の大幅な増加は、2022年に大幅に加速した、ということだ。

 「2022年の過剰死亡の増加は統計的に見て非常に重要(極端な事象)である。この結果は、2021年後半から、悪性腫瘍による死亡の増加につながる新たな現象が、英国の15歳から44歳の個人に見られることを示している」とダウド氏は記している。

英国における15~44歳の2022年のがん死亡率が例年の基準を上回るという調査結果には、以下のものが含まれる:

・女性の乳ガン死亡率が28%上昇。

・女性では膵臓ガン死亡率が80%増加、男性では60%増加。

・結腸ガンによる死亡が男性で55%増加、女性で41%増加。

・致死的メラノーマ皮膚ガンが男性で120%増加、女性で35%増加。

・脳腫瘍による死亡が男性で35%増加、女性で12%増加。

・「部位の特定がない」ガンによる死亡率が男性で60%増加、女性で55%増加。





「臨床的証拠の積み重ね」が研究につながった

 ダウド氏が作成した報告書は、ダウド氏の研究仲間の一人であるカルロス・アレグリア氏がまとめたもので、政府と保険業界の数値を用いて英国と米国における超過死亡を調査した『Humanity Projects』というサイトに掲載されている。

 ダウド氏は、COVID-19のパンデミック政策が、社会の専門家に対する信頼をいかに破壊しているかを目の当たりにしたとき、公共政策の指針となるべく、数値に基づくこの無料の計画を始めたという。

 大手製薬会社やその他の世界規模の利害関係者が国や州の政府規制機関や企業報道機関を掌握していることを調査したダウド氏は以下の2点を実感し、記載した。

・「公益の門番として機能する独立した機関が必要なのです」
・「我々がそのような機関となり、同様の結果を求める他の個人や機関のための質の高い研究を提供するつもりです。」


 この新しい報告は、「英国における死因調査計画」の3番目の報告であり、「英国における15-44歳の心血管系疾患の死亡と障害の傾向」、「英国における15-44歳の心血管系疾患の死亡傾向と個々の原因の分析」というふたつの研究に続くものだった。

 COVID-19ワクチンと若年層で急増しているガンとの関連性を示す臨床的証拠の積み重ねが、自分を最新の研究に導いたのだ、とダウド氏は言う。

 「我々が15歳から44歳の若年層に焦点を当てて研究を行なっているのは、現在、説明のつかない攻撃的で異常な癌(ターボ癌など)が集団、特に若年層に多く発生しているという体験談が増加しているためである。」

 「この研究の焦点は、個々の主張や体験談を検証することではなく、集団規模での統計的分析を行い、体験談的な証拠が異常であるか否かを明らかにすることである。」

とダウド氏は自身の論文に書いた。

 ダウド氏は、「我々の分析で明らかになった関係」が、「個人の健康状態の根本的な傾向を理解するために、医療専門家が現実をチェックするための基礎となる」ことを望んでいる、と語った。

 ダウド氏の手法は、英国国家統計局の数値から、2010年から2022年までのイングランドとウェールズにおけるガンに起因する死亡者数を分析することであった。

 同氏は、COVID-19パンデミックの前後で、超過死亡率(観察された死亡数と予想死亡数の基準値との差)を比較した。

 ダウド氏は、2010年から2020年までの正常ながん死亡率の基準値を設定したが、その基準値は驚くほど一貫しており、乖離はほとんどなかったという。

 この報告書の主な調査結果は以下のとおりである:

・女性では乳ガンが圧倒的に多い。15~44歳の女性における致死的ガンの最も一般的な原因は乳ガンであり、2022年における女性の悪性腫瘍による過剰死亡率全体の約25%を占める。超過死亡率に基づくと、女性にとって次に危険ながんは、結腸ガンと子宮頸ガンである。

・2022年、若い男女のガンによる死亡事例は劇的に増加した。ただ、若い男性のガンによる死亡には不釣り合いな増加はあるが、女性の乳ガンに匹敵するような支配的なガンはなかった。脳腫瘍、結腸ガン、胃ガンは、2022年における男性のガンによる死亡事例増加の30.9%を占めた。

・他の臓器への急速な転移を示し、一般に「ターボガン」と呼ばれる「部位の特定ができない」ガンは、2022年に「爆発的に増加した」とダウド氏は述べた。さらに、「これらのガンは、女性(2021年と2022年)と男性(2022年)の両方で非常に大きく増加しており、発見された時点ですでに転移していた可能性が高い。若年層は早期検診を必要としないため、これらのガンが、急速に増加した可能性が高い」とも述べた。

・2022年、男性の皮膚ガン死亡率は118%と大幅に上昇した。ダウド氏によると、「これらのガンがガン全体に占める割合は大きくないのだが」とのことだ。

・消化器官のガンは、「2010年から2019年の傾向と比較して、2021年と2022年に爆発的な変化が見られた。特に注目すべきは、結腸ガン(国際コードC18)、胃ガン(C16)、食道ガン(C15)である。消化管に関連するこれらのガンは、その重要性が大幅に上昇しているようであり、また、男性に不釣り合いな影響を及ぼしているようである」とのことだ。

・膵臓ガンは「女性(2022年)と男性(2021年と2022年の両方)の両方で非常に大きく増加した。なぜこれらのガンがこれほど劇的に増加したのか、なぜ男性で最初に増加し、次に女性で増加したのかは、調査が必要な疑問のひとつである」とのことだ。

 ダウド氏は、自身の研究が2020年以降のガンの「傾向に見られるいくつかの傾向を明らかにする最初の試み」であることを強調した。

 「医師や専門研究者が、私たちのデータ分析が提供するこれらの(そして他の)洞察に基づいて、さらなる調査を行うことを願っている」とダウド氏は書いている。


COVIDワクチン注射とガン増加の関連は「見る価値がある」問題

 退職後、オンライン・サイトの「ウォー・ルーム/デイクラウト・ファイザー文書分析計画」のボランティア科学部長になった英国の学術医師、放射線科医、乳ガン専門医のクリス・フラワーズ博士は、英国のこのデータは 「非常に、非常に、非常に気になる」とディフェンダー紙に語った。

 フラワーズ氏によれば、ダウド氏の研究は、ファイザー社とモデナ社の実験的mRNAワクチンの世界的な展開以来、米国、英国、そして西側先進国の研究者、臨床医、ガン専門家によって報告されたガンによる死亡の急激な増加に関する同様のデータを裏付けるものであるという。なお、推定55.5億人以上、世界人口の約72.3%がこのワクチン予防接種を受けている。

 フラワーズ氏は、米国と英国の病理学者、放射線科医、腫瘍内科医、内科医、重症治療医、研究者を含む同氏の仕事仲間たちは、若年層の致命的な乳ガンやその他のガンが2022年に爆発的に増加したが、こんな深刻な状況は見たことがないと語った、という。

 ダウド氏の報告は、フラワーズ氏と彼の仕事仲間たちが1年以上前から気づいていたことを裏付けるものだ:

・「ガンの発生率が通常の2~3倍だ」

・「若年層の女性、20代から30代の若い女性のことですが、通常は月経が始まれば、何らかの成長促進物質が分泌されているものなのだが、それにもかかわらず、治療が困難な進行した腫瘍を発症している。こんなことはこれまで稀な現象だったが、今では比較的一般的な現象になっている」

 おそらく最も憂慮すべきは、一部の腫瘍医が現在「ターボガン」という新しい用語で呼ぶ、若年層のガンの増加である、とフラワーズ氏は言う。

 「ターボガンは、いくつかの症状を見せるガンのことを表す造語としてよく使われています。最近若年層に現れたばかりのガンで、前日は、まったく元気だったのに、次の日に末期ガンだと宣告され、1週間以内に死んでしまうのです。主流報道機関でさえ、そのような報道を多く報じています」

 「腫瘍の成長が速いだけではなく、同じ人にいくつものガンが発生しています。こんなことは、以前は非常にまれでした。たまに、若い人に非常に攻撃的な炎症性がんを見かけるくらいでした。しかし、今では誰もが経験するようになってしまっています」とフラワーズ博士は語った。

 COVID-19救命治療最前線同盟(FLCCC)の会長兼医療部長を務め、診療所では数百人のワクチン傷害患者を治療している呼吸器専門医で緊急治療医のピエール・コリー博士は、仕事仲間や患者からガンの増加に関する「報告や助けを求める相談が殺到している」と語った。

 実験病理学の博士号を持つ薬剤師であり、かつてジョンソン・エンド・ジョンソン社で術後の内臓損傷を予防する製品の開拓者であったデイビッド・ワイズマン博士は、彼とMITヒトゲノム計画の元研究開発責任者ケビン・マッカーナン氏がおこなった、mRNA注射にDNA断片が混入していることを示す研究を政府や主要報道機関が取りあげないことに、驚きと憤りの気持ちを持っている、と語った。

 ワイズマン博士によれば、これらのDNA断片はワクチンがヒトゲノムに与える可能性のある損害に加え、ガンを含む様々な問題への新たな扉を開くことになる、という。

 ワイズマン博士はディフェンダー紙に対し、疾病対策予防センター(CDC)自身のデータが、COVID-19ワクチンに関連した発ガン性の懸念を示している、とも語った。

 「ガンが増加していることは、米国食品医薬品局(FDA)とCDCが公式に運営するワクチン被害報告サイトであるVAERSで確認できます。CDCはPRR分析*(シグナル分析)を行い、このワクチンにガンのシグナルがあることを発見しています。証明されているわけではありませんが、検討する価値はあります」とフラワーズ博士は述べた。
*医薬品の有害事象データベースから重大な健康被害を引き起こす恐れのある医薬品と有害事象の組み合わせを探す手段のひとつこちらのサイトを参照

ビデオ: 日本人は新型コロナウイルス感染症 mRNA ワクチンによる突然死に抗議している

<記事原文 寺島先生推薦>
Video: Japanese Are Protesting Sudden Deaths From COVID-19 mRNA Vaccines.
日本からの14本の映像!
日本の医師がDNA汚染、ナノ粒子、過剰死亡、ワクチン被害などについて語る。
筆者:ウィリアム・マキス博士 (Dr. William Makis)
出典:グローバルリサーチ 2023年11月29日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>   2023年12月4日


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ビデオ#1(上): 2023年10月27日 - 中部日本放送 - 京都市 COVID-19ワクチン被害者家族230人によるデモ(8分33秒)。

ビデオ#2:(2023年10月28日)村上康文東京理科大学名誉教授がCOVID-19 mRNAワクチンのDNA汚染と「ターボがん(進行癌)」について語る(6分34秒)

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ビデオ#3:(2022年11月8日)ナノ粒子 -- 大阪市立大学医学部名誉教授の井上雅康教授:
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「ワクチンのナノ粒子は数ヶ月間、血中を循環することがわかっています。ラットでは半減期は1週間、ヒトでは10週間です。筋肉に当たっても、99%は筋肉を超えていきます。約1時間で全身に回ります。」

「これはワクチン接種部位で患者に起こり、患者はアナフィラキシー・ショック*を起こします。そのため、通常は注射した当日に起こり、血液中を長時間循環し続けるナノ粒子(スパイク)が生成されます。」
*過敏症の激しい症状:血液急降下・じんましん・呼吸困難を伴い死に至ることがある。

「メッセンジャー(RNA)とスパイクタンパク質は、数カ月後にワクチン接種者の血液から 検出できたという論文もあります。つまり、あらゆる臓器の細胞を循環して入り込むということです。」

「肝臓と脾臓が最も多いが、3番目は骨髄である。血液細胞を作る細胞分裂は極めて激しい。4番目は卵巣に集まり、5番目と6番目は精巣腫瘍になります。女性も男性も、次の世代をつくる臓器にワクチンが集中しています。」

VIDEO 04 -- (2023年11月16日)東京・銀座のクリニック院長が、ワクチン接種患者(ターボがん)の観察結果を語る。

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「ワクチンを接種し始めた頃、例えば膵臓がんなどのがんをずっとコントロールできていた患者さんが、2回目、3回目のワクチンで急に重篤化し、今年の5月、6月頃に、一番多いときは月に5人くらい亡くなる時期がありました。」

「それから、巨細胞性糖尿病や軽細胞白血病といった、臨床の現場ではあまり遭遇しないような非常に珍しい病気の患者さんも診ています。循環器専門医は、そのような病気について本で読んだことはあるが、見たことはないと話していた。なぜこんな人がたくさんいるのか、今でも不思議です。」

VIDEO 05 -- (2023年11月12日)日本の産婦人科医から妊婦さん、妊娠を希望される方へのコロナウイルスワクチンについてのお知らせ

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「妊娠中または妊娠前に新型コロナウイルスワクチンを接種した妊婦に、これまでになかった大きな病気や異常が見つかっています。妊婦は出産時の出血から身を守るため、血液凝固作用が通常より強くなっている。その場合は、新型コロナウイルスワクチンを投与すると血栓症が起こりやすくなり、必要以上に血栓症のリスクが高くなります。血栓症は妊婦さんだけでなく、お腹の赤ちゃんにも起こる可能性があり、赤ちゃんに血液が流れにくくなったり、胎盤に血栓が詰まるなどの危険な状態になります。コロナウイルス・ワクチンは現在研究中であり、安全性は保証されていません。慎重に判断してください!」

VIDEO 06 -- (2023年11月6日)日本最大の全国ニュース放送局NHKがCOVID-19ワクチンによる死亡事故について言及した!

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新型コロナウイルスワクチンを接種した翌日に死亡した県内の50代女性に4400万円(約30万米ドル)が支払われた件について。全国では、2000人以上のワクチン死亡申請がまだ進行中である。

VIDEO 07 --- コロナ・ワクチンの害を一般の人々に知ってもらうため、日本の人々が街頭に立つ(2023年10月30日)。
記事全文はこちら

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ウィリアム・マキス博士は、放射線学、腫瘍学、免疫学を専門とするカナダ人医師。トロント大学の学者。100以上の査読付き医学論文の著者。

画像はHal Turner Radio Showより

(画像が出ない場合は、下記Youtubeをクリックして参考に)
(29) 「評価不能 新型コロナワクチンの光と影」ワクチン接種後に死亡した人の家族や“ワクチン後遺症”患者への密着取材 約2年の事実の記録 - YouTube
http://https://www.youtube.com/watch?v=cH-esrtDV_U
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この記事の最後に載っていたミシェル・チョスドフスキー『仕組まれたコロナ危機』です。翻訳は「寺島メソッド翻訳グループ」の岩間龍男です。

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The 2020-22 Worldwide Corona Crisis: Destroying Civil Society, Engineered Economic Depression, Global Coup d’État and the “Great Reset”
仕組まれたコロナ危機:「世界の初期化」を目論む者たち
16-Year Old High School Boy Had a Sudden Cardiac Arrest. COVID-19 mRNA Vaccine-Induced Subclinical (Silent) Myocarditis Is Extremely Dangerous to Kids
仕組まれたコロナ危機:「世界の初期化」を目論む者たち Tankobon Softcover
by ミシェル・チョスドフスキー(Michel Chossudovsky) (著), 岩間 龍男 (翻訳)

My thanks to the Publisher and to the translator Tatsuo Iwana.

序文

 「地獄は空っぽで、悪魔は皆ここにいる」(『テンペスト』ウィリアム・シェイクスピア)

 私たちは、非常に複雑なプロセスを扱っています。この2年間、私はほぼ毎日、新型コロナウイルス感染症の危機の時系列と展開を分析してきました。

 2020年1月の当初から、世界の人々は、急速に進行する危険な伝染病の存在を信じるように、そして受け入れるように仕向けられました。メディアの偽情報は、新型コロナウイルス感染症のシナリオを維持するために役立ちました。

 この文章を書いている時点でも、多くの国で抗議運動が勃発しています。2020年1月の当初から、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)対策としてロックダウン(都市封鎖)、マスク着用、社会的距離政策(ソーシャルディスタンス)、基本的人権の抑圧を含む政策命令の正当性を維持するために、科学を装った嘘と虚偽が使用されてきました。

 財界が支配する意思決定プロセスは極めて複雑です。民主主義を蝕む「全世界統治」の構図が展開されています。同様の指示は、多くの国の腐敗した政治家にも同時に伝わっています。国連システム全体が、この極悪非道な試みの実行に加担しているのです。

 パンデミックは2020年3月11日に発表されました。同日、国連の193の加盟国にロックダウン(都市封鎖)の指示が送信され、基本的に「ウイルス対策」の手段として国家経済の(一部)閉鎖を要求しました。

 世界中の70億人以上の人々が、コロナ危機と、道徳的に堕落した各国政府が実施する破壊的な指令によって、直接的または間接的に影響を受けています。

 世界中で、恐怖をあおる政策が蔓延しています。

 2020年後半からは、世界中の人々は巨大製薬会社の新型コロナウイルス感染症ワクチン注射が「解決策」であると信じ込まされました。そして、地球上の全人類が数回の接種を完全に受ければ、「正常」が回復すると信じ込まされました。

 通常であれば開発に何年もかかるはずの新型ウイルスSARS-CoV-2のワクチンが、2020年11月初旬に速やかに発売されたのはなぜでしょうか。 ファイザーを筆頭に巨大製薬会社が発表したmRNAワクチンは、ヒトゲノムに関わる遺伝子編集mRNAの実験技術に基づくものです。1

 マウスやフェレットを使った標準的な動物実験は行われたのでしょうか?それともファイザーは、「そのまま人間の “モルモット “を使ったのでしょうか?ヒトでの試験は、2020年7月下旬から8月上旬にかけて開始されました。2 「新しいワクチンのテストに3カ月というのは前代未聞です。数年が普通です。」3

 新型コロナウイルス感染症ワクチン・プロジェクトは利益追求型です。巨大製薬会社の利益に奉仕する腐敗した政治家たちによって支えられています。これは、世界史上最大のワクチン接種プログラムであり、地球上の全人口(79億人)に(数回に分けて)注射することを目的としています。

 mRNAワクチンを打ったことで、結果的に死亡率と疾病率は世界的に上昇しています。その証拠は文書としても十分整っています

本書の概要説明

第1章では、恐怖をあおる政策、市民社会の意図的な不安定化、メディアの宣伝活動の陰湿な役割に焦点を当てます。

第2章では、新型コロナウイルス感染症の危機の歴史を詳細に振り返り、主な出来事を時系列で検証します。

第3章では、SARS-CoV-2ウイルスの性質と、欠陥のある逆転写ポリメラーゼ連鎖反応(RT-PCR)検査に焦点を当てます。このPCR検査は、当初から各国政府が社会的に抑圧的な政策命令を正当化する目的で「偽データ」を作るために、行われた検査です。

第4章と第5章では、世界的な貧困化と、大富豪の億万長者に有利な富の再分配を含む、この危機の経済的・社会的影響を幅広く検証しています。経済的混乱は、世界史上最も深刻な世界的債務危機の引き金となりました。

第6章では、自殺や薬物乱用の増加など、精神衛生に対するロックダウン政策の破壊的な影響について、検討します。

第7章で検証する巨大製薬会社のワクチン接種プログラムは、2019年末に武漢で新型コロナウイルスが発生したとされる数カ月前にすでに考えられていました。この章では、「殺人ワクチン」(ぴったりの表現)を再調査します。 この章の後半では、ID2020デジタル・アイデンティティ・プロジェクトと、いわゆるワクチン・パスポートの押し付けに焦点を当てます。

第8章では、詐欺と判明した2009年のH1N1豚インフルエンザのパンデミックの状況を振り返ります。これは、本番前の「舞台稽古」だったのでしょうか。

第9章では、「表現の自由の剥奪」と、抗議運動を抑圧し、社会的体制服従(コンプライアンス)を確保するために用いられた権威主義的な政策に焦点を当てます。

第10章は、「人道に対する罪」と「ニュルンベルク綱領」に焦点を当てます。

第11章は、世界経済フォーラムが提案する「世界全体の初期化」を分析します。この提案は、もし採択されれば、全世界統治のシステムを確立し、福祉国家を廃止し、貧困に苦しむ国民に大規模な緊縮財政を課すというものです。世界経済フォーラムの「世界全体の初期化」の公式の標章は、「何も持たず、幸せになろう」です。

第12章は「これからの道」と題されています。「『コロナを利用した専制政治』に反対する世界的な運動の構築」と題したこの章では、金融エリート、巨大製薬会社などの正当性、および国家レベルの腐敗した政治権力に強力に挑戦する世界的な運動の輪郭を描いています。

本書の方法論について一言述べます。私たちの目的は、以下のような慎重な分析を通じて「大きな嘘」を反証することです。

 正確なデータ、概念、定義を用いて新型コロナウイルス感染症の危機を歴史的に概観する。
 公式文書や査読付き報告書から引用します。多数の出典と参考文献を提示する。
 「公式」データ、「公式」推定値、「公式」定義を科学的に分析し、詳細な再調査を行う。
 WHOの「ガイドライン」や政府の政策が経済、社会、公衆衛生に与える影響を分析する。

 私の著者としての目的は、世界中の人々に情報を提供し、通説に反論することです。その通説は、国全体の経済・社会構造を不安定にする口実や正当化の手段として使われ、「命取りの」コロナ「ワクチン」の押し付けがそれに続きました。

 この危機は、79億人の人類全体に影響を及ぼしています。私たちは、世界中の同胞と連帯しています。真実は強力な道具です。

ミシェル・チョスドフスキー
グローバルリサーチ、2022年2月
The original source of this article is COVID Intel
Copyright © Dr. William Makis, COVID Intel, 2023


ファイザー社、新型コロナウイルスワクチンの件でポーランドを訴える

<記事原文 寺島先生推薦>
Pfizer sues Poland over Covid-19 vaccine
この米国大手製薬会社は、ワクチン供給を望まなかったポーランド政府との間の確執を激化させている
出典:RT  2023年11月23日
<記事翻訳:寺島メソッド翻訳グループ>  2023年12月2日



写真アルトゥール・ウィダック/NurPhoto(ゲッティイメージズ経由)


 米国の製薬大手ファイザー社は、欧州連合(EU)との巨額契約に基づいて発注された新型コロナウイルスワクチンの過剰投与を巡り、ポーランドとの確執を激化させた。同社は新型コロナウイルスワクチンの契約が履行されていないとして同国を訴えている。

 ポーランド政府は、欧州委員会がEU諸国を代表して2021年にファイザーと結んだ物議を醸す契約に基づき、数千万回分のワクチンの購入に拘束されていた。ファイザーは、ポーランド政府が2022年4月に注射剤の供給を停止した後、拒否した6000万回分に対する補償として60億ズロチ(約2200億円)を要求している。

 最終的にEU全体は契約に基づいて11億回分のワクチンを発注していたが、新型コロナウイルス感染症のパンデミックが沈静化する中、ワクチン供給過剰がEU諸国を悩ませていた。EU検察庁はすでに汚職や秘密裏取引の疑惑が浮上する中、調達過程に対する捜査を発表している一方、ポーランドのカタルジナ・ソイカ保健大臣は次に他のEU諸国も訴追に直面する可能性がある、と警告している。

 ポーランド当局は、ウルスラ・フォン・デア・ライエン欧州委員長が同社との取り引きに関して果たした役割について疑問の声をあげている。同委員長は、契約交渉中に同社の最高経営責任者(CEO)アルバート・ブーラ氏と数週間にわたって個人的にやりとりしていたことが明らかになっている。しかし欧州委員会は昨年、数十億ドル相当の取引に関する大手製薬会社幹部との同委員長とのやり取りのメールは見つからなかった、と主張した。

関連記事:EU chief can’t find Pfizer CEO texts

 ファイザー社による訴訟の第1回公聴会は12月6日にブリュッセルで行われる予定だ。今年初め、この製薬大手会社はEUに対し、拘束力のある契約で決められた最低量のワクチン購入を終了するまでもう少し時間を与えること提案したが、同時に、EUは契約で決められたそのワクチン料金を全額支払う必要がある、とも主張した。それ以来、ポーランドは同製薬会社とEU間の改正された協定への署名を拒否している。

 ソイカ保健大臣は水曜日(11月22日)、放送局TVN24に対し、ファイザー社による訴訟を「前向きな方法で」解決できる希望がある、と語った。


関連記事: Pfizer wants EU to keep paying for unused Covid jabs – FT

 しかしファイザー社の広報担当者はポリティコ誌に対し、同社は「長期間にわたる契約違反と、当事者間の誠実な協議期間を経て」訴訟を進めることを決定した、と語った。

 数百万人のポーランド人が新型コロナウイルスワクチンの接種を拒否したことと、2022年初頭のウクライナ難民の流入で政府財政が圧迫されたことがあり、ポーランド政府はワクチンの供給を停止していた。

ラス厶セン・レポート社の世論調査結果:米国民の42%もが、法が許せば、COVIDワクチン製造業者に対する集団訴訟に加わりたい、と答える。

<記事原文 寺島先生推薦>
Rasmussen Poll: A Stunning 42% of Americans Would Likely Join a Class Action Lawsuit Against COVID Vax Makers If It Were Permitted by Law
筆者:スティーブ・キルシュ(Steve Kirsch)
出典:グローバル・リサーチ   2023年11月4日
<記事翻訳:寺島メソッド翻訳グループ>  2023年11月25日




要旨

ラス厶セン・レポート社は、COVIDワクチンに関する新たな驚くべき調査結果を発表した。

 11月2日米東部標準時午前10時半に出された、最新の調査結果によると、(再度のことだが)、COVIDワクチンは大惨事の元凶になっていることがわかった。まさに現代における最大の医療惨事だといえる。

 主な結論は以下のとおり
1. 47%が、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた
2. 24% が、COVIDワクチンが死因で亡くなった人を個人的に知っている、と答えた。
3. 42%が、ワクチンの副反応に関して、製薬諸会社に対する集団訴訟に何らかの形で参加したいと考えている、あるいは強く考えている、と答えた。まちがいなくその集団訴訟は、米国史上最大規模のものになるだろう。

 この結果から示唆されるものは以下のような驚くべき事実だ。
1. ワクチンを受けた56%が何らかの障害を負っている、あるいは負ったと考えられる。その理由は、ワクチン接種率が75%しかなかったのに、訴えを起こしたいと答えた人が42%もいたからだ。42を75で割ると56%になる。これはとてつもない数字だ。ワクチンが大惨事を引き起こした、ということだ。「安全で効果的だ」と宣伝されていた、あのワクチンが、だ。
2. COVIDが死因で亡くなった人が100万人いたという事実を信じるのなら、この調査結果から示唆されることは、COVIDワクチンが死因で亡くなった人は50万人いる、ということだ (調査の結果で得られた上記二つの数値である24%を47%で割ってそれに110万人をかけた数がそうだ)。

 911のテロリストたちの攻撃により3千人ほどが亡くなったときは、大ニュースになった。しかし、米政府が50万人の米国民を殺害した事実については、大きく報じられることも、捜査の対象になることもない。この事象こそ、現在の米国で最大の事件だ。

結論:さあ、真犯人をあげよう。責任者の糾弾を始めよう。

序文

 今年上旬、私がラスムセン社に提案したのは、COVIDワクチンによって生じた障害について再度調べるのは興味深いものになるだろう、という点だった。

同社はそれをおこなったのだ。

 理由は?ラス厶セン社が米国で最も真摯な態度を示している世論調査会社だからだ。ほかのどの会社もワクチンによる障害や死亡事例について知りたがっていない。その事実を確認しよう。

 そしてその調査結果は、以下に示すとおり驚くべきものだ。

調査結果

 調査結果の完全版(クロス集計を含むエクセルのスプレッドシート)はこちら

 注目いただきたいのは、どの層においても、回答者による答えが一貫している点だ。(Excelシートを横方向にスクロールしてご確認ください)。





調査に答えたほぼ半数がCOVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っていた




24%が、ワクチンが死因で亡くなった人を知っていた。ワクチンが死因であった死亡事例については、ワクチン未接種の人からの報告のほうが多かった(ワクチン接種者のたったの3割だけが、ワクチンによる死亡事例を認識できていた)。つまり、すべての人々が平等にワクチンによる死亡に気づいていたのであれば、この数は5割を超え、COVIDウイルスが死因で亡くなった人を知っている人の割合と同じくらいになる、ということだ。




 驚くべき結果だ。42%が、集団訴訟に加わりたい、と答えた。この数はとんでもない大惨事があった証だ。米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。人々が安全で効果がある、と信じ込まされていたワクチンにより、こんなことが起こるなんて。

ファイザー社とモデルナ社の株価動向の見通し

 この状況により、最終的にモデルナ社の株価が急降下しないとは考えにくい。

理由①:42%が、可能であれば製薬諸会社を相手に訴訟を起こしたいと考えていること。そうなれば、米国史上最大規模の集団訴訟になるだろう。しかし議会は、製薬諸会社を守ろうとして、そのような訴訟を禁じるだろう。ただし、アーロン・シリー弁護士は議会によるこの保護を打ち破ることができると考え、それを目指す訴訟を起こした。シリーは勝てない裁判に時間を無駄にする弁護士ではない。

 以下に、モデルナ社の株価が急降下する理由になる証拠をまとめている。

信頼している人々の意見よりも集団訴訟を支持する人の方が多い

上の表の結果の方が真実に近い数値だろう

ワクチンを打った36%が障害を負った! この数は、ラスムセン社の世論調査が出した、集団訴訟を起こしたいと考えている人が42%いる、という数字と一致する。
さらに、私だけがモデルナ社の株価が降下しそうだと考えているわけではないことは明らかだ。

モデルナ社の株価動向をどう予測するか、私のXアカウントのフォロワーの意見。

 したがって、私はモデルナ社株は大きく売りに出した。というのも、私のモットーは有言実行だからだ。読み間違えば、負けにはなるが。

 今モデルナ社に大金を投資する勇気がある人などいるだろうか?顧客42%が製品に不満を抱いている現状で、誰がそんなことをするだろうか。

 金融市場は真実を暴くものだろう?ラスムセン世論調査が真実を反映しているかどうかは、モデルナ社の株価を見ればわかる。

 非常に悲しい現実は、ラスムセンの世論調査が示すよりもはるかに悪い。回答者の約半数が、たとえ自分の家族がワクチンによる傷害に見舞われたとしても、その傷害に気づくことができなかったからだ。ショーン・キャステン下院議員が17歳の娘グウェンを不慮の死で亡くした原因は、100%ワクチンによるものだとしか言えなかったのと同じように。こちらこちらの記事を参照!グウェンの死因がワクチンでないという可能性を排除できたというのか?いや。その検査さえしていない。知りたくなかったからだ。なぜ知りたくないのか?娘にワクチンを無理やり打たせてその結果死んだことになってしまうからだ。真実がはっきりすれば、そのまま生き続けることは出来なくなるだろうか。だからその事実に目を向けなかったのだ。

 さらに悪いことに、私はショーン・キャステン下院議員の事務所に電話して、グウェンが最後に予防接種を受けた日を聞き出し、真実を明らかにすることで、憶測を終わらせようとしたが、事務所の答えは、「それは機密事項」だった。え?どうして???グウェンがレストランに行きたいなら、ワクチン接種証明カードを見せなければならなかったはずなのに、なぜ秘密にするのか?

 死んだ後、なぜ突然ワクチンを接種した日付が秘密にされるのだろう?

最終調査

 これは1年近く前のラスムセン社の調査結果である。結果が一致しているのがわかるだろうか?

 優れた科学的研究は再現性のある結果を生む。そして、それこそがここにあるものなのだ。再現性のある結果だ。

 言うまでもなく、避けられない結論は、ワクチンはCOVIDの半分以上の人を殺したということだ。

 つまり、COVIDによる100万人の死亡を認めるなら、COVIDワクチンは少なくとも50万人の米国民を殺したことになる、ということだ。いっぽう、CDCはまだmRNAワクチンで死亡したのは9人程度だと考えている。

 しかし、別の計算では、半数以上が実際にワクチンで死亡した人を知っていることになるが、ワクチンによる死亡の見分け方を知っているのは約半数に過ぎない(死亡について記事を書いている報道関係者であれば、ほぼ0に近い)。つまり、ワクチンによる死亡は少なくともCOVIDによる死亡に匹敵するということだ。しかし、COVIDによる死亡事例数は少なくとも2倍に膨れ上がっていた(政府は病院が人を殺すことを奨励しようとしていたため、COVIDによる死亡を報告すると病院は報酬を受け、病院は収入を最大化するために、できる限りすべての死因をCOVIDによる死因にしてしまっていた)。つまり、きちんとした調査法で調べれば、ワクチンによる死亡者数は現実には50万人いた、ということになる。

 そのことが事実であれば、どうして全く別の層の人々に対しておこなった一年前の調査と、同じような結果が出たというのか?

 誰かが嘘をついている。しかし大手報道機関や医療界は誰が真実を語っているかについて関心がない。これらの人々は、CDCが言っていることならたいていなんでも聞くからだ。たとえその内容が真実とかけ離れていて、CDCがそのことに対して異論を唱えようとする人々を排除しようとしているにしても、だ。その一例がこの私だ。そうしようとしたら、即座に消されたのだから。



この結果はほぼ1年前のものだ。現在の結果と比べてみていただきたい。非常に近いものになっている。つまり約50万人がワクチンによって死亡したことになる。

この調査の限界

 国民の75%の人々がワクチンを接種済みだ。ワクチン接種者の中には、ワクチンによる死亡を認識する人が比較的少ない。そのため、25%という数字は過少報告であり、COVIDと同等かそれ以上の数の人々がワクチンによって死亡している可能性が高い。

当研究の信頼性

 大変高い。25%という数字は、ほぼ1年前の28%という数字と一致する。つまり、この結果は再現可能なのだ。

 この世論調査は、ワクチンによる傷害や死亡を評価する人々の能力に左右されるため、ワクチンによる傷害を過小評価していることになる。

 記事全文は、こちら

 ラスムセン・レポート社へのリンクはこちら

最新のファイザー社COVIDワクチン実験のために使われたのはたった10匹のマウスだけ

<記事原文 寺島先生推薦>
Ten Mice Used to Test the Newest Pfizer COVID Jab
筆者:ジョーゼフ・マーコラ(Joseph Mercola)
出典:GR 2023年9月26日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>2023年10月19日


話の要点は次のようになる
2023年9月11日、アメリカ食品医薬品局(FDA)は、12歳以上の個人に使用するために、ファイザーとモデルナによる改質された単一価COVIDワクチンのこの秋の使用を承認したと発表した。しかし、だまされてはいけない。COVID-19ワクチンのための公衆安全性及び緊急事態対応(PREP)法に基づく責任免除規定は、2024年12月31日まで継続されるのだ。
したがって、「承認された」か、どうかにかかわらず、ワクチンの製造業者、流通業者、および接種提供者は依然として傷害に対する責任を負わないことになる。また、FDAは、6か月から11歳までの子供たちに対する改質型ワクチンの緊急使用許可(EUA)も発行している。

改質型ワクチンは最初から旧型ワクチン

更新されたmRNAワクチンには、オミクロン変異体XBB.1.5に対応すると言われる1つの修正されたRNAが含まれている。このオミクロン変異体は、ほぼ2023年の1年間、アメリカで優勢だったが、その後他の変異体に置き変わった。

心臓専門医であるピーター・マクカロウ博士によれば、2023年9月2日時点でXBB.1.5は循環しているウイルス株のわずか3.1%であり、「アメリカ人このワクチンを接種するころには、このウイルスは絶滅するだろう」とのこと。

医師であり生化学者のロバート・マローン博士はこの意見に同意し、より新たな変異株は、「世界中で接種された不完全な『ワクチン』によって引き起こされた抗体の圧力を逃れるように進化したようだ」と述べている。

メリーランド大学薬学部の老年薬物療法の教授であり、ピーター・ラミー薬物療法と高齢者のための研究センターの研究部長でもあるリンダ・ワスティラ博士は、旧型ワクチンをさらに導入する決定にも批判的だった:

     「既に旧型となったワクチンを、公衆衛生と政治の指導者たちがどうして推奨するのか理解できません。ワクチンを認可し承認する様子を見ていると、自分の尻尾を追い回す犬のようです。深刻な疾患を緩和するのに役立つはずの軽度な変異株は既に衰退しています。今は、次世代の軽度な変異ウイルスに追い越されているのです」。

「ブースター(追加接種)疲れ」に対抗するため、「ワクチンは毎年接種を」に再構成

しかし、当局によれば、この株は以前のワクチンに含まれていた株と十分に異なっており、これまでのCOVIDワクチン接種歴にかかわらず、すべての人はそれを接種したほうがいい、と言っている。FDAの発表から数日後、ニューヨーク州知事キャシー・ホクルは、今後のCOVID到来に対しては、以前のワクチンでは「どうにもならない」と警告した。

     「既にワクチン接種を受けているかどうかは関係ありません。それに安心しないでください。過去にワクチン接種を受けてくれたことに感謝しますが、それは今日のあなたを守っているわけではありません。皆に伝えてください:過去にワクチン接種を受けたことに頼らないでください、今回は助けにはなりません」と、彼女は2023年9月13日の記者会見で述べた。

彼女が省略したのは、もちろん、新しいワクチンを接種しても助けにならない可能性が高い、たとえ助けになるとしても、得られる保護は数か月で薄れ、感染、入院、死亡のリスクが以前よりもさらに高くなるだろう、ということだ。

驚くべきことは、彼らは最初と同じ根拠のない話をまた使っていることだ。今や事実は誰もが見ることができる状態になっているのに。私たちはもはや推測で言っているわけではない。ワクチン接種は効果がなく、有害無益だ。私たちはもはや推測で言っているわけではない。ワクチン接種は心臓の問題を引き起こし、免疫機能を傷つける。そして、これらの影響は決して稀に起こるわけではない。

すべては科学文献に記録されている。それにもかかわらず、政府の指導者たちはそのデータが存在しないかのように振る舞い、何度も反駁された古い論拠を繰り返す。時間が経てば、アメリカ人が同じ嘘にもう一度騙されるほど愚かであるかどうかがわかるだろう。

ニューヨーク・タイムズ紙によると、アメリカ人の大部分はCOVIDのワクチン接種にうんざりしている。そのため、連邦高官たちは「過去のワクチンを新型ワクチンとするのではなく、インフルエンザワクチンのように「毎年打って免疫確保」として再構築しようとしているのだ。

この戦術は失敗する可能性が高い。その理由:FDAがすでにこの新しいワクチン接種は特定の年齢層には複数回接種する必要があると発表している。その後さらなる追加接種はないと考えたら、そんな人間は本当の甘ちゃんだ。

たとえば、以前に接種を受けた6ヶ月から4歳の子供たちは、2回の投与を受ける(どのワクチンを接種したかによって異なるが)予定であり、この年齢層の未接種の子供たちは最大3回の投与を受けることになる。 つまり、彼らは、ワクチン注射を初めからやり直そうとしている、しかもはるかに幼い年齢層に対して。

COVIDワクチン注射実験は、厳格さとはかけ離れたものだ

おそらく最もひどい嘘の一つは、ワクチンは人間を被験者にした厳格な実験を経ている、ということだ。ここで彼らが言っているのは、2020年に行われた人間を被験者にした実験のことだ。言っておくが、この実験に対照群はなかった。彼らは実験に入る数ヵ月前、全員に実際のワクチン接種をすることで、対照群を失くしてしまった。

それでも、情報の公開請求法(FOIA)に基づいてデータは公開された。それによれば、ファイザー社はその実験で15万8000件の「特に興味深い副作用」を記録していた。しかし、一貫して安全上の懸念はないと主張していたのだ。

文書には、ファイザー社がワクチン接種の導入の最初の3か月間(2020年12月から2021年2月末まで)に、4万2086件の有害事象報告を受け取り、その中には1223件の死亡報告も含まれていた。1976年の豚インフルエンザワクチンは、わずか25人の死者が出ただけで撤回された。

ファイザー社の改質型単一価ワクチン対XBB.1.5.の実験テストでは、たった10匹のマウスが使われた。一方、モデルナ社のワクチンは50人の成人を対象に実験が行なわれ、そのうち1人が有害事象のために医療対応が必要となった。これにより潜在的な重大な有害事象の割合は50人中1人ということになる。

その後に登場した混合ワクチンは、マウスだけを対象に実験されたため、その安全性については何も示していない。さらに、その効果は抗体価だけを基準に評価されたが、それでは実際の世界での効果については何も示さないことになる。これはファイザー社、モデルナ社いずれにも言える。

ファイザー社の新しいワクチンの実験対象はマウスのみ

新しいXBB.1.5.に対する改質された単一価ワクチンに関して、ファイザー社の実験は再びマウスのみ(正確には10匹のマウス)を対象として行なわれた。一方、モデルナ社のワクチンは50人の成人を対象に実験が行なわれた。

一部の報告によれば、この実験には100人の参加者がいたが、単一価のXBB.1.5ワクチンを受けたのはたったの50人で、現在導入されているものだ。また、別の51人はBA.4/5+XBB.1.5の混合ワクチンを受けた。したがって、対照群はまったく存在しなかった。

XBB.1.5治療群の1人が、報告によれば、深刻な有害事象を経験したとされ、これにより潜在的な深刻な有害事象率は50人中1人になった。さらに、ワクチン接種後14日以内に発生した副作用しか報告されておらず、長期的にはどのような影響があるかについてはわからない。次は2023年9月14日にニューヨーク・ポスト紙の報道:

     「もし新薬を服用した人々の中で50人に1人が『医師の治療を必要とする有害事象』を経験し、かつその複雑な合併症の詳細を製造元が明かさないと言ったら、あなたはそれを服用するだろうか?そして、仮にその理論的な利点が一時的で、約3ヶ月間しか続かず、その後あなたの感染されやすさが元に戻ってしまうとしたらどうだろうか?

そして、食品医薬品局(FDA)が人間の結果データなしで認可し、ヨーロッパの規制当局が米国疾病予防管理センター(CDCP)と異なり、全員には勧めていないことを申し上げたらどうだろう?それが新しいCOVIDワクチンについて私たちが知っていることだ。そんなワクチンををバイデン政権は年齢6ヶ月以上のすべてのアメリカ人に強力に勧めている。

この方向への喧伝活動は非常に強力で、元ホワイトハウスCOVID調整協力者のアシッシュ・ジャ博士とCDC長官のマンディ・コーエンが、新しいワクチンが入院率、長期のCOVID症状、およびCOVIDの感染拡大の可能性を減少させるという根拠のない主張をしている。これらの主張のどれも科学的な裏付けは一切ない・・・

今週承認されたモデルナ社の新しいCOVIDワクチンについての疑問は依然として消えていない。同じく今週承認されたファイザー社ワクチンも効力ゼロというデータがあり、人間に対する実験は一切ない。私たちが持っているのは10匹のマウスからの抗体生成に関するデータだけだ。

FDA、あるいはモデルナ社(正直言って、時折違いが分からなくなる)は、新しいワクチンを接種した患者が医療の介入が必要な合併症を起こした際の患者の状況を明らかにすべきだ。一般の人々は知る権利がある」。



Large + JIPÉMの著作権による許可を得て、この風刺漫画を使用する
Large + JIPÉMによるこの風刺漫画は私たちの苦境を説明している:
マウス1号:「ワクチンを受けるつもり?」
マウス2号:「バカじゃないか、人間への実験が終わっていないんだぞ」」


科学は何を教えてくれるのか?

ジョンズ・ホプキンス大学の外科医および公共政策研究者であるマーティ・マカリー博士と、カリフォルニア大学の流行病学および公共衛生研究者であるトレイシー・ベス・ホーグ博士が執筆した、ニューヨーク・ポスト紙の記事は、過去数年間に公表された、いくつかの研究および系統的メタ解析*を調査し、ワクチン接種についての結果を示している:
*メタ分析・・・「分析の分析」を意味し,統計的分析のなされた複数の研究を収集し,いろいろな角度からそれらを統合したり比較したりする分析研究法。https://www.isc.meiji.ac.jp/~metapsi/psi/2-9.htm
• (ワクチン接種は)COVIDに対する保護が数か月以上続かない。保護が弱まると感染、入院、および死亡のリスクが高まる可能性がある
• (ワクチン接種は)自然免疫を上回らない(実際、自然免疫のほうが優れた保護を提供するようだ)
• (ワクチン接種は)その安全性に関して恐ろしい様相を呈している — ドイツのパウル・エーリッヒ研究所は、これらの接種が5000回に1回の割合で重大な有害事象を引き起こすとの結論を出した。別の研究では、重大な有害事象の発生率は、ワクチン接種者556人に1人、という高い可能性を推定されている。

昨年、マカリーと彼のチームによるリスク便益分析も、大学でのワクチン接種の義務化が、次のような実質的被害をもたらしていると結論づけた。①COVID関連の入院を免れた人で言えば、最低18.5人に身体的被害があった、さらに②日常生活に支障をきたす副作用の症例が1430から4626件発生した。

「ワクチンは毎年接種を」の勧めは正気の沙汰ではない

アメリカ政府の安全に対する不可解な怠慢姿勢についての意見として、マカリーとホーグは次のように書いている:

「もし保健当局の提案通りに行くと、平均寿命通りでゆくと、健康な5歳の少年は、生涯で合計72回のCOVIDワクチン接種を受けることになり、毎回接種後に心筋炎になるリスクがある。説明は何もなし、科学に逆らって、CDCは、子どもが3週間前にCOVIDにかかっていたとしても、新しいCOVIDワクチンを受けるべきだと述べているのだ。

FDAの最も優れたワクチン専門家の2人が辞職した。FDAのワクチン局長であったマリオン・グルーバ博士とその副局長であるフィリップ・クラウス博士は、2021年、若者向けのワクチン接種を承認させた政治的な圧力に抗議してFDAを辞職した。

この2人のワクチン専門家がいなくなって以来、FDAのワクチン承認は、製薬会社とホワイトハウスとの、ずぶずぶの関係で一貫している。

人間への影響がどうだっだのか、の結果データなしに新しいCOVIDワクチンを推進することは、科学的方法と規制プロセスを嘲(あざけ)るものだ。実際、製薬会社との非公開会議で秘密のデータを議論した後、ホワイトハウスの医師が薬物を安全であると宣言することができるなら、FDAが存在する理由はどこにあるのか?

公衆衛生関連の高官たちが、COVIDワクチン注射を受けるアメリカ人の落胆を繰り返し聞きたくないのであれば、彼らは適切な医学的実験を要求して、アメリカ人にワクチン接種の利があることを示すべきだ。公衆衛生の指導者たちは、科学的な裏付けのまったくないまま、治療介入に対する信頼性をこれ以上損ねたり、予算をこれ以上無駄にする余裕はない。

非倫理的で、弁護しようもない決定

幸いなことに、科学的な根拠なしに改質されたCOVIDワクチンの承認および(EUAの下での)認可に反対する抵抗は広範で拡大している。ワスティラは、例えば、このFDAの決定に意見を述べた:

「パンデミックが消え去った状態でCOVID-19のmRNAワクチンを継続して承認および認可することは非倫理的です。これらのワクチン接種が安全かつ効果的であると宣伝することは明らかに非倫理的であり、ワクチンが相当な害を引き起こす証拠を政府が無視していることも非倫理的です。

これらのワクチンが、公衆衛生上の緊急事態がもはや存在しないときに子供たちに対して承認された事実は、良心に照らして許されない・・・

モデルナとファイザー両社は、以前のCOVID-19ワクチンに関する約束された販売後調査で成果を上げられなかった。妊婦における二価ワクチンの安全性調査の結果はまだ公表されておらず、若者における心筋炎調査も完了しておらず、ほとんどの結果が共有されていません」。

「米国救命救急専門医連盟(FLCCC)」の会長兼最高医務官であるピエール・コリー博士は、似たような声明を発表した:

「FDAが、子どもがどのように影響を受けるかに関するデータを持っていない状況で、政府が6か月の乳児にこのワクチン接種を推奨するのは良心に照らして許されることではありません。健康な子どもがCOVID-19用ワクチンを接種する必要はありません。実験も終了していないワクチンを接種させることは私たちが医師としての訓練を受けたことすべてに反することです」。

カナダの医師、ウィリアム・マキス博士も同意し、次のように述べている:

「子どもにとってCOVID-19の緊急事態は存在しないため、この年齢層に新しいCOVID-19ワクチン接種の『緊急許可』に正当な科学的根拠はありません。どんな医師も、いかなる年齢の子供に対してもCOVID-19 mRNAワクチンをまだ接種している場合、それは医療過誤になります」。

DNA汚染がはっきりした

2023年4月、微生物学者ケビン・マッカーナンは、彼のチームがファイザー社とモデルナ社の2価mRNA COVIDワクチンにサルウイルス40(SV40)のプロモーター遺伝子*を発見したと報告した。SV40は数十年にわたり、人間で癌を引き起こすことが疑われてきたので、これらのワクチンにSV40のプロモーター遺伝子が見つかったことは驚愕すべきことだった。
プロモーター遺伝子*・・・遺伝子のスイッチをオン・オフして発現を制御するとされる遺伝子_英辞郎)

しかしそれだけではない。彼らはまた、薬品瓶内にDNAの汚染物質を発見したのだ。これらの物質は、人間のゲノムを変化させる能力を持っている。COVIDワクチンにはRNAだけが含まれていると仮定されていたが、ケビン・マッカーナンはゲノム配列決定を使って、DNAの断片も含まれていることを発見した。しかも、これは、本来は含まれていてはいけないものだ。RNAは基本的にDNAからコピーされる、いわゆる「ゼロックスコピー」なので、最終製品に含まれるべきはRNAだけになるはずだ。その後、いくつかの他の研究所でもマッカーナンの発見物を確認している。

2023年9月13日、サウスカロライナ大学のフィリップ・バックホルツ教授は、サウスカロライナ州上院医療部門特別委員会において、健康環境管理部(DHEC)について証言した。

彼の証言は、この記事の一番上にある動画で紹介されている。バックホルツは分子生物学者、そしてがん遺伝学者であり、DNAゲノム配列決定に豊富な経験を持っている。その彼もまたCOVIDワクチンにも本来あってはならないDNAプラスミド*を見つけた。
プラスミド*・・・細胞内で染色体から独立して増殖できる環状の二本鎖DNA。通常バクテリア内に存在し、遺伝子組み換え研究においてDNAのベクター(vector)として使われる(英辞郎)

彼は証言で、なぜ、そしてどのようにしてこれらのDNA汚染物質が我々のゲノムに統合され、他の遺伝子の機能を長期または永続的に妨げる可能性があるかを説明している。このリスクは何十年も前から知られており、その一つの潜在的な結果はがんの誘発だ。

彼は、COVIDワクチンを接種した人々のさまざまな組織からDNAを収集し、分析することが重要であると強調している。少なくとも数百人分のデータを調査し、ゲノムの統合が行われているかどうか、および何らかの変化が起こっているかを明らかにする必要があるとのことだ。

バックホルツはまた、最初にDNAの汚染がどのように発生したかを説明し、それが可能になった「おとり商法」を検討している。要約すると、臨床試験中に使用された製品と商業用製品は同一の方法で作られていなかった。商業用製品は、DNAプラスミドと大腸菌を使用して修正されたRNAを育て、DNAが適切にろ過されなかった—これは劣悪な製造過程を明確に示している。

ワクチン接種は受けた?健康防衛のための行動を!

すでに1回以上のCOVIDワクチン接種を受け、健康について懸念がある場合、何ができるのか?第一に、COVIDワクチン接種、別のmRNA遺伝子療法の注射、または通常のワクチンを決して受けてはいけない。我々の体への攻撃を終わらせる必要があるのだ。

もし、ワクチン接種前に経験したことのない症状が現れた場合、専門家の助けを求めたほうがいい。現在、米国緊急救命専門医協会(FLCCC)は、ワクチン接種後の障害に対する最も優れた治療プロトコルの1つを提供しているようだ。それはI-RECOVERと呼ばれ、covid19criticalcare.comからダウンロードできる。

FLCCCの共同創設者であるピエール・コリー博士は、ワクチン接種後の患者をほぼ専門的に治療するようになった。詳細については、DrPierreKory.comを。また、ピーター・マクカロウ博士もワクチン接種後の治療について調査を行っており、その情報はPeterMcCulloughMD.comで見られる。

世界保健評議会(World Health Council)も、スパイクタンパク質(大半の専門家もこれが主犯であることに同意している)を抑制し、中和し、排除するのに役立つ薬剤のリストを公表している。これらについては、私の2021年の記事「世界保健評議会、スパイクタンパク質の解毒を明らかにする」で詳細に取り上げた。

コロナ騒ぎが再浮上:だが恐怖に陥る必要はない

<記事原文 寺島先生推薦>
COVID Reemerges: Why You Shouldn’t Panic
筆者:ジョーゼフ・マーコラ(Joseph Mercola)博士
出典:グローバル・リサーチ(Global Research)  2023年8月28日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年9月17日





 ニュース記事によると、新たなCovid-19の変異株が増加しつつあり、流行の拡大に向けてしっかりと監視されている、という。報道機関の見出しからはっきりと伝わることは、我々は再び恐怖を煽る作戦に取り込まれ、人々はワクチン接種所に引きずり込まれようとしていることだ。

 米国では、エリスという呼び名が付けられたEG.5という変異株が、「注目すべき変異株」と宣告された。その意味は、「さらに危険なものに変異するかどうかしっかりと監視されている変異株」とのことだ。

 オーストラリアではピロラという呼び名の付いたBA.2.86という変異株に注目が集まっており、アイルランドでは、世界保健機関当局者らが名付けた「本物」というオミクロン株の亜種が警告対象となっている。

 しかし、これら全ての変異株が、従前のオミクロン株よりも危険なものであるという兆候は見えない。

 マスク着用に効果がなく、ロックダウン措置は二度と繰り返すべきではない、とんでもない間違いだったことが証明されているのに、連邦政府の内部告発者は、2023年9月から12月のいつかの時点で、失敗に終わったこのような対策が再び導入される可能性を警告している。


*

 ニュース記事によると、新たなCovid-19の変異株が増加しつつあり、流行の拡大に向けてしっかりと監視されている、という。米国では、エリスという呼び名が付けられたEG.5という変異株が、「注目すべき変異株(VOI)」と宣告された。その意味は、「さらに危険なものに変異するかどうかしっかりと監視されている変異株だ」ということだ。(1)

 オーストラリアではピロラ(2)という呼び名の付いたBA.2.86という変異株に注目が集められており、アイルランドでは、世界保健機関当局者らが名付けた「本物」というオミクロン株の亜種が警告対象となっている。(3,4)―これは、これまでのCovidはもはや「本物」ではなくなったとあなたが判断した場合に備えての命名なのだろうか。

 それ以外に7つのCovid変異株が、世界保健機関(WHO)から監視され、さらに3つの変異株がVOIであると宣告され、より集中した監視が求められている。(5)

 2020年以来、発生しては消えていった多くの変異株があったことからすれば、現在、報道機関が突然、特定の複数のCovid株に注目するようになっているのかは、気になるところだ。秋になり、インフルエンザの流行期に入ろうというこの時期であるので、ことさらそう思える。

 以前の予想どおり、夏の間はこの喧騒は小休止を与えられていた。そして、秋になって、恐怖を煽る風潮が再び勢いを増し、人々をワクチン接種所に走らせ、そこで一種類だけではなく三種類のワクチンを打つよう迫られる。つまり、Covidの追加接種、インフルエンザ・ワクチン、それと急速に普及しつつある新品のRSウイルス(RSV)のワクチン接種だ。

 マスク着用に効果がなく、ロックダウン措置は二度と繰り返してはならない、とんでもない間違いだったことが証明されているにもかかわらず、失敗に終わったこれらの対策が再び導入されることになりそうだ。我々の唯一の希望は、大規模な不服従運動を起こすことしかない。というのも、権力を握っている連中は、科学も法律も無視しているからだ。


ピロラ株が4カ国で検出された

 現在、ピロラ株が検出されているのは、デンマークとイスラエル、米国、英国だけだ。「監視下にある変異株(VUM)」として、ピロラ株の疫学調査が行なわれているところであり、その特徴と拡散が追跡されている。(6)

 WHOがピロラ株をVUMであると宣告したのは、ピロラ株が運んでいる変異株の数によるものだそうだが、何名かの専門家によると、オミクロン株の他の亜種とほとんど変わらないような動きしか見せていない、という。ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン大学のコンピュータ・システム生物学の教授、フランソワ・バルー医学博士は、 豪州のABC局の取材にこう答えた(7):

BA.2.86は、オミクロン株発生以来、世界で最も顕著なSARS-CoV-2の菌株です。しかしこの先数週間で、BA.2.86が他のオミクロン株の諸亜種と比べて、恐ろしい変異株ではないことが分かるでしょう。

最悪の状況が生じ、BA.2.86が主な症例となるような流行の波が来たとしても、以前アルファ株やデルタ株、あるいはオミクロンの諸変異株が蔓延した時の規模と比べて、深刻な症状や死者数が生じることはなさそうです。

地球上のほとんどの人々が、すでにワクチンを打っている、及びあるいはこのウイルスに感染しています。BA.2.86に感染したとしても、免疫記憶により免疫系が発動し、感染に対してより効果的に対応するでしょう」と。


「本物」の亜種株に心配する理由はない

 「本物」の変異株、という不気味な呼び名が付けられているが、この変異株の感染者数は2023年8月18日時点で、世界にたった3人しかいない。さらには、デンマークの国立研究所によると、この新しい変異株が深刻な症状を引き起こす兆候は見られない、とのことだ。(8)

 しかし、ピロラ株と同様、この変異株が監視の対象となっている理由は、様々な変異体を集めた菌株だからであるが、「蔓延の速度を抑えるために」、ロックダウン措置やマスク着用を求めている科学者も何人か出てきた。現在、もっと論理的に考える専門家たちは、ほとんどの地域では以前のオミクロン株の曝露により高い免疫を手にしていることを指摘している。(9)


恐怖を煽る宣伝工作が準備されている

 最近の主要な報道機関の報道にさらっと目を通せばはっきりわかることは、私たちは政府や報道緒機関が工作した恐怖を煽る宣伝工作に既に直面している、という事実だ(10):



 報道機関は今秋「3種類のウイルスが流行する」という記事も報じているが、これらの記事は皆、同じカンニングペーパーを読みながら書いているようなものだ。




TSA(米国運輸保安局)の内部告発者の警告によると、マスク着用の強制がまもなく復活する、という



 2023年8月18日、ニュース・サイトのインフォ・ウォーズのアレックス・ジョーンズは、TSAの高官と接触し、その高官が、「9月の中旬」に、TSAの幹部や空港の労働者たちが、再度マスク着用をしなければいけなくなる、と警告したと報じた。

 10月中旬までに、すべての航空機乗客にもマスク着用が求められ、12月のどこかの時点で、TSAは2021年に取られていたCovid対策を完全に再開させることを考えている、という(11)。なぜそんなことになるかを質問した際に幹部らが受けた答えは、「カナダで新たな変異株が発生したから」で、ジョーンズ記者が話を聞いた別の連邦政府関係者も、同じようなことを発言していた、という。

 同様に、米国政府は再びCovid-19関連装備の備蓄をしており、専門家らを雇用し、Covid-19に対する「安全対策」を推進しようとしている。これらの情報源の何人かによると、措置の再開は2023年の9月か10月になり、2024年や2025年まで続けられる、という。(12)

 おそらく、想定されている変異株はエリス(EG/5)であろう。この変異株は現在、米国内のCovidの新規症例数の17.3%を占めると推定されている。さて関係者らは、この特定の変異株が9月中旬に突然問題化することを、8月中旬の時点でどうやって知り得たというのだろうか? そんなことが不可能であることは明白だ。つまり、今後に出されるであろう「安全対策」も前回同様、架空話やでっちあげ話に基づいたものである、ということだ。


選挙妨害のためにこのような措置が推進されているのだろうか?

 ジョーンズ記者の指摘どおり、この先に出されるCovidに関する制限措置が取られる理由の一つに、「投票所での投票には危険が伴うので、郵便投票や不在者投票を利用する、と主張することで、2024年の大統領選の結果に影響を与えようというバイデン政権の意図的な計画がある」と言えるようだ(14)。この2つの措置は、選挙結果に工作を加える簡単な戦略だからだ。

 Covidの恐怖を煽る最初の宣伝工作は2年間続けられ、次の大統領選はたった1年先までに迫っている。Covidを使った恐怖を煽る宣伝工作の第2弾を、一回目の宣伝工作よりも長期間にわたり、連中が行なおうとすることは、十分ありえる。というのも、連中の意図は、ロックダウン措置や制限措置を恒久的なものにするところにあるからだ。

 こんな工作にはまって、茶番に付き合ってしまえば、グローバリストたちの陰謀団は、単一世界政府を手に入れ、それ以外の地球人たちは、奴隷や農奴の身分に叩き落とされてしまうだろう。

 これが連中の計画であり、その成功のために必要なことは、連中の間違った言説に人々を巻き込むことだ。私がお勧めする方法は、以前と同じ:市民による平和的な不服従だ。服従するな、ということだ。そして覚えておいて欲しいのは、圧政から抜け出すには、服従するわけにはいかない、ということだ。


入院や死の共通の危険要因

 Covid-19救急救命最前線医師協会(FLCCC)の報告(15)によると、エリス株には以前のオミクロン株よりも危険な兆候は全く見られず、全ての株種はもともとのCovid株よりもずっと軽い症状しか引き起こさない、という。「症例数」は確かに多いが、深刻な症状を引き起こしたり、入院になる場合はほとんどない、という。入院や死となる危険要因は以下のとおり(16):

① 60歳以上

② 並存疾患がある。特に肥満、メタボリック症候群、虚弱体質

③ 治療遅れ

④ 高濃度Dダイマー

⑤ 最近Covidワクチンの追加接種を打った

 「いい知らせは、私たちFLCCCがずっと主張し続けてきた助言があることです。すなわち、疾病を防ぐためにできることをすることと、病気になってしまったら、すぐに治療を受けることです。初期治療が肝心なのです」とFLCCCは記載している。(17)


注意すべき兆候と症状

 最新のCovid-19の感染の波(この波において優勢なのは、BA.4、BA.5、BQ.1.1 、XBB1といった変異株)の中で感染した人々に生じた共通の症状は、以下のとおり:



これらの症状のどれかが発生すれば、すぐに治療を受け始めていただきたい。FLCCCによる最新のお勧めの治療法は、こちらからダウンロードできる。FLCCCのサイトの記載どおり、PCR検査の結果が確定するのを待つ必要はない。というのも、この検査はもっと以前の菌株用に開発されたものであり、検査結果は信頼できるものではないからだ。

 私がCovidパンデミック期に推奨してきたもうひとつの簡単で安価ではあるが、高い効果が得られる治療法は、霧状の過酸化水素だ。更なる情報は、ここここここ、あるいは以下の動画を参照。

(動画は原文サイトからご覧下さい。訳者)


予防法

 Covid-19やインフルエンザ、RSVの予防について、FLCCCは以下のように提案している:(19)

 その予防法には、
① 抗菌うがい薬や1%濃度のポビドンヨードのある点鼻薬、ケルセチンや亜鉛、ビタミンC、ビタミンD、メラトニン、エルダーベリーシロップなどの免疫力を高めるサプリなどの摂取

② 断続的絶食、腸内微生物の調整

③ ストレスを減らす

④ よい睡眠をとる。成人で毎晩平均7~9時間の睡眠時間の確保

⑤ 外で過ごす時間を増やし、日光や新鮮な空気に触れる機会を多くする

 イベルメクチンの使用に関するFLCCCからの推奨は以下のとおり:(20)

「重大な並存疾患を持っている、自然免疫力の不足などがある、または免疫系が抑えられている状況にあるのであれば、体重1kgにつき0.2mgのイベルメクチンを週に二度の頻度で試すことをお薦めします。

同様にCovidの症状に長期間苦しんでおられる方々やワクチン接種後症候群に苦しんでおられる方々で、まだイベルメクチンに呼ぶ治療を現在、受けておられない方々にも推奨します。

旅行や婚礼、会議などウイルスに曝露する確率が高くなる場面に遭遇しそうな方々は、出発の2日前からイベルメクチンの服用を始め、そのような行事が行なわれているあいだには、毎日あるいは2日に1度服用することが、取るべき予防としてよい方法だと考えられます。

ウイルス関連の症状が何かしら生じたらすぐに、治療用の服用量(体重1kgにつき0.4mg)を毎日、服用し始めることを忘れないでください。イベルメクチンは何度使っても問題ありません:早い治療法が肝心です! 何よりも、大手報道機関が大々的に報じ、声高に叫ばれている恐怖を煽る宣伝工作に乗らないよう注意することです。この手口は熟知しているはずです。前にもあったことなのですから。」


恐怖を煽る宣伝工作は、服従を醸成するための手口だ

 認識しておくべき本当に重要な点は、Covidやインフルエンザ、RSVが「脅威」をもたらすという言説が拡大されていることには理由がある、ということだ。バイオ・セキュリティ(生物兵器を使ったテロに対する安全措置)上の危機を永久的に続けなければならない理由は、グレート・リセットを起こすことを正当化する主要な要因となるからだ。一定の期間で「大変なことが起こりつつあるのだ」という声高な悲観論者から警告が発せられる状況を用意しておかねばならないからだ。

 どこかの時点で、屈服と服従を受け入れれば受け入れるほど、その状況に際限がなくなることにお気づきになられるはずだ。連中ができることや連中が人々から搾取しようとしているものには、本当に際限がなく、「自国政府が私たちのことを決して( )することはない(この空欄にはご自分でことばを補っていただきたい)」と考えることは、日に日に危険な考え方になってきてしまっている。

 もうひとつ大事なことは、自国政府が究極の権力を有しているわけではないことをしっかり受け止めることだ。我が国の政府当局も、いわゆる影の政府と呼ばれる組織から命令を受けているからだ。この影の政府とは、政府では全くなく、国際的な隠された権力構造であり、誰に対しても説明責任を負わないが、新世界秩序を実現すべく、全ての人々に影響を与え、操作を加えようとする組織だ。

 長年、この影の黒幕である陰謀団は、「新世界秩序(NWO)」ということばで言及されてきた。2020年、世界経済フォーラムが、公の場に現れ、「グレート・リセット」について発表したが、これはNWOの焼き回しに過ぎない。


二度も騙されるな!

 グローバリストたちのからなるこの陰謀団が支配権を手にするまで長い時間が掛かるだろうなどと油断している猶予は我々にはない。連中の計画の最終目的は、すでに告げられている。それは、バイオテロを使って世界の資源と富、人々を支配することだ。

 私たちがしなければならないことは、このような目論見が実在すると考え、連中に思いのままの権力を授ける源は私たちの恐怖にある、ということをしっかりと捉えることだ。怖がるという選択肢を選び、自国政府に安全を保つよう求め続ければ、連中は確実に勝利をものにすることになる。

 願わくば、はっきりと分かるくらい大多数の人々が、すでに前回のコロナ騒ぎの教訓を学び、連中の同じ手に再び引っかからない、と信じたい。今回、連中は事前の賭け金を3倍にするかのように、ただひとつのウイルスではなく、3つのウイルスを用意している、のではあるが。恐怖は連中が人々を支配するための手段だが、それが上手くいくのは、人々がその恐怖に引っ掛かるときだけなのだから。
*


1 CNBC August 15, 2023
2, 5, 6, 7 ABC.net.au August 19, 2023
3 Independent.ie August 21, 2023
4, 8, 9 GB News August 18, 2023
10 Twitter Ryan Cunningham August 18, 2023
11 Daily Telegraph NZ August 19, 2023
12 Twitter Natalie Winters August 21, 2023
13 Benzinga August 11, 2023
14 CBS News September 1, 2020
15, 16, 17, 18, 19, 20 Substack FLCCC Alliance Community August 21, 2023

疫病X:「 一体型ワクチン」を支える科学的不合理性―真の目的は世界的な人口削減かもしれない

<記事原文 寺島先生推薦>
Disease X: The Scientific Absurdity Underpinning an ‘All-in-one Vaccine’The real agenda may be global depopulation
筆者:マシュー・マーヴァク(Mathew Maavak)
出典:GR  2023年8月30日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年9月16日


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 8月10日、英国のタブロイド紙Daily Expressは、まだ知られていない「疫病X」によって引き起こされる可能性のある新しいパンデミックが、世界中で「市民の騒乱と食料不足」を引き起こすかもしれない、と警告した。

 世界はすでに、錯乱した西側とその追従的な諸機関によって推進された一連の無意味な世界政策によって、「市民の騒乱と食料不足」が急増している。新しい「パンデミック」は、こういった不可避的事態をまんまと覆い隠すことになるだろう。

 疫病Xは、まだ知られていないウイルスによって引き起こされる可能性のある仮想のパンデミックを指す仮の名前だ。ここで重要なのは「仮想」という言葉だ。数十億ドルの納税者のお金が、まだ現れたり進化したりしていない不明確な起源の幻のウイルスのワクチン開発に費やされるだろう。

 気が重くなるようないつものパターンだが、世界保健機関(WHO)がこの馬鹿げたことに科学的威信の箔づけをしている。

 国際的な「政治家」たちは、それに足並みを揃えて政治的威信を提供している。2021年中頃以降、当時のシンガポール高位閣僚であり、世界経済フォーラム(WEF)の理事だったターマン・シャンムガラトナム「将来のパンデミック」と「新しいウイルス」が「やってくる」と繰り返し警告した。この主張は、「グローバルな科学コミュニティ(全世界的科学共同体)」によって行なわれた「革新的な研究」に基づいていた。シャンムガラトナムはまた、「一体型ワクチン」も予定されていると保証した。(したがって、ワクチン拒否者への新たな弾圧ということになる)。

 まだ存在していない病気に先手を打って防止する一体型ワンワクチンは可能だろうか?それが、まさに、現在英国政府がやろうとしていることだ。

 これは、特定のウイルスはその伝染可能性がわかっていることと、それらの仮説に基づいた病原性経路や形態学(種を越える可能性を含む)を基礎にすれば正当化されるだろう。科学的厳密さの装いを凝らすために、人工知能の要素をごった煮のようなウイルスの中に投入することになるだろう。統計的な観点からは、この偉業は空に弾丸を撃ち上げ、最初の試みでドローン、航空機、または飛行円盤を撃墜することを期待するのに似ている。

 私たちは「科学に耳を傾けよ」という不快な呼びかけに頻繁にさらされているため、もっと詳しく説明しよう。

 システム科学*の観点から見ると、疫病Xのための一体型ワクチンを開発するという偉業は、統一場理論を解決するという200年以上の探求をおそらく上回るものと言えるだろう。これは、アルバート・アインシュタイン自身を含む多くの科学の著名人が達成できなかったものだ。幻のウイルスに対するワクチンを開発することは、来月の宝くじ当選番号を予測することよりも数学的に簡単かもしれない。この偉業を達成することは、ハイゼンベルクの不確定性原理(「我々は、光子や電子などの粒子の位置と速度を同時に正確に知ることはできない」)といった物理学の難問を解決するのと同じだ。一部の理論家は、この不確定性が解決されれば、未来を予測できるようになるだろうと主張している。
*「体系的科学」。学際的な学問の領域の1つであり、自然、生命、医療、社会科学にわたる広範な領域で、複雑な対象を「システム」、つまり、「相互に影響を及ぼしあう要素から構成される、まとまりや仕組みの全体」として把握しようとする学問体系。(ウィキペディア)

 科学(訳注:ここをクリックするとグレタ・トゥーンベリのインタビューが出ます)支持者がオーム返しにする確信は、ときおり眉唾ものだ。特に、40年以上にわたって試験され、検証された薬に関する医学界の例を考えてみよう。イベルメクチンの合成につながった微生物を発見して、ノーベル賞を受賞した科学者大村智と共同で仕事をしたアンディ・クランプ(Andy Crump)教授は、最近、次のような意見を述べた。「驚くべきことに、40年以上にわたる世界的な成功と、公的および私的部門での広範な科学的研究にもかかわらず、科学者たちはまだ正確にはどのようにしてイベルメクチンが機能するのかはっきりわかっていない。さらに、イベルメクチンに抵抗性のある寄生虫が速やかに治療された動物に現れてはいるが・・・ 人体内の寄生虫においては、イベルメクチンを単剤療法として30年以上摂取している人々を含め、薬剤耐性は確認されていないようだ」。

 もし昨日のイベルメクチンがどのように完全に機能するのかすら分からないのなら、明日の「一体型ワクチンX」が「疫病X」(あるいは新しいコロナウイルスパンデミック)を引き起こす可能性のある「ウイルスX」を無力化すると、どうして自信を持てるのだろうか? 科学は不変の法則によって支配されるものだ。しかし又、我々はあらゆる人間の活動を含むあらゆる分野に浸透している無法時代に生きている。Covid-19騒動の後、クランプは「科学と科学者に何の疑問持たずにもせず信頼できた日々はとうに過ぎ去った」と嘆いている

 総じて言えることは、私なら自然発生型の「疫病X」の出現を、惑星Xの到来と同じ確率とするだろう。しかし、もしそれが「自然発生型」でなかったら?

狂気機能の獲得

 ロシア軍の放射線、化学、生物学的防護(RCBD)部隊を率いるイーゴル・キリロフ中将は、最近、彼が世界的な安全保障に対する脅威と見なす米国の軍事生物学的活動に関する説明会をおこなった。

 キリロフによれば、炭疽病や、野兎病、コロナウイルス、鳥インフルエンザ、そしてアフリカ豚熱などへの機能獲得研究(つまり、デュアルユース研究*)は、皮肉なことに、それらが防ぐことを意図していた感染大流行を引き起こしてしまったと考えられている。さらに、彼は2021年10月18日に、中国で新しいコロナウイルス現象についての公式報告が出る2か月前に、ジョン・ホプキンズ大学がニューヨークで、COVID-19パンデミックを予見していたのではないかと疑われる「イベント201」演習を行ったことを指摘した。キリロフは、これらの連鎖的出来事が人為的に操作された可能性があると示唆した。さらに不気味なことに、別の「感染大流行」を扱う仕組みが存在するようだ。
*「ある時点で複数の目的を満たせるあらゆるテクノロジー」を指す。 民間の商業的関心のみに利益をもたらすであろう高価な技術も、軍事目的に使用可能である。 その反対に グローバル・ポジショニング・システム (GPS) のように軍事目的のものが民生利用されるものもある。(ウィキペディア)

 キリロフは警告した: 「我々は、アメリカ合衆国が、いわゆる防御技術を攻撃的な目的や、生物学的な危機状況を作り出すことによる世界統治のために使用する可能性を排除しません」。 このキリロフ文書の翻訳版は見ておく価値がある(元の文書はブロックされたり、半ばアカウント凍結されたり、意図的に削除された可能性がある)。

 キリロフは、アメリカの生物戦プログラムに関係するタイムラインや、組織、高位職員、および現在、機能獲得実験の対象となっている病原体ウイルスについて概説した。これは異議を唱える専門家、いわゆる「陰謀論者」にとっては、「ニュース」とは言えないものだ。しかし、2023年1月現在、ウクライナでのロシアの軍事攻勢の過程で、約20,000件の告発的な文書が発見された、との話がある。これらの文書の多くは、国際連合安全保障理事会に提出されたと報じられている。もしこれらの訴えが無視され続けるなら、ロシア国防省は有罪を示す文書をオンラインで公開すべきだ。さもなければ、西側の分析家たちは、クレムリンが東ウクライナの最終的な解決に向けた一手段としてそれらを利用しているだけだと結論するかもしれない。同様に、中国はこれらの文書の内容についてなぜか沈黙を守っている。北京の沈黙の代償として、台湾や東南アジアが最終的な取引対象になる可能性があると結論付けることができるのだろうか?

 この間、モスクワからの定期的な暴露情報は徹底的な非難口調になっている。昨年、ロシア安全保障会議は、世界中に400以上の米国の生物学研究所が存在し、そのうち30箇所がウクライナにあることを明らかにした。極めて不安定な国々で潜在的な病原体に対する非常に危険な実験を行なうことは、明らかな犯罪。関与する研究所の数や、これらの施設が存在するとされる地理的範囲を見るだけでも、国際的転覆運動が至る所で進行中であることはわかる。したがって、各国指導者や、医学の専門家、非政府組織、そしてメディアなどに、米国の軍事と関連付けられた生物学研究所の根拠を問題視させようとしても無駄だ。一旦ウイルス Xつまり「致死的な」コロナウイルスの変異株が漏れ出すと、こういった人間や団体は、WHOのような、億万長者によって乗っ取られた機関の「国際的な合意」を推進せざるを得なくなるだろう。

余分な人間の時代

 故意に兵器化されたウイルスや存在しないウイルスのワクチンを作成する目的は何か?科学と人の良心を窓から投げ捨てれば、(次のような)論理的な答えに近づくことができる。巨大製薬会社は無数の手段を講じて大きな利益を得られる。私たちの食品の有害化(GMOやジャンクフード)だけでも、薬品の収益の絶え間ない源泉が手に入るだろう。

 私の意見では、本当の答えは何十年も前に表明されている。例えば、1971年にマサチューセッツ工科大学(MIT)で行われたローマクラブの「人類の危機」プロジェクトは、有限な自然資源の中で急速に世界人口が増加すればどうなるかを調査した。この研究の結論は、均衡を保たなければ、世界の社会的崩壊は避けられない、だった。プロジェクトの元指導者であり、ベストセラー『成長の限界』の共著者であるデニス・メドウズは、崩壊に至る一連の出来事は「知り得ない」と主張している。 それは「一体型ワクチン」を開発する地道な科学者たちの主張とは異なる。メドウズは、世界人口をたった10億人に減少させるための「文明的で」「平和的で」「非暴力的で」「平等な」手段を望んでいる。これが現在の世界秩序構築で繰り返されるテーマだ。これこそがグレート・リセットと言われるものだ。

 WEF第一の理論家であり助言者であるユヴァル・ノア・ハラリは、沸き起こる政治的および経済的ジレンマを結晶化させ、「無用の人々」の大群が「何をすべきか」の中心的な問題であるとした。ハラリは、国際的な高名なフォーラム、特に国際連合やその機関で開催されるフォーラムで、この茶番的言辞を繰り返している。各国指導者や主要なNGO、学者、メディアなど、誰もがハラリの反人類的なテーマに対して怒りを表明したことはない。教皇や他の宗教的な指導者も犯罪的な沈黙を守っている。ヒンドゥー教の神秘家サドグルも、当たり前のようにハラリの考えをオーム返ししている。

 少なくとも、人口密集地であるイスラム世界は、これらの発言に警戒感を抱いても不思議ではない。それも(この発言は)イスラエル出身であり、なおかつ同性愛者である人物によるものだ。しかし、彼らの高位のイマーム(イスラム教指導者)たちはこの話題を慎重に避けている。最大の宿敵イランとサウジアラビアからの熱い説教はどこにあるのだろう? 彼らは何を恐れているのだろう? ずる賢い「事実確認者たち」なのだろうか?

 聖書を引用する宗教の堅実な信者たちは、ヨハネの黙示録13:4が底なしの普遍的な邪悪に陥る時代を予見していたことに注意を払うべきだ。黙示録には「だれがのような者に比肩できようか? だれが彼と戦うことができようか?」と書かれている。我々は歴史の中で、国家は無力で国家主権は神話であるという段階に達した。散発的に立ち上がる個人は別にして、いかなる国も、世界の指導者も、または組織も、転移する反人類的な計略に挑戦することなどできない相談だ。

 しかし、世界の支配階級は本当に全世界の人口をわずか10億人に減らすことでよしとするのだろうか? 1971年にローマクラブの研究が発表されて以来、技術の進歩が伴ってきたので、最適な人口はわずか5億人に修正されている。2020年の世界経済フォーラムのパネルで、国連の「平和の使者」ジェーン・グドールは、世界の人口を「500年前のように」つまり5億人に戻すよう呼びかけた。現代の人口が最適な数に達するためには、約95%が消失しなければならない。グドールの語り口は非常に優雅で思いやりのあるものだった。特にアフリカで出会ったチンパンジーに対しては。彼女の呼びかけはまた、ジョージア・ガイドストーンズの「自然と永遠に調和した」5億人の世界人口という謎めいた提唱を奇妙に思い起こさせるものだった。

 結局のところ、大いなるリセット後の世界、つまりわずか5億人の広大な緑の生存空間を継承するのにふさわしいと見なされるのは誰だろうか? 第三世界の指導者は、世界人口調整の原初の提唱者は、西洋出身の白人であり、植民地の略奪を支持していたことを認識すべきだ。彼らの多くはナチスに触発されていた

 現在、私たちが目撃している無意味なウォーク(覚醒)運動は、見せかけの多様性にあふれ、何十年にもわたる反人類計略の偽装のように見える。なぜ家庭で受け入れられている多くの一般的な呼称が、自殺的なウォーク運動(覚醒)によって自らを絶滅に追い込んでいるか考えたことはあるだろうか? もしかしたら、その所有者たちは将来の世界市場が大幅に縮小することを知っているのかもしれない。もし本当なら、米国政府の生物研究所の多くと、疫病Xの発生または新たなコロナウイルス変異株の発生がその流れを加速させるかもしれない。

いずれにせよ、COVID-19ワクチンが展開されて以来、国の人口は実質的に減少している。そう、これについては考える価値がある・・・


マシュー・マーヴァク博士の研究関心事項には、システム科学、国際的なリスク、地政学、将来予測、およびガバナンスが含まれています。彼のTwitterアカウント @MathewMaavak をフォローしたり、彼の最新の記事をこちらで読むことができます: https://drmathewmaavak.substack.com 彼はGlobal Researchへの定期的な寄稿者です。

英国の科学者が謎の「某病」のためのワクチンを準備中

<記事原文 寺島先生推薦>
UK scientists preparing vaccines for mystery ‘Disease X’
出典:RT  2023年8月7日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年8月12日



資料写真:フランスのトゥール大学の研究室でタンパク質を操作する研究者、2021年9月9日© AFP / Guillaume Souvant


この病気はまだ存在していないが、人体での治験はすでに始まっている、とスカイニュースが報じる

 英国の科学者らはすでに将来の「某病」の大流行に備えたワクチンを開発している、とスカイニュースが月曜日(8月7日)に報じた。研究者らは、新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の後、鳥インフルエンザ、サル痘、ハンタウイルスなどの致死性の動物由来の病原体が進化して人間に感染する可能性がある、と考えている。

 この研究は、英国保健安全保障庁(UKHSA)によって、ウィルトシャー州の安全が高度に守られているポートンダウン研究所複合施設で実施されている。ポートンダウンのワクチン開発評価所はCovid-19大流行以来拡張されており、現在200人の科学者がまだ人間に感染していない動物ウイルスのワクチンを開発している。

 「私たちがここでやろうとしているのは、新たな某病、新たな病原体が発生した場合に備えて、できる限り事前にその作業をおこなっておくことです」とUKHSAのデイム・ジェニー・ハリーズ首席教授はスカイニュースに語った。「(大流行を)防ぐことができれば幸いです。しかし、それができず、対応しなければならない場合に備えて、それを解決するためのワクチンと治療法の開発をすでに開始しています。


READ MORE:Bill Gates wants global ‘fire department’ for pandemics

 ポートンダウンの研究班はすでにクリミア・コンゴ出血熱に対するワクチンを開発している。クリミア・コンゴ出血熱はマダニによって広がり、感染者30%が死亡する病気である。初期段階の臨床試験が開始され、近い将来24人の志願者による接種治験を実施する予定である、と英国の放送局スカイニュースが報じた。

 研究されている他の病原体には、鳥インフルエンザ、サル痘、齧歯動物によって広がるウイルスの一種であるハンタウイルスなどがある。

 スカイニュースは、科学者らがこれらの病原体についていわゆる「機能獲得」研究をおこなっていたかどうかについては明らかにしなかった。機能獲得研究には、ウイルスを兵器化したりワクチンを開発したりするために、ウイルスを改変して人間に感染しやすくすることが含まれる。米国は、中国の武漢ウイルス研究所におけるコウモリ媒介コロナウイルスの機能獲得研究に資金を提供したが、これがCovid-19大流行の原因になった、と考える人も多い。ただし、この実験室漏洩理論は決定的に証明されているわけではない。

 過去2年間で新型コロナウイルス感染症(Covid-19)の大流行は落ち着きを見せたが、西側諸国政府が整備した疾病対策とワクチン研究の基盤組織は拡大した。米国では先月、大統領官邸が常設の大流行対応機関の創設を発表している。UKHSAと同様、この機関もまだ人間を脅かしていない動物由来の病気に対する「次世代の医療対策」を開発する任務を負っている。

医療従事者の突然死

<記事原文 寺島先生推薦>
Healthcare Workers Are Dying Suddenly
Paramedics, Chiropractors, Nursing or Physician Assistants, Dental Assistants, Care Home Workers, Psychologists. 14 deaths examined (in the last three months)
救急医療技師、カイロプラクター、看護師または医師助手、歯科助手、介護施設の従業員、心理学者。過去3ヶ月間に検証された死亡件数は14件。
筆者:ウィリアム・マキス(William Makis)
出典:Global Research  2023年7月7日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年7月24日




 2023年6月14日 - ブリティッシュコロンビア州ノースバンクーバー - 42歳の救急医療技師、ライアン・ヴェナが睡眠中に死亡。「この死因はまだ分かっていない」(こちらをクリック)

 

 2023年5月11日 - オンタリオ州トロント - 53歳の救急医療技師、マーク・サルマノビッチが突然死(こちらをクリック)。



 2023年5月8日 - カリフォルニア州デイビス - ソノマ州立大学の心理学のPhDのシャノン・キャラハン博士(39歳)が、経尿道的膀胱がんで5週間という短期闘病の末に急逝。彼女は2023年3月31日に腹部のステージ4の手術不能の進行性がんと診断されていた。



 2023年5月6日 - ニューヨーク、ニューヨーク州 - 29歳のロバート・リトルが睡眠中に死亡。ロバートは消防士であり、フロリダ自然健康大学を卒業。彼は婚約者と一緒に家を購入したばかり。



 2023年4月25日 - テキサス州ボーン - 34歳の小児カイロプラクター、シーナ・ナゲリ博士が、2023年4月20日に赤ちゃんのジュリエットを出産した後、突然死亡(こちらをクリック)。



 2023年4月18日 - ネブラスカ州チャドロン - 35歳の医療従事者(認定看護助手)サマンサ・マッコイ氏が突然死。「詳細は分かりませんが、突然のことでした」。



 2023年4月12日 - サスカチュワン州の34歳の医療従事者、クイン・トルグンルドが睡眠中に突然死。2週間前に誕生日を祝ったばかり。



 2023年4月3日 - ニューヨーク州グレンコーブ - 19歳のEMT(緊急医療技師)スーザン・ジョバンニエッロが「特定できない医療緊急事態」を経て死亡。彼女は勤務後に自宅で倒れた(こちらをクリック)。



 2023年4月2日 - テネシー州アンティオック - 39歳の心理学者であり、ヴァンダービルト大学医療センターのプログラムマネージャーであるシャナ・L・ハレルが、2023年3月13日に医療緊急事態に見舞われた後、突然死。



 2023年3月31日 - ニューメキシコ州アラモゴード - 22歳の歯科助手、ニコール・マリー・プリエトが脳動脈瘤破裂により死亡。「彼女は死の3日前から生命維持装置を装着」。


 2023年3月22日 - アリゾナ州フェニックス - 39歳の医師助手、ジャクリーン・スー・コーベットが「呼吸不全」のため死亡。彼女は非常にスポーツ好きであり、認定のホワイトウォーターラフティングガイドや認定の雪崩救助、野外捜索救助、プロスキーパトロールもしていた。



 2023年3月14日 - マサチューセッツ州チャールズタウン - 27歳のブランディ・ジュニョ(UMass Memorial Medical Centerの介護助手)が、突然死。「自宅で突然体調不良に襲われた後のこと」。彼女はCOVID-19のmRNAワクチンを完全に接種し、追加接種も受けていた。(こちらをクリック)



 2023年3月11日 - イギリス、クライドバンク - 24歳の救急医療技師、ミードブ・キャメロン死亡。彼女は2022年9月にステージ4の肺がんと診断され、化学療法に耐性のあるがん(ターボガン)だった。



 2023年3月7日 - 38歳の心理学博士、ティファニー・ロイス・カミングスが「予期せぬ死」を遂げた。彼女はフロリダ大学で心理学の博士号を取得。ウェイクフォレスト・バプティスト・病院でPP訳注:practicing provider医師から独立して医療行為が行える専門職として働いていた。




<私見>
 COVID-19のmRNAワクチンを接種することを義務付けられた後、突然亡くなるのは医師や看護師だけではない。

 全ての種類の多くの医療従事者が、突然、若くして亡くなっている。

 テレビ番組「スティーブ・バノンのWarRoom」でエド・ダウドが提示した米国の保険データによれば、COVID-19ワクチン接種の義務を受け入れた人々は、接種を避けるために仕事を辞めた人々よりも、障害を受ける危険が550%高く、死亡する危険が40%高いとされているこちらをクリック)。

*
ウィリアム・マキス博士は、カナダの医師であり、放射線学、腫瘍学、免疫学の専門知識を持っています。ガバナー・ジェネラル・メダル受賞者であり、トロント大学の学者でもあります。100以上の査読済み医学論文の筆者です。

ミュージシャンや歌手たちが2023年5、6月に急死。この傾向は加速状態。

<記事原文 寺島先生推薦>
Musicians and Singers Dying Suddenly in May and June 2023. The Trend Is Accelerating.
筆者:ウィリアム・マキシス(William Maxis)
出典:GR 2023年6月30日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>2023年7月23日



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二人のミュージシャンが最近ステージで演奏中に死亡

 このビデオには、45歳のラッパーである「Big Pokey」こと本名ミルトン・パウエルが、2023年6月17日にテキサス州ボーモントでの公演中に亡くなった様子が映っている。

 2023年5月26日、59歳のシンガーソングライター、でギタリストであるフアン・カルロス・フォルメルが、ニューヨークのライブショー中に心臓発作を起こし、舞台上で倒れた後に亡くなった(以下の動画でその様子が見られる)。





 2023年3月11日、27歳のギリシャ系南アフリカのラッパー、コスタ・ティッチ(本名:コンスタンティノス・ツォバノグルー)が、ヨハネスブルグのナスレックエキスポセンターで行われていたUltra Music Festivalで倒れた。その後、病院で死亡。



 2023年5月と6月における他のミュージシャンの死:2023年6月23日 - バンド「メガデス」のドラマーである58歳のリー・ラウチが急死。



 2023年6月19日 - オーストラリア - メタルコアバンド「Polaris」のギタリストである26歳のライアン・シウが、突然死。彼は頭にかかったもやと疲労感に苦しんでいた。



 2023年6月12日 - ブラジル - カントリーシンガーのギルマール・シルバ・ペレイラが心臓発作で急死。彼は友人の誕生日パーティーでショーを行った後に体調不良を感じ、病院に急送されたが、そこで死亡。



 2023年6月11日 - ニューヨーク - ニューヨークのインディーロックバンドQTYのシンガー兼ギタリストであるダン・ラードナーが急死。



 2023年6月11日 - ブラジル - 41歳のミュージシャン、アドリアーノ・リマが、脳卒中で入院していた後、急死。



 2023年6月8日 - アーリントン、マサチューセッツ州 - ボストン出身の著名なシンガー、ソングライター、ギタリスト、そしてレコード会社オーナーであるジャスティン・コヴォールトが、突然の急死。



 2023年6月5日 - エジプト、カイロ - エジプトの人気ポップ作曲家、モハメッド・アル=ナディ(39歳)が、「突然の健康危機」により急死。



 2023年6月2日 - イタリア、ヴィラール・ペローザ - ミュージシャンでギタリストのディエゴ・ディ・キアラ(47歳)が、「買い物袋を持ちながら帰宅途中に病に倒れ」、急死。



 2023年5月26日 - アメリカ、イリノイ州モンゴメリー - ミュージシャン兼眼科医のアルトゥーロ・モンターノ・ジュニア(29歳)が、急死。



 2023年5月8日 - カナダ、アルバータ州カルガリー - ステーシー・ローパー(47歳)は、「ヘイ・ロミオ」というグループのリードシンガーであり、シンガー・ソングライター。急死。彼女はCOVID-19ワクチンを接種していた。



<私見>
 2023年4月24日、私はミュージシャンがワクチン接種による体の異変や突然の死に遭遇することについてのSubstack記事を書いた(こちらをクリック)。

 これは主観的かもしれないが、私には歌手やミュージシャンが急死する傾向が加速しているように思える。急死の事例がますます増えている。

 多くのミュージシャンや歌手は3つの方法でCOVID-19ワクチン接種を強制された:

① レコード会社がCOVID-19ワクチン接種を義務付けた
② コンサート会場は参加するためにCOVID-19ワクチン接種を要求。
③ 海外旅行では、最低2回、もしくは3回のCOVID-19ワクチン接種が必要。

 COVID-19ワクチンやワクチンの義務付けに対して公然と反対を表明したミュージシャンがそれほど多いとは考えにくいが、ニッキー・ミナージュ他、いくつかの記憶に残るアーティストがいた。そのリストはこちら。

 今日の速報。マドンナ(64歳)が意識を失い、緊急病院搬送。彼女は過去にモデルナCOVID-19 mRNAワクチンを少なくとも2回接種していると言っている(こちらをクリック)。

 彼女は「重篤な細菌感染症」にかかり、数日間ICU(集中治療室)に入院し、気管挿管を行い、敗血症になったようだ。それ以上の情報はない。

 今のところ、ジェイミー・フォックスがおそらく最も有名なエンターテイナーとして、非常に重篤なCOVID-19ワクチンの副反応、脳卒中を起こし、部分的な失明と麻痺を引き起こし、ほぼ危篤状態になっていた。

 ジェイミー・フォックスはミュージシャンでもある。彼の悲劇的な体の異変は多くの人々の目を、COVID-19ワクチンが人々にどのような影響を与えているかに向かせることになった。

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ウィリアム・マキス博士は、放射線科学、腫瘍学、免疫学に専門知識を持つカナダの医師です。彼はガバナー・ジェネラル・メダルやトロント大学スカラーの受賞者でもあります。また、査読付きの医学論文を100以上執筆しています。

オンタリオ州医師・外科医協会が「未接種の患者は精神的に病んでおり、精神科の薬物治療を受けるべき」と提案。医師兼がん研究者のウィリアム・マキス博士が告発

<記事原文 寺島先生推薦>
College of Physicians and Surgeons of Ontario “Suggests”: Unvaccinated Patients Are Mentally Ill and Should be Put on Psychiatric Medication. Physician and Cancer Researcher Dr. William Makis
筆者:ジム・ホフト(Jim Hoft)
出典:Global Research 2023年6月10日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年6月15日

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 報道によれば、オンタリオ州の医師には、ワクチン接種を拒否する患者に対して精神科の薬物使用を検討するように助言されているそうだ。

 「Let Freedom Reign Tour(自由を君臨させよ!ツアー)」でのインタビューで、医師兼がん研究者のウィリアム・マキス博士は、オンタリオ州医師・外科医協会が医師に宛て、未接種の患者は精神疾患に病んでいる可能性があり、精神科の薬物処方が必要かもしれないという内容の通知を送っていると主張した。

 「そう、最近、オンタリオ州医師・外科医協会からこんな動きがあったのです。この協会は、オンタリオ州のすべての医師に宛てて手紙またはメモを送り、彼らに対して現時点では義務付けていないが、提案しています。それは、未接種の患者の中には精神的な問題がある可能性があると考え、精神科の薬物治療を検討するべきだというものです。現時点では、それはただの提案です」と、マキス博士はリン・タイラー・トンプソンに語った。

 「しかし、オンタリオ州医師・外科医協会は、こうした種類の提案を行うべきではありません。これは非常に倫理的に問題があり、非常に、非常に危険な道に進んでいます。もし彼らが、自己の身体に自律性を持ち、実験的なワクチンを望まない人々に対して、精神的に何か問題があるかもしれないと示唆しているのなら、それは非常に、非常に危険な、滑りやすい道のりです」と彼は続けた。


インタビュー全編はこちら

 (ニュースサイトの)ザ・ゲートウェイ・パンディットは、オンタリオ州医師・外科医協会に発言を求めた。

 この爆弾的な告発は、マキス博士がワクチン接種後に93人の医師が亡くなったことについて語った後に発表された。

 記憶に新しいことだが、ウィリアム・マキス博士はカナダ医師会(CMA)に手紙を書き、医療従事者へのワクチン接種の義務化の実施後に、カナダの医療専門家の死亡率が急増したことについて調査を求めている。

 マキスは自身のGettrアカウントで、ファクトチェッカーたちがカナダの医師の突然の死について嘘をついていることがばれたと主張した。

 ザ・ゲートウェイ・パンディットは、カナダのトリリウム・ヘルス・パートナーズ・ミシソーガ病院で3人の医師が同じ週に予期せぬ死を遂げたと以前報じている。

 情報を共有した看護師によれば、この3人の医師は、病院が従業員に対して4回目のCOVIDワクチン接種を義務付けた後に亡くなったとのこと。

 「ミシソーガの病院で今週、3人の医師が亡くなりました」と看護師はモニークに語った。「1つ目のメモは月曜日、2つ目は火曜日、3つ目は木曜日。死因はメモに明示されていませんが、病院がスタッフに4回目のワクチン接種を開始した後、1週間で3人の医師が何回亡くなったことがあるかについてのメモはあります」。

 同じ週に亡くなった3人の医師は、ローン・セガル博士(7月17日)、スティーブン・マッケンジー博士(7月18日)、ヤコブ・サヴィツキー博士(7月21日)だ。

 病院側は、彼らの死がCOVID-19ワクチン接種と関連しているとするソーシャルメディア上の噂は「まったく事実ではない」と主張した。


 マキス博士は、自身の情報源によれば、ローン・セガル博士は肺塞栓症(肺の血栓)による突然の死であり、がんではなく、彼が死亡時にはワクチン接種はすべて受けていたと主張した。



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ジム・ホフトは、アメリカでトップの保守系ニュースメディアであるThe Gateway Punditの創設者兼編集者です。ジムは2013年にリード・アーヴァイン・アキュラシー・イン・メディア賞を受賞し、2016年5月にはアメリカンズ・フォー・プロスペリティ財団からオンライン・ジャーナリズムの卓越性に対するブライト・バート賞の誇り高き受賞者です。

2021年にCOVID-19のmRNAワクチンを接種後、突然または予期せずに亡くなった高校生。2021年の海外での死亡事例。

<記事原文 寺島先生推薦>
High School Students Who Died Suddenly or Unexpectedly After Taking COVID-19 mRNA Vaccines. Foreign Deaths in 2021
20 cases

筆者:ウィリアム・マキス (William Makis)
出典:Global Research 2023年5月10日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>2023年5月27日



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ドイツ(バイエルン州ホルフェルト)- 15歳の少女が2021年11月1日に2回目のファイザーのmRNAワクチンを接種し、同年11月4日に重度の心臓発作を起こし、同年11月17日に死亡。



ブラジル(ロンドニア)- 13歳の少年、ウェバートン・シルバは2021年8月25日にファイザーのmRNAワクチンを接種し、2021年10月8日に心臓発作で死亡(動画はこちらをクリック)。



ガイアナ(カムワッタ、モルーカ)- 13歳の少年、ジョシュア・ヘンリーは2021年10月4日にファイザーのmRNAワクチンの2回目の接種を受けた後、2時間後に死亡(こちらをクリック)。



イギリス - 17歳の学生、アダム・アリはファイザーのmRNAワクチン接種後に突然死亡。検死結果は「不確定」とされ、CT検査では肺に血液が見られた。彼は2021年9月19日に死亡(こちらをクリック)。



ウクライナ・リヴィウ - 19歳のヴォロディミール・サロが2021年9月13日午後2時30分に1回目のPfizer COVID-19 mRNAを接種、午後8時15分に倒れ発作を起こし、午後9時までに死亡(こちらをクリック)



ブラジルの16歳のイザベリ・ボルジェス・ヴァレンティンは、私立のクリスチャンスクールの生徒で、2021年8月25日に初めてPfizerのmRNAワクチンを接種したが、血栓ができ、その後8日後の2021年9月2日に死亡(こちらをクリック)(こちらをクリック)。



イタリア - 16歳のカミラ・カネパは、2021年5月25日にアストラゼネカのワクチンを接種したが、2021年6月3日に入院し、その後まもなく死亡(こちらをクリック)

こちらをクリック)。



カリフォルニア - 16歳のカリフォルニアの少年(VAERS ID: 1466009)は、2021年4月3日に2回目のPfizerの接種を受けたが、27日後の2021年4月30日に、Zoomで数学の授業を受けている最中に死亡(こちらをクリック)(こちらをクリック)。



イギリス(バーンズリー) - 18歳の救急医療学生ケイシー・ターナーは、2021年2月11日にアストラゼネカのワクチンを接種したが、2月23日に激しい頭痛で入院し、2月27日に脳静脈血栓症のため死亡(こちらをクリック)。




ベトナム:5人の子ども死亡。ファイザー社mRNAワクチン接種後。

ベトナムが2021年11月23日にPfizerのCOVID-19 mRNAワクチンの接種を開始した後、わずか2週間で5人の子供が死亡、120人が入院こちらをクリック)。

17歳の少女トリエウ・フォン、12月2日にワクチン接種、12月9日に死亡)(こちらをクリック)
15歳の少年ソン・ラ、12月4日にワクチン接種、12月6日に死亡)(こちらをクリック)
12歳の少年ビン・フオック、11月29日にワクチン接種、11月30日に死亡)(こちらをクリック)
16歳の少年バク・ギャン、11月24日にワクチン接種、11月28日に死亡)(こちらをクリック)■14歳の少女ハノイ、11月27日にワクチン接種、11月28日に死亡)(こちらをクリック)
ベトナム、120人の子供が入院後にPfizerのバッチを一時停止(こちらをクリック)

韓国(3人のティーンエージャーが死亡)

17歳の少年が2021年10月15日にソウル近くの仁川で死亡(こちらをクリック)
高校の男子生徒が2021年8月13日にCOVID-19ワクチンを接種し、75日後の2021年10月27日に死亡。これは韓国での初めてのワクチン接種後のティーンエージャーの死亡例(こちらをクリック) 。
16歳の少年が2021年12月30日に2回のCOVID-19ワクチン接種後に死亡(こちらをクリック)

タイ(2人のティーンエージャーが死亡)

16歳の少女(ランパーン出身のタンフィット・サクンマットの娘)は、2021年10月27日に2回目のPfizer COVID-19 mRNAワクチン接種後数日後に肺の血栓のため死亡(こちらをクリック)。
15歳のウティデット・ナモは、学校で2日前に2回目のPfizer接種を受けた後、2021年11月26日にサムットプラカン病院で死亡(こちらをクリック)。

シンガポール

18歳の少年は、2021年10月13日にCOVID-19ワクチン接種後75日後に死亡(こちらをクリック)。


私の意見は・・・

 2021年でわかったことは、PfizerやModernaのCOVID-19ワクチン接種後に非常に早い段階で多くの死亡が報告されたということだ。

 これらの死亡のほとんどは、Googleや通常の検索用語を使用しても見つけることができない。

 Googleは、ほぼすべてのCOVID-19ワクチン関連の死亡情報を検索エンジンから検索できないようにしている。

 また、これらの死亡を報告していた一部のウェブサイトは現在オフラインになっている。

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ウィリアム・マキス博士は、放射線学、腫瘍学、免疫学の専門知識を持つカナダの医師です。トロント大学のスカラーシップであるガバナー・ジェネラル・メダルを受賞しています。100以上の査読付き医学論文の著者です。

COVID-19ワクチンで健康障害あるいは永久障害者になる高校生

<記事原文 寺島先生推薦>
High School Kids Injured or Permanently Disabled by COVID-19 Vaccines in 2021-2022
Here are 16 stories
筆者:ウィリアム・マキス (William Maxis)
出典:Global Research  2023年5月12日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2023年5月27日




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2人の高校生が学校で自分の机に座っているときに心停止を起こした(左 - Justus Danielli Mar.2023(ここをクリック)、右 - Maddox McCubbin Feb.2023(ここをクリック))。



チリ、サンティアゴ - 15歳の少年、サンティアゴ・アビラ・ルビオは、COVID-19ワクチンSinovacの2回の接種後、2022年4月14日に心臓発作を起こし、13か月間入院(ここをクリック)。



記事全文はこちらをクリック

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ウィリアム・マキス博士は、放射線科学、腫瘍学、免疫学の専門知識を持つカナダの医師です。トロント大学スカラーのガバナー・ジェネラル・メダル受賞者でもあります。100以上の査読付き医学論文の著者です。

若者の間で脳卒中が激増

<記事原文 寺島先生推薦>
Strokes Are skyrocketing in Young People.
筆者:ウイリアム・マキス(William Makis)
出典:Global Research 2023年4月12日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2023年5月15日



若者の脳卒中が急増している。ファイザー&モデルナ COVID-19 mRNAワクチンは2021年11月の時点で脳卒中についての安全性に警報を出したものの、これらは無視された。

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オンタリオ州ミシソーガ - 37歳のベーカリーオーナー、スティーブ・ヴィオラが2023年4月6日に脳卒中で死亡(ここをクリック


コロラド州ラブランド - 31歳の電気技師兼配管工のダルトン・ブローズが2023年3月27日に脳卒中で死去



ウィスコンシン州プラスキ - 46歳の看護師ジェニファー・イェーガーが2023年3月9日、脳卒中で突然死去



バーミンガム(アラバマ州)-25歳のヘアスタイリスト デビッド・ヒルが2023年3月3日から複数の脳卒中を起こし、2023年3月24日に死亡した(ここをクリック


ニューヨーク州オデッサ - 16歳のオデッサ・モンター高校のサッカー選手、キヨナ・ギャリソンが2023年1月6日に脳卒中で倒れたここをクリック

ミネソタ州セントポール - 16歳のホッケー選手コーミック・スキャンランが2022年12月25日に多発性脳卒中を発症し、死亡した(ここをクリック


ウィスコンシン州グリーンリバー - グリーンリバーのリンカーン中学校に通う13歳のジョセフ・オールレッドは、2022年11月に激しい脳卒中を発症した(ここをクリック

ロッカーの鍵を開けるのに、手が動かず、先生に助けを求めなければならなかったことをジョーは思い出した。しかし、ジョーはそれを気にせず、その日1日を過ごした。すると、その日の夜、休憩時間中に歩くのに支障をきたすようになった。歩こうとしても足が動かないと言う。(ここをクリック)

ペンシルベニア州フィラデルフィア - 18歳のラクロス選手、ソフィー・ボレッリが2022年7月15日に脳卒中で倒れる(こちらをクリック


ソフィーは休暇中に体調を崩し始めた。(ここをクリック

マサチューセッツ州ボストン - 17歳の高校生ダンドレ・ヒックスが2022年5月に脳卒中を発症(こちらをクリック


米オンタリオ州ケンブリッジ発-米モデルのヘイリー・ビーバーが2022年3月10日に脳卒中を発症(こちらをクリック



若者の脳卒中が急増中・・・
主要メディアでさえ、この痛々しい、だれもが避けたいと思っている事実を認めるようになった:

「50歳未満の女性や有色人種の女性で脳卒中のリスクが高まっている」(こちらをクリック)

「若者の脳卒中患者が急増」(こちらをクリック

「なぜミレニアル世代は脳卒中が多いのか?」 (こちらをクリック)

「全国脳卒中啓発デー」のお知らせ: なぜ若者の脳卒中が増えたのか」(こちらをクリック

「医師が見た、若年層の脳卒中増加」(こちらをクリック


言い逃れに終始するプロパガンダの流れは、吐き気を催すほどだ。

WHOのVigiAccessデータベースには、COVID-19ワクチンの以下の有害事象が掲載されている:(ここをクリック
発作の発生: 21,275件(比較のため)
脳血管障害: 17,561件
一過性虚血発作: 5,903件
虚血性脳卒中 :5,145件
脳梗塞の場合: 4,693件
脳出血:3,797件
脳静脈洞血栓症:2,516件
これは決して小さな数字ではな い。ほぼ4万件の報告だ。


私の考え・・・

 文献に目を通した。改めて、脳卒中とCOVID-19 mRNAワクチンに関する安全性への警報をすべて葬り去ろうとする一致した取り組みには驚かされるばかりだ。

 COVID-19ワクチン接種後に脳卒中が起こることはあるが、それはまれであり、ワクチン接種の「利点」は脳卒中のリスクを上回るとする論文もある。もちろん、これらの「利点」は巧妙に作られた詐欺に過ぎないことが、今では分かっている。

 興味深いことに、2021年11月に発表が認められたカナダと米国の研究では、ファイザーとモデナのCOVID-19 mRNAワクチンの両方で脳卒中の安全性への警報を見つけたが、完全に無視された:


著者によると(こちらをクリック):
我々は、Pfzer-BioNTechとModernaの2つのmRNAワクチンで脳静脈洞血栓症(CVST)の警報も発見した。

 また、虚血性脳卒中の警報は、すべてのCOVID-19ワクチンで増加したが、インフルエンザワクチンでは増加せず、最もリスクが高かったのはファイザー・バイオンテック社製ワクチンだった」。

 もちろん、これらの安全性への警報は、私たちの公衆衛生当局や政治家によって無視された。彼らは、あまりにも巨額の利益を得ることができたからだ」。
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ウイリアム・マキス博士は、放射線学、腫瘍学、免疫学に精通したカナダの医師である。総督賞受賞、トロント大学特別招聘研究員。100以上の査読付き医学出版物の著者。

セリーヌ・ディオン、不治の病を明らかに

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Celine Dion reveals she has incurable condition
The world-famous singer has told her fans she was diagnosed with stiff person syndrome
世界的に有名な歌手セリーヌ・ディオンは、全身硬直[スティッフパーソン]症候群と診断されたことをファンに伝えた。
出典:RT 2022年12月8日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2023年5月6日

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歌手セリーヌ・ディオン© Kevin Winter/WireImage

 世界的に有名なカナダの歌手、セリーヌ・ディオンが、最近経験している深刻な健康問題について口を開いた。54歳の彼女は、筋肉が制御不能に痙攣する稀な不治の神経症状と闘っていることをファンに告げたのだ。

 ディオンは木曜日(2022年12月8日)に公開した情動的なインスタグラムの投稿で、「最近、私は100万人に1人の割合で発症する全身硬直[スティッフパーソン]症候群という非常に珍しい神経疾患と診断された」と書いている。

 ディオンは、かなり以前から症状に気づいていたが、最近になってその原因がわかったと明かした。ディオンはさらに、筋肉の痙攣が日常生活にどのような影響を及ぼすかについて、「時には歩くのが困難になり、声帯を使っていつものように歌うことができなくなることもある」と述べた。

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 そのため、来年2月に予定されているヨーロッパツアーの再開は不可能であると、歌手であるディオンは残念そうに発表した。

 また、ディオンは、将来的に再びステージに立つことを目指し、今後は健康に全力を注ぐと述べた。

 「私は毎日、スポーツ医学のセラピストと一緒に、体力と再びパフォーマンスを発揮できる力を取り戻すために頑張っています」と、ファンに向けて語っている。

 彼女が最初に健康上の問題を示唆したのは1月のことで、3月と4月に予定されていた北米でのライブをいくつかキャンセルしたのだ。

 全身硬直[スティッフパーソン]症候群は不治の病であるが、その進行を遅らせる治療法はある。

 ディオンはカナダのレコーディング・アーティストであり、世界で最も売れた音楽アーティストの一人で、2億枚以上のレコード売上を誇っている。1980年代前半に活動を開始して以来、グラミー賞を5回受賞している。

コロナ・ワクチンによって負傷したり、障害者となったり、死亡した(またはその疑いのある)音楽家たち

<記事原文 寺島先生推薦>

Musicians Injured, Disabled or Killed by COVID-19 Vaccines (Or Suspected Injuries) -

筆者:ウイリアム・マキス博士(Dr. William Makis)

出典:Global Research

2023年4月25日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2023年5月4日



 27歳のオーストリアのピアニストであるサビーネ・ウーコブニッグ(Sabine Wukovnig)は、コロナ・ワクチンを3回接種した後、終身身体障害者となりました(動画)。

 これは、2022年初頭にコロナの追加接種を受けた後、人生を破壊された若い女性の悲しい物語です。





 興味深いことに、ヨーロッパでは、彼女は「ワクチン後症候群」と診断されました。

 彼女は、中枢神経系の神経傷害脳内のスパイクタンパク質-脳霧、ME)、スパイタンパク質が関与する自己免疫系による体位性頻脈症候群自律神経系の傷害)、重度のアレルギー症候群を抱えるような中大脳動脈症候群といった複数の障害を負っています。

 英国ピアノ教師ジュリアナ・ブランズデンが2023年1月1日から大きな障害を起こした。(ここをクリック



 ジュリアナは、熱心で人気のある教師であり、音楽家でした。19年前にアイレスベリーで教師になって以来、ジュリアナはこの10年間、南ウェールズのランミロエの田舎町の学校の仕事に専念していました。

 ジュリアナはコロナ・ワクチンを二度接種していました。2022年12月23日にインフルエンザのような症状が現れ、2023年1月1日に2度の心停止、敗血症性ショック、多臓器不全に陥り、終身、生命維持装置が必要となりました。

 肺炎が悪化した結果の敗血症と診断されました。

 数週間の闘病の後、彼女は両足の膝下を切断する手術を受けなければならず、指の大部分を失うことになりました。



 「肺炎は侵襲性のある連鎖球菌Aとインフルエンザの両方の組み合わせによって引き起こされ、その結果、複数の経験豊富な集中治療室の看護師が、これまで回復に成功した人を見たことがないと言うほどの病気になった」

 私は以前、この状況を見たことがあります。私が思うには、彼女はコロナ・ワクチンによる重度の免疫機能障害と損傷を経験したということです。そのことで彼女はインフルエンザ/連鎖球菌Aのような破滅的な感染症にかかりやすくなりました。これらの感染症で、カナダのコロナ・ワクチンを接種した何人かの子どもたちが死亡し、英国の30人以上の子どもたちを含む世界の数十人もの子どもが死亡しています。(ここをクリック


2022年12月15日、セリーヌ・ディオン、神経疾患と診断される



 歌手のセリーヌ・ディオンは、2022年12月15日、涙ながらにインスタグラムの動画で、自分が全身硬直[スティッフパーソン]症候群と診断されたことを明らかにし、この症状により、今後行われる一連のコンサート日程を延期・中止せざるを得ないことを伝えました。(ここをクリック)

 全身硬直[スティッフパーソン]症候群は、稀で不治の神経症で、中枢神経系、特に脳と脊髄を侵し、「過硬直、衰弱性疼痛、慢性不安」、「関節を脱臼させ、骨を折るほど激しい」筋痙攣などの症状を引き起こします。

 この病気であると診断されるのは、100万人で1人の割合でしかいません。


 2022年6月、ジャスティン・ビーバー、顔面神経麻痺を公表



 28歳の彼がインスタグラムの動画で述べていることは、専門家たちが言うには、この症状はラムゼイ・ハント症候群の診断によるものであり、帯状疱疹の発生が耳の近くの顔面神経に影響を与える場合に起きるということです。(ここをクリック)


 その他、負傷した音楽家たちの話



 フー・ファイターズ[アメリカ合衆国出身のロックバンド]の50歳のドラマーであるコロンビアのボゴタが、2022年3月25日に急死しました。彼はホテルの部屋で倒れる前に胸の痛みを訴えました。ここをクリック



 上海で、英国系インターナショナルスクールの43歳バイオリン教師パトリック・サバートンさんが、2022年2月9日に出血性脳卒中で死亡しました。(ここをクリック



 英国で初めてコロナ・ワクチン被害補償を受けたのは、死亡したロック・ミュージシャンのロード・シオンの妻でした。(ここをクリック)。



 2021年5月19日、アストラゼネカのワクチンを接種後14日目に脳出血で死亡したロック歌手ロード・シオンに対して、第1回英国コロナ・ワクチン損害賠償が成立しました。彼の妻は12万ポンドの政府補償を受けました。


 ジェシカ・サッタ(プッシーキャット・ドールズ・シンガー/ダンサー)&エリック・クラプトン

 以前、私はコロナ・ワクチンの障害による障害を受けたと名乗り出た音楽家たちについて、サブスタックに以下のような投稿をしました:

 2023年3月24日、ジェシカ・サッタは モデルナのmRNAワクチン接種後に末梢神経障害を含む神経学的損傷を受けました。(ここをクリック)

 2023年2月10日、エリック・クラプトンがアストラゼネカのワクチン接種後に神経症を発症、主に末梢神経障害を患いました。(ここをクリック


私の見解..

 私自身、王立音楽院で訓練を受けた音楽家として、コロナ・ワクチンによる恐ろしい傷害を受けたり、ワクチン接種後に死亡した音楽家たちに深く同情しています。

 コロナ・ワクチンによる神経学的損傷は、音楽家にとって致命的であり、通常、そのキャリアを終えることになります。エリック・クラプトンはもうギターやピアノを弾くことができず、ジェシカ・サッタはもう踊ることができないのです。

 さらに、コロナ・ワクチン接種後の心停止、脳卒中、血栓などにも悩まされることになります。

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ウィリアム・マキス博士は、放射線学、腫瘍学、免疫学を専門とするカナダの医師である。知事賞、トロント大学奨学生。100以上の査読付き医療出版物の著者。

米国、初めて、COVIDワクチン被害の申し立てを認める―全部で4634ドル89セントの支払いへ

<記事原文 寺島先生推薦>

U.S. Approves First Three COVID Vaccine Injury Claims — And Pays Out a Total of $4,634.89GR
The Health and Resources Service Administration approved its first three payments to people injured by COVID-19 vaccines — one for anaphylaxis and two for myocarditis — amounting to a total of $4,634.89.

保健資源事業局(HRSA)は、COVID-19ワクチンによって健康被害を受けた人々に対して、アナフィラキシーで1件、心筋炎で2件、合計4634ドル89セント、計3件の支払いを初めて承認した。

筆者:ブレンダ・バレッティ (Brenda Baletti)

出典:Global Research

2023年4月17日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2023年4月24日

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 米国政府は、COVID-19ワクチンによって健康被害を受けた人々への3回の支払いを、初めて承認した――総額で4634ドル89セント。

 毎月更新されるHRSAのワクチン損害賠償請求報告では、アナフィラキシー(アレルギーの一種)に対する2019ドル55セントの支払いが1件、心筋炎に対して、1582ドル65セントと1032ドル69セント、計2件の支払いとなっている。

 この支払いは、HRSAの対策傷害補償プログラム(CICP)を通じて行われた。
 
 CICPは、公衆衛生上の緊急時に投与されたワクチンや薬などの「対抗措置」による健康被害の責任から製薬会社を保護する「公共準備・緊急事態準備(PREP)法」に基づいて設立さ れた。

 2010年に最初の請求を承認して以来、このプログラムでは合計33件のワクチン被害の請求を補償してきたが、COVID-19ワクチンについては今回が初めての補償となる。

 「Children's Health Defense (CHD)の顧問弁護士代理であるキム・マック・ローゼンバーグは、「今回待望の裁定は、遅きに失したものでした。期待も高かったし、憶測もいろいろありました。驚くべきことは、支払われた金額が合計で5千ドル未満であったことです。これは、このプログラムの深刻な限界を浮き彫りにするような悲劇です」と語った。

 CHD会長代理のローラ・ボノは、診断から5年以内に死亡率が50%に上昇することを考えてもし、心筋炎に対するこの支払いは「侮辱的」と評した。

 ボノは語っている:

 「CICPは、COVIDワクチンや製品で利益を得ている、製薬業界そのものに全面的な法的保護を与えるのです。政府のプログラムとしては、情けない限りです。被害者の健康被害が長引いたり、費用を自己負担したり、最悪の場合死んでしまったりする一方で、製薬業界は銀行に逃げ込むのです」。

 パンデミック開始以降、COVID-19ワクチンやその他の対策品に関連した健康被害を主張する人々から、1万1425件の補償請求が提出さ れた。

 そのうち、補償の対象となることを宣言され、支払いを決定するための「医療給付審査」を受けているのは、19名のみだ。

 アナフィラキシー事例は2021年秋から、医療給付の審査が保留されていた。心筋炎の2事例は1月から医療給付の審査が保留されていた。

 医療給付の審査では、HRSAが保険、労災、障害、その他の払い戻しや支払いの後に残る費用を決定する。

 ワクチン健康傷害補償の専門家であるウェイン・ローデは、自身のサブスタックに、「健康被害者に支給されたかもしれない過去の医療給付を見直すのに18ヶ月以上かかったこと(アナフィラキシー事例の場合)を考えると、この手続きをみるにつけ、これは膨大な医療費が発生する大きな損害になっていると思う」 と書いている。

 心筋炎は深刻な症状で、多くの医学的処置も必要だとローデは述べている。

 これまでに、ワクチン有害事象報告システム(VAERS)に提出されたCOVID-19接種後の有害事象の報告は154万1275件に上る。


ワクチン被害補償の仕組み。 VICPとCICPについて

 米国保健福祉省(HHS)の下で運営されているHRSAは、全米ワクチン被害補償プログラム(VICP)と対策傷害補償プログラム(CICP)という2つのワクチン傷害補償プログラムを運営している。

 VICPは、米国連邦請求裁判所内に設置された無過失責任の特別法廷であり、小児用ワクチン接種プログラムにある16種類の一般的なワクチン被害賠償請求を扱っている。これまでに、数千人のワクチン被害者に対して、医療費、逸失賃金、弁護士費用、痛みと苦しみに対して40億ドル以上の賠償金を支払っている。

 現在、このプログラムはCOVID-19ワクチン被害を対象にしていない。COVID-19ワクチンがこのプログラムに移行された場合、あらゆる健康被害はすでに手一杯のVICPによって処理されることになる。

 現時点でCOVID-19ワクチン被害を対象にした唯一のプログラムであるCICPは、その対応能力がさらに低い、とローデはThe Defenderに語っている。

 「COVID-19ワクチン被害者にとって、CICPは最悪の場所、最悪の選択肢です。それは本当の補償プログラムではなく、医療費の払い戻しプログラムだからです」とローデは言った。

 CICPでは、保険やメディケイドなどの政府プログラムによって十分に払い戻されなかった医療費、死亡、50,000ドルを上限とする賃金の損失に対してのみ補償を請求することができる。

 米国疾病管理予防センター(CDC)によると、CICPのもとでは

「該当者は、一定の合理的かつ必要な医療費および負傷時の雇用収入の損失を補償される場合があります。死亡給付金は、対象となる対抗措置の受益者のうち、対象となる対抗措置による健康被害の直接的な結果として死亡した一定の遺族に支払われる場合があります。

「米国保健福祉省は、最終手段としての支払者です。したがって、支払額は他の第三者支払者の支払額より少なくなります」。

 「ここには痛みも苦しみもない、何もない 」とローデは言った。

 なぜなら、CICPは司法手続きではなく、行政手続きによって請求を審査・解決するため、支払額以外の詳細は一般に公開する必要はないからだ。

 「非常に複雑で、透明性がないように設計されている」とローデは言う。

 CICPは、パンデミック以前から、請求する手順が煩雑で、請求者が成功する可能性が低いことで知られていた。それ以降、CICPの歩みは覚束ない状態を続けている。

 HRSAの数字によると、2010年以降にCICPに提出された1万1941件の請求のうち、1万1000件近くがまだ審査中である。

 HRSAのCOVID-19ワクチン健康被害補償の予算は2023会計年度に約100万ドルから500万ドルに増加し、職員と契約社員の人件費予算は500万ドルから950万ドルに跳ね上がる。


VICPでCOVIDワクチン被害補償はどのようになるか?

 ワクチン被害の請求がCICPではなくVICPで行われるためには、3つの要件が満たされる必要がある:

1. ワクチンが、小児および/または妊婦への定期的な投与が推奨されている必要がある。
2. ワクチンは、法律で物品税が課されていることが必要。
3. 連邦記録で公表される保険適用通知が必要である。

 COVID-19ワクチンは、今年初めに小児用予防接種スケジュールに追加さ れた。しかし、手続きの次の2つの手順はまだ完了しておらず、公衆衛生当局もこれがいつ実現する可能性があるかは明言していない。

 米国科学・工学・医学アカデミーは先月、2時間だけ一般市民から意見を聞く時間を与えた以外は、非公開で3日間会合を開き、COVID-19ワクチンに関連する有害事象に関する疫学的、臨床的、生物学的証拠を検証した。

 この委員会は、「連邦政府ワクチン被害表」に、健康被害を追加するために使用される報告書を作成する予定である。このワクチン被害表は、既存のワクチンに関連する既知の有害事象を一覧にしたものである。

 この一覧は、VICPとCICPがワクチン被害請求の補償を行うかどうかの判断に活用さ れる。

 全米アカデミーの会合で、ジョージ・ワシントン大学ロースクールのワクチン被害訴訟センター長のレニー・ジェントリー教授は、VICPを創設した関係者(ワクチンメーカー、弁護士、保護者)が、申請者に優しく、非公式で寛大で、非対立であるように設定した、と委員会で述べた。

 しかし、そうではなく、HHSはワクチン被害を認めることに「断固として反対」していると彼女は言う。

 「現在のVICPは、その元々の利害関係者には訳の分からない存在になるのでは、と思います」と彼女は語った。

*

ブレンダ・バレッティ博士は、The Defenderの記者である。デューク大学のライティング・プログラムで10年間、資本主義や政治について執筆し、教鞭をとっていた。ノースカロライナ大学チャペルヒル校で人文地理学の博士号を、テキサス大学オースティン校で修士号を取得した。

画期的な分析: COVIDワクチンは2022年だけで30万人の超過死亡、1470億ドルの経済的損害をもたらした。

<記事原文 寺島先生推薦>

Groundbreaking Analysis: COVID Vaccines Caused 300,000 Excess Deaths, $147 Billion in Damage to Economy in 2022 Alone

筆者:マイケル・ネブラダキス (Michael Nevradakis)

出典:Childrenshealthdefense

2023年3月29日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2023年4月8日




ポルトガルに本拠を置く調査会社フィナンス・テクノロジーズの一部門であるヒューマン・プロジェクトの新しい分析によると、米国ではCOVID-19ワクチンは2660万人に肉体的損傷を与え、136万人に障害を与え、30万人以上の超過死亡をもたらし、経済に推定147億ドルの損害(2022年だけで)を与えた、となっている。

 今月発表された「ワクチン被害プロジェクト」の研究者たちは、「ワクチンによって引き起こされた、あるいは早められた死亡」を含む「人的コストの推定」と、「ワクチン被害の各側面が経済全体に与える影響」を追求しているという。

 フィナンス・テクノロジーズは、元ブラックロックの資産運用管理者であるエドワード・ダウドが、ユーリ・ヌネス博士カルロス・アレグリア博士とともに設立した会社だ。

 COVID-19ワクチン接種と巨大製薬会社の腐敗に反対する内部告発者として登場したダウドは、『「原因不明」: 2021年、2022年の突然死の流行』の著者だ。



ヒューマン・プロジェクトの筆者たちによると:

 「ワクチン被害調査の各側面には、利益を得る経済主体があり、被害を受ける経済主体がある。例えば、死亡率超過によって霊安室会社が利益を得、生命保険会社が損害を受けることは明らかなようだ。これは、異なる経済主体による資源の再配分とリスクの再価格付けにつながるだろう。

もっと広範な手法として、ワクチン被害の各側面が経済全体に与える影響を推定することができる。生産年齢人口が減少すれば、GDPの減少につながる。この影響は今のところ無視できると考えている。

 中長期的には、労働力人口における障害者の増加により、より大きな影響が生じると考えられる」。


人的コスト:超過死亡、障害、欠勤

 ヒューマン・プロジェクトは、米国労働統計局やその他の公的な政府資料のデータを活用し、COVID-19ワクチンの影響を、「影響なし/無症状」「傷害(軽度~中度)」「障害(重傷)」「死亡」の4つの人的コストに類型化した。

 ヒューマン・プロジェクトの調査結果によると、人口の約81%が、「COVID-19ワクチン接種後に有害事象が発生しなかった人々からなる」「無影響または無症状」グループに分類される。しかし、このグループの実際の規模は確実にはわからないとヒューマン・プロジェクトは指摘している。

 研究者たちは、4つの類型は「静的なものではなく、互いに影響し合う可能性がある」とし、「ワクチン接種後に目に見える影響がなかったが、それでも影響を受ける可能性がある個人」も含まれると指摘した。

 18%というかなりの割合の人が、軽度から中等度の傷害類型に分類されている。この類型は、「ワクチン接種後に軽度から中等度の副作用を経験した人」を指し、「一時的なものから長期的、あるいは慢性的なものまである」ため、「仕事における生産性の低下」につながる可能性がある。

 「米国疾病管理予防センターのV-safeデータベースから得られたワクチン接種者の関連有害事象の超過率(23.90%)と、ファイザー社の臨床試験におけるプラセボ基準値(5.98%)を用いて」、研究者たちは、「ワクチンにより障害を受ける可能性のある人の集団は、人口の約18%」と結論付けている。

 この類型の一般的な調査結果は、2019年から2022年の間に労働時間の損失が50%増加し、欠勤率が28.6%増加し、2019年から11標準偏差変動し、影響を受けるアメリカ人は2660万人と推定されている。

 人口の約1%(0.93%)が「障害-重度結果」に該当した。この数字から推定されるのは、「16~64歳の民間労働力の中に、2021年以降にワクチンによる障害を負った層が存在する」ことだ。

 研究チームは、米国の労働力人口における障害請求に関する先行研究、および「ファイザー社とモデルナ社の臨床試験における、ワクチン接種者のプラセボ基準値に対する重篤な有害事象の超過率」、米国の集団レベルでの障害の増加、V-safeデータベースから得られた入院率から、この研究を行った。

 全部で2021年以降、障害者が24.6%増加し、推定136万人に影響を及ぼしていることがわかった。

 2022年11月現在、労働統計局とセントルイス連邦準備銀行の統計によると、米国の障害者数(16歳以上)2016年4月には2997万4千人、2017年4月には3061万2千人だった。これに対してその中の労働者の数は、2015年10月には581万1千人、2017年6月には633万5千人だった。

 しかし、2021年10月には、この数字がそれぞれ3119万5千人、698万7千に増加した。そして、2022年10月には、3281万9千人、779万7千人となった。



 第4の類型は、死亡した人を指し、25歳から64歳の人口の0.05%から0.1%が影響を受けたと、研究者たちは推定している。

 「このグループは死亡率の結果として死亡した」とし、「2021年夏以降、集団予防接種の導入、ウイルスへの曝露による自然免疫の上昇、そして、より穏やかで伝染力の強いウイルス株の出現があった、・・・COVID-19が超過死亡率に大きな役割を果たしたと主張することは困難である」と研究グループは言っている。

 2021年と2022年には、全部で23%の超過死亡と、この年齢層では、集団レベルで推定31万人の超過死亡が発生したことが、この研究者たちの調査でわかった。

 2月24日、ロックダウン、ワクチンとマスクの義務化、厳格なCOVID-19対策を避けたスウェーデンは、パンデミックの最初の2年間の超過死亡者数の合計がヨーロッパ最も少なかったと報告した。」



経済的影響は1470億ドルを突破 --- 2022年だけで


 ヒューマン・プロジェクトの研究のもう一つの柱は、COVID-19ワクチンの経済的影響に焦点を当て、「個人へのCOVID-19集団接種による直接経済コスト」を推定することだった。

 研究者たちによると、セントルイス連邦準備銀行から入手した国内総所得のデータをもとに、その数値を超過死亡、障害、労働時間の損失などの統計を含む人的コスト分析のデータに当てはめたという。

 そして、4つの類型ごとに経済コストを試算した。

 軽度から中等度の損傷類型を見るにあたり、研究者たちが使ったのは「2022年の絶対的な超過損失労働時間率であり・・・生産性の損失という観点で経済コストを推定するためだった」。

 この数字を国内総所得の統計に当てはめると、休業率の増加による直接的な経済コストは899億ドルであることがわかった。

 重傷(障害)類型では、16歳から64歳の民間労働力において、2021年以降、障害の絶対数が0.93%増加していることが判明した。このデータを国内総所得に当てはめると、障害の増加による直接的な経済コストは522億ドルであることがわかった。

 研究者たちは、「これらの人は後遺症が残る可能性が高いため、このコストは今後数年間継続すると予想される 」と指摘している。

 最後に、25歳から64歳の人口について、2021年以降の超過死亡の絶対数が年平均0.05%上昇し、国内総所得のデータと照らし合わせると、56億ドルの直接的な経済コストが発生することを研究者たちは明らかにした。

 この結果、全体では、2022年だけで1478億ドルの経済コストが発生することになる。研究者たちによると、「障害が軽いほど、人口のより多くの部分に影響を及ぼすため、より大きな経済コストとなる」そうだ。

 また、ダウドはツイートで、この数字は現在「測定できるもの」に過ぎず、雇用はされながら、生産性が低下してゆく労働者などの波及効果は含まれていないと指摘している。



 「ワクチン被害は重要な経済的影響に直結するため、より長期的な影響を監視する必要がある」と研究者たちは結論付け、次のように付け加えた:
 「ワクチン接種で障害を負った人が、時間の経過とともに、重い障害になったり、死亡などの極端な結果になったりする可能性もある」。


Michael Nevradakis, Ph.D.
マイケル・ネブラダキス博士は、ギリシャのアテネを拠点に、The Defenderの上級記者であり、CHD.TVの "Good Morning CHD" の輪番司会者の一人です。

Covidワクチン接種後に血栓と脚の切断に苦しんでいる若者たちは騙されている。そして報道機関は彼らを使って私たちを騙している。

<記事原文 寺島先生推薦>

Young People Who Suffered Blood Clots and Amputations After COVID-19 Vaccination Are Being Lied to, and Media Uses Them to Lie to Us


筆者:ウィリアム・マキス博士(Dr. William Makis)

出典:Global Research

2023年3月7日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2023年3月23日




 数ヶ月も間を置かずに、大手報道機関が胸が痛くなる悲劇を大々的に報じている記事がある。それは、フロリダ出身の20歳のモデルのクレア・ブリッジズさんの話だ。彼女は両脚を失ったのだ。そしてその理由は「Covid-19」のせいであるということになっている。

 2023年3月5日付のCNN記事にはこうある。「クレアさんは3度心停止を経験し、両脚を切断して、心不全になった。それでもクレアさんは医師たちに対して、自分は’地球で一番幸運である’と語っている。」(こちらをクリック)

 「2022年1月、当時ブリッジズさんは、アパート住まいの20歳のモデルであり、フロリダ州セント・ピーターズバーグ市でバーテンダーのアルバイトをしていた。ブリッジズさんは菜食主義者で、‘すこぶる健康’だったと母親は語っている。」

 「その月にブリッジズさんはCovid-19に感染したとき、誰も彼女が入院するとは思っていなかった。彼女は2度ワクチンを接種していたし、追加接種も済ませていたからだ。

 しかし、ブリッジズさんは生まれつき一般性の遺伝性心不全という併存疾患を持っていた。そのせいか別の不明の理由のせいかは不明だが、ブリッジズさんのCovid-19の症状は重かった。

 「激しい疲労感、冷や汗ーそのような症状が日に日に進行して、どんなものでも飲んだり食べたりしようとするのがどんどん辛くなっていきました」とブリッジズさんは回顧している。「それからある日、私が意識の無いことに気づいた母か私を急いで病院に連れていってくれたのです。その夜、私の心臓は3度止まりました。」
 
 「心筋炎、横紋筋融解症、軽度の肺炎、チアノーゼ(皮膚・粘膜の青紫色変化)、アシドーシス(体内に酸が過剰に存在している状態)と診断されたクレアには機能しなくなった腎臓のための透析が施された! しかしブリッジズさんの身体に生じた損傷のため、下肢に血行不良が生じ、両足の切断処置が行われた。」(こちらをクリック)


CNNによる喧伝行為の向こう側にあるもの

 重要なのは、CNNが流している喧伝やとんでも話の厚い壁を切り裂くことだ。

 今ここにある事実は、完全に健康な20歳の若い女性が、打つ必要のないワクチンを3度接種したために、おそらく体内の免疫系が大きく損傷を受け、心筋炎と血栓やその他の内部器官の障害が引き起こされ、インフルエンザやそれ以外の呼吸器系疾患に罹患した際に、 既にワクチンで弱められていた身体がボロボロにされて、ワクチン後に生じた心筋炎のせいで3度の心停止が起こり、血栓を発症して、その試練の結果、両脚を切断せざるを得なくなったという事実だ。

 言い換えれば、この話は初めから終わりまでCovid-19のワクチンにより生じた障害についての話なのだ。

 ワクチン未接種の20歳の若者のうち、Covid-19に感染したせいで脚を切断した人が何人いるだろうか? Covid-19の予防接種に入院を防ぐ効果があり、3度接種したクレアさんにその効果が出なかったとすれば、何千人もの未接種の20歳の若者が、Covid-19に感染して脚を切断しなければならなくなっているはずだ。そんな若者たちは、Covid-19のワクチンにより「守られていない」からだ。

 そんな事例は一件も起こっていない。もしあったとすれば、報道機関が我々に必死に伝えようとしていたはずだからだ。Covid-19が20歳のクレアさんをこんな目にあわせたわけではない。犯人はCovid-19のワクチンだ。CNNの報道では、クレアさんがどの会社のワクチンを3度接種したのかは明らかにされていない。アストロゼネカ社とジョンソン&ジョンソン社製のワクチンは、血栓を引き起こすとして市場から排除されている。ファイザー社とモデルナ社製のワクチンは、血栓の副反応事例を何千件も出している。そのような事例は、VAERS(全米ワクチン有害事象報告システム)やEudravigilance(EUの薬物副作用データ報告システム)やソーシャル・メディア上のあちこちで目にするものだ。




















Covid-19のワクチンは全て血栓を引き起こす

 Covid-19のワクチン接種が開始されて以来、何千件もの血栓関連の副反応がVAERSやEudravigilanceや英国のイエロー・カード(副反応報告システム)に報告されていた。以下は2021年5月14日の時点でのイスラエルのジョシュ・ゲツコフ教授による報告だ。






製薬業界の代理人たちはこのことを否定している





ロイター通信によるデタラメな「真偽審査」

 クレア・ブリッジズさんの事例が、ロイター通信による「真偽審査」を受けたという事実は、警告に値するものだ。私はロイター通信とは幅広くやり取りをしてきた経験がある。具体的には、ロイター通信の記者の数人と話をした後に、その記者たちに私の書いた記事に対して、いくつかの完全に間違った真偽審査を行った記事を意図的に出されたことがあったのだ。私が書いたその記事は、Covid-19のmRNAワクチンの危険性を明らかにする内容だった。




私見

 クレアさんが乗り越えてきた体験は完全な悪夢だった。十分考えられる可能性は、クレアさんがCovid-19ワクチンの犠牲者であって、Covid-19の犠牲者ではなかったということだ。 クレアさんのような事例は何千件もある。アストロゼネカ社とジョンソン&ジョンソン社製のワクチンは、血栓を引き起こすとされ市場から排除されたが、ファイザー社やモデルナ社製のワクチンも血栓を引き起こしており、その規模はアストロゼネカ社やジョンソン&ジョンソン社製のワクチンが引き起こす血栓とほぼ同程度だ。

 今に至るまで、ファイザー社もモデルナ社もCovid-19mRNAワクチンが血栓を引き起こす原因になるという事実を否定しており、ワクチンによる被害者たちも医師たちにより無視されてきた。

 どの大手報道機関も、血栓の原因となっているのはCovid-19であり、Covid-19ワクチンではないと報じているため、ワクチンの副反応障害を受けた人々はひどい目にあわされ、残りの人々も堂々と欺かれている。CNNがこんな報じ方をしているのだから、このことは全く驚くに値しない。

 大手報道機関がCovid-19のことを報じるとき、報じられている内容は、ほぼ常に真実とは真逆のものである。クレアさんの件についてこんなにも詳細に報じている事実からわかることは、報道機関は私たちの目を醜い真実から必死に逸らそうとしているということだ。

 上記の動画を再度見ていただきたい。ただし今回は、Covid-19ワクチンの被害についての動画であるという前提で見ていただきたい。感じ方が全く違うものになるだろう。というのも、これらの製薬業者が最初から承知している事実があるからだ。それは自社製品がこれらの障害を引き起こす原因になるという事実だ。製薬業者はそんなことはおかまいなしだし、ワクチンを推奨してきた医師や政治家たちも同じだ。

日本では、コロナワクチンによる障害と死亡を隠蔽する大手製薬会社と腐敗した日本の保健当局に対する大きな反対が起きている。

<記事原文 寺島先生推薦記事>

Japan Sees Major Push Back Against Big Pharma and Corrupt Japanese Health Officials Who Are Covering Up COVID-19 mRNA Vaccine Injuries and Deaths – Highest Excess Deaths Now Since WWII

第二次世界大戦以降、最も高い過剰死亡率を記録

筆者:ウィリアム・マキス博士(Dr. William Makis)

出典:Global Research

2023年3月15日

記事翻訳 <寺島メソッド翻訳グループ>

2023年3月19日


柳ヶ瀬裕文は日本の政治家。参議院議員である。



ビデオ映像:参議院予算委員会での柳ヶ瀬氏の発言より

「2021年と比較すると、死亡者数は14万人以上増加しています。2020年と比較すると、死亡者数は21万人増加...第二次世界大戦以降で最も多い数字です。」

「日本は、コロナワクチンを受けた後、気分が悪いと訴える人々であふれています。」

「驚くべきことに、(厚労省の発表によれば)ワクチン接種後に 2000 人以上が死亡しているにもかかわらず、これらの死亡者の 99% 以上は(ワクチンが原因だと)評価できないとされています。」

「私たちの計算によると、コロナワクチン接種後に報告された死亡率は、インフルエンザ ワクチン接種の 38 倍以上です。」


日本は初めて死亡がコロナワクチンに直接関連することを認める

 コロナワクチン接種後の 2000 人以上の死亡者のうち、2023 年 3 月 10 日、日本の厚生労働省の委員会は、42 歳の女性の死亡と COVID-19 ワクチンとの間の因果関係を初めて認めた(ここをクリック) 。

 この女性は、2022 年 11 月 5 日に集団予防接種センターでファイザーの予防接種 (2 価) を受けた。彼女は7分後に気分が悪くなり、約15分後に呼吸が止まった.

 女性は病院に運ばれたが、コロナワクチンの注射を受けてから 1 時間 40 分後に急性心不全で死亡した。死後のCTスキャンは、彼女が急性肺水腫を経験したことを示したと、報告書は述べている。

 「(CT)画像から得られたデータから、ワクチン以外に死亡を引き起こした可能性のある異常は見つからなかった。すべてのことを考慮して、ワクチン接種と死亡との間の直接的な因果関係を否定することはできない」と報告書は述べている。


コロナワクチン隠蔽問題で医師が日本政府を提訴

 「本日、日本政府を相手に訴訟を起こしました」と、2023年2月2日の記者会見で福島雅典教授が発表した。日本の厚労省がワクチンと死亡の因果関係を認めないため、福島教授と研究チームは、「あえて法的措置をとるしかなかった 」と言う。(ここをクリック)

 福島雅典博士は、感染症の専門家であり、京都大学名誉教授で、25年以上の腫瘍学の経験がある。福島氏は、ワクチンに関する説明の誤りを指摘し、昨年末には日本の厚労省を公式に批判した。

 「今日、日本政府が正確なデータを継続的に収集し、開示することは、根本的に重要な問題です。しかし、私は、厚労省が最近犯した詐欺スキャンダルを目の当たりにしました」と福島教授は述べた。


コロナワクチンの需要が激減 – 日本は ノバックスのコロナワクチンの 1 億 4,200 万回分の注文をキャンセル

「日本は、“予想よりも低い”需要の中で、ノバックスのコロナワクチン 1 億 4,000 万回分の注文をキャンセルします。」 (ここをクリック)

 国は当初、2021年に武田薬品から1億5000万回分のワクチンを購入することに同意した。武田薬品は同氏の光工場でノバックスのワクチンを製造してきた。しかし、厚生労働省は824万回分を購入しただけで、残りの1億4176万回分をキャンセルした。

 「Nuvaxovid(ノバックス社製Covidワクチン)に対する市場の需要は低く、日本の予防接種の現状とオミクロン株の流行を考えると、予想を下回っています」と、武田薬品の最高財務責任者のコスタ・サルコス氏が、先週の会社の第3四半期決算説明会のときに述べた。


日本におけるコロナワクチンの接種率

 日本での COVID-19 ワクチンの普及率は非常に高い。人口のほぼ 69% が少なくとも 3 回の接種を受けている。(ここをクリック)

ワクチン 1

 その使用比率は、ファイザーが約78%、モデナが約22%である(ここをクリック)。

ワクチン 2


私見

 日本は、3億8,200万回分のmRNAワクチンを投与して、国民の大半にmRNAワクチンの毒を実質的に盛ったことになる。その結果、現在、第二次世界大戦以来最高の超過死亡者数となっている。

 何千人もの日本人がコロナワクチンを接種した直後に死亡したが、日本の厚生労働省は、病理学者が死亡とワクチンとの因果関係を確定した今になっても、これらの死亡(原因)の隠蔽を続けている.

 しかし、勇敢な人々は大がかりな反対行動を起こしている。告発を主導しているのは、コロナワクチンの有害事象の隠蔽をめぐって日本政府を訴えている福島博士、そして隠蔽工作を行っている厚労省とお金を受け取っている政府の追従者たちを公然と非難しているのは、政治家の柳ヶ瀬裕文である。

 誰かが常に最初の行動を起こさなくてはならない。医者が最初の一歩を踏み出し、政治家も最初の一歩を踏み出した。これらの最初の一歩が踏み出されると、まやかしと欺瞞の土台の上に建てられた家がずっと立ち続けることはもうできないはずだ。


ウィリアム・マキス博士:放射線学、腫瘍学、免疫学の専門知識を持つカナダ人医師。総督勲章、トロント大学奨学生。100 以上の査読付き医学出版物の著者。

動画で見る: 「死の津波」がやってきた。「もう絶対にコロナワクチンを打ってはいけない」。シェリー・テンペニー博士

<記事原文 寺島先生推薦>

Video: The “Death Tsunami” Is Here. “You should never ever take any Covid shot anymore”. Dr. Sherry Tenpenny

筆者:シェリー・テンペニー博士とピーター・ケーニッヒ

投稿元:グローバルリサーチ

2022年11月08日

<翻訳 寺島メソッド翻訳ルグープ>

2022年11月19日


***

 私たちは、かつてないほど激しい「死の津波」の中で生きている。シェリー・テンペニー博士が語る。

 動画を見るには、画面を下に下げてください。

 政府のデータによると、イギリスでは、予防接種を受けた73人のうち1人がすでに亡くなっているそうだ。さらに、ワクチンの強制的接種の結果、週に約1,000人が亡くなっていると言う。

 約900人のプロスポーツ選手がすでに死亡しており、その数は急速に増えている。そのほとんどが、ワクチン接種の結果引き起こされた心筋炎である。

 2021年初頭にワクチン接種を始めたとき、ワクチンが荷電していて、カギなどの金属片を腕や額にくっつけた人のインスタグラムの写真を何百人も見た、とテンペニー博士は言う。そんな写真を見たことがある人もいるかもしれない。

 これは明らかに、酸化グラフェンを大量に接種した結果だ。

 そのような写真がほとんど消えてしまったのは、彼らが注射の中身を変えたからかもしれないが、その物質はまだ身体に残っていると、同博士は示唆している。

 このことは、最初のワクチンが「試験的な薬品」のようなものだったことを示しているようだ。彼らはそれをやり過ごし、誰もそれを止めなかった。

 酸化グラフェンは、水素に触れると磁気を帯びる。テンペニー博士は、このことを証明する何百もの科学的文書に言及している。

 「彼ら」は、30億から50億の人々を地球上から消し去りたいと考えていることを、同博士は思い起こさせてくれる。

 それは「緩慢な殺害」であり、時には非常に痛みを伴う。しかし、ほとんどの人は、関連性がわからない。

 テンペニー博士の言葉は、元ファイザー社副社長で最高科学責任者のマイク・イェードン博士が、先に世界に向けて警告として述べたものと実質的に同じものだ。

 テンペニー博士は、この話を聞いている人も、そうでない人も、もう絶対にコロナワクチン接種をしてはいけないと忠告して話し終えている。

 まして、ブースター(追加接種)は絶対にダメだ。この警告は、単純なインフルエンザ予防接種、あるいはインフルエンザとコロナを組み合わせた予防接種にも適用される。なぜなら、これらの注射はすべて、「彼ら」は言わないが、殺人者の処方を含んでいるからだ。

 こちらを参照。

 結論、そう、確かに、極めて強制的な予防接種が始まってからちょうど1年後、大量死が始まった。「死の津波が、まさに人類に押し寄せているのだ。」

 この2分間の短い動画を参照。

(動画は原文サイトからご覧下さい。訳者)

*
ピーター・ケーニッヒは地政学アナリストで、世界銀行と世界保健機関(WHO)の元上級経済学者として、30年以上にわたって世界各地で勤務した経験を持つ。米国、欧州、南米の大学で講義を行う。オンラインジャーナルに定期的に寄稿している。著書に『インプロージョン-戦争、環境破壊、企業の強欲に関する経済スリラー』、シンシア・マッキニー著『中国がくしゃみをするとき』の共著がある。『コロナロックダウンから世界的政治・経済危機へ(From the Coronavirus Lockdown to the Global Politico-Economic Crisis)』 (Clarity Press - November 1, 2020)の共著者でもある。

ピーターはグローバル・リサーチ研究センター (CRG)の研究員である。また、北京の人民大学重陽学院の非常勤上級研究員でもある。

画像はChildren's Health Defenseから引用。

実験室で作られたCovid株が米政府から注目されている

<記事原文 寺島先生推薦>
Lab-made Covid strain gets attention from US government
(副題)
SARS-CoV-2混合株を開発したボストン大学は、当局の許可を得る必要はなかったと主張している。

出典:RT
 
2022年10月19日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年11月10日


FILE PHOTO © Getty Images / kokouu

 ボストン大学の研究者たちが、Covid-19を引き起こす致死的なウイルス株を開発したが、それが国立アレルギー・感染症研究所(NIAID)との共同作業であるとのことを表沙汰にはしていないと、NIAIDは10月17日(月)に主張した。NIAIDは、なぜメディアの報道を通じてしかこの実験のことがわからなかったのかについて、大学側に答えを求めると発表した。

 NIAIDの微生物学・感染症部門の責任者であるエミリー・エーベルディング(Emily Erbelding)がSTAT Newsに語ったところによると、当初の助成金申請書には、この研究が※機能獲得研究であるかもしれないことが明記されておらず、この研究団の進捗報告書には、この重要な詳細については一切触れられていないとのことである。NIAIDとその親機関である米国国立衛生研究所(NIH)は、この研究に部分的に資金を提供している。

機能獲得研究・・・ある遺伝子の機能を調べる際にその遺伝子の機能や発現量を増強させることで機能を類推する実験手法を機能獲得実験という。

 この致死的ウイルス株を作ったボストン大学新興感染症実験室(National Emerging Infectious Diseases Laboratories)のロナルド・コーリー(Ronald Corley)室長は、10月18日(火)、この研究費用はボストン大学が独自に負担したと主張している。ただし、論文の前刷りには、NIAIDとNIHの複数の助成金が配布されている、ときちんと記載されている。

 コーリー室長は、この連邦政府の資金は、当初のシステム開発に回されただけで、その後そのシステムが論争の的になった、と主張した。さらに、彼の説明によれば、この取り組みでは、機能獲得は完全ではなかった、というのだ。つまり武漢のオリジナル株では実験に付されたマウスの100%死んだが、この混合株では80%のマウスしか死んでない、というのがその理由。

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 研究者たちは、SARS-CoV-2のオリジナル株である武漢株に、重症度の低いオミクロン株のスパイクタンパク質を加えた混合株を作り、後者のスパイク変異が感染者の軽症化に関与しているかどうかを明らかにしようとしたのである。

 2019年に発生したCovid-19の初期発生を説明する主な説として、武漢の海鮮卸売市場のコウモリに由来するという説と並んで、この機能獲得実験の失敗が依然として挙げられている。しかし、いずれの説も肯定も否定もするような調査はまだ行われていない。

英国ドキュメンタリー番組、COVIDワクチンは「安全で効果的」との言説の裏にあるウソを暴露

<記事原文 寺島先生推薦>
 
UK Documentary Exposes Lies Behind ‘Safe and Effective’ COVID Vaccine Narrative

筆者:スザンヌ・バーディック(Suzanne Burdick)博士

出典:Global Research

2022年10月14日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年11月7日



***

 英国の新しいドキュメンタリー映画「安全で効果的:セカンドオピニオン」 - イギリス国民が、「安全で効果的」という「怪しげなマントラ(聖なる言葉)」のもと、COVID-19ワクチン接種の政府方針を遵守するよう精神的圧力をかけられていた様子を詳細に描いたもの。

 この55分間の映画は、ITVBSkyBの元幹部であるマーク・シャーマン(Mark Shaman)とNewsUncutの協力のもと、オラクル・フィルムズが制作した。

 このドキュメンタリーは、英国の国民保健サービスで研修を受けた有力なコンサルタント心臓専門医であるアセム・マルホトラ(Aseem Malhotra)博士の発言で始まり、彼は「2回接種終了者」で、「ファイザー社のワクチンを最初に接種した一人」と述べている。

 「数ヶ月の間、データを批判的に評価し、オックスフォード、スタンフォード、ハーバードの著名な科学者と話し、2人の調査医療ジャーナリストと話し、2人のファイザー社の内部告発者から連絡を受けた後、私はこのワクチンの完全な安全性は確保されておらず、前例のない害があるという結論を、心ならずも出しました」とマルホトラは述べている。

 「そして、すべての生データが公開され、独立した分析が行われるまで、このワクチンは中断する必要がありますとの結論に至りました」と語った。

 COVID-19ワクチンの中止を求めるのはマルホトラだけではないと、映画のナレーターは言う。「世界的な問題に発展しつつあることに警鐘を鳴らしている科学者はもっとたくさんいる 」とも。

 ナレーションは続く:
 
「数百万人のワクチン被害と数千人の死亡が、世界中の公式ルートで報告されています。」

「わが国政府は、新しく出たデータを隠蔽しているとの非難の声が上がっていますし、メディアは偏った話しかしていません。」

 また、映画にはジョージア・シーガル(Georgia Segal)のように、COVID-19ワクチンで身体的な影響を受けたという人たちも登場した。 

 シーガル(35歳)は、ファイザー社の注射を2回目に打った後に倒れ、その怪我が原因で「障害者」として公式に登録された。

 ワクチンによる傷害事件は、通常、主流メディアでは非常に稀なケースとして報道される。しかし、このドキュメンタリーによると、8月24日現在、英国医薬品医療製品規制庁(MHRA)を通じた英国の公式イエローカード報告システムでは、COVID-19ワクチン接種後の副反応(死亡例2240件を含む)が43万2819件以上報告されているが、すべての報告がワクチンによるものと確認されるわけではないという。

 米国では、VAERS(Vaccine Adverse Event Reporting Systemワクチン有害事象報告制度)に報告されたCOVID-19ワクチン接種の副反応や死亡例の数は、さらに多くなっている。

 2020年12月14日から2022年9月30日の間に、VAERSに報告された副作用は143万7273件(うち死亡は3万1470件)だった。

 CDCのV-safeアプリが収集し、今月発表したデータによると、COVID-19ワクチン接種後、78万2900人が診察、緊急治療、入院を求めたと報告されている。

 この数字と、シーガルのような個人の体験が公に認められていないことは、「どこから手をつけていいかわからないほど壮大なスキャンダル」だと、診断病理学者のクレア・クレイグ(Clare Craig,)博士はこのドキュメンタリー映画の中で述べている。

 英国議会議員のクリストファー・チョープ(Christopher Chope)卿によれば、英国政府はワクチンによる傷害を否定しており、政府は 「ワクチンを接種したことによる一部の人々への悪影響を隠蔽することによって、ワクチンの信頼を高めようとしているのだ」 という。

 チョープは、COVID-19ワクチンで負傷した人への補償迅速化し、補償額の上限を引き上げる民間議員法案を提唱しているという。

 しかし、ワクチン接種で体に障害を負った人にとっては、金銭的な補償だけでなく、それが認知され、健康を取り戻すことが重要なのだ。

 このドキュメンタリーに登場するキャロライン・ポーヴァー(Caroline Pover)は、作家であり、講演者であり、漬物屋を営んでいる。彼女は10年間、津波で壊滅的な被害を受けた日本の村を支援してきた。毎年、この村を訪問するためにCOVID-19ワクチンを接種している。

 「私の人生は今、完全に変わってしまいました」とポーヴァーは言う。「以前とは比べものにならないくらい。5カ月ほどは、ほとんど何もしていませんし、体がまったく動きませんでした。常に疲れていました。頭や目の痛みは絶え間なく続きました」。

 彼女の言葉は続く:
 
 「お金ではないんです。毎日の生活に仕事、やるべきことという目的意識を持つことです。それがないと、こんな生活、もう無理だ、となってしまいます。この人生はもう生きる価値がなくなってしまうのです。」

 「そして、ワクチンを接種した人々の中には自殺をした人もいます。」

 この映画は、さらに2020年秋、COVID-19ワクチンの「95%の効果」というファイザーの主張を否定した。この主張によって世界中の多くの政府がCOVID-19の公的接種キャンペーンに「ゴーサイン」を出したのである。

 ファイザー社の主張を支える方法論には欠陥がある、とマルホトラは言っている。つまり、同社は「相対的リスク減少」だけを引用し、「絶対的リスク減少」は引用していないからである。この2つの統計はまったく別物なのだ。

 ファイザー社のワクチンの相対リスクは95%効果的であったが、絶対リスクはわずか0.84%でした。つまり、1人がCOVID-19に感染するのを防ぐためには、119人にワクチンを接種しなければならないのだ。

 「相対的リスク低減は、あらゆる治療の効果を誇張する方法です」とマルホトラは言う。

 「相対的リスク低減だけでなく、患者との会話では常に絶対的リスク低減を用いなければならないというガイダンスが何年も前から出されているのです。そうでなければ、非倫理的と見なされるからです」とマルホトラは付け加えた。

 Children's Health Defenseの会長兼最高顧問であるロバート・F・ケネディ・ジュニア(Robert F. Kennedy Jr.)は、RFK Jr. The Defender Podcastの10月7日放送分のポッドキャスト番組の「ロバート・F・ケネディ・ジュニアのザ・ディフェンス」でマルホトラにインタビューしました。

「我々は真実を知らなければならない」

 映画は、「インフォームドコンセントを可能にするために、医師は十分な努力をしたか?」という問いかけをしている。

 クレイグさんは、インフォームドコンセントで起こったことは「大いに問題だ」と言い、「私が最も心配したのは、自分自身にインフォームドコンセントを行っていない医師たちだった」と付け加えた。

 小児科医を引退したロス・ジョーンズ(Ros Jones)博士は、「医師たちは非常に忙しく、自分たちで調査をしてこなかった。言われたことをそのまま受け入れてきただけなのです」 と述べた。

 また、このドキュメンタリーは、「科学者が、ワクチンでは感染を防げないこと、感染を防げないこと、統計上、国民の大多数が重症化する危険性がないことを知ったのに、なぜ政府はワクチンキャンペーンを推進し続けたのか?」と問いかけている。

 そして、COVID-19ワクチンの安全性と有効性には「非常に多くの疑問」が残るが、英国政府は「それでも予防接種プログラムを推し進める。しかも子供たちのために」、とナレーターは述べた。

 4月、英国は5歳から11歳の子供を対象としたCOVID-19ワクチンの提供を開始した。英国政府は、この夏、5歳から15歳までの通常の予防接種スケジュールにCOVID-19を追加したのである。ただし、12歳以下の子供にはファイザー社のワクチンを、40歳以下にはアストラゼネカ社のワクチンを推奨してはいない。

 この動きに対して、78人の著名な教授、医師、アナリストが次のような手紙を書いた:

 「臨床的必要性が証明されておらず、既知および未知のリスクがあり、これらのワクチンはまだ条件付き販売権しかないにもかかわらず、小児の定期予防接種プログラムにCOVID-19ワクチンの接種を追加することに強く異議を唱えます」。

 映画の最後にナレーターは、COVID-19ワクチンの安全性と有効性について、一般の人々が「健全な結論」に達することができるよう、「適切でバランスのとれた科学」が行われる必要があると強調した。

 「我々は真実を知る必要がある」とのナレーションが続いた。

 ドキュメンタリー映画「安全かつ効果的:セカンドオピニオン」の視聴はこちらから。

(残念ながら、この動画は削除されています:訳者)
*
Suzanne Burdick, Ph.D., is a reporter and researcher for The Defender based in Fairfield, Iowa. She holds a Ph.D. in Communication Studies from the University of Texas at Austin (2021), and a master’s degree in communication and leadership from Gonzaga University (2015). Her scholarship has been published in Health Communication. She has taught at various academic institutions in the United States and is fluent in Spanish.

ワクチン接種をためらったおかげで、ハイチはCovid-19の症例数や死者数が、西半球で最も少ない数で済んだ

<記事原文 寺島先生推薦>
Vaccine Hesitancy in Haiti Has Led to the Lowest COVID-19 Cases and Death Rates in the Western Hemisphere

(ワクチン接種をためらったおかげで、ハイチはCovid-19の症例数や死者数が、西半球で最も少ない数で済んだ)

著者;ティモシー・アレクサンダー・グズマン (Timothy Alexander Guzman)

出典:Global Research

2022年8月13日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年9月27日



(この記事の初出は、2022年7月18日)

 西側諸国の政府や、西側の国際組織によると、カリブ海の最貧困国には問題があるという。その国とはハイチだ。ハイチは西側から来るものについては何も信じない国だ。メディアによるプロパガンダも、人体実験的な予防注射も、さらには「Covid-19ワクチン」として知られているものについても、だ。

 ハイチ国民は、西側を救世主だとは思っていない。医療や安全保障の話になれば、ハイチ国民は自国政府さえ信頼していない。それは、これまでのハイチ政権のほとんどが、米国やフランスから命を受けた政権だったからだ。ハイチ国民が熱狂的に支持した大統領は、米国が支援するクーデターにより2004年に排除されたジャン=ベルトラン・アリスティド(Jean Bertrand Aristide)大統領だ。しかしCovid-19とCovid-19の試用的予防注射に関して、ハイチからいいニュースが届いている、と世界保健機関が以下のように伝えている。

 「2020年1月3日から 2022年7月13日の午後5時16分(中央ヨーロッパ夏時間)までの間で、ハイチにおけるCovid-19の症例数は3万1980件で、死者は837名であることが、WHOに報告された。なおワクチンについては、2022年7月8日の時点で、これまで34万8769本が接種されている」

 驚くことではないが、1100万人以上の人口を持つハイチ国民のワクチン接種率が低い理由は、ハイチ国民の大多数が、試用的な予防注射を接種したがらないからだ。

  www.codastory.com というURLから検索できる、コーダ(coda)という名のリベラル系のサイトは、2021年8月13日に、「ハイチ国民がワクチン接種を戸惑う理由」という題名のプロパガンダ的記事を出している。著者はエリカ・ヘラースタイン(Erica Hellerstein)であり、ハイチ国民がCovid-19ワクチンを拒否する理由を説明する記事なのだが、彼らの論理からすると、その理由は、ハイチ国民が ロシアから偽情報や陰謀論を聞かされているから、というものだった。

 「フェイスブックは、ロシアを拠点とする広範な反ワクチン偽情報拡散組織を今週発見した。火曜日(2021年8月10日)にフェイスブックが、65件のフェイスブックのアカウントと243件のインスタグラムのアカウントを削除したと発表した。理由は、反ワクチン情報を流していたからだ、とのことだった。フェイスブック社の調査者たちは、この組織が英国のマーケット会社のファゼ(Fazze)社と関係があり、ロシアから操作されたものであることを突き止めた。この組織(フェイスブックからは“偽情報洗浄組織”と呼ばれている)が主に標的にしているのは、ラテン・アメリカ諸国やインドや米国の人々であり、MediumやRedditやChange.orgなどのサイトに掲載されたと見せかけた偽の記事や署名を使い、フェイスブックやインスタグラムの偽名アカウントを使って拡散していた、とのことだ。これらの陰謀論のうちの一つをあげると、この組織はしばしば映画「猿の惑星」から引用した画像を利用して、アストラゼネカ製予防接種を打った人はチンパンジーになってしまうという情報を拡散していた。これはロシアが国家的プロパガンダとしてよく使う手法だ。」

 Codastory.comというサイトの所有者は、コーダ・メディア(Coda Media)という会社であり、この会社は、もともとは米国の大手メディアで働いていた人々により運営されている。具体的には、元BBC特派員で、この会社の社長であるナタリア・アンテラバ(Natalia Antelava)や、ウォール・ストリート・ジャーナル誌の元記者であるイラン・グリーンバーグ(Ilan Greenberg)だ。そのイラン・グリーンバーグがこのニュースサイトの出版者であり、編集長なのだから、すでにその時点で、このサイトがロシアに対して偏見を持っていることがわかるはずだ。

 ヘラースタインは、ジャン・クロード・ルイス(Jean-Claude Louis)について言及していたが、ルイスは、Covid-19ワクチンに関わる医療分野で活動していた関係者と話をした人物だ。ヘラースタインによると、その関係者がルイスにこう告げたという。「私は決してワクチンは打ちません。どんなものが入っているかわかったものじゃないのですから」と。ジャン・クロード・ルイスはパノス協会のとりまとめ役で、この協会は「メディアリテラシーと偽情報の検出に関して、記者たちと若者たちを教育するハイチのNPO法人」だとされている。パノス協会はNPO法人で、もともとは英国に拠点を置く組織だが、今は世界規模で活動している。ルイスが、Covid-19の試用的な予防注射の効用と安全性に関して西側のプロパガンダの手に落ちているのは明らかだ。

 ルイスはオンライン上や対面での噂話で流されるワクチン神話に厳しい注意を払ってきた。そしてルイスは、ハイチ国内の医療界でそのような神話がどれほど浸透しているのかを気にしている。ルイスは、「問題は、ワクチンに関する偽の噂話が多くはびこっていることです。ハイチの人々はワクチンを打つことを非常にためらっています」とも語っていた。

ヘラースタインはこう語った。

 「私がルイスに近づいたのは、ラテン・アメリカ諸国の中のワクチン接種率を示すデータベースを目にしたことを受けてのことでした。1位はウルグアイで、人口の75%近い人々が少なくとも1度はワクチンを接種しています。そのずっと下にハイチがあり、国民のたったの0.14%しか、Covid-19ワクチンを接種していません」

 さらにヘラースタインは、ハイチがCOVAX計画(Covid-19ワクチンを各国に平等に分配することを目的とする計画)を通して米国や国連からCovid-19ワクチンを受け取ったラテン・アメリカやカリブ海沿岸諸国で最後の国だったという事実に触れた。

 「ハイチは世界で最後の国の一つになりました。そしてラテン・アメリカやカリブ海沿岸諸国の中では最後でした。そうです。予防接種の分配においてです。実際、ハイチは先月までまったく受け取っていませんでした。それから7月14日になって、国連が支援しているCOVAX計画を通じて、米国から50万本のワクチンが、ハイチに届きました。ワクチンが到着したのは、ハイチのジョブネル・モイーズ(Jovenel Moïse)大統領が、白昼堂々自宅で暗殺された1週間後のことでした。この事件はハイチの政界を危機に陥れるものでした」

 ヘラースタインの評価によると、ハイチが政治的な激動の中で、ワクチン分配を始めたことは、「明るい兆し」 であるということだが、統計結果はヘラースタインを悩ませるものだった。

 「ワクチン接種の実施は、激動のハイチにおいて「明るい兆し」であると歓迎されていました。しかしある別の統計結果から私は目を離せませんでした。ユニセフとハイチ大学が6月に行った調査によると、ワクチンを打つことに興味がある成人はたったの22%だ、とのことでした。ワクチン接種に対する世界の人々の態度を調べた2月の調査と比べると、ブラジルでは成人の88%、中国やメキシコでは成人の85%、スペインとイタリアでは成人の80% がCovid-19ワクチンを接種する意思があると答えていました。調査に参加した世界各国の中で最もワクチン受容率が低いロシアでさえも、成人の42%が、ワクチンが普及すればワクチンを接種すると答えていました。これはハイチの数字の2倍の数です」

 記事で真実が明らかにされたことはほとんどないが、国連の平和維持軍がコレラをハイチに持ち込み、その流行のせいで少なくとも1万人近いハイチ国民が命を落としている。

 ハイチ国民が国際機関に信頼をおかない理由は、十分うなずけるものだ。最終的に、専門家たちは国連の平和維持軍がコレラをハイチに持ち込んだという結論を出している。そして少なくとも1万人がコレラのせいでなくなった。ただし国連は長年ずっとそのことを激しく否定していた。

 国連や国連を支援する西側に対する不信感が、ハイチ国民にとっての大きな問題なのだ。国連の平和維持軍がコレラをもたらしたという事件が、まだ多くのハイチ国民の中に深く残っているので、COVAX計画を通じて世界のワクチン接種を推し進めている国連に対する不信感が拭えていないのだ。ハイチと米国の人権提唱団体の共同組織である「ハイチにおける正義と民主主義」協会の創設者であるブライアン・コンカノン(Brian Concannon)が、私にこんな話をしてくれた。「基本的に、公共医療に関する呼び掛けについては、国際組織は全ての信頼を失ってしまっています。コレラのことで嘘をついたからです」と。さらにコンカノンは言葉を続けた。「ハイチ国民は国連を信頼していませんし、自国政府も信頼していません。(ワクチン接種の)呼びかけを誰がしているかの問題なのです」

 2021年4月7日、ハイチは世界保健機関からのアストラゼネカ製の75万6千本のワクチンの寄付を受け取ることを拒絶したが、これもCOVAX計画を通じたものだったことを、スペインのEFE社が信頼のおける情報源からの情報として報じた。
 
 「この情報源によると、ハイチ政府がアストラゼネカ製ワクチンを拒んだのは、アストラゼネカ製ワクチンは、“インドのセラム協会”の承認の元で製造されたもので、“このワクチンに対しては世界から不安の声が上がっている”ため、ハイチ国民が“受け入れないだろう”、と政府が考えてのことだった」

 興味深い後日談がある。「ハイチ当局は、世界保健機関に他社の研究室製のワクチンをハイチに送るよう依頼した。具体的にはジョンソン&ジョンソン社の研究室製のワクチンも含まれていた。ジョンソン&ジョンソン社のワクチンは、必要な接種回数が1回だけで、しかも摂氏2~8度で保管できるものだ。しかし、世界保健機関は、ハイチからの要求を飲まなかった。それはジョンソン&ジョンソン社製ワクチンは接種が1度だけで済んでしまうからだ。 とはいえ、ジョンソン&ジョンソン社製ワクチンも、ファイザー社やモデルナ社製の試用的予防接種と同じくらい危険なワクチンなので、ハイチ当局がジョンソン&ジョンソン社製を求めたのは、1度の接種ですむという考え方のほうが、国民に対する説得力が増す、と考えたからだろう。長期間に渡って複数回接種しなくてもいいからだ。おそらく、 “永久に接種を受け続けさせられる“ことを、国民に押し付けたくなかったのだろう。国民は既にCovid-19やその他の病気に対して、西側が製造するワクチンには懐疑的であったからだ」

 西側でもどこでも、ハイチやCovid-19に対するハイチ国民の反応を悪くいう人がいるかもしれない。しかし確かなことがひとつある。それは、Covid-19やその他の新しい病気に関わる、西側諸国の政府や、世界保健機関や米国疾病予防管理センター(CDC)など西側と何らかの関係がある組織は、ワクチンやマスク着用を推奨しているが、その結果、死者や負傷者を増やすことになっているということだ。

 ハイチでの事例が証明している事実は、アンソニー・ファウチのものであれ、世界規模のものであれ、「医療当局」が推奨していることはすべて、信頼できないものであり、連中が推奨していることはすべて眉に唾をつけて聞くべきだ、という事実だ。

 以下の新出動画は、米国の大手メディアによる典型的なプロパガンダではあるが、この動画を見れば、ハイチ国民のCovid-19に対する態度について新しい観点が得られるだろう。

(動画は原文サイトからご覧下さい。訳者)

ファイザー社製ワクチンの爆弾「機密文書」

ファイザー社製ワクチンの爆弾「機密文書」

<記事原文 寺島先生推薦>

Bombshell Document Dump on Pfizer Vaccine Data - Global ResearchGlobal Research - Centre for Research on Globalization

2022年4月29日
ミッシェル・チョスドフスキー(Michel Chossudovsky)教授
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2022年6月12日


 ファイザー社のワクチンデータに関する文書をご覧になりましたか?それは、爆弾文書です。FDA(米国食品医薬品局)が55年間隠し続けようと闘ったのも不思議ではありません。
 以下、簡単に紹介します。

 2021年2月までに、ファイザーはすでに、ワクチンが原因とされる死亡の報告を1200件以上受け、270件の妊娠のうち23件が自然流産、2000件以上の心疾患の報告など、数万件の有害事象の報告を受けていました。

 覚えておいて頂きたいのは、これはファイザー社自身のデータだということです。


 情報公開(FOI)手続きの一環として公開されたこのファイザー機密報告書は、2020年12月のワクチンプロジェクト開始から2021年2月末までの、すなわち非常に短い期間(せいぜい2ヶ月半)にファイザーが記録した死亡例と有害事象に関するデータを提供しています。

 ファイザー社の生命工学ワクチンは、2020年12月11日に緊急使用許可が下り、同月14日に米国で発売されました

 皮肉なことですが、この「内部報告」で明らかになったデータは、各国政府やWHOが売り込む公式なワクチンのシナリオに反論となっています。また、mRNA「ワクチン」の破壊的な結果を明らかにした多くの医師や科学者の分析も裏付けています。

 ファイザーの「機密」報告書に含まれているのは、「ワクチン」が死亡率や疾病率に与える影響についての詳細な証拠です。ファイザー社自身から発せられたこのデータは、巨大製薬会社、政府、WHO、メディアに対する訴訟手続きに利用することができるようになりました

 裁判では、この巨大製薬会社の機密報告書に含まれる証拠(EU、英国、米国の各国当局がまとめた死亡や有害事象に関するデータと合わせて)は、反論の余地がありません。

 なぜなら、それは彼らのデータであり、彼らの推計値であり、我々の推計値ではないからです。

 覚えておいてほしいのは、これは、報告され記録された症例に基づくデータであり、ワクチンに関連する死亡や有害事象の実際の数のごく一部に過ぎないことです。

 これは事実上のファイザー社側の罪の告白です。#そう、それは殺人ワクチンなのです


 ファイザー社は、同社が販売する世界中に広まったmRNAワクチンが、死亡率と疾病率の波をもたらすことを十分に認識していました。これは巨大製薬会社の人類に対する犯罪です。

 ファイザーは最初から殺人ワクチンであることを知っていました。

 また、それは巨大製薬会社に脅かされ、賄賂を贈られている世界中の腐敗した各国政府の罪の告白であり国に対する反逆罪を示すものです。

 各国政府は、殺人ワクチンの撤回を求めようとはしていません。

 人々は、このワクチンは命を救うためのものだと聞かされています。

 「殺人はビジネスにはよい」。それは世界中で数十億ドル規模の事業です。そして、ファイザー社はすでに「詐欺的マーケティング」の罪で米国司法省に前科があります(2009年)

 「Covid19真実確認団」 に、このファイザー社の機密報告書を熟読することをお勧めします。
(おっと。偶然にも、ロイターの「ファクト・チェッカー」会長で元最高経営責任者(CEO)のジェームズ・C・スミスは、「ファイザー社のトップ投資家取締役でもあります」。これでも「利益相反はない」のでしょうか)。

ミシェル・チョスドフスキー

 (この記事の映像資料は原文サイトからご覧下さい。訳者)

ファイザー社の「機密報告書(全文はこちら)」から一部抜粋
(訳者:以下の翻訳は一部を除き、以下の機密文書の全訳のサイトから引用)
Microsoft Word - PF-07302048 (BNT162B2) n1Jø.docx (ikenori.com)



 本書は、2021年2月28日までに受領した米国および外国の承認後有害事象報告書を含む、承認後の安全性データの累積を統合的に解析したものである。

(...)

 ファイザーは、実施されたファーマコビジランス契約に従って、MAH BioNTechに代わって、承認後安全性データの管理に責任を負います。BioNTechからのデータは、該当する場合、報告書に含まれます。

 報告は任意で行われており、過少報告の大きさは不明である。

(...)

 2021年2月28日[3ヶ月未満]までの累計で、158,893件の事象を含む42,086件の症例報告(医学的に確認されたもの25,379件、医学的に確認されていないもの16,707件)がありました。ほとんどの症例(34,762)は、米国(13,739)、英国(13,404)イタリア(2,578)、ドイツ(1913)、フランス(1506)、ポルトガル(866)およびスペイン(756)から受信し、残りの7,324は他の56カ国に分布しています。

(...)

 図 1(下図)に示すように、データセット全体で最も多くの(2%以上)事象を含んでいた 器官別大分類(SOC)は、一般障害および投与部位の状態(51,335 件)、神経系障害 (25,957 件)、筋骨格および結合組織障害(17.283 件)、消化器障害(14,096)、皮膚および皮下組織障害(8,476)、呼吸器、胸部および縦隔障害(8,848)、感染症および蔓延(4,610)、損傷、中毒および処置合併症(5,590)、調査研究(3,693)でした。(強調は筆者)



表1. 全体の概要 報告期間中に受理された全事例の選択された特徴



a.報告された46例の年齢が16歳未満で、34例が12歳未満。

表2



表7


(各表の邦訳については、Microsoft Word - PF-07302048 (BNT162B2) n1Jø.docx (ikenori.com)
を参照:訳者)


<参考文献>
ミシェル・チョスドフスキー著『仕組まれたコロナ危機-「世界の初期化」を目論む者たち』(共栄書房2022)
(本欄記事の著者チョスドフスキーの翻訳本)

ファイザー社の「機密」報告書は、自らの罪を告白。Covidワクチンは即刻すべて引き上げよ!

<記事原文 寺島先生推薦>
Video: Pfizer's "Secret" Report on the Covid Vaccine. Beyond Manslaughter. The Evidence is Overwhelming. The Vaccine Should Be Immediately Withdrawn Worldwide - Global ResearchGlobal Research - Centre for Research on Globalization
(ビデオ:Covidワクチンに関するファイザー社の「機密」報告書。殺人どころではない。(殺人ワクチンである)証拠満載。Covidワクチンはただちに世界中から引き上げるべきだ。)

出典:Global Research

2022年3月21日

ミシェル・チョスドフスキー(Michel Chossudovsky)教授

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年6月2日



***

 以下のミシェル・チョスドフスキー教授へのインタビュービデオは、情報公開(FOI)手続きの一環として公開されたファイザー社の機密報告書に関連するものだ。

 この報告書は驚天動地の内容だ。このワクチンは2020年12月中旬に発売された。2021年2月末までに、「ファイザー社はすでに、ワクチンが原因とされる死亡例の報告を1200件以上受け、270件の妊娠のうち23件が自然流産、2000件以上の心疾患の報告など、数万件の有害事象の報告を受けている。」

 このファイザー社機密報告書は、2020年12月のワクチンプロジェクト開始から2021年2月末までの、すなわち非常に短い期間(せいぜい2ヶ月半)にファイザー社が記録した死亡例と有害事象に関するデータを提供するものだ。

ファイザー社の「機密」報告書には、「ワクチン」が死亡率や疾病率に与える影響に関する詳細な証拠が含まれている。この「当事者であるファイザー社」から発せられたデータは、巨大製薬会社、政府、WHO、そしてメディアに対する訴訟手続きに利用することができる


ビデオ:ラックス・メディア、キャロライン・メイユーのインタビュー。ミシェル・チョスドフスキー教授がファイザー社の「機密」報告書について、Covid19ワクチンを世界中で撤収することを視野に入れ、巨大製薬会社と対決する戦略と訴訟手続きを打ち出す

(映像は原文でご覧ください。)


数ある巨大製薬会社でも、ファイザー社は米国において犯罪歴がある_(2009年米司法省裁定)

Video: Pfizer Has a Criminal Record. Is It Relevant?
By
US Department of Justice,

 米国司法省(DoJ)による「詐欺的マーケティング」や「食品医薬品化粧品法違反の重罪」などの刑事責任を認めた大手製薬会社複合企業体(ファイザー社)を、私たちは信用できるのだろうか?

 国の保健当局は、Covid-19「ワクチン」が命を救うと言っている。それは嘘だ。

 世界的にワクチンの死傷者数は増加傾向にある。最新の公式数値(2022年4月3日)では、およそ次のように指摘されている:

 EU、米国、英国の人口8億3,000万人に対するワクチン接種関連死亡69,053人、負傷者10,997,085人。

 報告された症例に基づく。ワクチンに関連した死亡や有害事象を国の保健当局に報告するという面倒な手続きを踏むのは、被害者や遺族のごく一部に過ぎない。過去のデータ(公衆衛生のための電子化支援―ワクチン有害事象報告システム)によれば

 「医薬品やワクチンによる有害事象はよくあることだが、過小に報告されている。...食品医薬品局(FDA)に報告されるのは、薬剤の有害事象全体の0.3%未満、重篤な事象の1~13%だ。同様に、ワクチンの有害事象は1%未満しか報告されていない」。(強調は筆者)

 情報公開(FOI)手続きの一環として公開されたこのファイザー社機密報告書は、2020年12月のワクチンプロジェクト開始から2021年2月末までの、すなわち非常に短い期間(せいぜい2ヶ月半)にファイザー社が記録した死亡例と有害事象に関するデータを提供している。



詳細については以下の記事を参照
Bombshell Document Dump on Pfizer Vaccine Data
By
Prof Michel Chossudovsky, April 29, 2022



 ファイザー社のバイオテックワクチンは、2020年12月11日に緊急使用許可が下り、同月14日に米国で発売された。

 皮肉なことに、この「内部秘密文書」で明らかにされたデータは、政府やWHOが売り込んでいるワクチンに関する公式論を否定するものである。また、mRNA「ワクチン」がもたらす破壊的な結果を明らかにした多くの医師や科学者の分析の正しさも裏付けている。

 ファイザー社の「秘密」報告書には、「ワクチン」が死亡率や疾病率に与える影響についての詳細な証拠が含まれている。この「当事者であるファイザー社」から発せられたデータは、巨大製薬会社、政府、WHO、そしてメディアに対する訴訟手続きに利用することができる。 

 法廷では、この大手製薬会社(ファイザー社)の機密報告書に含まれる証拠(EU、英国、米国の各国当局がまとめた死亡や有害事象に関するデータと相まって)は反論の余地がない。なぜなら、それは彼らのデータであり、彼らの推定であって、我々のものではないからだ。

 銘記すべきこと:これは、報告され記録された症例に基づくデータであり、ワクチンに関連する死亡や有害事象の実際の数のごく一部に過ぎない

 これは事実上ファイザー社が、「そう、それは殺人ワクチンです」と罪を告白したことになる

 ファイザー社は、同社が世界中で販売しているmRNAワクチンが、死亡率と疾病率の波をもたらすことを十分承知していたのである。これは巨大製薬会社の人道に対する犯罪とでもいうべきものだ

 ファイザー社はそれが殺人ワクチンであることを最初から知っていた。

 それはまた、巨大製薬会社に脅かされ、買収されている腐敗した各国政府の罪の告白であり、裏切りでもある

 各国政府は、この殺人ワクチンの撤収を求める努力は一切行っていない。

 このワクチンは命を救うためのもの、と言うばかりだ。

 ファイザー社「秘密」報告書は次のサイト参照。 

<参考文献>

ミシェル・チョスドフスキー著『仕組まれたコロナ危機-「世界の初期化」を目論む者たち』(共栄書房2022)

ファイザー社のコロナ「ワクチン」については、本書の「第7章 大手製薬会社のコロナ“ワクチン”」や「第12章 これからの道」で詳しく述べられている。


ドイツやオーストリアの60歳以下の市長たちの「突然死」が疫病のように広がっている

ドイツやオーストリアの60歳以下の市長たちの「突然死」が疫病のように広がっている
<記事原文 寺島先生推薦>
Epidemic: German and Austrian Mayors Under 60 Are ‘Suddenly and Unexpectedly’ Dropping Dead

2020年以前には、頑健で活発であるとされていた若く健康な中年世代の市長達がこんなにたくさん亡くなることがあっただろうか?

Global Research 2022年4月13日

RAIR 2022年4月6日

エイミー・メク(Amy Mek)

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2022年4月30日



 2020年12月以来、60歳以下の市長たちの突然死がドイツやオーストリアで頻繁に発生している。選挙で選ばれたこれらの地方公共団体の首長たちが亡くなっているのは、仕事のストレスに耐えられなくなって起こっているからなのか、それとも「元気で健康な」政治家たちがこんなにもたくさん亡くなっているのには別の理由があるのか?疑問が広がっている。

 2020年12月12日、ドイツのキリスト教社会同盟党所属の41歳のダーク・ローゼンバウエル(Dirk Rosenbauer)市長が市議会中に倒れ、その後コーブルク市内の病院で亡くなった。そのことを伝える新聞の見出しはこうだった。「たった41歳の若さで、バイエルン州の一人の市長が市議会中に倒れ、その後亡くなった」

 私たちは皆大きな衝撃を受け、なぜこんなことが起こったのか理解に苦しんでいる。同市長は元気で健康で、いつも犬の散歩を行ったり、ハンドボールに興じたりしていた。
  
 悲しいことに、上記と同じような見出しの記事がその後の約二年間ずっと報じ続けられている。突然死として亡くなった市長たちがリストに載せられることが常態化しているようだ。

 「ブレーメル無料放送局(Freie Bremer” channel)」はテレグラム上でそのような市長の突然死を数え上げているが、それによると、この約2年間で、ドイツとオーストリアで少なくとも15名の市長の突然死が起こっているという。しかし報じられていない死亡例も数に入れれば、その数はもっと多くなるだろう

 2020年12月12日、ドイツのキリスト教社会同盟党所属の41歳のダーク・ローゼンバウエル市長が、妻と二人の子どもを後に残して、ドイツのミケラウ市で亡くなった。

 
 2020年9月、ドイツのハインリッヒ・スース市長が56歳の若さで突然亡くなった。


 2020年6月、ドイツのレングリーズ市長のマルクス・ランドサラー(Markus Landthaler)市が50歳で突然亡くなった。


 2021年9月15日、リンバッハ=オーバーフローナ市長のジェスコ・ボーゲル(Jesko Vogel)氏が47歳で亡くなった。妻と二人の娘がいる。1991年から2014年まで、ハンドボールのBSVリムバックというチームの一軍選手であり、キャプテンも務めていた。

 2021年10月18日、オーストリアキンドバーク市のピーター・サトラー(Peter Sattler)副市長(57歳)がハイキング中に突然死した。



 2021年10月21日、ボーデン湖畔のボドルズ市(ドイツ)のクリスチャン・ルー(Christian Ruh)市長が60歳で突然亡くなった。


 2021年10月24日(水)、ブルシャイト(ドイツ)市のステファン・カプラン(Stefan Caplan)市長が突然亡くなった。56歳の若さだった。


 2021年10月28日、59歳のドイツのヴォルフガング・エックル(Wolfgang Eckl)市長が「突然」亡くなった。

 2021年11月27日(金)の夜、ヨチム・ルパート(Jochim Ruppert)市長が突然亡くなった。59歳だった。



 2021年12月23日、シルトベルク(ドイツ)市の54歳のファビアン・ストライト(Fabian Streit)市長が突然亡くなった。


 2022年3月5日、マウエルキルヒェン(オーストリア)市のホルスト・ガーナー(Horst Gerner)市長が57歳で突然亡くなった。

 2022年3月23日、クリスチャン・ W・タンゲルマン(Mayor Kristian W. Tangermann)市長が突然亡くなった。リリエンタール(ドイツ・オスターホルツ区)市長であり、45歳の若さだった。

 2022年3月26日、 オーストリアのオーバーエスターライヒ州内の38歳の市長、クリスチャン・モーラー(Christian Maurer)さんが亡くなった。 同市長は市議会開催中に倒れ、その数日後に病院で亡くなった。医師はモーラー市長の脳溢血を治療することができなかった。この地方公共団体の首長には妻と生後6週間の息子がいた。

 2022年3月29日、 ドイツのヴァルツフート=ティンゲン市の現職市長ヨアヒム・バウメルトさんが、週末に突然亡くなった。57歳だった。

 3月31日、ドイツのコーブルクの第3市長トーマス・ノワックさんか53歳で突然亡くなった。

 2022年4月1日、ドイツ・プファッフェンハウゼンのフランツ・レンフトル(Franz Renftle)第1市長
が54歳で亡くなった。同市長は、ベテランの警察官でもあった。



 各国の当局者たちは、これらの突然死についてもっと厳密な調査を行うつもりがあるのだろうか?もちろん、亡くなった市長たちのすべての死因を正確に検証することはできないだろう。しかし、2020年以前に、頑健で活発だと思われていた健康で元気な中年世代の市長たちがこんなにもたくさん亡くなることがあっただろうか?

 このような市長の突然死の件数は、過去にも同じだったのだろうか?その可能性はあるかもしれないが、分からない。当局者たちが以前の統計上の突然死の死亡件数と現状の死亡件数を比較し、その結果を公表することは行われてしかるべき行為ではないだろうか?くさい物にふたをして、健康だと思われていた若い市長たちの死亡事例を隠そうとすれば、人々の恐怖が増すだけにしかならないのではないだろうか?隠そうとすれば、噂や「陰謀論」が広まることにもならないだろうか?本当に問題があるのであれば、 政府は関心を持つべきだ。結局のところ、突然亡くなっている人々は、政府関係者の中で多く出ているのだから。

 亡くなられた市長の皆さんのご冥福をお祈りします。


感染症と、ワクチン、そして戦争

感染病、ワクチン、そして戦争
<記事原文 寺島先生推薦>
Infectious Diseases, Vaccines and War

Global Research
2022年1月26日
マーク・ハーバーマン(Marc Herbermann)教授
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>



 「ワクチンは毎年何百万人もの命を救っている。最も安全で効果的な公衆衛生上の介入策のひとつである・・・」。

 こういった言い方は、今日自明の理のように思われる。現在、政府が義務付けているCovid-19の予防治療に批判的な多くの著名人でさえ、ワクチンの推進派であると公言している。

 この小論は、mRNA製剤の効果に関する議論に参加するつもりはない。その代わりに、上であげたワクチンの効果についての一般的な紹介的な言い方を検証してみたいのである。それは、実際のワクチンの効果に裏打ちされたものなのだろうか?科学には、その存在意義に疑義を挟んではいけないような聖なる領域は存在しない。もし、ワクチンの研究開発が科学的であるならば、なぜワクチンが効くのかの根拠を問うことも許されるし、同様にどんな副作用があるのかを問うことも許されるのである。

感染症が減少した理由は何なのか?

 インフルエンザ・ウイルスは、米国疾病対策予防センター(CDC)が指摘するように、数百の亜型と変種株からなり、常に変異を繰り返している。米国では、ワクチン接種が普及するずっと前の20世紀前半に、インフルエンザによる死亡率が激減している。しかし、実体のないインフルエンザ・ウイルスに対するワクチンは、依然として導入されていた。1979年から2019年の間に年間配布数は10倍以上の1億8900万回に上ったが、その間のインフルエンザ平均死亡率はほぼ一定だった[1]。 19世紀末以降の同様の動きは、米国とカナダで他の病気についても見られた。麻疹、結核、猩紅熱、百日咳の死亡率は、対応するワクチンが導入される前にすでに大幅に低下していたのだ。

 早くから集団予防接種が無意味であることは他の国でも示されていた。19世紀の欧州でのワクチン接種と病気に関する信頼できる数値がかつてより紹介されていた。イギリスの医師で疫学者のトーマス・マッキューン(Thomas McKeown)は、イングランドとウェールズにおける結核が、その感染力に関する論争が解決するよりもずっと前から減少していたことを実証している。1882年にロバート・コッホ(Robert Koch)が結核菌を発見するよりもずっと前のことだ[2]。 トーマス・マッキューンの報告「Reasons for the Decline of Mortality in England and Wales during the Nineteenth Century(19世紀イングランドとウェールズにおける死亡率の減少)」では、イングランドとウェールズの人口が、1700年から1851年までに三倍になっていることは、考えられる「感染症の挙動における自然の変化」を超えていると述べている。もしこの見解を受け入れ、もし特定の医療措置が死亡率に大きな寄与をしなかったことに異論がないのであれば、18世紀後半から19世紀初頭にかけての人口増加の主因は、経済・社会状況の改善にあったと結論づけなければならない」と述べている。

 19世紀から20世紀にかけてのドイツにおける複数の感染症のワクチン接種と発生件数の増減においても、同様の状況が見られる。結核、百日咳、ジフテリア、破傷風など、感染症のほとんどが予防接種が導入されるずっと以前から減少していたことが、呼吸器内科医のゲルハルト・ブッフバルト(Gerhard Buchwald)によって徹底的に検証されている。ブッフバルトによれば、ドイツで始まった集団予防接種は、プラスではなく、むしろマイナスに作用した。ワクチン接種が広く行われた後、曲線は右肩下がりではなく、時には右肩上がりに転じることさえあった。1925年、ジフテリアの予防接種が導入された年、ドイツにおけるジフテリアの患者数は約5万人であった。その後、患者は急増し、1939年までに15万人に達した。ポリオとの戦いも同様である。1950年代にビレロン(Virelon)という薬を使った予防接種が広まった後、ドイツでは患者が増加したとブッフバルトは説明する。

 21世紀に入ってからも、同様に有害な健康施策が見受けられる。WHOの大規模なポリオ予防接種キャンペーンは、2005年以降、ナイジェリア北部でポリオ感染を急増させた;数十万人がワクチン由来の循環型ポリオウイルスであるcVDPV2に感染した。2000年から2017年にかけて、さらに大きな大惨事がインドで起こった。インド政府が取得したポリオ件数追跡調査の数値に基づく研究では、インドで小児の非ポリオ急性弛緩性麻痺(NPAFP)が急増した原因は、経口投与ポリオワクチン(OFP)の投与を急激に増やした結果だと結論づけた。OFPの投与を繰り返すうちに症例数が増加し、「さらに49万1千人の子どもたちが麻痺した」のはOFP投与が原因とも考えられるとしている。

 ワクチン接種推進論者は、ワクチンの有効性の証拠として、ポリオのワクチン接種キャンペーンを引き合いに出したがるしかし、このようなキャンペーンが「感染を減らすため」という本来の趣旨とは逆の作用をするのであれば、私たちはこの主張をどう考えればよいのだろうか?①NPAFPはポリオの典型的な症状を表すもうひとつの指標に過ぎない、そして②この用語を使うことで、ワクチン接種が完全に失敗しただけでなく、プラスよりもはるかに大きなマイナスをもたらしたという事実を隠蔽することになる、と私たちは考えることができるのではないだろうか?

 ロバート・F・ケネディJr.は、20世紀後半から21世紀初頭にかけて、ワクチンが各国で果たした役割について詳細に書いている。豊富な情報源、事例、ケーススタディによって、彼は「アンソニー・スティーブン・ファウチもウィリアム・ヘンリー・ゲイツも...自分たちのワクチンが「何百万人もの命を救った」という重要な主張を裏付ける経験的証拠を提示したことはない」という主張の裏付けを彼の著作で書くことができている。

READ MORE:How Vaccine Hysteria Could Spark A Totalitarian Nightmare
 

 ロバート・F・ケネディJr.は次のことも実証している:「ゲイツが開発したアフリカ向け、アジア向けの大ヒットワクチン(ポリオ、DTP、B型肝炎、マラリア、髄膜炎、HPV、Hib)のほぼすべてが、ワクチンが防ぐよりもはるかに多くの後遺症や死亡を引き起こしている。」

医学とは関係ない諸目的

 アフリカ諸国は、植民地時代、長い間、医学実験の実験場としての役割を担ってきた。今日も一部の製薬会社は、他の手法を使ってこの伝統をアフリカ引き継いでいる。新しいタイプの生体認証方式が西アフリカでは、数年前から進んでいる。Covid-19危機のずっと以前からだ。ゲイツが資金提供するGAVIワクチン同盟とマスターカード社は、「トラスト・スタンプ」を開発した。このプログラムは、個人のデジタル生体認証に個人のワクチン接種記録をリンクさせるものだ。個人認証データとキャッシュレス決済を絡めて監視し、政府の政策やWHOの施策に沿った行動を強制することが可能になる。

 2020年にジンバブエで導入された生体認証システムを使って、3000人のいわゆる「ゴーストワーカー」が発見され、給与支払名簿から削除された。このように、アフリカは医療実験の実験室としてだけでなく、Covid-19危機をきっかけに欧米先進国で本格的に導入されつつある、市民のデジタル全方位管理の実験場としても機能しているのである。2021年8月、WHOはかねてから準備していた、二次元バーコードで予防接種状況をデジタル認証・「証明」する提案を明らかにした。これは「医療に関連しない」目的にも利用できる。

戦争と平和――歴史からの教訓


 再度言おう。中央ヨーロッパでは、ワクチンが広く導入される前に、ほとんどの感染症が減少していた。(減少したのは)ワクチンのせいではない。衛生的な生活環境の改善、特にきれいな水、規制された廃棄物処理、そして十分なビタミンCを含む食料などがあったからだ。こういった発見を考慮すれば、今日の国家の介入についていろいろな結論を導き出すことができる。

 例えば、インドでは栄養不足が全土に広がっており、結核発生率も世界で一番だ。WHOは、2012年の結核による死亡者数を世界全体で130万人と発表している。今回、WHOは、1990年から2010年までのインド中東部州における結核の発生状況を報告した。これらの報告に基づいて、保健科学者のグループは、栄養不足を減らしたらどうなるか、を推定した。彼らは、栄養問題に介入すると「インド中東部の州における結核関連死亡率は43%から71%に亘って」減らすことができる結果を導き出した。彼らの想定の一番大事なところは、「栄養不足問題に介入することで、栄養不足が蔓延している地域の結核の発生率と死亡率にかなりの影響を与えることができる」とした点だ。

 公式に流布される効果と実際に起こっている集団接種後のもろもろの結果の間にはあるギャップが存在する。それは平時ばかりでなく戦時においてもそうだ。戦時中は、国のインフラが崩壊し、医療体制が崩れ、感染症対策もままならないことが多い。そのため、疾病管理プログラムは混乱し、人道支援機関同士の連携も不十分になる。こうした状況はすべて、「感染症の発生と感染を増大させる」のだ。
 
 また、感染症は「生物兵器として」意図的に使用されることもある。メイール・コノリー(Máire Connolly)とデイヴィッド・L・ヘイマン(David L. Heymann)は、さまざまな危機的状況にある地域で仕事をしたり、WHOに勤務していた。この二人の記述によれば、「ナポレオン戦争時、イギリス軍の病死者は戦傷者の8倍であった。アメリカ南北戦争では、推定66万人の兵士の死因の3分の2が肺炎、腸チフス、赤痢、マラリアであり、こういった事情で戦争が2年延びた。」1871年、ゲルハルト・ブッフバルト(Gerhard Buchwald)によると、ドイツ帝国のほぼ全人口が天然痘の予防接種を受けていた。しかし、何万人もの天然痘患者が発生した。その発生源はフランス人捕虜の収容所であった。彼らは天然痘の予防接種を受けていたが、収容所の衛生状態は非常に悪く、天然痘の流行はドイツ国民に急速に広がった。

 第一次世界大戦の終わり、ある世界的大惨事が第一次世界大戦そのものより多くの人命を奪った。人類の三分の一を感染させたスペイン風邪は、5千万から1億人の命を奪った。科学ジャーナリストのハンス・トルツィン(Hans Tolzin)は、そのレポート「Die Seuchen Erfinder(疫病の発明者たち)」の中で、4つの伝染病とされるものを分析した。40ページにわたって、彼は現代の資料を参照しながら「スペイン風邪」を検証した。トルツィンは、「スペイン風邪」に先立って、米軍の宿舎で天然痘と腸チフスの集団予防接種が行われたことを書いている。1911年、米軍では腸チフスの予防接種が義務化された。その後、第一次世界大戦に至るまで、米軍兵士を対象とした数多くの実験的な予防接種が行われた。

 しかし、集団予防接種は軍隊だけで行われたわけではない。1918年には、愛国心に訴えたり、注射をしないと取り残されると言われたり、またアリゾナ州やインディアナポリス州では民間人に強制接種をしたりして、人々の気持ちを動かし、天然痘などの予防接種をさせた。医学博士で生理学の教授でもあるロベルト・コッホ(Robert Koch)は、次のような説明をしている。1918年に米軍は:
「何の感染症も起きていないフィリピンで328万5376人の原住民にワクチン接種を強制し、...接種者のうち47369人が天然痘にかかり、このうち16477人が死亡した。1919年には、実験の規模を2倍にした。7,670,252人の原住民が予防接種を受けた。このうち65,180人が天然痘にかかり、44,408人が死亡した。最初の実験では3分の1が死亡し、2回目では感染者の3分の2が死亡した。」

 アメリカ陸軍で腸チフスの予防接種が義務化された後、腸チフスをはじめ、ワクチンで予防できるはずの病気が急激に増加した。アメリカ軍の新兵は、アメリカが第一次世界大戦に参戦する前に14回から25回の予防接種を受けた。エレノア・マクビーン(Eleanor McBean)博士は、「予防接種を受けた兵士の間には、未接種の一般市民と比べて7倍の病気があり、その病気は予防接種を受けていたものであった」と述べている。新たに公開された文書からの証拠も、当時大規模な軍用ワクチン実験があったことを示している。

 その後の戦争、例えば1991年の湾岸戦争でも、兵士たちは再び毒物にさらされ、あらゆる種類の実験的なワクチンを接種された。米国政府は、「湾岸戦争症候群」の存在を無視、あるいは否定している。この湾岸戦争において、何万人もの米軍兵士が死亡し、何十万人もの兵士が医学的障害を負うことになるなど、おびただしい数の多様な身体機能低下症状が集団的に発生している。

結論

 以上の検証は、多くの感染症が減少したのはワクチンのおかげであるとする、一般に流布されているワクチン接種擁護論に疑問を投げかけるものである。ワクチン接種が有効でない、あるいは逆効果であることの証拠を縷々示した。

 適切な保健衛生・公衆衛生、きれいな水、十分な栄養など、現代の生活環境改善がもたらす効果は、予防的な医薬品を投入するよりも、感染症や死亡率の減少につながっているのだった。

 一方、戦争は感染症の蔓延を加速させるが、戦争が終結すると感染症は減少する傾向にある。一方、戦時中に行われた集団予防接種は、戦後何年も経っても深刻な健康被害をもたらすことになった。現在の流れを見ると、21世紀には、ワクチン接種が監視の目的でも使われるようになることが予想される。人間へのワクチン接種について、その効用をあれこれ、私たちの目をくらますような明るい見通しを述べ立てるが、そうなることはない。

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Marc Herbermann is an assistant professor at the Division of Global Language and Literature at Kyonggi University in Suwon, in South Korea. One of his fields of interest is medicine in German speaking countries. He is also particularly interested in studying the conditions of war and peace.


Notes
1. CDC 2019; 2020a; 2020b; Doshi 2009; Geier, King, and Geier 2006.
2. Colgrove 2002; Wegmann 1988, 174; McKeown and Record 1962.


COVID-19ワクチン接種後14日以内はワクチン死とカウントしない COVID-19ワクチンによる死亡率が従来の報告よりはるかに高いことを示すドイツの驚くべき分析結果

COVID-19ワクチン接種後14日以内はワクチン死とカウントしない
COVID-19ワクチンによる死亡率が従来の報告よりはるかに高いことを示すドイツの驚くべき分析結果
J. D. ハイズ著
<記事原文>Stunning German Analysis Finds that COVID-19 Vaccine Death Rates Are Far Higher than Previously Reported
By J. D. Heyes
Global Research, February 04, 2022
NaturalNews.com 2 February 2022

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  
2022年3月2日



 ドイツの研究者が数カ国のデータを使っておこった衝撃的な新しい分析によると、Covid-19ワクチンによる「毎日の死」が、世界中の政府が認めているより「数千」も多いことが明らかになった。

 レーゲンスベルク大学のクリストフ・クーバンドナー教授の分析で明らかになったのは、「極めて憂慮すべき状況」であり、「われわれが気づかないうちに毎日ワクチンで死んでいる」ひとびとが「何千人も」いる、と報道されている。

 オーストリア、ドイツ、イスラエル、イギリスから集められた死亡率データは、servus.tvが放送したオーストリアの報道でまとめられた。それは、クーバンドナー教授が「たまたまごく最近、ResearchGate誌で、論文著者たちがイギリス国家統計局(ONS)ワクチン死亡率調査報告書について調べた査読前論文を見かけた」後のことだったとも、そのオーストリアの報道は伝えていた。

 一見すると、ワクチンを接種した人の「全死亡率」は、ワクチンを接種していない人よりはるかに低いように見える、とこの査読前論文の分析では指摘している。しかし、クーバンドナー教授ら研究者が精査をおこなった結果、「データに根本的な矛盾と異常がある」ことがわかり、「未接種とワクチン接種という異なるカテゴリー間で死亡の体系的な誤分類があった」ことなどが示されたと、同教授らの報告書は指摘している。

 例えば、COVID-19ワクチンが世界中の一般市民に提供されるようになって間もない2021年の1~38の暦週では、60~69歳と70~79歳の年齢層でCOVID以外の死亡率に強いピークがあり、ワクチンを打った人の死亡率は「安定していた」と報告書は続けている。



 「クーバンドナー教授は、何か非常に変わったことが起こっていることに注目し、80歳以上の年齢層についてもその傾向を調査した。以下は、3つの年齢層のプロットである。ピークと死亡が相殺されている」とも報告されている。


 研究者はこう指摘する。

 例年、60~69歳、70~79歳、80歳以上の各グループは、1年のうち同じ時期に死亡率のピークを迎える(4月のCovidのピークをどの年齢層もすべて同時に迎えた2020年を含む)。しかし、2021年には、各年齢層とも、ワクチン未接種者のCovid以外の死亡率ピークが、異なる時期、すなわち、これらの年齢層に対するワクチン接種の展開プログラムがピークに達する時期に発生している。

 ワクチンは段階的に展開された。具体的には、高齢者(80歳以上)は最も脆弱であると判断されたため、最初におこなわれ、その後、70~79歳のグループ、60~69歳のグループ、といった具合に提供された。

「その後、ワクチン接種が行われた年齢層においてワクチンを受けていない人々の死亡のピークが出現している」と報告書は言い、疑問を付け加えた。「なぜ、ワクチンを受けていない人が大量に死亡し、ワクチンを受けている人が死亡しないのだろうか?」

 それは、ヨーロッパでは、2回接種の最後の14日後まで「ワクチン接種者」に指定されないため、それ以前の死亡は「ワクチン未接種者」の死亡としてカウントされるからだと、報告書は付け加えている。

 14日未満で死亡した場合は「未接種」としてカウントされ、実際にそうやってワクチン関連の死亡が隠されている、と報告書は述べている。

 「上記の図5-7が示すように、ワクチン投与直後に何千もの死者が出ており、その多くがワクチン自体に関連していると指摘されている。もし、これが英国だけでなく、世界的に起こっているとすれば、ワクチンによる死亡者数は膨大なものになるかもしれない。悪夢は本当だったようだとクーバンドナー教授は示している」と記事は述べている。

 クーバンドナー教授によれば、ドイツでも同様の死亡パターンが見られたという。

 「これらの死は直接的にはワクチン接種の結果であるように見える。偶然の一致を否定することはできない」と記事は続ける。

 servus.tvのインタビューで教授は、「これを数字で表すと、平均して1日に700人以上死亡していることになる」と述べている。「毎日、人を乗せた民間飛行機が2機墜落するようなものだ」

 「もし、ワクチン接種に因果関係があることが判明すれば、われわれは極めて憂慮すべき事態を扱っていることになります」とクーバンドナー教授は付け加え、イスラエルを含む全ての調査対象国で同様の結果が得られたことを指摘した。

 「そして、私たちが気づかないうちに、毎日何千人ものひとびとがワクチンで死んでいるという現実がここにあるのです」と付け加えた。

COVID-19は、2020年3月に「インフルエンザ・レベル」に格下げされ、もはや高リスク感染症(HCID)に分類されなくなった。

COVID-19は、2020年3月に「インフルエンザ・レベル」に格下げされ、もはや高リスク感染症(HCID)に分類されなくなった。
「2020年3月19日をもって、COVID-19は英国におけるHCIDとは見なされなくなった。HCIDに分類されない重症化する病気は数多く存在する」
Vernon Coleman博士による
グローバルリサーチ社、2021年12月19日
<記事原文>
COVID-19 Was Downgraded to “Flu Level” in March 2020. “No Longer Categorized as a High Consequence Infectious Disease (HCID)”
"As of 19 March 2020, COVID-19 is no longer considered to be a high consequence infectious disease (HCID) in the UK. There are many diseases which can cause serious illness which are not classified as HCIDs"


By Dr. Vernon Coleman
Global Research, December 19, 2021
Dr. Vernon Coleman 10 February 2021

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2022年2月28日



 この記事は、2021年2月に掲載されたものである。

 3月に当サイトでお伝えしたように、3月19日、英国の公衆衛生機関、危険病原体諮問委員会は、この新病をもはや「結果の大きい感染症」に分類すべきではないと決定した(下記リンクをクリックすると、その証拠を見ることができる)。コロナウイルスはインフルエンザ・レベルに格下げされた

 以下はその声明である。

 2020年3月19日をもって、COVID-19は英国におけるHCID(高リスク感染症high consequence infectious disease)とは見なされなくなった。HCIDに分類されない重症化しやすい病気はたくさんある。



COVID-19の現状

 2020年3月19日現在、COVID-19は英国におけるHCID(high consequence infectious disease)とはみなされなくなりました。HCIDに分類されない重症化しやすい病気はたくさんあります。

 4カ国の公衆衛生HCIDグループは、2020年1月にCOVID-19をHCIDに分類する中間勧告をおこないました。これは、ウイルスと疾患に関する英国のHCID基準を、流行の初期段階で入手可能な情報に基づいて検討したものです。COVID-19についてより多くのことが知られるようになった現在、英国の公衆衛生機関は、COVID-19に関する最新の情報を英国のHCID基準に照らし合わせて検討しました。特に、死亡率についてはより多くの情報が入手可能であり(全体としては低い)、現在では臨床的な認識が高まり、特異的で感度の高い臨床検査が可能となり、その利用可能性は高まり続けています。

 危険病原体諮問委員会(ACDP)も、COVID-19はもはやHCIDとして分類されるべきではないという意見を持っています。

 世界保健機関(WHO)は引き続きCOVID-19を国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態(PHEIC)とみなしているため、国として協調して対応する必要性があり、政府のCOVID-19対応によってこの事態の対応が満たされているのです。

 COVID-19の症例は、もはやHCID治療センターのみで管理されることにはなりません。感染の可能性のある患者や確定した患者を管理するすべての医療従事者は、COVID-19に関する最新の国家感染予防(IPC)治療指針に従う必要があり、これはCOVID-19に関するこれまでのIPC治療指針に取って代わられるものです。この治療指針には、さまざまな臨床シナリオに適したさまざまな個人用保護具(PPE)の組み合わせに関する指示が含まれています。 

 出典(イングランド公衆衛生省

 この決定の数日後、英国政府はロックダウンを導入し、英国議会史上最も抑圧的な法案を提出した。

 358ページにも及ぶこの緊急事態法案は、イギリスを全体主義国家に変え、政府と警察に前代未聞の権力を与えた。公会堂や選挙が禁止され、「情報の使用と開示の制限」に関する新たな権限が与えられたのである。

 コロナウイルスの脅威が3月に「インフルエンザ」に格下げされたことを知らない人がまだいる。このリンクを国会議員や新聞社に送ってください。3月以降に起こったことはすべて嘘であったことが証明されます。


「ブースター接種の繰り返しは致命的」と研究者は警告する

「ブースター接種の繰り返しは致命的」と研究者は警告する

<記事原文 寺島先生推薦>

Repeated booster jabs may be lethal researcher warns

Global Research 2021年8月20日

Free West Media 著

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年2月22日



 ある研究者が、Covidワクチンのスパイク・プロテインが自然免疫を破壊する可能性があると警告している。免疫不全は、ワクチンによって誘発されたスパイクタンパク質が体内に蓄積されることが原因かもしれないと、WMCResearch.orgのウォルター・チェスナット(Walter Chesnut)氏は述べた。

 チェスナット氏は、注射によって引き起こされる「激しい免疫反応」は、後の段階でも「致命的なリスクを伴うことになるかもしれない」と警告した。査読済みの科学論文で、彼はワクチン接種者のテロメア*が不活性化されることを指摘した。

*訳注:  テロメア----わたしたちの体をつくっている細胞は、常に分裂を繰り返し、新しい細胞をつくりだすことで「若さ」を保っている。しかし、細胞は無限に分裂できるわけではない。ある回数分裂した細胞は、それ以上分裂できなくなる。これが「細胞死」だ。この細胞死と密接にかかわっているのが「テロメア」と呼ばれる、染色体の末端にある構造だ。細胞が分裂するたびテロメアは短くなっていき、テロメアがある長さ以下になった細胞は分裂できなくなる。つまり、テロメアの長さは、細胞の若さを示す「時計」と考えられる。

 ワクチンは「AUF1とWRNの転写を停止させ、テロメアを削除する」とチェスナットはツイートしている。「大惨事です。これは、あなたが今見ているものは、ほんの始まりに過ぎないのです。」

 *訳注:AUF1は、ARE結合タンパク質のことであり、酸化損傷を受けたmRNAを排除する細胞の機構に関与するものである。 
 WRN(DNAヘリカーゼともいう)は、私たちのからだの設計図であるDNAが傷ついた時に修理する役割を担っている。WRNの異常により、ウェルナー症候群(Werner syndrome)など、白内障や白毛、脱毛など、実年齢に比べて「老化が促進された」ように見える諸症状を呈する。




 テロメラーゼ(テロメアを伸長させる酵素のこと)は、人間のDNAにある酵素で、老化を制御している。DNAを包んでいるテロメアは、人間が年をとるにつれて短くなっていく。この研究はJournal of Bacteriology & Parasitology(細菌学と寄生虫学)誌に掲載され、ワクチンのスパイク蛋白質が「テロメラーゼに悪影響を与え、その合成を阻害する」ことが示されたとチェスナットは強調した。

 「テロメアの活性が阻害されると、必然的に免疫細胞の疲弊が現れるまでに時間がかかります。これが、スパイク蛋白質が内包している『トロイの木馬的贈り物』がもつ特徴なのかもしれません。その贈り物は、どんな短期間の免疫反応であっても、免疫系が自己補充する能力に取って代わってしまうという見かけ倒しの役立たずなのです」。

 スパイク蛋白質は、注入された人体内に「慢性的に存在し」、「継続的にテロメラーゼを抑制する」可能性がある。

 チェスナットによれば、「我々が基本的に着目しているのは、スパイク蛋白質を用いた化学療法の影響についてです。しかし、その影響が非常に独特な影響なのです。複製を素早く行う細胞を疲弊させるという影響なのです。この影響により、脱毛症状がよく報告されている理由の説明がつきます。(以下の記事を参照:”Medical Information Is Being Suppressed to Cover Up for the False COVID Narrative

 「ワクチンによるテロメアの破壊は、アルツハイマー病、パーキンソン病、フェロトーシス(細胞死の一種)、視床下部、オートファジー(細胞内の蛋白質を分解する仕組み)と関連していて、テロメアの破壊が起こっています」ともチェスナット氏はツイートしている。彼は、「細胞を欠いたWRN」を使えばテロメアを削除することが可能であると述べた。それは「ご存じないかもしれませんが、細胞死の一つであるSynthetic Lethality(合成致死)というものです」とチェスナット氏は付け加えた。

訳注 合成致死:遺伝子AとBの2つがあるときに、Aが異常をきたしてもBが正常であれば細胞は増え、逆にAは正常でBが変異しても、細胞は正常に分裂するが、AとBの両方に変異があるときだけ細胞が死ぬという現象のこと

 テロメラーゼがないと、「体内の主要な細胞は自己補充ができず、通常の寿命の過程で必要な時期よりかなり前に『使い果たして』しまう」と研究者のエリザベス・ブラックバーン(Elizabeth Blackburn)は説明している。



フランスのクリスチャン・ペロンヌ教授は、ワクチン接種者が問題であると言う。写真 The Conversation

 同じように、世界保健機関(WHO)の欧州予防接種専門家諮問グループ前副会長のクリスチャン・ペロンヌ教授は、すべてのワクチン接種者はワクチン未接種者より大きなリスクをもたらすと考えている。イスラエルと英国における状況の悪化を示唆し、感染症の専門家である彼は次のように述べている。「ワクチン接種者は検疫にかけられ、社会から隔離されるべきです」と。

 ペロンヌ教授の専門は熱帯病学と新興感染症である。フランス公衆衛生高等評議会の伝染病専門委員会の委員長を務めていた。

 彼はさらにこう言った。「予防接種を受けていない人が危険なのではなく、予防接種を受けた人が他の人にとって危険なのです。イスラエルで証明されたことです。私はイスラエルの多くの医師と連絡を取っていますが、彼らは大きな問題を抱えています。というのも、病院で重症例がワクチン接種者の中から出ているからです。より大規模なワクチン接種プログラムが行われているイギリスでも、問題が生じています。」

 現在フランスのCovid-19のパンデミックに関する対策委員会は、この展開に「全くパニック状態」であると伝えられている。

 当初ワクチン接種を推進してきたドナルド・トランプ大統領は、今はワクチンのブースター接種に対する立場を転換している。トランプは、Fox Businessのマリア・バーティロモ(Maria Bartiromo)とのインタビューで、ワクチン・マーケティングの新局面はファイザーによる金儲け計画であると批判した。前米国大統領は、同社が行った約束先だけだと指摘した。

 「ブースター接種が必要だとは誰も思わないだろう。ワクチンが最初に売り出されたときは「一生効果がある」と言われていたのに、その後、「効果があるのは1年か2年」という風に変わってしまった。そのとき、私は禍の前兆を見たのさ。私には、ファイザーの経営者の目の中に$マークが見えたんだ。選挙の翌日に、「自分はワクチンを打った」と発表した男が誰だったか、皆覚えているかい?」

 ファイザー社はこの予防注射を「安全で効果的」と繰り返し言っているが、製薬業界大手である同社は、自社の従業員にはワクチン接種を義務付けていないと伝えられている。ペイアル・ベッチャー(Payal Betcher)上級副社長兼最高人事責任者が書いたファイザーの「機密」冊子から流出した画像から、ファイザーはバイデン米大統領の勧告に従わず、全社員に注射を義務付けることはないことが明らかになった。

(以下はそのことを暴露するアレックス・ベレンソン(Alex Berenson)のツイート、なお、彼のアカウントは既に凍結されている。訳者)

 
従業員にコビド・ワクチンを受けさせない製薬会社はどこだと思う?

その会社の米国従業員の20%がワクチン接種していないぜ。

規則を厳しくはしているが、予防接種を義務付けてはいないぜ。

ヒント: その答えは、多分あなたが受けたCovidワクチンを作った会社だ。

よし、よく考えてみろ。答えはファイザーだ。

pic.twitter.com/Ip2WiKFPoe

- アレックス・ベレンソン (@AlexBerenson)
2021年8月11日

 

COVIDワクチンを接種したら、身体の免疫機能を完全に獲得することは絶対になくなるーー政府統計が明かす驚愕の真実

COVIDワクチンを接種したら、身体の免疫機能を完全に獲得することは絶対になくなるーー政府統計が明かす驚愕の真実
<記事原文 寺島先生推薦>
If You Take the COVID Vax, You Can Never Achieve Full Immunity Again – Government Stats Unveil the Horrifying Truth

Global Research
2022年2月22日
BigPharmaNews.com(2021年10月24日)
イーサン・ハフ(Ethan Huff)

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2022年2月16日


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 武漢コロナウイルス(Covid-19)の「ワクチン」を一度接種すると、二度と完全な自然免疫を獲得することができないという、例の事実を、英国政府がうっかり洩らしてしまった。

 英国健康安全局は、第42週「COVID-19ワクチン監視報告書」の23ページで、「2回接種後に感染した人はN抗体価が低いようだ 」と認めている。さらに、この抗体低下は基本的に永久的なものであると説明している。

 「これは何を意味するのだろうか?いくつかあるが、すべて悪い意味だ。私たちは、ワクチンがウイルスの感染や伝染を止めることはないことを知っている(実際、この報告書は、ワクチン接種を受けた成人が、ワクチン未接種者よりもはるかに高い割合で感染していることを別の場所で示している)。」とアレックス・ベレンソン(Alex Berenson)は書いている。

 「イギリス人たちが言っているのは、ワクチンが、身体が本来持っている能力を阻害しているということがわかってきたということだ。この能力とは感染後、スパイクタンパク質だけでなく、他のウイルスの対する抗体を作ることができる能力のこと。特に、ワクチン接種を受けた人は、ウイルスの殻であるヌクレオカプシド蛋白質に対する抗体を産出しないようだ。この抗体がワクチン未接種者の反応としてはきわめて重要な役目を担っている。

READ MORE:Comparing SARS-CoV-2 Natural Immunity to Vaccine-induced Immunity: Reinfections Versus Breakthrough Infections

 長期的に見れば、「オペレーション・ワープ・スピード」*の注射を打った人は、たとえすでに一度、あるいはそれ以上感染して回復した人でも、スパイクタンパク質の突然変異が起きれば、はるかに脆弱になるのである。
「オペレーション・ワープ・スピード」*・・・(英: Operation Warp Speed、略称: OWS)は、COVID-19のワクチン、治療法、診断法(医療対策)の開発、生産、流通の加速を目的とするアメリカ合衆国連邦政府による国家プログラム。(ウイキペディア)

 一方、ワクチン未接種の人は、一度でも自然に感染すると、すべてのウイルス株に対して、永久的とは言わないまでも、永続的な免疫を獲得することになる。

 「このことは、ウイルスがまさにその方向に向かう突然変異を選択する可能性が高いことを意味する。なぜなら、この突然変異株にとって、本質的に、(ワクチンを打って)脆弱になった巨大な集団が感染するカモになるからだ。そして、おそらく、それはワクチンが感染後の長期にわたる強固な免疫の発達を阻害する可能性があることのさらなる証明になる」とベレンソンは警告している。

信頼するのは神であって、ビッグ・ファーマではない

 これは、私たちが警告してきたことと同じ。しかし、結果的には、自然免疫は存在しないと、現在、主張している主流メディアから嘲笑を受けている。それは政府筋からも。

 二つの現実が同時に起こっている。①ワクチンを受けていない人が、免疫に関しては神様を信頼している現実、②「完全なワクチン接種者」が「科学」、政府、そしてメディアを信頼して注射針に身をゆだねている現実。

 正しいのは片方だけ。結論をいえば、ワクチン接種によって永久的な免疫障害をもたらす広範な道を歩んでいるのは、正しい道ではない。このことについては、すべてが語られ、すべてのことがしつくされたときに、免疫系が機能して、この世に残っているのは、自分の体をそっとしておく決断をした人たちだけ、ということになる。

 端的に言えば、大半の人にまったく症状が出ていないウイルスのために注射を打つ必要性はゼロだ。ましてや、分離されたこともなく、存在すら証明されていないウイルスに、注射をする必要はない。

 「これは人類史上最大の詐欺である」とのコメントが、今回の「COVIDワクチン接種の悪夢」に関して、ベレンソンのブログに投稿されている。

 「グローバル・エリートは1991年から92年までこの計画を練っていた。「アジェンダ21」をご存知だろうか?それは、2015年に国連のアジェンダ2030、あるいは今では、「グレート・リセット」と呼ばれるものに置き換えらている」という別のコメントもある。

 さらに、アジェンダ21について話すことさえ、何年もの間、荒唐無稽な「陰謀論」だと考えられてきたと指摘する投稿者もいる。今、その陰謀論は陰謀の事実に変わった。 

 「私たちは、平和と繁栄を次の世代に継承しようとする社会を離れ、極悪人たちに、生物兵器を使って私たちを感染させることを許す社会へ歩みを始めた。彼らが、「取るに足らない人間」、「意味のない人間」、そして「使い捨てできる人間」とみなす人々は一掃されるのだ」とのコメントもある。
*
Featured image is from Free West Media
The original source of this article is BigPharmaNews.com
Copyright © Ethan Huff, BigPharmaNews.com, 2022

ライナー・フエルミヒ(Reiner Fuellmich)博士、最新の電撃発言:COVID「ワクチン」でビッグ・ファーマ(巨大製薬会社)は崩壊するだろう。

ライナー・フエルミヒ(Reiner Fuellmich)博士、最新の電撃発言:COVID「ワクチン」でビッグ・ファーマ(巨大製薬会社)は崩壊するだろう。

<記事原文 寺島先生推薦>

Dr. Reiner Fuellmich: Latest Bombshell About COVID “Vaccines” Will Dismantle Big Pharma

Global Research

2022年1月18日

Planet Today、ライナー・フエルミヒ、ウォルフガング・ウォダルク(Wolfgang Wodarg)、そしてケビン・ヒューズ(Kevin Hughes)
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2022年2月4日
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 国際的な法廷弁護士であるライナー・フュエルミヒ博士は12月31日、武漢コロナウイルス(COVID-19)ワクチンに関する最新の「電撃発言」で、パンデミックの際に数十億ドルを懐に入れた巨大製薬会社は崩壊するだろうと述べた。

 OVAL Media「世界的ジェノサイドを防げ!」チャンネルで紹介され、Brighteon.comで流されているビデオで、フュエルミヒは、ロンドン大学キングストン校の研究者クレイグ・パールデコパー(Craig Paardekooper)による最新の、流れを一変させる発見についてウォルフガング・ウォダルグ博士と議論しています。
(ケビン・ヒューズの記事:初出はNaturalNews.com
*

ワクチンのバッチは毒性の違いによって印がつけられている

 肺疾患と環境医学を専門とするドイツの医学者であり疫学者であるウォダルクによると、ワクチン有害事象報告システム(VAERS)のデータを見ると、ワクチンのバッチが毒性の違いによって順番に印がつけられていることがわかるそうだ。

 さらに、このことを、現在、統計的なグラフに打ち出しており、それはCOVIDワクチンメーカーが、ワクチンを接種した人々を意図的に殺傷する目的で、連携して動いてきたことを証明することになるだろうと付け加えた。

 「これは普通言われるワクチンではありません。毎回の接種で同じ成分が入っているというのはウソです。そして、バッチに関し、それぞれ(質が)異なり、形状が異なり、効果が異なる動かぬ証拠を私たちはもっています」 とウォダルクは説明した。

 ウォダルクは、米国において何の(副作用)症例がないロットやバッチがある一方で、多くの人が死亡しているバッチがあることに注目した。バッチによっては、何か(異常事態)が起こっているのがわかる。そしてそこでは死者が発生し、それでその毒性が明らかになっているケースだ」と説明した。さらに、ファイザーとジョンソン・エンド・ジョンソンのワクチンについて、恐ろしいほどの症例数を積み重ねているバッチがある、とウォダルクは述べている。

 フュエルミヒは、いったん「故意」が証明されれば、これらの人道に対する犯罪に関与した者や組織には、いかなる刑事免責も法的責任免除もないことを指摘した。

 「証拠全体を見れば、証拠は十分すぎるほどあります。(元ファイザー社副社長の)マイク・イェドン(Mike Yeadon)博士が行ったごく最近のプレゼンテーションで、一点の曇りもなく明らかにしているのは、人を殺傷する投与量をはじき出すために異なるバッチを使った「実験内実験」の経緯です」と、フォルクスワーゲンやドイツ銀行などの大企業を起訴した経験を持つフュエルミヒは言う。

 「これは「故意」であることを証明するものであり、いったん「故意」ということになれば、もう誰も免責されることはないのです。米国においてもそうです。」

ウォダルク:何千人も故意に殺害するために作られたワクチン

 ウォダルグの言によれば、このワクチンは計画的で実体のはっきりしない試行的なものであり、何千人もの人々を故意に殺害するために作られたものだ。

 フュエルミヒは、「ファイザー社が主導的な役割を果たし、モデナ社とジョンソン・エンド・ジョンソン社が追随する協調的な努力と同期的な方法で行われた」と付け加えた。これらの製薬会社3社はこの大量連続殺人事件を知っていたのだ、と彼は指摘した。

 「これは法的な問題です。で、この[グラフ]があれば、この世でいやしくも弁護士を名乗る人間であれば、「故意」を示すことなど朝飯前です。このグラフから、必然的に導き出される結論があります。それは「故意」を示すことができる、ということです。この製薬会社3社は、十分考えて異なる投与量を互いに干渉しないように調整して使っており、投与量がどれくらいあればもっとも効率的な殺傷力を持つかを見つけようとしているのです」とフュエルミヒは語った。

 2021年6月、COVID注射の安全性に懸念を示したとして国民保健サービス(NHS)から停職処分を受けた英国の医師、サム・ホワイト(Sam White)博士は、①なりふり構わず本当の数字を隠蔽しようとする工作があった、②「報告制度」は、何百万、場合によっては何十億の人々を対象とした真っ当な臨床試験に耐えうるほど堅牢な作りにはなっていない、と述べた。

 「犯罪目的、あるいは重過失、故殺を証明できれば、被害を受けた人、あるいは愛する人を失った人が、実際に何らかの補償を受けられるようになるかもしれません」とホワイトは述べた。

 「現時点では、(補償請求は)英国をはじめ世界的にそれは基本的に不可能です。そしてそれは、長い間、長い間、ワクチンについてそうでした。(この3社の間で)同調しようとする動きなどがあるなんて、ほとんど信じられないようなことです。」

 フュエルミヒは、この調査結果は、ワクチンが意図的かつ故意に人を傷つけるために行われたことが証明された場合、計り知れない法的影響を及ぼすだろうと述べた。

 「そういう法的な結論を引き出す必要があります。法的な結論とはその故意性です。そして、その故意性から、懲罰的損害賠償を手にすることができます。実際の損害の21倍まで、実際の損害に上乗せしていくことができます。私たちが問題にしている事例では、関係者がひどい健康被害を被っているので、1000倍まで上乗せできるでしょう。これは巨大製薬業界全体を崩壊させるほどのものになると思います」とフュエルミヒは締めくくった。

 こちらの動画を参照すれば、COVID-19ワクチンに関する最新の電撃情報をさらに知ることができる。


「デルタ株に感染したことにより獲得した免疫は、ワクチンによる免疫よりも効果がある」とCDCが発表

「デルタ株に感染したことにより獲得した免疫は、ワクチンによる免疫よりも効果がある」とCDCが発表

<記事原文 寺島先生推薦>

Natural Covid Delta immunity more effective than vaccination – CDC study

CDCが以前出していた助言とは食い違うが、この研究結果によると、ワクチンは、コロナウイルスに対する「安全な対策」だとのことだ。

2022年1月20日

RT ワールドニュース

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2022年2月5日

 1月18日の米国CDC(疾病予防管理センター)の発表によると、2021年の後半にデルタ株がコロナウイルスの主要な株となる中で、ワクチン接種済みの人々は、ワクチンを接種していない人々と比べてCOVID-19に罹患する確率は6分の1ほどだということがわかった、とのことだ。

 しかし、初期のコロナウイルスの株に感染していて、ワクチンを接種していない人々は、15倍~29倍ほどウイルスに感染しにくくなっていることも分かったとのことだ。

 入院率についても同様のことが当てはまり、感染によって得られた免疫は、ワクチンにより得られた免疫よりも、入院を防ぐことが分かったとのことだ。

READ MORE


: WHO says ‘no evidence’ for boosting children & teens

 体内に元々存在する免疫と比べて劣るものの、CDCが強調したのは、COVID感染を防ぐには依然として、「ワクチン接種は安全な対策」であるということであった。その理由として、「COVIDに初めて罹患することは重大な危険になる可能性があるからです」と、この研究の著者の一人であるエリ・ローゼンバーグ(Eli Rosenberg)博士はCNNの取材に答えている。同様に、カリフォルニア州公衆衛生局の疫学者エリカ・パン(Erica Pan)博士も、以前COVIDに感染した人々でも、「念には念を入れた保護のため」ワクチン接種を行うよう推奨している。

 この研究の結論は、米国医療当局の指導者的立場にある人物が以前行っていた主張とは食い違っている。デルタ株の流行が始まった昨年5月の時点で、大統領首席医療顧問であるアンソニー・ファウチ博士は、以下のような主張を行っていた。すなわち「ワクチンは感染により体内で自然に得られる反応よりも効果があります」と。さらに、ファウチは共和党国会議員から、自然免疫の効果を強調する論文を無視していることで、批判を受けていた。その議員はファウチがそのような主張をしていた理由を、「すべての人にワクチン接種を行うという、ファウチの計画を台無しにしてしまうからです」としていた。

 この研究は、デルタ株が急増している際に行われたものであり、今猛威を振るっているオミクロン株に対するワクチンの効果についても同じ考察があてはまるわけではない。

 

最大のCOVIDワクチンスキャンダル。「COVIDワクチンのバッチ番号により、副反応の深刻度が決まる」

最大のCOVIDワクチンスキャンダル。「COVIDワクチンのバッチ番号により、副反応の深刻度が決まる」
<記事原文 寺島先生推薦>

Biggest COVID Vaccine Scandal. “COVID Vaccine Batch Numbers and the Range of Adverse Impacts”

Global Research 2022年1月22日

Joel S Hirchhorn (ジョエル・S・ヒルシュホーン)

この情報は絶対見逃してはいけない!

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>2022年2月2日

 昨年度起こったことを批判的に検討してみれば、或る複雑な問いに対する答えを求めようとするのは自然の流れだ。その問いとは、何百万もの人々がCOVIDワクチンを接種した中で、どうして何万もの人々が、ワクチン接種が原因で亡くなったり、重大な障害を受けることになったのだろうか?という問いだ。

 別の言い方をすれば、確かに統計的に見ればワクチンによる被害者の数は少ないかもしれないが、被害者や被害者の家族にとってはその被害は甚大なものだということだ。皆さんもそうだろうが、私はこのワクチンのせいで心臓に障害が出た被害者が何百件もでていることを記事で読んだ。若くて健康な人々が、ワクチン接種直後に亡くなることが非常に多いことも耳にしている。

 このような状況であるので、筋の通った、科学的な問いというのは、特定のワクチン接種者だけが亡くなったり、深刻な症状が出ている現象をどう説明できるのか?という問いだ。

 これは個人の問題なのだろうか?それとも、ワクチンに問題があるためだろうか?

 この問いの答えとして、ついに、優秀な専門家であるクレイグ・パーデクーパー(Craig Paardekooper)氏が画期的な論文を書き上げてくれた。この研究はCDCのワクチン有害事象報告システムの数値を使用し、この問いに対する完全に信頼の置ける回答を出してくれたのだ。

最重要のウエブサイト

 私が強力に皆さんにおすすめするのは、このパンデミック、特にワクチンの件について心から真実の情報を入手したいと切に願っている人は、How Bad is My Batch websiteというサイトにアクセスすることだ。

 この研究の成果を大まかにいうならば、COVIDワクチンのバッチ番号と副反応の程度の間、さらにそのバッジ番号と、ワクチンによる死亡の間に相関関係があることが分かったという点だ。

 さてしばし時間をおこう。ワクチン接種済みの方であれば、ワクチン接種証明書をよく見てほしい。その証明書には、接種に使われた注射のバッチ番号として文字や数字の羅列が書かれているのが分かるだろう。接種した注射ごとに違うバッチ番号が書かれている。この文字と数字の組み合わせが長い時もあり、複雑な時もある。いずれにせよ、その文字と数字の羅列が証明書に記載されている。

 その番号を知った上で、上記のサイトにアクセスすれば、自分に打たれたワクチンの種類が分かる。(大多数の人が、モデルナ社かファイザー社製のワクチンだろうが)。そして、それぞれのワクチンの種類ごとに、とてつもなく長いバッチ番号の一覧表が書かれたページがある。そのページは、副反応を最も多く生じたワクチンのバッチ番号が最初に書かれていて、後はほんの少ない副反応しかでなかったワクチンのバッチ番号まで、降順に並んでいる。つまり、最も恐ろしく、有害であったワクチンのバッチ番号から始まって、ほとんど症状が出なかったバッチ番号をもつ多くのワクチンが後に続いている。自分に打たれたワクチンのバッチ番号を入力すれば、結果がわかる、ということだ。

 バッチ番号と副反応の間の相関関係を導き出す際には、すべてCDCが出している公式記録が使用されている。膨大な数値を操作して、このウエブサイトに相関関係を載せられるようにするまでの努力は相当なものだっただろう。しかしこのバッチ番号と副反応の間の相関関係の分析からわかったことは、ワクチンのバッチ番号こそが真犯人だったということだ。この番号こそ、人々のいのちを奪い、障害を与えた大きな原因だったことがわかったのだ。

 以下をお読みいただければすぐに分かることなのだが、最悪の、最も有害なバッチ番号をもつワクチンについては、驚愕すべき高い副反応や、死亡件数が生じており、最も多いものでは、数千件に上っていた

 真実についての示唆を得るためにlifesitenews.comのサイトで示された分析における以下の点を参照されたい。例えば、ファイザー社のワクチン接種関連で亡くなった人は、ワクチンの全てのロット番号のうちのたった4%のロット番号に集中していることが分かる。またモデルナ社のワクチンについても同じことがあてはまり、たったの 5%のバッチ番号に集中している。さらにより良性なバッチ番号を持つワクチンが送られた地域は少ない一方、高い毒性のあったバッチ番号を持つワクチンは多くの州にまたがって広く送られていることも分かった。ファイザー社のワクチンに関して言えば、全てのロット番号のうちたった2.9%が12以上の州に送られ、そのロット番号を持つワクチンが、全てのワクチンが出した死者数の96.5%、副反応のせいで入院になった人々の95.5%、全ての副反応の報告件数の 94.7%と関係があることが分かった。 逆の見方をすれば、ファイザー社のワクチンのすべてのロット番号の97.1%が12州よりも少ない州にしか運ばれておらず、そのロット番号をもつワクチンによる死者数は全体の報告数のたったの3.5%で、入院した患者数は4.5%で、副反応の報告件数のうち5.3%だったということだ。

 この時点で皆さんが祈るであろうことは、ご自分が接種されたワクチンのバッチ番号が1番上に来ないでくれ!ということだろう。ただしご注意いただきたいのは、全ての死亡事例や、有害な副反応が生じるのは、ワクチン接種直後とは限らないことがよくあることだ、という事実だ。数週間後かもしれないし、数ヶ月後、あるいは数年後になるかもしれない。

 友人や、親戚にワクチン接種後に亡くなったり、非常に重い症状が出た人がいらっしゃれば、その人のワクチンのバッチを教えてもらい、その番号が悪性で、有害な副反応を出している番号かどうか確かめてみたらどうだろうか?

 上記のウェブサイトでは、他にも震え上がるような情報や数値が載せられている。時間を割いて見る価値のあるサイトだ。多くの点においてこのサイトこそ、現存するパンデミックの情報を正しく伝えるサイトの中で最良で唯一無二のサイトである。

政府の失態

 しかしこのサイトから得られる唯一無二の最重要情報が明らかにしてくれるのは、或る問に対する完全に賢明で、明白で、科学的な答えだ。その問とは。「なぜ特定の比較的小さな集団だけが、COVIDワクチンの被害者になっているのか」という問だ。

 そしてこの答えを突き詰めれば、決定的に重要な結論が導き出せる。その結論とは、政府が全てのワクチンの安全性を保証できているわけではない、という結論だ。悪性で、有害なワクチンが多く含まれるバッチ番号が存在するということは、何かの不具合が製造過程で発生した!ということだ。 

 製造物の品質保証を行うことは、FDAが果たすべき最も重要な任務だ。死や健康に対する弊害と関連づけられるバッチ番号がこんなにも多数存在するということは、大量のワクチンが急ピッチで製造された中で、政府当局が品質確認を誤った確たる証拠だと言える。 この政府の失態のおかげで、ワクチンを製造している各製薬会社が、大きな利益を得たのでは、という結論を導いている人々もいる。政府が任務を果たさず、深刻な異常を持つワクチンのバッチ番号を間引かなかったことで、何十億ドルもの金を節約できたのだから。

 道徳的に許されない決定が、政府当局によりなされ、ワクチンの品質や安全性よりも、大量のワクチンを製造することに重きが置かれることになったのだろうか?上記のサイトに載せられている数値をみれば、「政府はワクチン大量接種計画実現のために健康な人々の命を犠牲にする方向を選んだ」という答えを出すのが筋が通っているだろう。

 このような状況ひとつとっても、政府当局が犯した罪に対する調査を求めることが正当であると言えるだろう。そして、この罪の発起人はファウチだ。こんなにも絶大な権力を有している政府が、上記のウェブサイトに載せられている情報を知らないとは明らかに考えられない。悪性のワクチンを持つバッチ番号が人々の命を奪っているのは、COVID感染により人々の命が奪われることがあるのと同様、確かに起こっていることだ。バッチ番号の件については、政府がワクチンの品質点検を怠ったのが真の原因だ。COVID感染で人々が亡くなっているのは、政府がイベルメクチンのような、既存であり、効果もあるジェネリック薬の幅広い使用を妨害してきたからだ。

悪性のバッチ番号をもつワクチンはどこがおかしいのか

 悪性のワクチンが多く含まれているバッチ番号が存在することが分かったあと、次に聴きたくなる重要な問は「ではいったいこれらのワクチンはどこがおかしいのだろう?政府がファイザー社やモデルナ社などのワクチン製造業者のどんな落ち度に目をつぶっていたのか?」ということだ。最終的にはお分かりになられるであろうが、これらのワクチン製造業者が確信していたのは、効果もなく、安全でもないCOVIDワクチンであったとしても、業者がその責任を取らされることはない、という事実だった。

 悪性のワクチンが含まれるバッチ番号をもつこんなにも多数のワクチンのどこがおかしかったのか?という問に対する答は、簡単だ。それは、様々な不純物や汚染物が、ワクチンの成分に含まれていたのではないか、ということだ。この記事においては、その件については、以下のような大まかな説明にとどめる。

 ドイツの科学者たちが、COVIDワクチンの成分に何が入っていたかを調べた報告があり、その中で科学者たちが発見したのは、例えばファイザー社のワクチンの中の異物や、正確に構築された或る物質だった。このドイツの科学者たちのチームは、これらの発見を「権威者たち」に提出したが、返答はなかった。

 具体的にいうと、このチームは、4種類のバッチを調べて、その結果をEMA(欧州医薬品庁)や、STIKO(ドイツの予防接種常設委員会)や、ポールエンリッヒ協会(ドイツの政府機関)に伝えたのだが、全く反応が得られなかったとのことだ。

 別の記事もある。:

 「8月に日本はモデルナ社のワクチンを停止した。それはモデルナ社のコロナウイルスワクチンの中に外から入れられた異物が見つかったからだ、と日経アジアは報じている。さらにその物質は磁石にくっついたことがわかったとのことだった」。さらに、「内科医のキャリー・マデジ(Carrie Madej)博士も、モデルナ社のワクチンを調べた結果、異物を発見し、「グラフェンのような」物質や、「繊毛のついた器官のような動く生物をモデルナ社のワクチン内で発見したとのことだった。」

 さらにはこんな報道もあった。

 「さらに、10月の或るツイッターのスレッドには、同様の物質が示されていた。それは「粒子の塊」や「繊維のような構造をして」おり、「枝わかれ」していたり、「輪のような構造」を持っていた。この研究結果は、ファイザー・バイオンテック共同開発ワクチンのサンプルを「顕微鏡による観察」をもとに行ったものだ。或る匿名の科学者(その科学者は、ランセット誌や、ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディスン誌などの科学誌に査読済みの論文を100回以上掲載されたことがあると自称しているそうだ)の分析によると、この研究は、「明視野顕微鏡と位相差顕微鏡が使われており、厳格な科学と衛生学に基づく研究である」とのことだ。」

 欧州医薬品庁が2020年12月にワクチンの品質を特定する報告を出した。その報告の内容は以下の通りだ。

 「欧州医薬品庁が、発見された不純物についての評価を行い、分析したところ、最終的にその不純物は許容範囲内であることが分かった。同薬品庁の他の主張によれば、不純物の有無に関して、バッチ番号により差があることが確認されたとのことだったが、最終的にはそれもおとがめなしという判断だった。そして、欧州医薬品庁が加えた説明の多くは、ワクチンの重要な構成物(mRNAと呼ばれる遺伝物質)に異常があったという点や、「RNAの完全性」の程度に関する説明だった。」

 この報告にさらに記載されていた内容は、脂質に関するある種の異常が検出されたことであった。脂質とは、脂肪を含む物質のことであり、それがmRNAをコーティングするのに使われていたとのことだ。この報告によれば、脂質関係の不純物が、最近生産が完成したワクチンのバッチ番号に含まれていたとのことだ。さらにこの報告では、ワクチンの内部に「粒子状の物質」が見つかったことについても触れられていた。

 この報告が指摘していたさらなる重要な点を以下に示そう。

 「欧州医薬品庁の報告によれば、臨床試験用に使用されたバッチに対してとられた生産過程と、市場に出される可能性があるバッチに対してとられた生産過程が一致しなかったということだ。(この報告においては、それぞれの過程を、「第1過程」や「第2過程」と呼んでいる)。この不一致が重要な意味をもつのは、一般の人々向けに分配されたワクチンと、臨床試験時に使用されたワクチンとが大きく異なっているとすれば、臨床試験の結果が分かっても、市場に出された際、人々にどのような影響を与えるかの予想がつけられないことになるからだ。」

 最後の情報であるが、これはバッチ番号の種類により、不純物や汚染物が違ってくるという話ではなく、mRNAを使った技術自体に何かしらの不具合があったかもしれない、ということだ。この懸念に関しては、バッチ番号と副反応の関連性を調べたスウェーデンのサイトが分析を行っている。この分析は、ファイザー社のワクチンがもつ毒性について経時的に調査したものだ。そのグラフからは、時間が経過するごとにワクチンの安全性が増加しているように見える。

結論

 明白に分かっている事実は、ワクチン製造の品質管理について大きな問題があると追求されている政府当局は世界中で全く存在しておらず、死亡や有害な影響が大きく発生しているワクチンのバッチ番号が存在している理由についての説明責任が問われていないということだ。つまり、主要製造業者が製造したワクチンが、バッチ番号によって集中して障害が生じている理由が問われていないのだ。そうやって、何十万という人々のいのちが「犠牲に」されて、大規模ワクチン接種計画が守られている。

 ワクチンの大規模な接種計画が遂行されてしまえば、ワクチン製造業者に対してワクチンの厳格な品質管理を確認しようとする動機はなくなってしまうようだ。そうなれば生産が追いつかなくなることになるからだ。さらに、ワクチン製造業者の利益に大きな影響を与えることにもなるからだ。

 最後に注意しておいていただきたいのは、CDCはワクチンによるすべての副反応、とくに死亡件数については大幅に低い数字を出している可能性がある、という点だ。ほとんどの分析が明らかにしているところによれば、この過小の程度は甚大だろうということだ。おそらく公表されているのは実際の件数の10倍から100倍少ない数字だろう。(そのことを加味した上で)もっと正確な数値が出されたとしたら、副反応とバッチ番号の相関関係はどう変わるだろうか?予想は難しい。ただ、副反応や死亡件数がもっと高い数値になったとしても、副反応が生じているのは、すべてのワクチン接種者のうちの比較的少数の特定の人々になりそうだ。つまり、毒性のあるワクチンと「特定のバッチ番号」の間の相関関係があることになりそうだ。そうなれば、品質管理という点において製造上問題があったということになるのだ。

 ワクチンが健康に与える影響について、もっと良い数値が手に入ったならば、もっと悪質なバッチ番号があるという証拠が出るかもしれない。そして頭に入れておくべきことは、すべてのバッチ番号が、多数のワクチンによる副反応と関連づけられる可能性もあるという事実だ。というのも、副反応が出るのは、接種後長い時間がたってやっと分かることもあるだろうからだ。

*

 Dr. Joel S. Hirschhorn, author of Pandemic Blunder and many articles on the pandemic, worked on health issues for decades. As a full professor at the University of Wisconsin, Madison, he directed a medical research program between the colleges of engineering and medicine. As a senior official at the Congressional Office of Technology Assessment and the National Governors Association, he directed major studies on health-related subjects; he testified at over 50 US Senate and House hearings and authored hundreds of articles and op-ed articles in major newspapers. He has served as an executive volunteer at a major hospital for more than 10 years. He is a member of the Association of American Physicians and Surgeons, and America’s Frontline Doctors.

He is a regular contributor to Global Research.

 

 

ビデオ:ライナー・フエルミヒ(Reiner Füellmich)と50人の弁護士たち:ワクチンは人殺しのため

ビデオ:ライナー・フエルミヒ(Reiner Füellmich)と50人の弁護士たち:ワクチンは人殺しのため
<記事原文 寺島先生推薦>
Video: Reiner Füellmich and 50 Lawyers: “Different Batches” and “Lethal Doses”, ”The Vaccines Are Designed to Kill”

2022年1月13日

Global Research

ライナー・フエルミヒ(Reiner Füellmich)とPerspektiv

<記事翻訳 寺島翻訳グループ>

2022年1月30日



 ドイツ・コロナ調査委員会でライナー・フエルミヒ率いる弁護団は、36年間科学者であったファイザー社の元副社長マイク・イェードン(Mike Yeadon)博士の証人尋問を聞いた後、同じ結論を導き出した。通常コロナ・ワクチンと呼ばれる注射は、人類を実験台にして、人を殺すためにどれほどの毒素が必要かを調べる意図をもっている、との結論だ。

 イェードン博士によれば、ワクチンと死亡率の関係は、打ったワクチンのグループごとにつけられた割り当て番号で追跡可能である。ワクチンのグループごとに致死性が異なる。入手可能な証拠を見ると、世界中で行われているワクチン注射の主な目的は、世界的な人口削減であると、弁護団は言う。フエルミヒ博士は映像サイトPerspektivに、国際訴訟を準備している弁護士たちは次のことにもはや疑う余地はないと語った: 

 コロナ・ワクチンによる毒殺と大量殺人は、世界中の民族に対して意図的に行われている。

 EU/EES Healthcare ブログの市民ジャーナリストであるウルフ・ビットナー(Ulf Bittner)とスベリゲ・グランスカス(Sverige Granskas)は、インタビューの中で、追跡可能な割り当て番号と割り当て番号に関連したワクチン接種後の健康障害や死亡の状況は、スウェーデンの別々の医療圏で類似した結果を示していると述べた。ビットナーは、あるワクチンコーディネーターと連絡を取っている。このコーディネーターは、接種した「ワクチン」のグループごとに、何人が健康障害を起こし、何人が死亡したか、を追跡調査した文書を提供している。

<以下はインタビューの抄訳:数字は経過時間>

(動画については、原文の記事からご覧ください。訳者)

 01:00 スロベニアの看護師長によると、ワクチンの底に貼ってある他とは区別されたバーコードは、政治家に配られたプラセボ(偽薬)だそうです。他の国でも同じなのでしょうか?

 1:54 Moderna、Johnson& Johnson、Pfizer/Biontechという大製薬会社の一部のワクチンの割り当て番号は、他の製薬会社よりもはるかに高い死亡率との関連があります。

 3:52 フエルミヒ博士によれば、「ワクチン」の製造者は、人々を殺すための適切な投与量を実験しているとのこと。コロナ調査委員会によれば、これは懲罰的損害賠償と大量殺人未遂の説得力のある証拠となるものです。彼らは意図的に殺人を犯しています。
 
 08:30 インドの弁護団が計画的殺人で提訴しました。

 09:55 マイク・イェードンが、この犯人たちを訴追する証人になります。その法的措置はいずれとられるでしょう。
 
 10:44 世界中の政府の悪事を批判する人は皆、『右翼過激派』と呼ばれています。国際的に有名な科学者であるマイク・イェードンにもこのようなことが起こっています。

 13:05 アメリカ疾病管理予防センター(CDC)は、SARS-CoV-2のPCR検査を2021年12月31日から推奨しなくなりました。PCR検査は今回のパンデミックの礎です。アンソニー・ファウチ(Anthony Fauci)はなぜ今になって180度方針を変えたのでしょうか? 
 
 17:25 今回の訴訟に勝利すれば、少なくとも一人当たり100万ドルの懲罰的損害賠償を請求することになります。

 18:33 以前は、全副作用のうち10%しか報告されていませんでした。今の世界の状況では、実際には全副作用の1%しか報告されていないと弁護団は推測しています。

 19:25 米国インディアナ州の、資産1000億ドルの生命保険会社のCEOが言っています:「この1年間で、40%の超過死亡率が発生しています。」これは、ワクチン接種が原因だと思われています。

 21:05 ワクチン液の中のどんな物質が致死性を高めているのでしょうか?酸化グラフェン/水酸化グラフェンでしょうか? 

 22:37 どんなワクチンも毒であり、その違いは投与量です。コロナ・ワクチンはワクチンではありません。ワクチンというものは免疫を与えるものです。しかし、コロナ・ワクチンは次から次へと打たなければなりません。ワクチンは効くか効かないかのどちらかです。

 24:40 遺伝子治療とは、壊れた遺伝子を修正された遺伝子と交換することですから、これは遺伝子治療でもありません。これはむしろ人体実験であり、私たちを殺そうとしているのです。

 25.15 (適正なワクチン)投与量は政府によって検査されていません。一方、政府は少なくとも55年間、この契約を国民から隠しておくことになるでしょう。このことは、人々が処罰される可能性にどのような影響を与えるのでしょうか?フエルミヒ博士は、世界が今置かれている専制的な状況への地固めをしている嘘をひとつ残らず調査しています。 
   
 28:25 コロナ・ワクチンは安全でも効果的でもありません。ワクチン製造者は致死量がどの程度かの実験しているのです。故意に悪意を持って害を与える行為に、今加担している者は全員罰せられるでしょう。

 30:05 マイク・イェードンがここから導き出した結論、つまり、すべては人口削減とワクチン接種による意図的な殺戮が目的であるということについて、法律の専門家たちはどの程度確信しているのでしょうか。50人近い弁護士が同じ意見を持っていれば、それは「反論の余地のない証拠」とみなされます。

 32:08 スウェーデンでは、ワクチンがどのグループのものかは、アプリを使えば追跡できることになっています。

 32:45 フエルミヒは、ワクチン注射を希望しないドイツの諜報機関で働く人たちと協力しています。

 34:15 リー・メリット(Lee Merritt)博士の、米国で戦闘パイロットがワクチン注射を拒否していることについての話。フエエルミヒ博士によると、メリット博士はこう説明しています:「彼らは、もし(ワクチン注射を)強制されたら、殺されることを理解していたのです。」

 35:15 スウェーデンでは、各地域、スウェーデン保健当局(Folkhälsomyndigheten)、医療委員会(Läkemedelsverket)からワクチン・グループに関する情報が収集されています。すべてのワクチン・グループは、アプリケーションを通じて追跡可能です。より多くの人にワクチン注射をすることができたスウェーデンの地域には、経済的な見返りがあります。今度の裁判に参加する専門家弁護士の一人は、ニュルンベルク裁判の専門家です。

 38:45 来るべき裁判はどのように、どのような法体系で行われるのでしょうか?共通の目的、ニュルンベルク裁判と同じ構造です。

 39:40 欧州連合加盟国には自由な選択が中心に据えられるべきです。医療の消費者には消費者の権利があります。不正とは、国民と医療の消費者を欺くことです。

 42:00 今回「ワクチン」と呼ばれているものは、混ぜ物が入った不純物で市場で出回っています。マイク・イェードンによれば、アメリカには不純物によって引き起こされた損害について、(関係者)すべての人に責任を負わせる法律があるとのことです。既知の脂質など以外の毒物がワクチン液の中に入っています。そんなことに、ワクチンを摂取した人々は決して同意していません。

 43:40 EUのようなグローバルな組織が国民に指図するのではなく、権力の分散と国家の独立が重要であること。銀行システムから切り離されたNGO:独立した強力な農業供給チェーン、エネルギー供給チェーンなどを作ること。

 46:15 裁判はいつ行われるのですか?起訴はどのように行われ、裁判はどのように行われるのでしょうか?主要メディアが裁判を無視できないように、代替メディアを巻き込んで人々に情報を提供し、悪事を暴くことが目的の一つです。私たち裁判を推進しているグループは、アメリカ、アフリカ、ドイツにおける新しい法体系を作り上げる作業に取り組んでいます。

 50:48 フュエルミヒ博士は、世界は転換点に近づいており、ワクチンに関して現在流布している言説はすべて、ごくごく近いうちに、おそらく数週間か数ヶ月のうちに、粉々に崩壊すると信じています。

 54:13 ロバート・マローン(Robert Malone)、ロバート・F・ケネディ(Robert F Kennedy)、マイク・イェドン(Mike Yeadon)など、今回の計略の暴露に関わった人たちが連絡を取り合い、3月にアメリカでこれらの内部告発者たちとツアーを計画しています。

 

 

「ワクチンに関する秘密文書の開示には2096年まで かかる」というFDAの主張を退ける判決

「ワクチンに関する秘密文書の開示には2096年まで
かかる」というFDAの主張を退ける判決

 <記事原文 寺島先生推薦>

Judge rules FDA can’t keep vaccine docs secret ‘until 2096’

RT 2022年1月7日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2022年1月25日


 或る連邦裁判所が出した判決によると、FDAはファイザー社のワクチンに関する数十万の資料の開示を劇的に速めなければならないとのことだ。

 米国食品医薬品局(FDA) が命ぜられたのは、ファイザー社のコロナウイルスワクチンに関する文書の開示を、100倍以上の速さで行うことだった。これは開示には何十年もかかるだろうというFDAの主張を受けてのものだ。

 1月6日の判決において、マーク・ピットマン地方判事はFDAから出されていた主張を斥けた。その主張とは、情報公開法に基づく請求を満たすには、何十年も、おそらく2096年までかかるだろう、という主張だった。FDAは、ひと月にたった500ページずつ開示すると主張していたが、ピットマン判事はその速度を上げなければならないとした。具体的には、ひと月に55000ページずつ開示するように、とのことだった。

 判決文には、「判決の結論は、今回の情報公開法に基づく請求は、人々にとって最重要要件ととらえている」とあり、さらに、開示が完了するまでの時間を短縮することは、「実現可能であるだけではなく、必要にも迫られているものだ」とあった。


READ MORE: 

Disclosing Pfizer vaccine data ‘may take until 2096’

 ピットマン判事は、FDAから出されていた「1月末までには最初の開示資料として、12000ページ分を開示する」という主張を受け入れたが、開示する速度を3月までには急激に速めなければならないとした。同判事は、FDAが資料に黒塗りすることを許されるのは、 情報に「特例、例外、除外」がある場合のみとし、原告側とFDAに対して「連名の進捗状況報告書」を提出することを求めた。その報告書には、4月1日までの開示の進捗状況と、それ以降の開示が終了するまでの90日ごとの開示の進捗状況を詳述するものとした。

 この情報公開法に基づく開示請求は、昨年9月、弁護士のアーロン・シリさんが、「透明性を求める公共医療と医師の会」の代理人として提出したものだ。この会は、教授や科学者たちの会であり、FDAがファイザー社のワクチンに関する資料の提出を迅速に行っていないことに対してかねてより不満を表明していた。原告側の主張は、FDAはファイザー社が提出した全ての資料をたった108日間という素早さで精査し、ワクチンを承認できたのだから、その資料を読み直し、黒塗りを入れ、開示するのに何十年間もかかるというFDAの言い分はおかしい、というものだった。

 シリ弁護士は、1月6日のこの判決に対して、SNSのサプスタックに投稿した。それによると、シリ弁護士はこの判決は、「透明性を求める人々にとって大きな勝利である」とし、政府によるワクチンに関する資料の「出し惜しみ」を打破することになるだろう、とのことだった。

権威ある学術誌の『ランセット』が珍しくCOVID-19ワクチンへの異論を発する記事を掲載

権威ある学術誌の『ランセット』が珍しくCOVID-19ワクチンへの異論を発する記事を掲載

<記事原文 寺島先生推薦>
Establishment Journal The Lancet Publishes Rare Dissenting Voice on COVID-19 Vaccines

COVIDを「ワクチン未接種者がパンデミックの原因となっている」とすることは、「余りに短絡的な考え方だ」とギュンター・カンプフ(Günter Kampf)博士は語った。

Global Research 2021年11月24日

カルビン・フライバーガー(Calvin Freiburger)

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2022年1月12日



 
 COVID-19の正統派と見なされている学者から異論の声が上がり、その記事が医療界の権威として最も著名な学術誌のひとつに掲載された。その記事はドイツの一人の疫学者が記した、今のCOVIDの感染は、「非接種者たちによるパンデミック状態」にあるという言説を批判する書簡に基づく記事だった。

 ギュンター・カンプフ博士は、ドイツの衛生・環境医学協会グライフスヴァルト医科大学の衛生・環境医学部の客員教授だ。同博士の書簡が、ランセット誌の11月20日号に掲載されたのだが、その書簡が強調していたのは、「ワクチン接種者が、ウイルスの感染拡大において、ある種の役割を果たし続けている」という点だ。従って「ワクチン非接種者が、接種者の脅威になっている」と考えるのは、「余りに短絡に過ぎる」とのことだった。

 「米国においては、2021年4月30日迄で、ワクチン接種者のCOVID-19の症例数の報告は合計1万262件あった。うち2725件(26.6%)は無症状、995件(9.7%)が入院、そして160件(1.6%)が死亡だった」とカンプフ博士は説明している。「ドイツでは、60歳以上の症状が出たCOVID-19患者の55.4%はワクチン接種を2度済ませている人々であり、その割合は毎週増え続けている。」

 「歴史的に見て、米独は両国とも、肌の色や、宗教による差別により、一部の国民に対して汚名を着せてしまったという苦い体験をしてきた国です」と、同教授は結論づけた。「政府高官たちや科学界の重鎮の方々に求めます。ワクチン非接種者たちに対して不当な汚名を着せる行為は止めていただきたいのです。ワクチン非接種者の中には、親や、同僚や、同胞である市民たちも含まれています。そんなことはせずに、社会をひとつに束ねる取組を進めていただきたいのです。」

 カンプフ博士はこのような懸念について、10月29日に著したエッセイで詳述している。そのエッセイは、NPO法人であるブラウンストーン誌に掲載された。そのエッセイの中で同博士が付け加えたのは、ワクチン接種者が、ウイルスの変異種の出現の一因になっている可能性があるという指摘だった。さらにCOVIDの感染を拡大している一因に、ワクチンを打った人々が接種後に振る舞いを変えている点にある可能性にも言及している。

 「ワクチンを接種した人々は、接種前よりも感染の危険が高まるような行為を行うことが増えていることが多いです。人々との接触を増やし、コンサートやパーティに行く機会も前より増えています」と同博士は語った。「ドイツでは接種者については検査は行われませんし、隔離されることもありません。ワクチン接種済みは、ほぼ通常の社会生活が送れる免罪符なのです。接種者が感染しても、無症状か、軽い症状にしかならないので、自分が感染したことに気づかなかったり、気づくのが遅れたりするのです。その結果、ワクチン接種者が感染源となる流行はほとんど見えなくなってしまうでしょう。」

 米国における多数のデータから考えられることは、COVID-19を根絶させるための大規模なワクチン接種計画は上手くいかなかったということだ。連邦政府の見積もりでは、1億9600万人の米国民(ワクチンが打てる米国民の59%にあたる)が、2度接種を済ましているとのことだ。(ウイルス感染の現状からいくと、2度で済むかどうかは流動的だ)。それでもABCニュースは10月に、今年これまでにCOVID-19が原因で亡くなった米国民(35万3000人)の数が、2020年まる1年間で亡くなった人の数(35万2000人)を超えてしまったと報じた。ジョンズ・ホプキンズ大学が出した数値からの報道だ。

 ワクチン慎重派がここまで持ちこたえられているのは、ワクチンの安全性について説明されていない懸念がいくつかあるからだ。その懸念の根本にあるのは、このワクチンがこれまでのどのワクチンよりも短い時間で開発され、市場に売り出されたという事実だ。

 ワクチン擁護派が強調しているのは、このワクチンの開発が全くのゼロから始められたのではなく、mRNA技術に関する長年の研究が基板にあったという点だ。そしてワープ・スピード作戦(訳注:トランプ前大統領政権が打ち出したワクチン開発・販売を迅速に行えるシステム)により実現した改革により、ワクチン開発の様々な過程が、順次ではなく、同時に行えるようになり安全性の確保のために掛かっていた時間の短縮につながった点も強調していた。しかしそのことが、臨床試験の相を短縮できる説明にはなりきっていない。それぞれの相の臨床試験は通常1~3年をかけて行われているのに、それを各3ヶ月で済ましてしまった説明にはならない。

 米国ワクチン有害事象報告システム(VAERS)にはワクチン接種後生じた深刻な副反応が報告されているが、その数は米国で実施されたワクチン接種のうちの1パーセント未満にすぎない。しかし、2010年に米国保健福祉省(HHS)の米国医療研究品質局(AHRQ)に出された報告書が警告していたのは、VAERSが掴んでいるのは、実際の副反応の「1パーセントに満たない」という事実だった。NBCニュースの5月の報道によると、主流派と目されている専門家でさえ、米国のワクチン有害事象の監視と実際の副反応の件数の間には、「差異」があることを認識しているとのことだった。

 さらに、ワクチンを接種していない人々が、ワクチン接種が不必要であると考えているのは、COVIDに感染した際に生じた免疫の方が、ワクチン接種したことによって獲得した免疫よりも長続きすることがはっきり分かっているからだ。さらに、宗教を信じている米国民や、生命を尊重する立場をとっている米国民たちが、ワクチン接種に対して道徳的な抵抗を感じている。それはこのワクチンの開発や検査に、中絶死した胎児の細胞が使われたからだ。

米国のパイロットの死亡件数がCOVIDワクチン接種開始後17.5倍増

米国のパイロットの死亡件数がCOVID19ワクチン接種開始後17.5倍増

<記事原文 寺島先生推薦>

US Pilot Deaths increase by 1,750% after Covid Vaccine Rollout


ランス・ジョンソン(Lance Johnson)

Global Research 2021年12月25日

この記事の初出は2021年12月16日


 健康だった米国の航空パイロットが、かつてないペースで亡くなっている。パイロットたちは万全の体調でいることを求められているのだが、2021年には航空業界全体で共謀してパイロットたちの健康を侵すような取組を始め、COVID-19ワクチン接種の臨床試験に参加しなければ、解雇すると脅されてきた。その結果、100人以上の若いパイロットたちが、2021年に謎の死を遂げている。さらに数えきれない程のパイロットたちが、副反応に密かに苦しんでおり、元々体内にある免疫系を弱化させられている。

 今年、ほんの8ヶ月で合計111人のパイロットが亡くなった!!これは2020年の死亡件数と比べて17.5倍増だ。

 2020年といえば、COVIDの流行が猛威をふるっていた年だったのに。亡くなったパイロットたちの一覧表が、『エアライン・パイロット協会』誌上で公開されている。それによると、2020年のパイロットの死亡件数は6件で、2019年は1件だった。

パイロットの死亡件数の急増は皆にとっての警告サインだ

 111件の死亡のほとんどは、COVID-19ワクチンの集団接種が開始された後に起こっている。ワクチンが原因となった死亡については診断手順が確立していないため、これらの死亡のほとんどの死因はワクチンではない別の死因とされている。しかし死因とされている要因は、実はワクチンの副反応が隠された病状である可能性があるが、そのような診断が下されることは決してない。病状はしばしば無視され、若い男性や女性たちの死亡が、「突然死」や、「説明がつかない死亡」であるとされることが常だ。病状に対する検査などなされないままで。

 2021年の1月から3月まではたった5件の死亡件数しかなかった。当時はワクチン接種はそれほど盛んではなかった。しかしその後特に多かった月について述べると、7月には合計39件、8月には34件の死亡件数が発生している。これは政府や民間企業が、被雇用者の個人の権利を侵害し、応じない人々には罰を与えることで脅したワクチンの強制接種を強行し始めた時期と重なる。このような恐喝的行為は法律違反なのだが、このワクチン強制接種が、パイロットたちを怯えさせ、ワクチン接種を受諾せざるをえなくなった。多くの他の業界と同様に、パイロットたちは自身の信念や、健康状態に関わらず、服従するしかなかった。多くの人々が妥協してワクチン接種を受けたのは、 ワクチンを打たないことで生じる差別か強烈で、ワクチンを打った人には与えられる機会が与えられなくなってしまうからだ。そして自分が自分の健康に関する判断を行うことが尊重されなかったからだ。多くの人々が仕事や、将来の経歴を失うことをおそれ、自分にとっての最善を考慮し、列を成してワクチンを打ったのだ。そうやって専制政治的な医療行為を正当化してしまったのだ。



ワクチンは恐ろしいものであるという問題については、何十年も軽視されてきた。しかし世界の人々は製薬業界の隠された目論見に気づきつつある。

 健康だったスポーツ選手においても、パイロットたちのように死に至る事件が多発している。サイトGoodsciencing.comの追跡調査により、1月1日から12月20日までの300件以上のワクチン接種後の障害が発生したことがわかった。障害を受けた人々の中には、若く、健康だった運動選手もいる。これらの運動選手たちは2021年、試合中にフィールドで突然倒れたのだ。 これらの事故は医学的な説明がないまま、170人の運動選手たちが命を落とした。この潮流な驚くべきことでもない。というのも世界中から報告されている医薬品の安全性調査の数値によると、mRNAワクチンが原因となり、心筋炎や、自己免疫の問題や、免疫系の低下が引き起こされ、突然の心停止や、神経の機能不全や、重い感染症の発症につながっている。サイト  CovidVaccineVictims.comは、犠牲者の追悼記事を載せている。これらの犠牲者たちは、恐ろしいこの遺伝子治療法の治験の実験台の生け贄となったのだ。

 ワクチン接種の問題は、何十年もの間取り上げられないままで来た。1986年に小児ワクチン障害法が成立し、米国内のワクチン製造業者たちが法的防御を受けられることになって以来ずっとそうだ。30年以上もの間、法に問われないのをいいことに、ワクチン製造業者は法律を軽んじ、自分たちだけ特別扱いを受けてきた。彼らの製造した医薬品が人々に害をなしてきたというのに。今、mRNAワクチン製造業者たちは世界中の国々の政府と契約を結び、自分たちの製品による不具合が生じても、法的に問われたり、裁判にかけられたりしないような手はずを整えている。ワクチン製造業者たちは法律違反を続け、人類に対する大量虐殺行為の罪を問われないままでいられるだろう。それを制御する法律が整備されない限りは。mRNAワクチン製造業者たちが今計画しているのは、永久に続く追加接種だ。そうやって永久に儲け口を確保しようとしている。このままでは連中は、プロパガンダや、強制や、力を駆使することにより、人々からいのちと金を奪い、人々を破壊し続けることになるだろう。


情報源:

SteveKirsch.substack.com

NaturalNews.com

NaturalNews.com

GoodSciencing.com

NaturalNews.com

Publications.aap.org

CovidVaccineVictims.com



プロスポーツ選手たちは、COVIDという炭鉱のカナリアになってしまったのか

プロスポーツ選手たちは、COVIDという炭鉱のカナリアになってしまったのか

<記事原文  寺島先生推薦>

Have Professional Athletes Become the Canary in the Covid Coalmine?

Strategic Culture  2021年12月10日

ロバート・ブリッジ(Robert Bridge)

<記事翻訳  寺島メソッド翻訳グループ>

2022年1月3日

 フィールド上での突然の緊急事態が続発していることが、ベテランのスポーツ選手たちから疑問の声を生んでいる。以下はロバート・ブリッジ記者による記事だ。

 ワクチンと心臓関連の病気の間に関連性があることが研究により明らかになりつつある中、プロスポーツ選手たちがこれまでにないような頻度で、「夢を叶えるはずの」フィールド上で倒れている。これはただの偶然なのだろうか?それともワクチン強制接種計画により生じた症状なのだろうか?

 日常生活の多くの場面に参加する際に、ワクチン強制接種が要求される国々がますます増えており、スポーツイベントもその場面のひとつになっている。そんな中で世界各国の球場が、ワクチンの効果を確かめる検査場になっている。そしてその結果は、望ましいものではないようだ。

 先月、女子ラグビー界はとあるニュースで震撼させられた。それは、スコットランドの優れた選手であるショバーン・カッティガン(Siobhan Cattigan)26歳が突然、「不審死ではなく」亡くなったと、デイリー・メイル紙が報じたことだ。しかし、健康なスター選手でなくとも、一人の若者が突然前触れもなく亡くなったのであれば、何かしら「不審な要素」があってもおかしくはない。おそらくそれは、「犯罪的な意味」ではなく、「医学的観点」からの要素だ。

 死因も明らかにされていないままのカッティガンの若すぎる死が、ただの孤立した事故であれば、この事故をただの「偶然の悲劇」として片付けてしまってもいいかもしれない。だが、カッティガンの突然死はただの孤立した事故ではないようだ。世界のスポーツ界で同じような嫌な事件が起こっているのだ。
 


 先月、3人のプロスポーツ選手が同じ週に立て続けに急に体調に変調をきたすことが起こった。ウィガン・アスレチックのサッカー選手チャーリー・ワイク(28)は練習中に心停止となり病院に搬送され、病状が安定したのは病院に着いてからのことだと報じられている。ワイクはマネージャーのリーム・リチャードソンから緊急蘇生法の手当てをうけたことで、一命を取り留めたとのことだ。

 数日後、シェフィールド・ユナイテッドのジョン・フレック(30)が、リーディングとの決勝戦の最中に、フィールド上から担架で搬送された。デイリー・メイル紙は、匿名情報としてかなりキッパリとした論調で以下のように報じた。「ジョン・フレックの事故はワクチンとは関係がない」と。しかし同様の事故はこれでは終わらなかった。

 10月下旬には、今最も優れたストライカーであると目されているバルセロナのサッカー選手のセルヒオ・アグレロ(33)が、 自身の輝かしい経歴に終止符を打った。それは試合後に不整脈であるとの診断をうけたからだった。11月1日、アイスランドのミッドフィールダーのエミル・パルソン(28)はプレー中に12分間心停止となり、蘇生法の処置を受けることを余儀なくされた。6月12日には、デンマークの年間最優秀サッカー選手に5度選ばれたことのある、ミッドフィールダークリスチャン・エリクセン(29)が、EURO2020大会の試合中に心臓発作を起こし、心肺蘇生法の処置を受けた。エリクセン選手は、サッカー競技からの引退を発表した。植え込み型除細動器をつけて心拍数を安定させなければならなくなったからだ。

 

 これらの緊急医療事故のどれかひとつでも、原因がワクチンの強制接種にあるとされたものはあるだろうか?答えは「全くない」だ。実際、多くの医療専門家たちがこれらの事故に関してコメントを残しているが、これらは「偶発事故」だったとする傾向が強い。デイリー・メイル紙に至っては、多くの科学者たちがワクチンが原因ではないかという推測を否定しているのは、「英国政府が、オミクロン株が発見されたことで、COVIDの症例数や死者数がこの先増えることを予想して、手網を締め直しているからである」とまで報じている。

 ロイター通信の結論によれば、多くの医療専門家たちからの話はほぼ一致し、「運動選手たちが、心筋炎のために転倒したり亡くなったリしている事故と、COVID-19ワクチンとの間に関連性があるという証拠は何もない」とのことだ。 

 しかしフィールド上での突然の緊急医療事故が立て続けに起こっていることに対しては、長年試合に出続けていたベテラン選手たちから疑問の声が上がっている。

 「19年間のプロサッカー選手としての現役生活と、20年以上の指導者や解説者としての経歴の中で、選手が倒れたり、意識をなくしたりしたのを1度も目にしたことはありません。私が体験してきた本番の試合中や、何千回も行った練習中や練習試合において、です」。こうTwitterで回顧したのは、元プロサッカー選手のケビン・ゲイジだ。

 元イングランドのスター選手トレバー・シンクレアは、ラジオ番組トーク・スポーツで、フレック選手の事故に触れ、こうコメントしていた。「フレックがCOVIDワクチンを打っていたかどうかを、みなが知りたがっていると思いますよ」と。 

 

 
 裏付けの乏しい証拠はこれくらいにして、これらの事故の原因や影響はワクチンによるものである、とする論文は医療界で出ていないのだろうか?

 その答えはイエスだ。ワクチンと健康異常の間の関連性について可能性を示唆する研究は様々行われてきた。しかし、そのような危険性については、稀に報じられることはあるが、概してSNS上や、主流メディアで、取り上げられてこなかった。

  11月上旬に、お馴染みの右翼陰謀論者グループではなくて、米国心臓病学会(AHA)が以下のような長い題名の論文を発表した。「摘要論文番号10712。mRNACOVIDワクチンは血管内皮の炎症マーカー(訳注:白血球など炎症の程度の予想の為の測定に使われるもの)や、ACS(重症心臓発作)の危険度を劇的に増幅させることが心拍数を調べることにより判明。警告的論文」

 AHAが出した結論には注視する価値があるようだ。その内容は、「結論として、mRNAワクチンは、劇的に内皮やT細胞の心筋浸透を促進させ、これがワクチン接種後の血栓症や、心筋症などの血管系の障害に繋がる恐れがある」というものだった。

 長きに渡り信頼を得てきたAHAという団体なのに、Twitter社はこの研究に関連した投稿に警告を発した。その理由は、この研究は、「安全ではない」というものだった。
 

What the hell is going on? pic.twitter.com/WlpUKP8QFU 

— Heidegger (@Kukicat7) November 8, 2021

(このツイートは凍結されました。訳者)

 現在、ファイザー社のCOVID-19ワクチンの臨床試験のデータのほんの触りの部分が公開されている。ただしこのデータはなんとゆっくりなことに、1ヶ月にたった500ページずつしか公表されない。つまり、すべてが開示されるのは2076年まで待たないといけないのだ。これでは何の証拠にもならない。

 ニュースサイトのZerohedgeは、カイル・ベッカー記者の記事からの引用で以下のことを報じている。「副反応の報告は全部で4万2086人からあった(うち2万5379件が医師から診断を受けた件数で、残り1万6707件は医師から診断を受けていない件数)。そしてすべての副反応の症例数は15万8893件にまで上った。」 

 うち2万5000件以上が、「神経系の障害」だと分類されていた。  

 繰り返すが、このことが、ワクチンのせいで多くのスポーツ大会で選手たちの転倒事故が起こっている証拠にはならない。実はCOVID-19そのものによる「何らかの炎症反応」を引き起こし、心停止の症例が増えている原因になっている可能性も示唆されている、とニューヨーク・シティのレノックス・ヒル病院の心臓病専門のトジット・ブスリ医師が、サイトWebMDの取材で答えている。

 大事なことは、私たちはよく分かっていないという事実だ。世界は、この打ち破り難い暗黒時代を痛みを伴いながら進んでいる。その道すじは危険な岩場でいっぱいだ。こんな中だからこそ、どんな可能性でも蓋をしてしまわない方が賢明だろう。その可能性がどれだけ信頼性が低いとしても。そうするしか、科学が曇りのない目で真実を見出す術はない。議論における反対の観点を「陰謀論者」と片付けてしまえば、議論すべき議論が初めから排除されることになるだろう。しかし実はそうなることが、この危険な試合の隠された真の目的なのかもしれないのだが。

ワクチン接種後の死亡事故に対する抗議が韓国

 

ワクチン接種後の死亡事故に対する抗議が韓国全土に広がる

韓国では、予防接種が原因で死亡した人の責任を問うデモが行われ、世界で最も予防接種を受けた国のひとつである韓国では、Covid-19注射に対する国民の反発が強まっています。


Protests over post-vaccination deaths spread across South Korea — RT World News

RT (WORLD NEWS)     2021年12月26日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年12月26日




今月初めに韓国で行われた集会で、コビド-19ワクチンによる家族の死亡を訴えるデモ参加者たち。



 日曜日には釜山に抗議者が集まりました。クリスマスの日にソウルで同様の集会が開かれた後のことです。悲嘆にくれたデモ参加者は、亡くなった家族の大きな肖像画(韓国の葬儀でよく飾られるようなもの)を掲げ、愛する人がCovid-19の予防接種を受けた後すぐに亡くなったことを証言しました。

 土曜日のソウルの官庁街でのデモでは、何十枚もの葬式の肖像画が飾られました。デモ参加者は、政府が副反応の原因を特定し、ワクチンのせいであることを認めるよう要求しました。



 Covid-19の注射を受けた直後に1000人以上の韓国人が死亡しましたが、政府がワクチンとの因果関係を確認したのはそのうちの数件に過ぎません。重篤な副反応が認められた稀な例として、8月にアストラゼネカのCovid-19の注射を受けた後に半身不随になった看護助手が労災被害者として認定され、政府から給付金が支給されたことが挙げられます。

 2月下旬から3月上旬にかけてCovid-19ワクチンを展開してからわずか1週間で、韓国疾病管理予防局は、アストラゼネカの注射を受けた後に7人の死亡と、24人の重篤な副作用を報告したと発表しています。政府は8月、基礎疾患のない10代の若者がファイザー・バイオンテックCovid-19ワクチンの接種後に死亡したことを受けて調査を開始したと報じられています。

 Covid-19ワクチン被害者・家族協議会という団体が、韓国のいくつかの都市で集会を開いてきました。聯合ニュースによれば、日曜日にはデモ隊が釜山市庁から釜山教育大学まで行進したといいます。

 ワクチンの安全性は韓国の大統領選挙で争点になるかもしれません。野党「国民の力」は先週、ワクチンの副作用に関する公聴会を開き、被害者とされる人々とその家族から、大統領候補のユン・ソギョル氏が採用するかもしれない支援策についての提案を募りました。

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South Korean government investigates 7 deaths that followed Covid-19 vaccination with AstraZeneca's jab
 同党の金鍾仁(キム・ジョンイン)選挙対策委員長は、文在寅(ムン・ジェイン)大統領の政権がワクチン被害について無関心であると非難したと報じられています。政権はワクチンの副作用の被害者への補償を約束していますが、負傷や死亡がワクチン接種に起因するかどうかを判断するのも政権です。「国民はもう政府を信用できないところまで来ていると思う」とキム氏は述べました。

 韓国は典型的にに各種ワクチンの接種率が世界で最も高い国の一つであり、Covid-19の接種も例外ではありません。韓国国民の約83%がCovid-19の予防接種を受けており、これはG20諸国の中で最も高い割合となっています。

 

 

 

 

専制政治の押しつけ、オーストリアがそのお膳立て。西洋諸国で初めて「合法的に」国民に「ワクチン接種」を強制。 巧妙に仕組まれた西洋諸国の人口削減計画の始まり。

専制政治の押しつけ、オーストリアがそのお膳立て。西洋諸国で初めて「合法的に」国民に「ワクチン接種」を強制。

巧妙に仕組まれた西洋諸国の人口削減計画の始まり。

<記事原文 寺島先生推薦>
The Imposition of Tyranny, Austria Sets the Stage: First Western Country to “Legally” Impose “Vaccination” on Her Population.


The Beginning of a Well-Orchestrated Western Depopulation Agenda

記事原文 <寺島先生推薦>

ピーター・ケーニッヒ 

Global Research 2021年12月4日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年12月20日




 オーストリアは、少なくとも2週間、最大で20日間、全面的なロックダウンを行うことを発表しました。アレクサンダー・シャーレンバーグ首相は、「2022年2月1日からはワクチン接種が法的要求事項となる」と付け加えました。

 これ以上のことはBBCが報じています。そして、ご存知のように、BBCはいつもそれが正しいとし、何も疑問も提示せず、最も悪質な人権侵害でさえも批判しません。

 何が「法的要求事項」なのでしょうか?

 いわゆる民主主義国家において、人権を超える法的要求事項はありえません。何もありません。

 BBCはそれを知らないし、気にもしていないようです。オーストリアが実施しているのは専制政治であり、最悪の独裁政治です。一方で、民主主義のイメージと、増加する「Covid症例数」から国民を守ろうとしているイメージを保とうとしています。これらの増え続けるCovid症例数とは何なのでしょうか?

 西洋諸国(北半球)全体でその数が増えています。小学生でも検査を受けることが義務づけられているだけでなく、場合によっては月に4回も、この悪名高いPCR検査を受けることが義務づけられています。このPCR検査はWHOでもその精度の低さを批判しています(こちらを参照)。多くの科学者は、これらの検査の偽陽性率は97%であると言っています。

 このように、小さな子供に対しても、偽陽性が多い検査方法で、無意味な検査を繰り返すことで、「症例」の数は明らかに増えます。しかし、誰も病気になっていないのですから、まったく意味がありません。

 2019年8月7日に74歳で謎の死を遂げたPCR検査の発明者であるキャリー B.マリス博士は、「PCR-RTで正確に診断できる感染症や病気はない」と、きっぱりと述べています。また、「PCRはプロセス(Process)です。病気であることを教えてくれるものではありません。 測定は正確ではありません」と、彼は付け加えています。

 マリス氏はPCR-RTを「検査」ではなく「技術」と述べました。PCR-RTは、「小さなDNAを素早く増幅する」ことができる便利な技術です。

 エリザベス・イーズ博士の息を呑むような衝撃的なインタビュー映像(45分)「ビデオ」もご覧ください。(Video: Covid-19 Injections Will Cause Massive Deaths)。イーズ博士は、PCR検査の偽陽性率が推定97%であることを指摘しているだけでなく、Covidワクチンに関連する実際の死亡者数を赤裸々に語っています。

 つまり、偽「ワクチン」であるCovid予防注射を打ったことが直接の原因で死亡したということです。ビデオ全体をご覧ください。このビデオでは、VAERS(ワクチン有害事象報告制度)に報告されていない予防注射に起因する米国での少なくとも60万人の死亡を指摘しており、2022年には米国だけで死亡者数が数百万人に増加するかもしれないと予測しています。

 VAERS(ワクチン有害事象報告制度)とは、米国のVaccine Adverse Events Reporting Systemの略です。欧州ではEMA(European Medicines Agency)(欧州医薬品庁)がこれに相当し、米国のCDC(Centers for Disease Control and Prevention)(アメリカ疾病管理予防センター)と同様の機能を持っています。

 Covidワクチンの副作用は非常に多く、深刻です。有害なCovid「ワクチン」による傷害は、約1%から5%しか報告されていないと言われています。

 米国でのCovidワクチン注射による死亡者数が約60万人だとすると、mRNAタイプの調合薬を注射された西欧諸国全体で、それに比例して同じような発生率になるかもしれません。このように天文学的な数字が出てくること、そして主要メディアも政府もこのことを語ろうとしないことは、世界の人口を減らすための事実上の優生主義者の意図を示しているとしか思えません。

 国連アジェンダ2030の始まりに、私たちは立っているに過ぎません。このアジェンダは、私たちの目の前で、偽りの口実のもと、予定通りに実施されています。しかし、私たち市民は全く蚊帳の外なのです。私たちは、ウィーン、ベルン、パリ、ベルリンで街頭に立っていますが、何も起こらず、これらの過酷な殺人政策の実施が続いています。

 これらの巧妙に仕組まれた行動の背後にいる支配者たちは、これらがすべて、混乱や財産の破壊をもたらすことを知っていました。

Read More: Germany’s Extra-Parliamentary Corona Investigative Commission Launching a Class Action Suit Against Corona Criminals

 彼らは、怪我人や死亡者が出るかもしれないが、大体は何も変わらないということを知っています。

 この週末、ウィーンの街には30万人の人々が集まったと言われています。それは本当でしょうか?たとえそれが本当だとしても、国民の怒りは単に無視され、黙殺され、やがて沈静化するか、あるいは次に課せられるもっと強力な措置に追い越されるでしょう。世界的に見れば、Covid予防接種に直接関連した数百万人の死がすでに話題になっています。しかし、もちろん、主要メディアはお金をもらって黙っています。

 そして、嘘をついて操られた「主流派の人々」は、神聖な公式シナリオから逸脱するものを「陰謀論」と呼びます。その陰謀論を否定することができなくなるくらい、私たちの文明がめちゃくちゃになってから、「すみません、知りませんでした、命令に従っただけです 」と言っても何にもなりません。

 ニュルンベルク綱領では、このような言い訳が認められないことを明確にしています。私たちは、強要された政府、買収された政府、命令された政府、あるいは同調した政府によって行われたこれらの犯罪が、1945年から46年にかけて第三帝国の犯罪者を裁いたニュルンベルク裁判に相当するものによって、裁かれることを期待するしかありません。
 
 念のために言っておきますが、このコロナ陰謀が193の国連加盟国を巻き込んで世界的に計画され行われていることを考えれば、第3帝国の犯罪は、はるかに小さな犯罪です。世界人口を削減し、底辺層と中位層から頂点にいる数少ない超富裕層へ巨大な資本移動を行います。そして、「第4次産業革命」または「グレート・リセット」と呼ばれる完全にデジタル化された世界を目指します。そして世界経済フォーラム(WEF)のクラウス・シュワブが言うところの「ヒューマノイド」または「トランスヒューマン」の奴隷社会(超富裕層は除く)となります。

 最悪のワン・ワールド・オーダー。それが実現することはないでしょう。なぜなら、悪魔によるこの世界の完全な乗っ取りは決して実現しないからです。しかし、今からその時までの苦しみは、とてつもない苦しみです。

 オーストリアに話を戻しましょう。2021年10月9日、財務上の不正という怪しげな口実でオーストリアの首相を辞任したセバスチャン・クルツ前首相は、何が起こるかを知っていたという可能性はないのでしょうか。

 注意してほしいのは、これらの命令は国連システムの外から来ているということです。そして、それに異議を唱えることはできないのです。クルツは倫理観から、首相の座を退きたいと考え、当時の外務大臣でクルツと同じ保守の国民党のアレクサンダー・シャーレンバーグに譲ることを選んだのでしょう。

 クルツはテレビ番組で「私にとっては自分よりも国が大切だ」と発言しています。

 こちらのドイチェ・ヴェレ紙の記事を参照。

 オーストリアでは、人口の約3分の1がワクチン接種をしておらず、これまでのところ毒物入りの予防接種を受けることを拒否しています。彼らは教養のある人々です。シャレンバーグ氏は、「ヨーロッパの多くの国では、"症例 "が増加するにつれて、制限を課すようになるだろう」と、ほのめかしました。

 何の「症例」なのでしょうか?

 誰も症例が何であるのかを説明しません。

 調べてみると、「症例」とは「PCR検査を受け陽性になった人」のことです。その中には、何度も検査を受けた小学生も含まれていますが、彼らがCovidにかかる可能性は1万分の1程度であることがわかっています。加えて、繰り返しになりますが、PCR陽性者のほとんどは偽陽性です。前述の文献を参照してください。特にWHOのこの趣旨の声明は、WHOのメンバー国では全く無視されているようです。 

 さらに、検査、検査、検査という不条理な方法で、「症例」の数字を増やしても、病気の症状が出ている人はほとんどいないのです。つまり、恐怖心であなたがたを服従させるのに役立つ統計は、すべて偽物なのです。それらは恐怖心を植え付けるために操作されています。

 残念ながら、闇の勢力は非常に成功しています。恐怖心は、人々や世論を操るための最高の道具です。恐怖を広める人々は、恐怖の中にいる人々が明確な見る目を失うことを知っています。

 今、コロナ信者を擁護する人たちは、病院が過密状態にあり、特に救急ベッド数は瀬戸際にあると言っています。

 これは嘘、あるいは作られた虚構です。例えばスイスでは、集中治療室(ICU)が2020年の間に40%削減されました。(i)コストを回収して利益を確保するためには、平均80%以上の稼働率が必要だからです。そして、(ii) 集中治療室(ICU)が40%少ないので、完全に予約されたように数字を操作することがはるかに簡単で、コロナ陰謀の筋書きに有利です。

 もしオーストリアが欧米で初めて「ワクチン接種」を直接かつ「合法的」に、つまり警察や軍隊によって強制的に行う国になれば、他の国も確実に追随してくるでしょう

 存在しないウイルスの第4波と第5波の防止策 - こちらを参照。

 この防止策事案は第5波、第6波、第7波......と続くでしょう、もし十分な数の人々がワクチン接種をしなければ、です。目的は予防注射であり、病気を治したり予防したりすることではありません。人間を電子的に操作可能なトランスヒューマン(Klaus Schwab談)に変身させるための注射です。

 あなたがたは、2021年8月の米国特許、ワクチンの属性をワクチン接種者から未接種者に伝達するプロセスに関する複雑な記述にも興味があるかもしれません。 例えば、ファイザーのグラフェン入りワクチンを最初に注射してできた電磁場(EM)をワクチン未接種者に伝達し、彼らも電磁場(EM)波動操作の影響を受けやすくする方法が記載されているのです。それは、誰も逃げられないように、予防接種を受けた人が受けていない人に予防接種をするようなものです。これはまさに邪悪な意図です。

 オーストリアは西側で最初に毒の予防接種を実施した国になるかもしれませんが、それは完全に違法です。しかし、他の国もオーストリアの後を追うかもしれません。ジュネーブやその他のスイスの州では、高校生や大学生はワクチン接種を受けなければ授業に出席できません。これは恐喝です。恐喝は犯罪です。スイスでは、11月28日にすへてのCovid対策の政策の是非が国民投票にかけられましたが、その決定は保留中です。


訳注。スイスにおいては、ワクチン反対派の訴えにより、11月28日、政府が主導する「ワクチンパス」の是非を問う国民投票が実施された。その結果投票者の6割が政府主導のワクチンパスに対する支持を表明した。しかしワクチン反対派は、ワクチンパスは事実上の「ワクチンの強制接種」措置にあたり、これは憲法に反するものだとして、再度「ワクチンの強制」に対する国民投票の開催を要求し、必要は署名数を集めた。


こちらのRussia Todayの記事を参照 
(訳注はここまで)

 ドイツでは、イェンス・シュパーン保健相が「国を挙げての取り組みが必要な緊急事態」と発言しました。その意図は、【偽コビド-筆者補足】入院患者数の多い地域でワクチン未接種者に対する制限を導入することです。そして国会は、人々にバスや電車、職場でCovidパスを見せることを義務付けることを支持しました。

 私たち国民が勇気を持って、規律正しく、うまく調整された、しかし平和的な市民的不服従を示さない限り、私たちは「暗黒の冬」を迎えることになるかもしれないのです。季節性インフルエンザはなくなったのに、です。2020年以降、毎年解決すべき課題となっていた一般的なインフルエンがほぼ消えていることにお気づきでしょうか。もしかして、インフルエンザの「症例」がすべて都合よく「コビド症」になったということでしょうか?

高名なウイルス学者ゲルト・バンデン・ボッシェ(Geert Vanden Bossche)博士の警告:「私たちの身体的健康を保つ体系の崩壊」はCOVIDワクチンの副作用が原因

高名なウイルス学者ゲルト・バンデン・ボッシェ(Geert Vanden Bossche)博士の警告:「私たちの身体的健康を保つ体系の崩壊」はCOVIDワクチンの副作用が原因

<記事原文 寺島先生推薦>

Renowned Virologist Warns of ‘Collapse of Our Health System’ Due to Complications from COVID Vaccines

Dr. Geert Vanden Bossche warned of the damage being done to the immune systems of the vaccinated, and the inevitable grave consequences that would result.

Global Research

2021年12月7日

LifeSiteNews

2021年12月3日

パトリック・デラニー(Patrick Delaney)

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年12月17日
***


 ある著名なウイルス学者で、ビル・アンド・メリンダ・ゲイツ財団の元上級役員である人物は、最近、実験的に開発されたCOVID-19遺伝子導入ワクチンの危険性を警告し、ワクチン未接種の人々に「ワクチンを打たないままでいること」を勧め、ワクチンを打った人々の、合併症による「私たちの身体的健康を保つ体系の崩壊」が避けられないと予測している。

 かつてGAVI(Global Alliance for Vaccines and Immunization世界ワクチン予防接種同盟)の上級プログラム統括担当を務め、世界で最も優秀なワクチン開発者の一人と言われているゲルト・バンデン・ボッシェ博士は、11月20日にウィーンで行われた、新たなロックダウンに反対する大規模な集会に合わせて、ビデオ「オーストリアへのメッセージ」を流した。

 (この動画については原文を参照してください。訳者)

 そのビデオで、まず第一に、これだけは何を置いても、と一般の人向けのアドバイスとして述べたのは、「金輪際してはいけないことがあります。それは物質であれ、人間であれ、私たちがもともと持っている免疫システムを阻害させたり、抑制させたりさせてはならない、ということです。」この免疫システムこそ、人類があらゆる感染源と戦うことになる最初の防御線なのだから。

 バンデン・ボッシェによると、現在のCOVID-19ワクチンで誘導される「ワクチン抗体」は、自然免疫を抑圧するものであり、ウイルスの感染や伝播を防止できなくしてします。「ワクチン抗体」はその効果がすぐに薄れてしまって、COVIDウイルス感染や伝染を防止できなくなるのだから「自然免疫の代わりにはなりえない」のだ。

 したがって、今行われている実験的なワクチン接種は、自然免疫とは対照的に、「集団免疫には貢献しません」と彼は言っている。

子どもにワクチン接種をするなど「何があっても絶対してはいけない!」

 こういう現実があることは、子どもの場合、とくに重要だ。「子どもたちが生来持っている免疫がワクチン抗体によって簡単に抑圧されてしまうことがあるのです。抗体が非常に若く、ナイーブであるため、ワクチン抗体に簡単に負けてしまうことがありえます」、とボッシェは言っている。

  また、子どもたちは生まれつきの免疫によって、COVID-19を含む多くの病気から守られているため、現在世界中で行われているワクチン接種によってその免疫力が抑圧されると、ワクチン接種前よりずっと多くの危険にさらされることになり、「自己免疫疾患*を引き起こす可能性もあります」と専門家であるボッシェは警告している。

自己免疫疾患*・・・異物を認識し排除するための役割を持つ免疫系が、自分自身の正常な細胞や組織に対してまで過剰に反応し攻撃を加えてしまうことで症状を起こす、免疫寛容の破綻による疾患の総称。(ウィキペディア)

 したがって、これらの生物学的製剤を子供に注射することは「何があっても絶対してはいけない! こんなワクチンを子供たちに接種することはできないのです」とウイルス学者であるボッシェが言っている。 

接種済みの人にブースター(追加)接種するなど「正気の沙汰ではない!」

 微生物学の専門家でもあるボッシェは、成人の「ワクチン接種者」に目を向け、この世代では自然免疫の抑圧がすでに問題として浮上していると述べた。「成人のワクチン接種者集団は多くの病気をコントロールするのが確実に難しくなるでしょう。」COVID-19もその中に入っている。

 しかし、成人が生まれ持つ抗体は、長年の適応と成熟によって訓練されているため、「通常、ワクチンによって作られた抗体に対して、より耐性があります」とボッシェは言っている。子どもが生まれ持つ未熟な抗体にそれほどの耐性はない。

 しかし、この耐性は追加接種によってさらに低下する可能性があるため、バンデン・ボッシェは、接種済みの人に追加接種することは「正気の沙汰ではありません!追加接種は、成人が生まれ持った免疫作用に対して、ワクチン接種で作られた抗体が生まれ持った免疫力を抑えつける結果にしかならないのです」と警告している。従って、追加接種は「絶対ナンセンス! 危険であり、やってはいけないことです!」

ワクチン未接種の人へ:「何としても、ワクチン未接種を続けてください!」

 ワクチン未接種者について、ベルギーの医師であるボッシェは、(ワクチン接種済みの人と比べて)彼らがずっと心穏やかにしていられるかの理由を述べた。まず3つのカテゴリーに分類している。

 1. 何の症状もない人:「生まれ持った抗体がきちんと保護している可能性がとても高い」

 2. 軽い症状がある人:ベッドに入る必要がない

 3. COVID-19の病気から快復、それも重症だった可能性がある人

 デルタ変異株の「高い感染圧力」(ボッシェ)のために、ワクチンを受けていない人たちのそれぞれの自然免疫システムは、もう少し苦労しなければならないかもしれない。つまり、こうだ。上記のカテゴリー1は軽い症状へ、カテゴリー2は中程度へ、そしてカテゴリー3は「他の病気へ幾分感染しやすくなる段階」へ、だ。他の病気とは、例えば、インフルエンザや風邪などだ。

 「しかし、非常に、非常に重要なのは、これら3つのカテゴリーに入る人はみんな保護されていることです。病気が重度であっても守られています。まして非常に軽度か中程度の病気であれば、大多数の人は守られるでしょう。」

 ウイルス学者であるボッシェが言っているように、これは事実だ。その理由として、特に彼が挙げているのが、COVID-19は「健康な人がかかる病気ではない。健康な人は、多くの呼吸器系ウイルスに何の問題もなく対処できる健全な先天性免疫系を持っているのです。こういった健康人はCOVID-19という病気から守られるだけでなく、多くの場合、感染を防ぐことさえできるのです」ということだ。

 「COVID-19ウイルスの温床のような役割を果たしている」

 そこで、COVID-19をはじめとする多くの病気に対する防御として、健康な自然免疫系を維持するために、バンデン・ボッシェ博士は、ワクチン未接種者に次の3つを守るように、と言っている。

 1.  「何としても、ワクチン未接種を続けること!ワクチン未接種は続ける必要があります。」

 2.  「生まれながらの免疫力を大切にすること、つまり、それは自分の健康を大事にすることになります・・・これを実行し、ワクチン未接種であれば、ワクチンなしでも重症化せずにすむのです。反対にワクチンを打てば、その反対になります。」

そして、
 3.  併存疾患や基礎疾患のある人は「人との接触に注意すること。」

  この第3のカテゴリーに入る、より感染しやすい人に対して、医師の立場からボッシェは「これはワクチン接種者を差別するわけではありません。(未接種者は)特に現時点ではワクチン接種者との接触を避けるべきです」と語っている。

 「ワクチン接種者は、今、本当にCOVIDウイルスの温床のような役割を果たしている人々であり、これは間違いないでしょう。(未接種者で)基礎疾患を持っている人たちには特別な保護が必要です。そういう人にはワクチンを接種するのではなく、文字通り高い感染圧力にさらさないようにするのです」と彼は言っている。

ワクチン接種者の健康問題が「医療制度の崩壊につながるのは必至である」

 彼は、オーストリアのリスナーに、彼らの唯一の戦いは「ワクチンを受けないで自分の健康を守る戦い 」であると励ました。これを達成することで、他のすべての対策はどうでもよくなる。

 彼は「ワクチン接種者」について大きな懸念を示している:
「多くの場合、大規模な治療が必要になるので、できる限り援助する必要があります。」

 反面、ワクチン接種した人の入院する割合が「現在、確実に増えています」との指摘もしている。他方、ワクチンを接種していない人は、自然免疫系が鍛えられ、COVID-19ウイルスとの接触がますます増え、防御の壁がますます厚くなります。」

 「この流れは必然的に---私は終末論者ではありませんが---不可避的に医療制度の崩壊につながるでしょう。それ以外の道はありえません」と述べた。

「力は平静さの中にあります」

 しかし、最後にボッシェはウイルス学者として希望に満ちたメッセージとして、ロックダウン対策は「持続可能ではありません」、「長くは続きません」と述べた。ドイツ語で「強さは平静さの中にある」という意味のことわざを紹介し、「冷静になること」をオーストリアのリスナーに促した。

*

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The original source of this article is LifeSiteNews

Copyright © Patrick Delaney, LifeSiteNews, 2021

バイデン政権は医療従事者に対するワクチン強制接種の保留に同意

バイデン政権は医療従事者に対するワクチン強制接種の保留に同意

<記事原文寺島先生推薦>



Biden Administration Agrees to Pause COVID Shot Mandate for Healthcare
Workers

22 states are suing over the health worker mandate.

Global Research

2021年12月7日

カルビン・フライバーガー(Calvin Freiburger)

<記事翻訳  寺島メソッド翻訳グループ>

2021年12月20日



 バイデン政権の公的医療保障機関である「メディケア及びメディケイドセンター(CMS)」の12月2日の発表によると、医療従事者に対するCOVID-19ワクチンの強制接種を一時的に保留するということだ。これは、現在継続中の裁判において、国に対してこの措置に対する仮差し止め判決が出ていることを受けてのことだ。

 9月9日、ジョー・バイデン大統領は、公的機関であるか、民間企業であるかに関わらず、一連のワクチン強制接種を行うことを発表した。その中には、メディケアやメディケイドの資金が提供されている医療機関で働いている約1700万人の医療従事者たちも対象となっていた。 

 現在22州が、連邦当局のこの動きに対して訴えを起こしており、連名での裁判が2件行われている。




 「2021年11月29日と、11月30日に、ミズーリ州東部地方裁判所と、ルイジアナ州西部地方裁判所は、メディケア及びメディケイドのサービス提供者に対する最終暫定規則(訳注:ワクチンの強制接種を定めたもの)の執行に関して仮差し止め処分を命じた」。これは、米国保健福祉省傘下のCMSが出した覚書の一節だ。「この2件の判決により、この仮差し止め措置はコロンビア州及び全米すべての地域に適応される」。

 「CMSは、メディケア及びメディエイドが行っている事業の認証施設における患者の健康と安全を守るために有している権限に対する自負を失うことはないが、裁判の進展具合を加味し、この最終暫定規則の導入及び実施に関する行動を保留する」と、この覚書には記載されている。「それに応じて、これらの(ワクチン強制接種の)仮差し止め処分に効力が発生している間は、検査官は医療サービス提供者が、最終暫定規則が求める要求に則った行為を行っているかの検査を行ってはならない」

 ディリー・ワイア紙が報じているが、米地方裁判所のテリー・ダウティ裁判官の判決によれば、「三権分立が、憲法の骨子において何かしらの意味を持つのであれば、人民の自由や財産を奪うためには3つの要素が必要となる。それは法律を作る立法権と、その法律を執行する行政権、法律に反していないかを判断する司法権だ。これらの三権が同じ勢力により掌握されることはあってはならない」とのことだった。さらに、「政府が緊急事態を宣言すれば、人民の自由は大きな危険にさらされることになる」ともあった。緊急事態とは、例えばこのCOVIDパンデミック事態のことだ。

 連邦政府に批判的な内容であったルイジアナ地方裁判所の判決文は、第5巡回区控訴裁が下した最近の判決文の文言を引用していた。この第5巡回区控訴裁の判決によれば、連邦政府が、100人以上の授業員を持つ各事業所に要求している、ほかのワクチン強制接種措置(あるいは週に一度PCR検査を受けさせる措置)の一時的な差し止めを求めていた。ダウティ裁判官の判決に対して上訴が行われれば、第5巡回区控訴裁もこの件に関する審問を行う予定であるが、少なくとも最高裁に持ち込まれるまでは、この判決が支持される可能性が高い。

 現在のデータが示すところによると、COVID-19を撲滅するための大規模なワクチン接種作戦はうまくいっておらず現在係争中のバイデン政権が求めているワクチン強制接種は弱体化されつつある。連邦政府の考えによれば、1億9700万人の米国民(ワクチン接種の資格があるとされる国民のうちの59%)が、「完全接種を済ませている(ただしワクチン政策は安定していないので完全接種というのは2度以上の接種になる可能性もあるのだが)」とのことだが、ジョンズ・ホプキンズ大学が10月に出したデータによるとCOVID-19が死因でなくなった死者数は昨年一年間の死者数(35万2千人)よりも、今年のこれまでの死者数(35万3千人)のほうが多くなっている。

 ワクチンを拒む風潮が高まっているのは、ワクチンの安全性に関する取り組みが取られていないという懸念に基づくものであるが、その理由の多くは、このワクチンがこれまでのどのワクチンよりもずっと短期間で開発されたという事実からきている。

 ワクチン抗議者が強調しているのは、ワクチンの開発がきちんとした出発点から始まったのではなく、mRNA技術に関するこれまでの数年間の研究に依存しているという点だ。これが、オペレーション・ワープ・スピード(訳注:トランプ政権が打ち出したワクチンを迅速に普及させるための国家プログラム)による改革の一つだ。そのためワクチン開発に関わる様々な側面が、順を追ってではなく、同時に進められるようになったのだ。そうなることで安全性の確保よりも遅延の解消が求められたのだ。しかし、だからといって治験で決められた4つの相(段階)をはしょってしまうことが許される訳ではない。これらの相をひとつ行うのに、それぞれ1年から3年かかるのだ。この一つの相をそれぞれたったの3ヶ月でやってしまったのだ。

 COVIDワクチンを打った後の深刻な副反応が、ワクチン有害事象報告システム(VAERS) に多数報告されているが、副反応とワクチンの間の因果関係が認められず、その件数は米国内でワクチンを打った人のうちの1%に過ぎないとされている。しかし、米国保健福祉省(HHS)に提出された2010年の報告書において、医療研究・品質調査機構(AHRQ)が警告していたのは、VAERSに報告があがる件数は、「副反応のうちの1%以下」しか報告されていないということだ。5月のNBCニュースの記事によると、連邦政府によるワクチン接種後の事後観察による件数と、実際の副反応の件数について「数の差」があることを指摘している主流派の専門家が何名かいるとのことだった。 

 さらに、ワクチンを接種する必要はないと考えている、ワクチン非接種者の多くが強調しているのは、以前のコロナ感染によって生じた体内の免疫が、ワクチンによって得られる免疫よりも長時間効果をもつという重大な証拠があるという点だ。さらに、宗教信者か、中絶反対派(またはその両者)の米国民が、道徳的に受け入れられないと考えているのは、中絶によりいのちを奪われた胎児の細胞が、ワクチンの開発や検査(またはその両者)に使われている事実だ。

 ワクチン強制接種に関する裁判は係争中だが、バイデン政権は、従業員に対するワクチン強制接種に対する仮差し止め処分をうまくやり過ごそうと、各事業所に自発的に従業員にワクチンを打たせることを求めている。

 

*

 

3名のホロコースト生存者がワクチンの犯罪性について国際刑事裁判所に送った書簡

3名のホロコースト生存者がワクチンの犯罪性について国際刑事裁判所に送った書簡
<記事原文 寺島先生推薦>
サイト We For Humanity
より
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2021年12月7日

 私たちは法律家、医者、科学者、ジャーナリスト、そして他の専門家代表と国際的な連携を取っています。

 私たちは、自由、自己決定、尊厳、そして真実が満ちた中で、生きようと切望する世界のすべての人々の利害を代表するものです。

 We For Humanityへのメールは, trust-in-humanity@pm.meへ

(以下がホロコースト生存者たちが実際に送った書簡本文)

The International Criminal Court
Office of the Prosecutor
Post Office Box 19519
2500CM The Hague
The Netherlands
E-mail: otp.informationdesk@icc-cpi.int
September 20, 2021

2021年9月20日

英国、スロバキア、フランス、チェコ共和国によるICC(国際刑事裁判所)への共同「調査依頼」を支持する書簡

 親愛なる国際刑事裁判所検事カリム・カーン(Karim Khan)殿

 私たち三名(末尾に署名)は、第二次世界大戦中に人類に対する残虐行為を行ったナチ強制収容所の生存者として、良心に従い、この書簡をどうしても送らなければならないと感じています。この書簡は2021年8月12日に英国(143.21)、スロバキア(133.21)、フランス(271.21)、チェコ共和国(326.21)を代表して国際刑事裁判所に提出された共同の「調査要請」を支持するためのものです。「要請書」には、専門家証人であるリチャード・フレミング(Richard Fleming)博士、リュック・モンタニエ(Luc Montagnier)教授、ケビン・マックケアン(Kevin McCairn)博士の宣誓供述書などが含まれています。

  私たちの目にはっきり見えるのは、あのおぞましい一連の出来事がまた起きていることです。今回は世界中の人々を巻き込んでいます。しかし、世界の大多数の人々は、まだ何が起こっているのかを理解していません。今回のような規模の組織犯罪は人々の経験範囲を超えているからです。しかし、私たちにはわかります。ヨーゼフ・メンゲレ(Josef Mengele)という名前は忘れません。(この男に対しては)個人的な記憶を持っている人もいます。私たちはあまりにも恐ろしいデジャヴ(déja vu)を体験しており、同朋であるみなさんを守るために立ち上がります。放ってはおけません。恐怖にさらされている罪のない人々の中に、今では子供や乳児さえ含まれています。

 COVID-19の「ワクチン」は、わずか4ヶ月の間に、1997年半ばから2013年末までの15.5年間に接種されたすべてのワクチンによる死者を合わせた数よりも多くの人を殺しています。また、COVID-19によるリスクがほとんどなく、結果的にCOVID-19に関する死亡率の統計にもほとんど現れなかった18歳から64歳の人々が、「ワクチン接種」の犠牲者としての記録の最大80%を占めています。EudraVigilance*データベースによると、2021年9月18日までに、4つの実験的なCOVID-19「ワクチン」接種後に報告された死亡者数は14,863人、健康被害者数は3,691,366人です。実際の数字としては、2009年にハーバード・ピルグリム・ヘルスケア(Harvard Pilgrim Health Care)社が発表した有名なラザルス(Lazarus)レポートによると、一般的にワクチンによる有害事象の1%しか報告されていないことが明らかになっています。

EudraVigilance*… (European Union Drug Regulating Authorities Pharmacovigilance)
欧州経済地域(EEA)で承認された医薬品や臨床試験中の医薬品に対する副作用の疑いを報告・評価するための欧州のデータ処理ネットワークおよび管理システム。欧州医薬品庁(EMA)が、欧州連合(EU)の医薬品規制ネットワークを代表して運営している。(ウイキペディア英語版より訳出)

 「医薬品やワクチンによる有害事象はよくあることですが、実際よりも少なく報告されています。外来患者の25%が医薬品の有害事象を経験していますが、食品医薬品局(FDA)に報告されているのは、医薬品の有害事象全体の0.3%未満、重篤な事象の1~13%未満です。同様に、ワクチンの有害事象も実際の1%未満しか報告されていません。」

 私たちは、この神を恐れない、犯罪的な、人類に対する医学実験を直ちに中止させることに手を貸すようあなたがたICCに求めます。

 SARS-Cov-2ウイルス用「ワクチン」と呼ばれるものは、実際には神を恐れない自然への冒涜です。合成されたmRNAを人体に投与することで、地球全体の免疫化を実現したことは今まで一度もありませんでした。これは、ニュルンベルク綱領を適用しなければならない医学実験です。この文書に記載されている10の倫理原則は、ニュルンベルク医師裁判の際に、二度と人間が不本意な医療実験や処置を受けることがないようにと策定された、医療倫理の基礎となる規範を表しています。しかし、このニュルンベルグ綱領に違反する事態が、今まさに世界中で起こっているのです。

 次に引用するのはニュルンベルグ綱領の原則1です:

 (a) 「被験者となる人間の自発的な同意が絶対に必要である。これは、被験者が同意を与える法的能力を有していること:このことが意味するのは、

 ①力、詐欺、欺瞞、強要、無理強い、その他の隠された形式の制約や強制の要素が介入することなく、自由な選択権を行使することができるような状況にあること、

 ②そして、理解と啓発に基づいた決定を行うことができるように、関わる実験の主題について十分な知識と理解を有していること、

です。

 (b) 後者の要素について言えば、被験者による肯定的な決定を受け入れる前に、次のことを被験者に知らしめる必要があります:

 ①実験の性質、期間、目的、

 ②実施方法と手段、

 ③当然予想されるすべての不都合と危険、

 ④実験に参加することで起こりうる健康や身体への影響

 (c) 同意の質を確認する義務と責任は、実験を開始し、指示し、または従事する各個人にある。これは個人の義務と責任であり、これを他人に委任すれば罰せられる可能性がある。」

 Re. (a): 自由な意思決定に問題はありません。政府とマスメディアは、恐怖とパニックを広め、ゲッベルスのプロパガンダの法則を利用して、真実でないことを信じられるまで繰り返すのです。ここ数週間、彼らは予防接種を受けていない人たちを追放するよう呼びかけています。80年前に伝染病を広める者として悪者にされたのがユダヤ人だったとすれば、今日、ウイルスを広めていると非難されているのはワクチンを受けていない人たちです。「ワクチン接種」を強要するために、完全な身体、旅行の自由、仕事の自由、すべての共存が人々から奪われています。子供たちは親が反対してもワクチン接種を受けるように仕向けられています。

 Re(b):FDAの緊急使用許可書に記載されている22の恐ろしい副作用は、実験の被験者には開示されていませんでした。それらは以下の通りです。

1. ギラン・バレー症候群

2. 急性散在性脳脊髄炎

3.横断性脊髄炎

4.脳炎/脳脊髄炎/髄膜炎/脳梁症

5. 痙攣/痙攣発作

6. 脳卒中

7. ナルコレプシーとカタプレキシー

8 アナフィラキシー

9. 急性心筋梗塞 

10. 心筋炎・心膜炎

11、自己免疫疾患

12. 死亡例

13. 妊娠・出産時の転帰

14. その他の急性脱髄疾患

15. 非アナフィラキシー性アレルギー反応

16. 血小板減少症

17. 播種性血管内凝固症候群

18. 静脈血栓塞栓症

19. 関節炎および関節痛/関節の痛み

20. 川崎病

21.小児のMLTISシステム炎症性症候群

22. ワクチン強化型疾患

 当然のことながら、インフォームド・コンセントが行われたことはありません。その間に、数多くのデータベースに記録された何千もの副作用が公表されています。いわゆる症例番号が30分間隔ですべてのマスメディアで報道されていますが、重篤な副作用については一切触れられておらず、副作用をどこにどのように報告すべきかについても言及されていません。私たちが知る限りでは、記録された死亡や有害事象でさえ、一部のデータベースで大規模に削除されています。
 
 ニュルンベルク綱領の原則6は、次のように求めています:

 「リスクが生じる程度は、実験によって解決されるべき問題の人道的重要性によって決定される程度を超えてはならない」と。

 COVID-19に対する「ワクチン」は、全人類の約99%にとって、COVID-19が引き起こす病気よりも危険であることが証明されています。ジョンズ・ホプキンス大学が記録しているように、48,000人の子供を対象とした研究では、子供たちはこのウイルスからのリスクはゼロです。このデータによると、COVID-19ウイルスからのリスクがない子どもたちが、「ワクチン接種」後に心臓発作を起こしています。2021年8月以降の更新を留保しても、15,000人以上が有害事象に見舞われており、その中には900件以上の重篤な事象も含まれています。米国では、少なくとも16人の青年が「ワクチン接種」後に死亡しています。そして、この書簡を書いている間にも、その数は急速に増えています。

 ニュルンベルグ綱領の第10原則はこうです:

 「実験中、担当科学者は、自らに求められる誠実さ、優れた技術、慎重な判断をもってしても、実験の継続が被験者の健康傷害、身体障害、あるいは死亡につながる可能性が高いと信じる相当な理由がある場合には、いかなる段階でも実験を終了する用意をしていなければならない。」

 世界人口の約52%が少なくとも1回の接種を受けているとのことです。世界中の「ワクチン」による健康障害、回復不能障害、並びに死亡者の実数を正直に公表することはずっと以前に行うべきでした。すでに何百万人もいるのではないかと心配しています。

 強制収容所を生き延びた私たちは、第二次世界大戦中に行われた多くの残虐行為を目撃し、このようなことは二度と起こらないと言われていましたが、それが再び起こっているのです。

 何という衝撃的な事実でしょう:

 ①     どれだけの高齢者が恐怖に駆られて「ワクチン」を接種し、生き残れなかったのでしょうか?

 ②ホロコーストでは生き残ったが、COVID-19の注射では生き残れなかった人が何人いるのでしょう?

 ③アウシュビッツやビルケナウでの医学実験では生き残ったが、この現代の医学実験では生き残れなかった人が何人いるのでしょうか?

 それ故私たちは、英国、スロバキア、フランス、チェコ共和国からの共同の「調査要請」を受け入れ、多くの犯罪者による人道に対する罪、ジェノサイド、ニュルンベルク綱領違反について、今後一切の遅滞なく、直ちに緊急調査を開始することを強く求めます。このような犯罪は、非常に多くの無用な死や深刻な健康被害をもたらし、それは今もなお日々続いています。最後の砦である国際刑事裁判所は、これらの最も凶悪な犯罪を捜査し、犯罪者たちを裁く義務があります。

 命を救うのはあなたがたICCの力でできます。私たちは、いくつかの刑事告発が型通りの理由であなたがたICCに却下されたことを知っています。専門的な事柄があっても、あなたがたICCはそれらを読んでいます。こういった訴えがなされているのですから、何百万人もの人々がいわゆるワクチン接種によって健康被害を受け、死んでいることを知らないとは言わせません。例えば、イスラエルの弁護士たちは、イスラエルでの死傷者数や、EMAの副作用のデータベースへのアクセスを提供しました。それは3ヶ月以上も前のことです。それ以来、さらに多くの人々が死亡したり、末期的な病気になったり、健康被害を受けたりしています(上記参照)。それなのに、あなたがたICCは何の介入もしていません。あなたがたICCはさらに、『予防接種』の犠牲者の中に子どもが増えていることを容認しています。生命や身体に対する意図的な行為を罰するのはあなたがたICCの役目であり、人間の生命に対する攻撃を意図的に承認するようなことがあってはなりません。

 あなたがたICCが無為に過ごしている間に、人の命が、子供の命が奪われています。私たちは、COVID-19ワクチン接種キャンペーンの即時中止と、ICCが入手できる証拠の即時調査を要求します。過ちはだれにでもあります。しかし子供を故意に殺すこと、これを人々が許すことはありません。正しいことを行ってください。

 この義務を果たさなければ、歴史があなたがたICCを優しく見てくれることはないでしょう。私たちの目と世界の人々の目があなたがたICCに向けられていることを知ってください。あなたがたICCは何が起きているかを知っています。その証拠を持っています。あなたがたICCが行動すべき時は今です。

かしこ

ナチ強制収容所生存者

モッシェ・ブラウン(Moshe Brown)

ヒレル・ハンドラー(Hillel Hnadler)

ヴェラ・シャラフ(Vera Sharav)

ワクチン未接種者は国家の敵となるか?専制政治が完成に近づいている

Will the Unvaccinated Become an Enemy of the State? Close to the Breaking Point of Total Tyranny

ワクチン未接種者は国家の敵となるか?専制政治が完成に近づいている

By Timothy Alexander Guzman

Global Research, November 23, 2021

<記事原文 寺島先生推薦>

Will the Unvaccinated Become an Enemy of the State? Close to the Breaking Point of Total Tyranny - Global ResearchGlobal Research - Centre for Research on Globalization


<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>

2021年12月6日



 ファシズムがヨーロッパに戻ってきた。オーストリアは世界で初めてワクチン未接種者に宣戦布告した国の一つとなったからだ。実験的な注射を拒否した人々に対してロックダウン(監禁措置)をおこなうと発表したが、ワクチンを接種した人々に対しても同様の措置を取ることにしたため、国が再びロックダウンされることになったのだ。気になるのは、オーストリア政府が最初にワクチン未接種者を対象にしたことで、これはナチス・ドイツがドイツ国民としての基準を満たさない特定の人々をターゲットにした時代を私たちに思い出させる。 AP通信は、「オーストリア政府は、コロナウィルス感染者と死亡者の急増と闘うために、日曜日の真夜中に始まるワクチン未接種者の全国的な監禁措置を命令した」と報じている。

‘Austria orders lockdown for unvaccinated people as COVID cases soar’


ワクチン未接種のオーストリア人にとって、ロックダウンは何を意味するのか?

 「この動きは、仕事、食料品の買い物、散歩、あるいはワクチン接種などの基本的な活動以外で、12歳以上のワクチン未接種者が家を出ることを禁止する」。

 言い換えれば、オーストリアはオーウェルの小説『一九八四年』のシナリオの中にあり、完全な専制政治の頂点に近づいている。

 オーストリア当局は、「感染症や死亡者の増加を懸念しており、まもなく病院のスタッフが、増加するCOVID-19患者に対応できなくなるだろう」と言った。「国民を守るのはオーストリア政府としての仕事だ」と、アレクサンダー・シャレンベルク首相は日曜日にウィーンで記者団に語った。「従って我々は月曜日から...ワクチンを受けていない人を対象として監禁措置を取ることにした」

 この時点では、それは誰もが驚くことではない。私たちはこうなることを予測していた。 現在、オーストリアだけでなく、オランダ、クロアチア、イタリアなど、他の国でも政府によるロックダウンやワクチンパスポートに反対する抗議活動が行われている。 要するに、ワクチンを受けていない人たちがターゲットにされている。 例えば、元KISSiconのジーン・シモンズのように、予防接種を受けていない人を「敵」と呼ぶ有名人もいる。TMZ.com [2005年11月8日に開設された、エンターテインメントとセレブリティに関するニュースサイト]によると、シモンズ氏は最近、Talkshoplive[[#]TalkShopLive®]のRock 'N' Roll Channel(ロックNロール・チャンネル)でインタビューを受け、「極左も極右も、どちらも悪だ。どちらもあらゆる種類の無意味なことを広めている。政治は敵だ」「ワクチンを打たずに我々の間を歩こうとしているなら、君は敵だ」と語っている。

 これはまだ始まったばかりだが、ロックダウンや有名人が予防接種を受けていない人々を敵と呼ぶだけではなく、大手製薬会社の側に立ち、政府の命令に従う医師たちも、人々の医療サービスを拒否することで、予防接種を受けていない人々に宣戦布告している。

 R.M.ハフマン博士によって書かれた記事がRT.comに公表された。「医師として、Covidの予防接種を受けていない人の治療を拒否しても良いと考えている人への私のメッセージ」と題する記事には、「どんな理由であれ予防接種を受けることを拒否している患者の治療を拒否することを、何人かの医師たちは公然と議論している。これは危険な前例となり、医療行為の基本的な原則を打ち砕くことになる」と述べ、「陰湿な感情がアメリカとイギリスに蔓延し始めていて、その感情は政治家や評論家、そして最も気がかりなことに医師自身によって表現された。つまり、Covid-19にかかったワクチン未接種者には医療を拒否すべきだということだ」としている。 これは明らかにワクチンを受けていない人に対する宣戦布告であり、医師自身が、ワクチンを受けていない患者が病気になったり死んだりすることを認めているのだ。ハフマン氏は、このような医療業界の不穏な動きに警鐘を鳴らした。

 さらに事態は悪化している。ミズーリ州の元上院議員、クレア・マカスキル氏も、ワクチンを受けていない人たちの保険料を上げろと言っている。 イギリスのテレビタレント、ピアーズ・モーガンは、800万人近いツイッターのフォロワーに向けて、NHS(国民健康保険)はワクチンを受けていない人たちに病院のベッドを拒否すべきだと要求している。 アリゾナ州の救急医療医は、食料品店でマスクを外した人々のビデオクリップに「死ね」というメッセージを添えている。マサチューセッツ総合病院の肝臓外科医が提案しているのは、Covidワクチンを拒否することは、医師にとって事実上「挿管しない」「蘇生しない」命令として扱われるべきだということだ。これらは、個人的な考えでも、過労の同僚との静かな会話でもない。これらは行動の呼びかけであり、ソーシャルメディアで共有され、公開を意図したものだった。これは、あなたを恐怖に陥れるはずだ。

  ワクチンを接種していないという理由で、彼らはすでに医療を拒否している。ニュースチャンネルwkyc.comは、「COVID-19の予防接種を義務付けるクリーブランド・クリニックの新方針により、臓器移植手術が中止される」と題して次のように報じている。それは、マイク・ガニムという男性が命を救う腎臓移植手術を受けようとしていたが、妻のデビによると、ドナーがワクチンを接種していなかったために手術がキャンセルされたという通知を受けた、ということだ。

 デビ・ガニムさんによると、クリーブランド・クリニックが新しい安全政策を導入し、生体ドナーと臓器受領者の両方にCOVID-19の予防接種を義務付けたことを10月8日に知らされたそうです。マイクは完全に予防接種を受けているが、ドナーは受けていない。

 しかし、ワクチンを接種した人たちは、世界中でブレイクスルーの症例を目の当たりにしている。遡ること2021年7月18日、スコットランドを拠点とするニュースサイト「The Expose(暴露記事)」は、「スコットランド公衆衛生局によれば、5,522人がスコットランドでCovid-19ワクチンを接種してから28日以内に死亡した」という記事を掲載し、情報公開請求に基づくCovid-19統計報告で、スコットランド公衆衛生局(PHS)が公開した内容を以下のように明らかにしている:
 2020年12月8日から2021年6月11日の間に、スコットランドでCOVID-19ワクチンの接種を受けてから28日以内に合計5,522人が死亡した(ワクチン接種から死亡までの日数は0~27、0は接種日、全年齢層)。これらの死亡者の日別、ワクチンの種類別の内訳は、本報告書と一緒に提供されるスプレッドシートで確認できる。

 2021年8月16日、science.orgに、イスラエルから発信されたブレイクスルーの事例に関する記事「イスラエルからの厳しい警告: ワクチン接種はデルタを鈍らせるが、倒すことはできない:早期のワクチン接種と卓越したデータで、イスラエルは世界に実在するCOVID-19研究所である』」では、「注射」を受けたイスラエル人の現実がどうなっているかを述べている。

 明らかになっているのは、「ブレイクスルー」の症例は、その言葉が意味するような稀な出来事ではないということだ。8月15日の時点で、COVID-19で入院した重症または重篤なイスラエル人は514人で、わずか4日前に比べて31%増加した。この514人のうち、59%が完全にワクチンを接種していた。ワクチン接種者のうち、87%が60歳以上だった。

 「ブレイクスルー感染症が非常に多く、入院患者のほとんどが実際にワクチンを接種している。『ワクチンは効果があるが、十分によく効いていない』ということが、イスラエルでは大きな話題になっている」と、イスラエル工科大学(テクニオン)の生物情報科学者で、政府のCOVID-19に関するコンサルティングを行っているウリ・シャリットUri Shalit氏は、述べている。

 11月12日、アンソニー・ファウチ博士は、ニューヨーク・タイムズ紙のポッドキャスト「ザ・デイリー(The Daily)」で、「ブレイクスルー感染症」が着実に増加しているというイスラエルから届いた最新のデータがあることを認めた。

  「感染症に対する免疫力だけでなく、入院やある程度の死亡に対する免疫力が低下しており、それがすべての年齢層に及んできています。高齢者だけではありません。免疫力の低下により、ブレイクスルー感染症にかかる人が増えており、ブレイクスルー感染症にかかった人が入院するケースも増えています」と、ファウチ氏は語った。

 ワクチン接種した米国の人々にとっては、悪いニュースが彼らの行く手にはだかっている。AP通信が、「COVID-19感染者の多発しているところを見れば、米国で次に何が起こるかがわかるだろう。本当はワクチン接種をした人々が問題なのだ」と題した記事で、ワクチン接種者の間でCovid-19感染率が上昇していることを報じたからだ。

 ニューメキシコ州では、平均以上のワクチン接種率にもかかわらず、集中治療室のベッドが不足している。免疫力の低下も影響しているかもしれない。早期にワクチンを接種し、まだ追加接種を受けていない人々は、ウイルスの最も悲惨な結果からある程度守られているにもかかわらず、感染者数を増加させている可能性がある。

  ワクチン接種率100%のジブラルタルは、世界で最もワクチン接種率の高い国の1つとされているが、過去7日間で1日に付き47の症例の増加があった。express.co.ukが「Covid-19急増の中、ジブラルタルはクリスマスのお祝いを中止」と題して報じた記事では、次のように述べている:
 政府は国民に「自己判断」を呼びかけていますが、少なくとも今後4週間は社会的なイベントを行わないよう「強く」勧告しており、個人的なクリスマスイベントを行うことを人々に思い止まらせています。ジブラルタルでは、10月から11月にかけて、COVID-19の有効な症例が着実に増加しており、ここ数日はそのペースが増しています。

 現在、医学界では、追加の保護を与えるために、終わりのない追加のワクチン摂取を推し進めている。大手製薬会社、世界保健機関(WHO)、そして連邦政府、州政府、地方自治体の職員や民間企業にワクチン接種を義務付けている様々な政府は、主流メディアを通じて、ワクチンを接種していない人が問題になっているというシナリオで、自分たちのアジェンダを推し進めている。しかし、それは嘘であり、病気になっているのは明らかにワクチンを接種した人たちであり、多くの人が死んでさえいるのだ。現在のアメリカではテロリストは、銃の所有者、反戦活動家、ウィキリークスのような本物のジャーナリスト組織、その他の反体制組織や個人ということになっているが、まもなくワクチンを接種していない人々もそうなるだろう。新たな敵がリストに加えられ、彼らは「反ワクチン主義者」と呼ばれている。政府や大手製薬会社が、ワクチンを受けていない人たちに対して、ファシズム的な十字軍を立ち上げることは間違いないだろう。公共テレビチャンネルのC-Span.orgは、アトランティック・カウンシルがファイザー社の最高経営責任者であるアルバート・ブーラ氏にインタビューしたビデオを公開している。ブーラ氏は、ファイザー社はいわゆる「犯罪者」による「誤った情報の拡散」について「CIAやFBIから説明を受けている」という。というのは、文字通りその「犯罪者たち」は「何百万人もの命を危険にさらしている」からだ、と。ファシズム政府や大手製薬会社などの多国籍企業によるワクチン未接種者への戦争はすでに始まっている。

 彼らは、人々に袖をまくり上げて注射を受けさせるために、どこまでやるのだろうか?ヨーロッパでは、すでに[ワクチン接種を拒否する]人々の医療を拒否し、ワクチンを受けていない人々を監禁しているが、次はどうなるのか?政府はワクチンを打っていない人が食べ物を買うのを禁止するようになるのだろうか。よく言われるように、「指を差し出すと腕を取られる」のだ。良いニュースは、この医療の横暴に対抗する抵抗勢力があらゆる分野の人々の間に存在していることであり、その勢力は今後も拡大していくだろう、ということだ。なぜならば、世界的な権力のピラミッドの上にのし上った大手製薬会社と一緒になって世界の医療システムを完全に支配しようとする勢力の、広範なアジェンダを阻止する唯一の方法はそうした抵抗勢力である、と多くの人々は考えているからだ。 私は、この戦いに勝つことができると楽観していて、確信をもってそのことを言えるし、必ずそうなると思っている。

 

  ティモシー・アレクサンダー・グズマンは、自身のブログサイト「Silent Crow News」で執筆しており、この記事も掲載されています。また、グローバルリサーチにも頻繁に寄稿しています。

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