＜記事原文 寺島先生推薦＞
Japan Plans to Expose Its People and 2020 Tokyo Olympians to Fukushima Radiationグローバル・リサーチ
2017年7月17日
ダール・ジャマイル（Dahr Jamail）著
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞
2021年3月23日
米国70ヶ所の原子力発電所でプロジェクトを管理・調整した元原子力産業の上級副社長アーニー・ガンダーセンは、日本政府の福島原発事故への対応に愕然としている。 「福島原発事故の避難者に対する日本政府の非人間性には驚かされます」とガンダーセンはTruthout（訳注：カリフォルニア州サクラメントに本部を置く独立系オンライン・ニュースサイト）に語った。ガンダーセンは、原子炉運転員の免許を持ち、原子力工学の分野で45年の経験を持ち、福島第一原発事故に関する日本でのベストセラー書籍の著者でもある。
彼の説明によれば、日本政府と原子力業界は、福島原発事故で避難した人々のほぼ全員を、2020年の東京オリンピックまでに「帰還」させようとしているとのことだ。
今年3月、日本政府は、これまで福島県からの避難者に支給されていた補助金を取り消すことを
発表した。これにより、多くの避難者は経済的な必要性からやむなく汚染された自分たちの県（福島）に戻ることになるだろう。
そして、そのことは日本政府だけに止まらない。国際オリンピック委員会も、時間外労働までして、状態を正常化させようとしている。福島の現状は正常とはほど遠いところにあるにもかかわらず、だ。国際オリンピック委員会は、2020年東京オリンピックで、
野球やソフトボールの試合は福島でやろうとしている。
原発を推進する日本政府は、福島原発事故は「終わった」と言わんがために、このような動きに出ている、とガンダーセンは考えている。これに対する彼の指摘：
「事故は『終わって』いないし、（彼らの）『故郷』は、もう人間が住めるところではありません。」 現在の状況についての彼の分析は単純だ。
「大手銀行や大規模な電力会社やエネルギー会社は、人々の健康よりも利益を優先しているのです」とガンダーセンは言葉を続けた。「幸運なことに、私の幼い2人の孫はアメリカに住んでいます。もしこの孫の両親が福島県に住んでいたら、私は彼らに『そこを出ろ。二度とそこに戻ってはいけない』と言うでしょう。」 2011年、東日本大震災で発生した津波が原子力発電所を襲ったことで始まった福島第一原子力発電所の事故による放射能に関する報告が続いている。
福島県に住んでいた人の、さらに7人が甲状腺がんと診断されたと、日本政府が
6月に発表した。これで、震災発生時に福島県に住んでいた人の甲状腺がん患者数は、
少なくとも152人となった。
Arnie Gundersen 日本政府は、これらの事例と福島原発事故との相関関係を否定し続けているが、甲状腺がんは、福島第一原発のような原発事故の際に放出される放射性ヨウ素によって引き起こされることは以前から知られている。震災後に発表された世界保健機関（WHO）の報告書では、メルトダウンの影響でがんが発生する可能性があると記載されており、2015年に学術誌「
Epidemiology」に掲載された研究では、福島の放射線を浴びた子どもは甲状腺がんの発症例が高いと
示唆されている。
2011年の震災では、原発周辺の310平方マイルが居住不能となり、16万人の住民が避難した。今年4月、当局は一部の住民を自宅に戻し始めたが、2016年の政府調査によると、原発近隣に位置する町の避難者の半数以上が、避難命令が解除されても自宅には戻らないとの回答を既にしている。
処理を担当する東京電力は今年2月、（3つのうち）ひとつの原子炉内の核燃料デブリの位置を特定することに難航していると発表した。また、この原発内の放射線量は、ロボットも誤作動を起こすほどの
高い数値を示している。
福島周辺の（複数の）町に住む子どもたちの間では、
がん患者が続出している。
そして、（事故の）危険性が減っている兆候は何もない。それどころか、状況は真逆だ。今年初め、福島原発の放射線量が事故発生以来
最高レベルに達した。
東京電力によると、原子炉の1つで毎時530シーベルトの空間線量が記録されたとのことだ。これまでの最大値は2012年の毎時73シーベルトだ。たった1シーベルトでも、放射線障害や吐き気を引き起こす。5シーベルトで1ヶ月以内に半数の人が死亡し、10シーベルトになると数週間以内に死亡すると言われている。
勝田忠広博士（明治大学准教授）は、原子力規制委員会の原子炉安全性審査委員会および核燃料安全性審査委員会の正式メンバーである。Truthoutは彼に、まだ進行中の福島原発事故に対する日本政府の対応について、最も懸念していることは何かと尋ねた。
「個人的に最も危険だと思うのは、日本政府が国民の命よりも国の威信と電力会社の保護を選んだという事実です」と、『世界原子力産業状況報告書』の福島版を執筆した勝田は語る。 ガンダーセンは、日本でオリンピックを開催することはまったく意味がないと考えている。
「2020年のオリンピックを日本で開催することは、現在の日本政府が、進行中のこれらの原子炉のメルトダウンを人々の視野から消し去ろうとすることなのです。私は、2016年、東京の街頭の一角で、高濃度に放射能汚染された塵を発見しています」とガンダーセンは語った。
Truthoutがインタビューをしたガンダーセンや他の原子力専門家たちの意見によれば、（日本の現状の）危機的な状態はそんなものではない。
福島と周辺の複数の県は放射能に「汚染」されている。 「日本政府は、十分な資力も投入せず、（3基の原発の）メルトダウンで放出された放射能を抑え込む努力を一切してこなかったのです」とガンダーセンは語った。
ガンダーセンは、2012年の初来日の際に、福島の汚染除去には2500億ドル以上かかると公言し、東京電力はその試算を嘲笑した。しかし、2017年の今になって、東京電力は（彼と）同じ結論に達した。そして、2011年と2012年日本政府が何もしなかった結果、太平洋並びに福島県とそれに接する周辺県の美しい山脈が放射能汚染状態になった。
安倍晋三政権が、放射能を抑え込むために福島で取った戦術のひとつが地下「氷壁」だった。
「『氷壁』が設計段階にあるとき、これは失敗する運命にあり、信じられないほど高価な迂回策だと私ははっきり言いました。破壊された原子炉の地下に水が入らないようにして、放射能が地下水を通って海に流れ出さないようにする技術はあるのです。しかし日本政府はそれを未だにやってみようともしません」とガンダーセンは語っている。
ガンダーセンの意見とは：破壊された3つの原子炉を石棺で覆い、100年待ってその3つの原子炉を解体すること。それは日本ができることだし、すべきことだ。そうすれば、日本の労働者の放射性物質による被ばくは最小限に抑えられ、環境への継続的な放射性物質の放出も最小限に抑えることができる。
ガンダーセンはまた、放射性物質を含んだ水が渓流から太平洋に流出し続けることも同様に重大であると指摘している。したがって、今すぐにでも山脈の徹底的な除染を始めるべきだが、これは成功する可能性がほとんどない途轍もない事業となる。
アーニー・ガンダーセンは、他の役割に加えて、妻のマギーが設立したバーモント州の非営利組織（NPO）「
Fairewinds Energy Education（フェアウインズ・エナジー・エデュケーション）」の主任技師を務めている。
マギー・ガンダーセンは、このNPOを設立して以来、このNPOにパラリーガル（訳注：弁護士業務の補佐）的、そして専門家としての立場からの証言を縷々してきた。マギー・ガンダーセンは、夫と同様、原子力産業の内部をずっと見てきている：マギー・ガンダーセンは、原子力関連企業であるCombustion Engineering社で再装填炉心設計の技術補佐を務めたほか、ニューヨーク州北部の原子炉建設予定地のPRも担当していた。
Truthoutが彼女に、安倍政権の福島に対する対応をどう感じるか、と尋ねたときの彼女の答え：
「人間の健康は、企業の利益や政治家や権力者の目標のために取引されるべき商品ではありません。それなのに日本で起きているのはそんなことです。日本政府は正確な健康データの公開を拒んだり、放射能による症状を診断するとその医師から病院での特権を奪うと脅したりします。」 さらにマギー・ガンダーセンは、「福島第一原発のメルトダウンによる精神的ストレスが原因で病気になった」という政府の説明に従わず、放射線病と診断したために診療所を失った医師に彼女の夫のアーニー・ガンダーセンが会ったことがある、と語った。
M.V.ラマナは、
カナダのブリティッシュコロンビア大学リュー研究所「軍縮・グローバル・人間の安全保障」部門のサイモンズチェア（訳注：部門責任者）を務めており、『
2016年世界原子力産業状況報告書』の寄稿者でもある。ガンダーセン夫妻と同様に、安倍政権の福島原発事故への誤った対応には批判的である。
ラマナはTruthoutの取材に応じ
、「国民の福祉を軽視し、明確かつ広範な反対意見にもかかわらず原子力産業を支援してきた安倍政権に、これ以上の期待はできません。原発の再稼働と同様に、オリンピック開催決定の理由の一つは、原子力産業（今回の場合は東京電力）の責任を軽減することにあるようです。また、安倍政権にとっては、日本のイメージを向上させるための手段でもあります。日本がオリンピックの開催地としてふさわしい、あるいはもっと一般的に、いいところだというイメージを作りたいのです」。と語った。
勝田も同じ意見だ。
勝田は「安倍首相には、福島の事故問題に関する知識も関心も全くないのです。安倍政権は、原子力政策を推進した責任を明確に謝罪していません」と述べている。
それどころか、勝田に依れば、安倍政権は避難命令を解除し、「事故の記憶を消し去」らんとしている。
フクシマ避難者たちの「強制」帰還 福島第一原発のメルトダウン直後、16万人が原発周辺地域から避難した。安倍政権は避難者への住宅補助を行ってきたが、今回の発表により、
その補助は打ち切られることになった。多くの「自主避難者」は、放射能への不安が残る中で帰還を
強制的に考えさせられることになる。
補助金の打ち切りについて、ラマナは
「非常に残念なことです。福島から避難してきた人たちは、すでに多くの苦難をくぐり抜けてきているのに、その人たちの窮状に対して、政府、そしておそらく東京電力はこれ以上の責任を負わないと言われるのは、非常に冷酷なことだと思います」と述べている。
ラマナの説明：「このような無慈悲な行動をとることは、放射線量が帰宅可能な『安全なレベル』になったと日本政府が主張していることになります。」政府のこの主張は、現在の放射線量が事故前よりもさらに高くなっているという事実を無視しており、また、被災地での放射線量が全域できちんと測定できない不確定要素も無視している。
勝田は同様の懸念を表明した：
「解除された避難区域は、線量がまだ高いため完全には復旧しておらず、森林の除染は除外されています。その上、除染廃棄物が自宅周辺に保管されているケースが大半で、多くの家族は帰還せず、地域社会は崩壊してしまったのです。」 さらに勝田は、避難者一人当たりの支援金は1,000ドルであり、たとえ今後10年間のこの支援金を支払ったとしても、人命を守るためには「決して高くはない」と述べた。
元原子力産業PR担当者として、マギー・ガンダーセンは安倍政権戦略について興味ある立ち位置を取った。
彼女は原子力産業で働いていたとき、産業界の科学者や技術者から原子炉に関する誤った情報を「丁寧に教えられた」という。「隠された真実」を知っていたら、その仕事はしなかっただろうと彼女は語っている。彼女も夫のアーニーも、原子力は「原子力の平和利用」であると教えられていた。彼女は戦争を支持せず、原子兵器や劣化ウランの使用は恐ろしい犯罪であると考えているが、今の状況を知っていれば、原子力のために働いたり、原子力を推進したりすることはなかっただろうと説明している。
「アーニーと私は、東京電力と日本政府が、チェルノブイリやスリーマイル島（これに関しては＊ディープウォーター・ホライズンも同様）で使われたのと同じ手口を使っていることにすぐに気づきました」とマギー・ガンダーセンは説明する。「政府は即座に、放出された放射能の量を最小限に抑えるのです。ディープウォーター・ホライズンの場合は（流出した）石油の量ですが。」＊ディープウォーター・ホライズン・・・2010年メキシコ湾原油流出事故。海底油田掘削作業中だった、BP社の石油掘削施設「ディープウォーター・ホライズン」で、技術的不手際から掘削中の海底油田から逆流してきた天然ガスが引火爆発。海底へ伸びる5500 mの掘削パイプが折れて大量の原油がメキシコ湾へ流出した。 さらに、これらのケースでは、主要な報道機関が危機の直後に、何の証拠もないにもかかわらず、「何も恐れることはない」と忠実に報道していたことも彼女は付け加えた。政府の目的は恐怖と混乱を最小限に抑えることであり、ほとんどのメディアは政府の主張をそのまま伝えた。今回の福島原発事故への対応も同じパターンである。
「安倍政権は、福島原発のメルトダウンと現在進行中の放射能の深刻さを覆い隠しているのでしょうか？その通りです。日本で起きていることは、犠牲者として認知されている人にとっても犠牲者として認知されていない人にとっても人権侵害であり、環境正義に反する行為です」とマギー・ガンダーセンは語っている。
2020年オリンピックは「＊ホットパーティクル」にまみれての開催
＊ホットパーティクル・・・アルファ崩壊に伴いアルファ粒子を放出し、一粒あたり 0.07[pCi]以上の放射能を持つ不溶性の微粒子を言う。主としてプルトニウムの微粒子を指す。（ウィキペディア）
勝田は、福島からの避難者が、自分たちの窮状がオリンピックの影に隠れてしまうことを「非常に心配している」と言っている。日本政府はオリンピックを利用して、日本が「安全な国」であり、福島原発事故は「解決済み」であることを世界にアピールしていると彼は考えている。
「日本国民は福島の事故について記憶が本当に無くなってきている・・・オリンピックについてのニュースの量が増えるにつれてそうです」と彼は語っている。
ア－ニ－・ガンダーセンは、いくつかのオリンピック会場（サッカー、野球、そしておそらくサーフィン）を他ならぬ福島県に置くことはまったくナンセンスだと考えている。
「放射能を帯びた『ホットパーティクル』は、福島県および隣接するいくつかの県のいたるところに存在しています。これらの『ホットパーティクル』は、そこに住む市民や訪れるアスリートに長期的な健康リスクをもたらすものです」とア－ニ－・ガンダーセンは語った
ラマナも、福島に近い場所で開催されるイベントは、「競技者や観客への放射線量を増やすことになるかもしれない」と本気で考えている。
フクシマ災害は「100年以上続くだろう」 マギー・ガンダーセンによれば、原子力規制委員会が福島から教訓を学んでいると口を酸っぱくして主張していることを指摘してはいるが、同委員会（つまり日本政府、そして企業）がほんとうにそうしたと彼女にはとうてい思えない、とのことだ。
「エネルギー生産はお金が全てです。今回のメルトダウンの後、日本の多くの銀行は、この災害が収束するまで原子炉を持ちこたえさせることに投資しました。これらの銀行と、原子力を利用する機会を後押しする政府は、古い原子炉を起動させることに既得権を持っています。」
勝田は、福島の将来に暗い見通しを持っている。彼の言によれば、東電や安倍政権の現在の手段では問題を解決できないことが分かっている避難者の多くは、今から帰還を諦めている、とのことだ。
「除染や廃炉の作業が進んでも、問題は解決しません。除染廃棄物、廃炉廃棄物の処理方法もまだ決まっていないのですから」と勝田は語った。
ラマナは、福島原発事故は、原子力発電に内在する危険性を再認識させるものであるべきだと考えている。また、原子力技術を管理する企業が人間の福利厚生よりも利益を優先させた場合、その危険性はさらに悪化すると考えている。
アーニー・ガンダーセンの言葉はもっと強烈だ。
彼の説明：
「福島第一原発の事故は100年以上続きます。原発事故がまた起こることは避けられません。チェルノブイリと福島第一は、原子力が一夜にして社会の構造を破壊してしまう技術であることを世界中の人々に教えたはずなのです。」 同氏によると、1、2、3号機の原子炉格納容器の残骸は、再び激しい地震が発生した場合、損傷を受ける可能性が高く、福島原発で7.0以上の地震が発生した場合には、さらなる深刻な放射能の放出を引き起こす可能性がある。
メルトダウンの直後、マギー・ガンダーセンとアーニー・ガンダーセンは、日本はひとつの「転機」に立っていると語った。つまり、日本は、再生可能エネルギーで世界をリードしながら、持続可能なエネルギー経済によって人々と汚染のない農村環境を守ることを選択し、この震災に対応することができるだろう、と。
だが、事態がそんな風に進行しなかったことは明らかだ。
「世界は日本を技術的に優れた国と見ていますが、日本は新しい世界経済を創造するために前進するのではなく、エネルギー生産の古い疲弊した20世紀の考え方を続けています。ドイツ、ニカラグア、デンマークなど、他の国での太陽光や風力発電の大きな成功と進歩を見てください。強い経済を生み出し、多くの雇用を生み出し、環境を保護しながら、エネルギーの自給を実現したらいいのです」とマギー・ガンダーセンは語った。
アーニー・ガンダーセンは、日本の市民科学者に放射性物質の追加サンプルを採取する方法を教えるために、科学者仲間と一緒に、クラウドソ－シングの企画で、今年の後半に日本を訪れる計画を立てている。
フェアウインズ・エナジー・エデュケーションでは、この計画を実現するための資金調達を行っている。
この間、日本では原発の危険を示す劇的な例がたくさん起こっている。
6月、茨城県の原子力研究施設で起きた事故で被ばくした
5人の作業員の尿から放射性物質が検出された。その事故では、
作業員の1人の肺から大量のプルトニウムが検出された。
最近の日本の世論調査では、日本国民は原子力の安全規制に対する
信頼を失っており、原子力発電を完全に廃止することに賛成する人が過半数を占めている。
一方、米国では、
ドナルド・トランプ大統領が、原子力を国の
エネルギー政策の最優先課題とし、米国の原子力エネルギー産業の包括的な調査を発表した。トランプ大統領のエネルギー長官であるリック・ペリー氏は、次のように
述べた。
「我々は、原子力を再びクールなものにしたい。」
Dahr Jamail, a Truthout staff reporter, is the author of The Will to Resist: Soldiers Who Refuse to Fight in Iraq and Afghanistan (Haymarket Books, 2009), and Beyond the Green Zone: Dispatches From an Unembedded Journalist in Occupied Iraq (Haymarket Books, 2007). Jamail reported from Iraq for more than a year, as well as from Lebanon, Syria, Jordan and Turkey over the last 10 years, and has won the Martha Gellhorn Award for Investigative Journalism, among other awards.
His third book, The Mass Destruction of Iraq: Why It Is Happening, and Who Is Responsible, co-written with William Rivers Pitt, is available now on Amazon.
Dahr Jamail is the author of the book, The End of Ice, forthcoming from The New Press. He lives and works in Washington State.
Copyright, Truthout. Reprinted with permission.
