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「食の移行」政策は食料や農家、そして世界中の人々に対する戦争だ

<記事原文 寺島先生推薦>
The ‘Food Transition’ Is a War on Food, Farmers and Everybody Worldwide
筆者:コリン・トッドハンター(Colin Todhunter)
出典:グローバル・リサーチ(Global Research) 2024年3月4日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2024年3月19日


食の危険


この記事は、研究者のサンディ・アダムス氏のインタビューにもとづいた短い動画から始まる。アダムス氏は、イングランド北西部のサマセットという田舎の郡や英国全体における農業のために取られている計画について話してくれている。この映像が重要なのは、アダムス氏が話してくれている内容が、国連によるより広大な計画の一部を指しているように思えるからだ。そしてこの計画をおろしてきているのは、自分たちがやったことに責任を持たない、選挙で選ばれたわけではない超富裕層だ。

この超富裕層は、自然に頼るよりも、食の本質や食料供給の遺伝子核を変える(合成生物学や遺伝子工学)ほうが効果が得られる、と考えている。

さらにこの計画に含まれている内容は、農地から農家を排除(AIが運用する、農家の存在しない農地)することや、地方の大地を風力発電所や太陽光パネルで埋め尽くすこともある。たしかに食糧体系には手を入れる必要のある問題点があることは事実だが、こんな方向性の間違った計画は、食の問題を不安定にし、だれも賛同できないだろう。



オランダからインドまで、世界中で農民たちは抗議活動をおこなっている。これらの抗議活動は、共通点がほとんど見いだせないように見える。しかし実際のところ、共通点はあるのだ。それには、農民たちはますます、生計を立てることが困難になっていることもあるし、それ以外にはたとえば、新自由主義的貿易政策による国外からの農産物の輸入、国内農産物の生産の弱体化、価格の暴落、国家による農民救済措置の停止、非現実的な目標を掲げている排出ゼロ政策などがあげられるだろう。

これらの抗議活動の理由となっている共通の糸は、なんらかの形で、農業が意図的に不可能である、あるいは金銭的に生き残れないよう追いやられている点にある。その目的は、ほとんどの農民を農地から締め出し、とある計画を強行突破させることだ。そしてその計画の本質は、食料不足を生み出し、食の安全保障を弱体化することにあるようだ。

「ひとつの世界の農業」という名の世界規模の取り組みを推し進めているのは、ゲイツ財団や世界経済フォーラムといった組織だ。その取り組みは農業や食に対する視座に関わるものであり、その視座は、バイエル社やコルテバ社、シンジェンタ社、カーギル社などの農業関連企業がマイクロソフト社やグーグル社などの巨大テック業界と結びつき、AIが運営する農家のいない農地や研究室で操作された「食物」、アマゾン社やウォルマート社が支配する小売業の促進、というところに向けられている。

この取り組みを発案したのは、デジタル・企業・金融複合体であり、この複合体が望んでいるのは、生活や人間の行動の全ての面の形を変え、支配することだ。この複合体は、権威的な世界規模の特権階級層の一部として機能しているが、この階級層は、国連や世界経済フォーラム、世界貿易機関、世界銀行、国際通貨基金、影響力のあるシンクタンクや基金(ゲイツ財団やロックフェラー財団など)を含むそれ以外の多国籍組織を通じて自分たちの取り組みを調整する力を有している。

食と農業のためのこれらの特権階級層の取り組みは、「食の移行」という遠回しなことばで表現されている。巨大農業関連企業と「慈善」基金は、自分たちがまるで人類にとっての救世主であるかのような立ち位置をとるために、大々的に広告されている計画を利用している。具体的には、ハイテクを駆使した「精密農法」や「データに基づく」農業、「グリーン(排出ゼロ)」な農産物により「世界に食料を提供する」という売り込み文句だ。「持続可能性」というお題目を唱えながら、だ。

関連記事:金持ちの腹は飢餓の裏でさらに膨らむ

この「食の移行」政策に不可欠なのが、「気候変動緊急事態」言説だ。この言説に対する注釈は、慎重に作り出され、促進されてきた(調査記者であるコリー・モーニングスター氏の記事を参照)。さらに排出ゼロ思想が炭素農業*やカーボン・トレード・システム**と結び付けられている。
*大気中の二酸化炭素を土壌に取り込んで、農地の土壌の質を向上させ温室効果ガスの排出削減を目指す農法のこと
**二酸化炭素ガスによる地球温暖化防止のために、各国の二酸化炭素発生量の限度量を決め、それを超える国は他の超えていない国から二酸化炭素発生の権利(carbon credit、カーボン・クレジット)を買う、という取り決めのこと(英辞郎)


「食の移行」には、農民たち(少なくともこの先も農業を続ける農民たちのことになるが)を企業支配のもとでの農業にさらに釘付けにしてしまうことも含まれる。こんな農業のもとでは、農地たちの富が搾取され、世界的企業の市場の必要やカーボン・トレード・システムという投資詐欺や組織的な投資家や投機家に応じた農業がおこなわれることになる。これらの投資家や投機家たちは、農業と全く関係を持たず、農業や食料品、農地のことを単なる金融資産としか考えていない。これらの農民は企業から利益を吸い取られる存在となってしまい、全ての危険性を引き受けねばならなくなるだろう。

地方におけるこの略奪的商業主義は、間違った前提や気候変動という不必要な警告を利用して、技術の導入を正当化しようとしている。その技術が、気候崩壊や(人口の増加が地球の危機を招くという)マルサス主義的崩壊から私たち全てを守ってくれるという前提で。

一般社会では、公式言説に疑念を唱えれば、落胆させられ、検閲の対象となり、軽視される。同じような状況を目にしたのは、政策や「科学」が、COVID-19に関連した各国の対応を正当化するために使われたときのことだ。富裕層が科学界に資金提供をおこなう状況がますます増加し、何をどう研究し、その研究結果がどのように流布され、生み出された技術がどう使われるかについての決定権をもつようになっている。

この富裕層がもっている力により、真になすべき討論は封鎖され、支配的な言説に異論を唱える人々は中傷され検閲を課されている。その結果、「人類が直面している諸問題は、すべて技術革新により解決できる」という考え方が普及してしまっている。そしてその考え方を決めたのは、金持ち連中と中央集権的各国政府だ。

こんな自分勝手な考え方(完全な傲慢性といってもいいだろう)により、権威主義の兆候が導かれる、またそのような兆候がすでに生じている。そしてその権威主義は、民主主義を考慮に入れないまま、人類に様々な技術を課そうとしている。その技術には、自己感染力のあるワクチンや植物や食物の遺伝子操作、トランスヒューマ二ズム(科学の力により人間の身体や認知能力を向上させようとする工学)が含まれる。

私たちが目にしているのは、権力を集中させ、技術科学の専門知識(技術官僚がもつ専門知識)が特権を与えられるという間違った判断のもとでの環境道徳主義的観点である。同時に、世界規模における文化内あるいは文化間での歴史的な勢力関係(それはしばしば農業や植民地主義に起源をもつ)や負の遺産については都合良く無視され、政治的色合いを失わされている。技術は貧困や不平等、強奪、帝国主義あるいは搾取を解決できる特効薬ではない。

農業分野において導入されている技術や政策についていえば、こうした現象はさらに強化され、定着していくだろう。私たちが食べる現代食や、「食の移行」を推進する企業によってすでに使用されている農薬や慣行の結果、著しく増加している病気や不健康もそのひとつだ。しかし、農業と医薬品の両方に投資するブラックロック社のような投資家にとっては、生命科学分野の技術を駆使した解決法に資金を投じる機会が生まれることになる。

しかし、新自由主義的な民営化経済では、支配的な富裕層特権階級の台頭がしばしば促進されてきた。その特権階級の人たちは、世界がどのように機能し、今後も機能し続けるべきかについて、ある種の前提を持っている、と考えるのが妥当だろう。その世界とは、規制が緩和され、監視の目は制限され、民間資本が覇権謳歌する世界である。さらには、ビル・ゲイツのように「我こそが一番の物知りである」と考える民間人が主導する世界である。

例えば、生命体の特許化や炭素取引、市場(企業)依存の定着、土地投資などを通じて、これらの特権階級の人々が提唱する環境・近代化政策は、彼らにとってさらなる富を生み出し、蓄積し、支配を強固にするための隠れ蓑として機能している。

であるので、民主主義の原理を軽視する権力をもつものたち(普通の人々もそうかもしれない)が、自分たちは神聖な権利を有していて、食の安全を悪化させたり、議論する余地を閉ざしたり、技術や政策の恩恵を受けて自分たちをさらに富ませたり、人類の未来を勝手に賭け事の対象にしたりできる、と考えているとしても、ほとんど驚かされることはないのだ。



上記の問題に対してさらに詳しくお考えになりたいのであれば、食糧体系の問題に関する同記事筆者の2冊の電子本(こちらこちら)をご参照いただきたい。

著名な作家コリン・トッドハンターの専門は開発、食糧、農業。グローバリゼーション研究センター(CRG)研究員。
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ロックフェラーはいかにして現代医学を創立し、自然療法を殺したのか

<記事原文 寺島先生推薦>
How Rockefeller Founded Modern Medicine and Killed Natural Cures
筆者:クリス・カンサン(Chris Kanthan)
出典:グローバル・リサーチ 2023年3月9日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2024年2月26日


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この記事の初出は2015年10月

最近では、植物の治癒特性などの全体観的治療法による治療について話す人は、変人扱いされる。しかし、すべて似たり寄ったりだが、現代の医療体系の背後には多くの政治と資金が存在する。

そのすべての始まりはジョン D. ロックフェラー(1839–1937)だ。 彼は、石油王であり悪徳資本家であり、米国初の億万長者であり、生まれついての富の独占者だった。

20世紀初頭までに、彼は自身の石油会社スタンダード・オイル社を通じて米国の全製油所の90%を支配した。なおこの会社はのちに、シェブロン社、エクソン社、モービル社などに分裂した。

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時を同じくした1900 年頃、科学者たちは「石油化学」と呼ばれる、石油からあらゆる種類の化学物質を作り出す能力を発見した。たとえば、ベークライトと呼ばれる最初のプラスチックは1907年に石油から作られた。科学者たちはさまざまなビタミンも発見し、多くの医薬品が石油から作れるのではないかと推測した。

この発見は、ロックフェラーにとって素晴らしい機会となった。石油や化学、医療産業を同時に独占できる可能性が生まれたからだ。

石油化学製品の最も優れた点は、すべてが特許を取得できるため、販売すれば高い利益が得られることだった。

しかし、医療業界に対するロックフェラーの計画には問題が1つあった。当時の米国では天然薬や漢方薬が非常に人気があったことだ。米国の医師と医科大学のほぼ半数は、ヨーロッパとアメリカ先住民の知識を活用して全体観的治療法を実践していた。

独占企業であるロックフェラーは、最大の競争相手を排除する方法を見つけなければならなかった。そこで彼は、「問題-反応-解決」という古典的な戦略を採用した。つまり、問題を作り出して人々を怖がらせてから、(事前に計画された)解決策を提供するという手口だ。(テロの恐怖を煽ったあとで「愛国者法」を制定したのと同じ手口)。

彼は友人のアンドリュー・カーネギー(鉄鋼産業の独占で儲けたもう一人の金権政治家)のところへ行き、カーネギーはある計画を立てた。著名なカーネギー財団から、エイブラハム・フレクスナーという男性が全国を周り、医科大学や病院の状況を報告するよう委託された。

この報告がフレクスナー報告につながり、私たちが知っているような現代医学が誕生した。

言うまでもなく、この報告書では医療機関の再編と一元化の必要性が言及されていた。そしてこの報告に基づいて、全医科大学の半数以上がすぐに閉鎖された。

全体観的治療法と自然療法は嘲笑され、悪者扱いされた。投獄された医師さえいた。

この移行を支援し、他の医師や科学者の考えを変えるために、ロックフェラーは大学や病院に1億ドル以上を寄付し、「一般教育委員会(GEB)」と呼ばれる慈善団体を設立した。これは古典的なアメとムチの手口だ。

非常に短期間のうちに、医科大学はすべて簡素化され、均質化された。学生は全員同じことを学び、医学とは特許薬を使用することだけになった。

科学者たちは植物が病気をどのように治すかを研究するために巨額の助成金を受け取ったが、その目標は、まず植物内のどの化学物質が効果的かを特定し、次に特許を取得できる類似の化学物質(ただし同一ではない)を研究室で再現することだった。

「ひとつの病気にひとつの薬(A pill for an ill)」をあてがうことが、現代医学の信条になった。

コーク兄弟(米国の富裕一族)は悪者だと思われただろうか?

つまり、100年後の今、私たちは栄養やハーブ、あるいは全体観的治療法の利点について何も知らない医師を大量に生み出しているのだ。私たちの社会全体が、企業の利益のために奴隷にされているのだ。

米国はGDPの15%を医療に費やしているが、これはまさに「シックケア(病気治療)」と呼ぶべきものだ。治療ではなく症状のみに焦点を当てているため、同じ病気が何度もくり返される。がんや糖尿病、自閉症、喘息、さらにはインフルエンザさえも治療法はない。

なぜ本当の治療法が存在するのにこうなっているのだろうか?その理由は、このような体系を設立したのは医師ではなく、財閥や金権政治家たちだからだ。

そうそう、がんに関して言えば、米国がん協会が1913年に設立されたのは、他ならぬロックフェラーによってだった。

乳がんに対する啓発を高めるこの月に、人々が化学療法や放射線、手術について洗脳されているのを見るのは悲しいことだ。その件については、あらためてブログの別の投稿で触れることにする...この記事は、ジョン D. ロックフェラーが米国民をどう見ていたかについて要約したものだ…
*

この記事の元の情報源はWorld Affairs

イタリア、世界初の合成食品禁止法案を議会に提出

<記事原文 寺島先生推薦>
Italy Planning to Become First Country to Ban Synthetic Food
筆者:ポール・アンソニー・テイラー(Paul Anthony Taylor)
出典:グローバル・リサーチ 2023年11月10日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>2023年11月24日





 イタリアは、世界で初めて合成食品を禁止する国になろうとしている。実験室で製造された食品の製造、輸入、販売を禁止する法案が、同国の下院で審議されている。フランチェスコ・ロロブリジーダ・イタリア農相がアイルランドのキルケニーで開催された最近の催しで発表したこの動きは、予防原則に基づくもので、一部の特権階級だけでなく、すべての人に高品質の食品を確保することを目的としている。実験室生まれの食肉は環境に優しいと宣伝されているが、最近の調査によると、そのカーボン・フットプリント(生産に伴う炭素排出量)は従来の食肉よりも桁違いに高いようだ。

 イタリア政府は、合成食品をどのように規制するかについて模範を示したいと述べ、フランチェスコ・ロロブリジーダ農相は、すべての人がきちんとした食生活ができるべきであり、高品質の食品は裕福な特権階級のためだけに生産されるものではないと主張した。ロロブリジーダ農相は、実験室で生産される肉はイタリアのような国にとっては「自殺行為」であり、イタリア政府は自国の食をユネスコの無形文化遺産に登録するための取り組みをおこなっている、と語った。

 ロロブリジーダ農相は、実験室で生産される食品を承認することは、最終的に畑や農場を消滅させることになりかねず、環境破壊につながると考えている。生化学反応装置を使った食品生産は、環境に悪影響を与えるだけでなく、人間の健康にも危険をもたらすと同農相は主張している。

通常の牛肉より高いカーボン・フットプリント

 合成食肉は、牛を飼育するよりも土地、水、温室効果ガスが少なくてすむとして、環境にやさしいと宣伝されているが、最近の研究によれば、そのカーボン・フットプリントは、従来の牛肉よりも桁違いに高くなる可能性が高い。カリフォルニア大学デービス校で行われた研究で、研究者たちは、現在および近い将来の生産方法に基づき、実験室で栽培された食肉の製造を拡大すると、エネルギーを大量に消費し、地球温暖化係数は小売牛肉の平均の最大25倍になることを発見した。

 この発見を考えると、ビル・ゲイツが実験室生産食肉の最大の支持者の一人であることは皮肉なことかもしれない。気候変動の危険性に対する警告を支持するゲイツは、豊かな国々は合成牛肉に全面的に移行すべきだ、と主張している。ひねくれた見方をすれば、ゲイツがこのような製品を支持するのは、地球温暖化を回避するためというよりも、特許と利益を確保するためだと考えているからかもしれない。このように考えると、ゲイツが獲得した米国最大の個人農地所有者という新たな地位は、あらゆる疑問を投げかけることになる。

 これまでのところ、食用として実験室で作られた食肉を認可しているのは米国とシンガポールだけである。しかし、事情通の人々が指摘しているように、もしEUで認可が下りれば、EUの持つ商品と事業の自由な移動に関する法律により、イタリアがこれらの製品に対して国内禁止令を施行することは実質的に不可能となる。

地中海食に感化されて

 イタリア政府の閣僚の何人かは、新法案の着想として、自国の有名な地中海食を挙げている。過去70年間で最も研究された食事法であることは間違いないが、地中海食が歴史的に基盤としてきた主な構成要素は、大量の果物と野菜、全粒穀物、豆類、ナッツ類、オリーブオイル、ヨーグルト、適量のチーズ、週に最大4個程度の卵、少量の肉、魚、ワインなどである。地中海食は、糖尿病、心血管疾患、がん、アルツハイマー病、その他の慢性疾患の予防だけでなく、健康増進と長寿につながるという研究結果が数多く発表されている。

 2014年10月、南イタリアの歴史的な町バルレッタで行われた基調講演で、マティアス・ラート博士は、新しい予防的な医療的対策の礎を説いた。微量栄養素の欠乏が慢性疾患の主な原因であることを説明し、私たちが毎日の食事から必要とする物質の大部分は、私たちの庭や農場で育つ果物、野菜、植物に含まれていることを指摘した。この理解は、今日の最も一般的な病気を自然に抑制する道を開くものである、と同博士は説明した。

 科学的な研究により、自然に生産されたオーガニック食品の健康効果がますます確認されつつある。同時に、超加工食品の寿命を縮める影響も急速に明らかになりつつある。実験室で育てられた肉やその他の超加工食品は、主に億万長者の支持者の利益のために設計されている。現代の多国籍食品産業が「病気ビジネス」の一部であることがますます明らかになる中、人類は危険と隣り合わせの危険な合成食品を消費している。

*
この記事の初出は、『Dr. Rath Health Foundation

Dr. Rath Health Foundationの事務局長であり、爆発的な反応を呼んだ著書『The Nazi Roots of the 'Brussels EU'』の共著者の一人であるポールは、コーデックス委員会の専門家でもあり、公式オブザーバー代表として、コーデックス委員会の会合を目撃した経験がある。ポールのツイッターは @paulanthtaylor
当サイト、グローバル・リサーチの常連寄稿者。

レタスでワクチンを培養?- 米議員、FDAとUSDAに食用GMOワクチンへの資金提供禁止を議会に要請

<記事原文 寺島先生推薦>
Vaccines Grown in Lettuce? Rep. Massie Asks House to Bar FDA, USDA From Funding Transgenic Edible Vaccines
筆者:マイケル・ネヴラダキス(Michael Nevradakis)
出典:Global Research  2023年9月29日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年11月10日


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米国下院は、火曜日(9月26日)、遺伝子組み換えされた植物で育てられた、人間や動物が摂取するための遺伝子組換え食品ワクチンへの資金提供を禁止する修正案を可決した。

農業予算法案H.R. 4368への提案として、トーマス・マッシー議員(共和党、ケンタッキー州選出)が提案したこの改正案は、2024会計年度において、米国農務省(USDA)と米国食品医薬品局(FDA)がワクチンに資金提供を行わないよう規定している。

この記事執筆時点では、下院での完全な法案の投票はまだ行われていない。

The Defender(Children’s Health Defenseの広報サイト)とのインタビューで、マッシーが修正案を提出したのは、最近カリフォルニアであるプロジェクトのことを知ってからだったと語った。この事業は、国立科学財団から50万ドルの助成金を受け、レタスを育て、それを人間が消費することを意図したmRNAワクチンを作るレタスを獲得しようとするものだ。

マッシーは懸念していると語った。

「植物は交雑し、これらの改変された食用植物からの花粉が風に運ばれ、他の畑に飛び移り、それらを汚染する可能性があります。そして、どれだけ処方されるかわからない、どれだけの量かわからないワクチンで、私たちの食品供給を大幅に汚染する可能性があります」。

「植物は花粉を放出し、風や昆虫と一緒にどこへでも行ってしまう可能性があります。ちょっと考えただけでもとんでもないことです」と彼は付言した。




 「マッシー議員が懸念を持つのは正しいことです」とGMWatchの編集長であるクレア・ロビンソンはThe Defenderに語った。「食用植物に強力な免疫原を遺伝子工学的に導入することは、極めて無責任です」と彼女は付言した。

 「遺伝子組み換え(GM)植物— GM変換過程におけるDNAへの損傷効果が、遺伝子発現と植物の生化学に変化をもたらし、それには毒物やアレルゲン(アレルギー誘発物質)の生成も含まれる可能性があります—通常の危険性すべてがこれらのワクチン生産植物にも生じ、さらに追加のリスクが存在します。」

「ワクチンを製造する植物の場合、植物を免疫反応が起こるように意図的に設計します。これにより危険段階が指数関数的に増加します。」

「それらは、機能しないか、安全ではないか、あるいはその両方の問題があるのですよ」


2013年の科学論文によれば、遺伝子組み換え食用ワクチンは「暗号化されたタンパク質を製造するため、選択された望ましい遺伝子を植物に導入し、これらの遺伝子組み換え植物を誘発させることによって準備される」。

この論文によれば、このようなワクチンには、従来のワクチン製造技術に比べて「いくつかの潜在的な利点」がある。たとえば、開発途上国に合った製品の生産コストが潜在的に低くなるなど、だ。

遺伝子組み換えの食用ワクチンの開発に向けた取り組みは昨日今日始まったものではない。このテーマに関する科学文献は少なくとも1999年まで遡る。

現在の遺伝子組み換えの食用ワクチンの試みの中で新しいのは、mRNAワクチンを経口で処方しようとすることだ。

「これらはすべて遺伝子組み換え作物です」とマッシーは語った。「それらはmRNAで注入されたか、DNAと結合され、そのRNAまたはDNAのコピーを作成する意図で行なわれています。これらの植物はその点において非常に効果的です」。

ロビンソンが言うには、このやり方は昨日今日に始まったものではない。

 「科学者たちは多年にわたり、植物で摂取可能なワクチンを製造しようと試みており、動物および人間での一部のテストが行なわれています」。

しかし、彼女は付言した。「これまでのところ、私の知る限り、植物で生産されたワクチンはどこでも承認されていません。これは何を示しているのでしょうか?それらは効果がないか、安全ではないか、またはその両方ではないか」とロビンソンは述べた。



カリフォルニア・プロジェクトは「完全な狂気」

カリフォルニア大学(UC)、リバーサイド校の科学者たちによって実施された、マッシーの注意を引いたカリフォルニアのレタス・プロジェクトは、「ワクチンの未来」を開発しようとする試みとされており、これにより「接種ではなく、サラダを食べるようなものになるかもしれない」と説明されている。これは、「食用のレタスなどの植物をmRNAワクチンの工場に変える」ことを通じて行なわれる。

READ MORE:mRNA Vaccines in Farm animals: Pork, Beef, Shrimp. Self-amplifying mRNA Vaccines for Livestock

「このプロジェクトの目標は…三つあります」とカリフォルニア大学リバーサイドは言っている。「①mRNAワクチンを含むDNAを複製する植物細胞の適切な部分に成功裏に送れることを示し、②従来の注射に匹敵するほど十分なmRNAを植物が生成できることを実証し、③最適な投与量を決定することです」。

これは、mRNAワクチン技術に現在直面している課題、すなわち「輸送および保管中に安定性を維持するために冷蔵が必要である」という課題を克服するのに役立つかもしれない。

植物由来のmRNAワクチンは、「室温で保存できる能力を持つ」と、大学の研究者たちは述べた。

Juan Pablo Giraldo博士は、カリフォルニア大学リバーサイド校の植物学と植物科学の学部で准教授を務め、カリフォルニア大学サンディエゴ校とカーネギィー・メロン大学の科学者と共同でこの研究プロジェクトを指導している。彼は「理想的には、1つの植物が1人分のmRNAワクチンを生産するだけの量を産み出すでしょう」と述べた。

「私たちはこの手法をほうれん草とレタスでテストしており、長期的な目標は人々が自分の庭でそれを育てることです」と彼は付言した。「農家は最終的にはそれを栽培することができるかもしれません」。

ロビンソンはそのような試みを「完全な狂気」と呼び、The Defenderに次のように語った:

 「科学者たちは、人々がワクチンを含む植物を自分の庭で育て、農家がそれらを自分の畑で育てることについて話しています。このように、未制御の状況でそうした植物を放出する提案は、まったくの狂気だと言えます。

ワクチンは薬剤であり、その使用と用量は注意深く管理されなければなりません。どんな薬剤でも、対象の患者だけが、インフォームド・コンセントを得た上で治療されるべきです。人々が庭や野外で食用作物にワクチンを育てている場合、これらの保護策はどのように確保されるでしょうか?」

フランシス・ボイル法務博士、医学博士(Francis Boyle, J.D., Ph.D.,) (バイオウェポンの専門家であり、1989年に制定された生物兵器対テロ法案を起草したイリノイ大学の国際法教授)は、こうした研究が国際法や国際的に認識されている倫理基準に違反する可能性があると述べた。

彼は、「これらの遺伝子組み換え食品ワクチンを配置することは、医学的実験に関するニュルンベルク法の厳重な違反になります。したがって人道に対する犯罪となるでしょう」と述べた。「それらを環境に放出することは、国際環境法の通例における慎重主義の原則に違反するでしょう。また、これらは遺伝子組み換え食品(その数は膨大で、すべて一覧にしろと言われても私には無理です)に、人間の健康の観点から反対する声に、同様、晒されるでしょう」。

「交雑受粉や交差汚染についてはどうなのか?” ロビンソンは尋ねた。「人々は、自分の同意や知識なしに免疫原を摂取することになるでしょう」。


プリオン病のリスク、「危険な免疫反応」

ロビンソンは、遺伝子組み換え食用ワクチンの使用から人間の健康に対してもいくつかの予期せぬ影響があるかもしれないと述べた。

彼女は語った:

「植物によって生産されるワクチンには、その意図したタンパク質製品に翻訳語修飾(post-translational modifications)として知られるものが含まれます。病原体の本来の形態で存在するような、望ましいタンパク質製品だけでは終わりません。これらの翻訳語修飾は植物固有であり、ヒトや他の動物では危険な免疫反応を引き起こす可能性があります。

求めていたタンパク質製品(「ワクチン」)への応答さえも、人によって異なります。なぜなら、人々は異なるタンパク質に異なる反応を示すからです。また、毒性のあるタンパク質や適切に折りたたまれていないタンパク質ができる可能性もあり、後者の性質はプリオン病を引き起こす可能性があることを意味します」。

米国疾病対策予防センター(CDC)によれば、プリオン病は「進行性の神経変性疾患であり、人間と動物の両方に影響を与える」とされ、クロイツフェルト・ヤコブ病、ゲルストマン・シュトラウスラー・シンカー病、致命的な家族性不眠症、クル病、および動物では慢性消耗症という疾患もそうだ。

「加えて、新しいタンパク質が人々を他のものに過敏にさせる可能性があるかもしれません。食品アレルギーが急速に増加している今日、この傾向を悪化させる危険性はあってもいいと言うのでしょうか?」とロビンソンは述べた。

マッシーは、植物ベースのワクチンによって人間の食料供給が汚染される可能性が他にもあると述べた。動物が植物を食べることで、「最終的には人間が食べる食品を汚染する可能性がある」と指摘したのだ。

「食べ物に入ったワクチンの投与量はどのように制御するのですか?」とマッシーは尋ねた。「ワクチン全般に反対していなくても、こんな風に人や動物にワクチンを与えるというのは考えただけでもぞっとします」と彼は述べた。

彼は付言した:

「私たちが手にした教訓を学ぶべきだったのだと私は思います。COVID-19が実験室から漏れたものであり、その結果人体実験になった(私も、大半のアメリカ人もそう考えている)のなら、屋外の実験施設について心配すべきだと思います・・・ここで言っているのは、温室や野外の実験施設のことです」。

同じ趣旨の内容をボイルも言っている。

「COVID-19 mRNAワクチンが多くの死亡者と有害事象を引き起こしたことが、専門文献で詳細に文書化されていることはわかっています」。

「これらの遺伝子組み換えの食品ワクチンは、無駄どころか危険である可能性が高いため、私はマッシーの修正案を全面的に支持しています」と彼は付言した。


「COVID-19」とのさらなる類似点を描く中で、マッシーはUCリバーサイドの研究を「SF小説のようだ」と例えた。

「他の動物用ワクチンのための植物で育てる研究とは異なり、カリフォルニアのこのプロジェクトは、人間用のワクチンを開発することを意図しています・・・ この材料をどのように使用しているのか全くわかりません。まるでSF映画のようなものです」と彼は言った。

彼は付言した:

「COVIDウイルスから学んだことは、この種のことには慎重であるべきだということです。神のように振る舞い、遺伝子を修正し、これまでに結びついたことのないDNAを組み合わせ始めると、予期しない結果が生じる可能性がありえます。そして、それらが漏れ出すと、非常に悪い影響や結果が生じる可能性があるということです」。

同様の実験が失敗した

マッシーによれば、過去には政府の資金と支援を受けながら、遺伝子組み換えの食用ワクチンを用いた類似の実験が行われたことがあった。例えば、食用ワクチンの生産のために遺伝子組み換えのアルファルファ植物を開発するプロジェクトだ。

この2016年にジョージアのフォートバレー州立大学によって開始された5年間のプロジェクトは、「植物ベースの食用ワクチンシステムで使用できるCTB遺伝子を発現する遺伝子組み換えアルファルファの開発」を目指していた。

このプロジェクトは、国立食品農業研究所(NIFA)からの不特定の資金支援を受けており、少なくとも1本の科学論文が発表された。

「それから、もう一つの事例があって、非常に悪い結果に終わっています」とマッシーは言った。「約20年前、彼らは豚の下痢を防ぐワクチンを育てようとして、このワクチンを育てるためにトウモロコシを使用していました。翌年、その畑は大豆を育てるために使用されましたが、トウモロコシが再び発芽したのです」。

マッシーによれば、

「余っていたとうもろこしの粒がありました・・・とうもろこしが大豆と混ざり、それが500ブッシェル(1ブッシェルは約27.2キログラム)の大豆を汚染し、それがさらに50万ブッシェルの大豆を汚染したのです。それによって、それらの大豆はすべて廃棄されなければなりませんでした」。

ニューヨークタイムズ紙は2002年12月に、遺伝子組み換えのトウモロコシを開発したバイオテクノロジー企業であるProdiGene社が、薬物を生産するために遺伝子組み換えされたとうもろこしが食品供給に入り込まないような適切な手順を踏んでいなかったとして、米国政府に300万ドルの罰金を支払うことに同意したと報じた。

この特定のプロジェクトがアメリカ政府から資金提供されたかどうかは不明だが、この研究を主催したテキサスA&M大学の食品タンパク質研究開発センターの2007年ウェブサイトのアーカイブ版によれば、このセンターは「州および連邦研究機関と・・・契約協力関係にあり」、また「テキサス食品および繊維委員会から一部の資金を提供されていた」となっている。

2000年11月、ProdiGene社は、「エイズワクチンの経口投与システムとして機能する遺伝子組み換えの食用ワクチンの開発」のために、国立衛生研究所からの不特定助成金を受けた。

2000年10月、ProdiGene社は、人間および動物の摂取用の植物で製薬製品を開発するための米国政府特許(特許番号6,136,320)を取得した。この企業は、2000年代中盤以降活動停止したようで、2004年以降は記者発表もなく、ウェブサイトも2006年2月に更新されなくなった。

政府の資金供与を止めるために更なる行動を

マッシーはThe Defenderに対して、私的団体がこの研究を行うのを防ぐ法律を提案しているわけではない、「ただ、今週の予算プロセスを利用して、納税者のお金を使ってこれらのものを開発することに予算を割り当てないようにしているのです」と述べた。

彼は、修正案は制限協定の形をとっていると述べ。「法律を制定するものではありません」と彼は言った。「政府の資金がこんなことに使われるのを禁止するだけです。したがって、成功しても、それは予算法の期間である1年間だけ有効です」。

「予算手続きを通じてこれを止めることに成功した場合、毎年これを行わなければならなくなります」とマッシーは述べ、さらに「この修正はFDA(米国食品医薬品局)とUSDA(米国農務省)にのみ制約をかけるもので、実際にはNSF(国立科学財団)には制約をかけません」と付言した。



マッシーは、「それが実現するためには、別の予算法案に別の修正を加えて、NSFがこの研究を資金提供しないようにしなければならないでしょう」と述べた。

もしそんなことが起きれば、同じような修正案を提出するとマッシーは誓った。

「もしその予算案が議会に提出されるなら、私はそれに修正案を提案し、この種の研究への資金を制限するつもりです。もしNSF(国立科学財団)への資金を提供する予算案が議会に上程されるなら、私は同じ修正案を提出し、それらへの資金提供を阻止します」と彼は言った。

*
マイケル・ネヴラダキス博士は、ギリシャのアテネを拠点とするThe Defenderの上級記者であり、CHD.TVの「Good Morning CHD」のホストを担当している。

市場に登場する3Dプリントされた魚

<記事原文 寺島先生推薦>
3D printed fish set to hit the market
Around a third of global stocks are currently overexploited, analysts say
世界の魚の約3分の1は、現在、過剰に漁獲されていると分析家たちは言っている。
出典:RT 2023年5月1日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2023年6月27日



売り手がガザ市のガザ地区のアル=ムアスカル魚市場でいわしを見せている。いわしはその風味と手頃な価格から最も需要のある商品だ。2023年4月27日撮影。©ゲッティイメージズ/アリ・ジャダラ/アナドル通信社/Getty Images経由


 釣り竿を持って湖へ行かない時のために、あるイスラエルの会社が3Dバイオプリンティングを用いた独自の「新鮮な」魚を作る方法を開発した。この方法によると、魚はすぐに調理できるとのこと。

 Stakeholder Foods社は、幹細胞から3Dプリントされたハタのフィレを開発した。このフィレは、バイオプリンティング技術を用いて魚の形状に加工される。この製品は、Umami Meats社との協力のもと開発され、天然の魚と同じ味と食感を再現しており、今年後半にはスーパーマーケットの棚に並ぶかもしれない。

 「数ヶ月以内に、この世界規模で培養された魚を市場に提供する計画を発表する予定です」と先週のイスラエルでの試食会で、Umami Meats社のCEOであるミヒル・パーシャドは、The Telegraphを通じて語った。「最初の試食では、素晴らしい魚のようにフレーク状になり、口の中でとろけるような、まさに絶品の魚と同じ味がしました」と彼は説明した。



関連記事:研究者らは、自然の珊瑚礁を救い、温室ガス削減もできる可能性のある人工珊瑚に3Dプリントを施す

 この技術の発展には、特に食料不足という点で多くの利点がある。それだけではなく過剰操業という世界的な問題にも関係している。海洋の専門家たちは、世界の魚の約3分の1が現在過剰に漁獲されていると推定している。特にハタ科は絶滅の危機に瀕している、と考えられている。

 さらに、生物工学的に作られた魚は、従来の漁獲された海産物に影響を及ぼす可能性があるマイクロ・プラスチックなどの汚染物質が含まれていない。

 ハタのフィレは、魚の幹細胞と様々な栄養素を組み合わせて作られ、その後、生体インクに加工され、プリンターで印刷される。印刷の工程はわずか数分で行われ、その後、製品は直ちに調理して食べることができる。

 Stakeholders社は、ステーキやウナギなどの他のシーフードを含む、完全な切り身の3Dプリントされた肉にも取り組んでいる。2020年、ファストフード大手のKFCは、ロシアのバイオプリント企業と提携して人工のチキンナゲットを生産した。

毎日歩くと体に何が起こるか?

<記事原文 寺島先生推薦>
What will happen to your body if you walk every day?
筆者:ヴィディ・ヴィヤス(Vidhi Vyas)
出典:369Rocks 2023年6月3日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>  2023年6月19日

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毎日歩く:歩くことは過小評価されがちですが、心身の健康を増進させる素晴らしい可能性を秘めています。この記事では、毎日歩くことが体に与えるさまざまな影響についてご紹介します。病気の予防や筋肉の引き締めなど、ウォーキングはあらゆる年齢層や体力レベルの人に役立つ、簡単で強力な運動であることがわかります。


1. 脳を活性化させる10の効果

ウォーキングは、脳の健康に大きな効果があることが分かっています。定期的なウォーキングは、認知症の早期発症を予防し、アルツハイマー病の発症リスクを軽減する効果があるという研究結果があります。脳の健康に関わる化学物質の生産を刺激し、神経細胞の成長と生存を促進します。さらに、ウォーキングはストレスを軽減し、エンドルフィンを分泌させ、全体的な精神的幸福を向上させます。

2. 視力の向上

信じられないかもしれませんが、ウォーキングはあなたの視力に良い影響を与えます。ウォーキングは、眼圧を下げることで緑内障を予防し、視覚障害になるリスクを軽減します。低強度のウォーキングも高強度のウォーキングも、脳の視覚野を刺激し、目から送られる映像の処理を強化します。ウォーキングを日常に取り入れることで、視力を向上させ、将来起こりうる問題から目を守ることができます。

3. 心臓病の予防

ウォーキングは、心臓病や脳卒中の予防に関して、ランニングと同じくらい効果的です。1日30分歩くだけで、高血圧やコレステロール値を下げ、血液の循環を良くし、冠状動脈性心臓病の危険性を減らすことができます。ウォーキングを毎日の習慣にすることで、健康な心臓を維持するための大きな一歩を踏み出すことができるのです。


4. 肺活量の増加

有酸素運動であるウォーキングは、血液中の酸素量を増やし、毒素や老廃物の排出を促します。その結果、肺の機能が向上し、呼吸が深くなることで、肺の病気に伴う症状にも良い影響があります。また、ウォーキングをしながら屋外で過ごすことは免疫力を高めることにもつながるため、呼吸器系全般の健康維持に最適な活動です。

5. 膵臓への効能

ウォーキングは、ランニングよりも糖尿病予防に効果的であることが示されています。耐糖能と血糖吸収を改善し、膵臓のインスリン分泌量を減らし、膵臓に必要な休養を与えることができます。定期的なウォーキングを日常に取り入れることで、糖尿病のリスクを減らし、より良い膵臓の健康を促進することができます。

6. 消化の改善

毎日30分歩くだけで、大腸がんの発症リスクを下げ、消化を良くし、便通を整えることができます。また、ウォーキングは、大腸がんと診断された後でも生存する可能性を高めることが分かっています。負担の少ないこの運動は、胃腸全体の健康を促進し、慢性的な便秘に悩む方にも効果的です。

7. 引き締まった筋肉

一般に信じられていることとは異なりますが、ウォーキングは筋肉を鍛え、体重減少に役立ちます。1日1万歩歩けば、ジムでの激しい運動と同じような効果を得ることができます。インターバルや上り坂のウォーキングを取り入れると、より効果的です。正しい姿勢と速度を保ちながら歩くことで、筋肉を痛めることなく低負荷の運動ができ、継続的にウォーキングを行うことができます。

8. 骨と関節を丈夫にする

ウォーキングは、関節の可動性を高め、骨密度の低下を防ぎ、骨折のリスクを軽減します。また、関節周囲の筋肉を強化し、脊椎構造の血行を促進することで、姿勢と柔軟性を向上させます。定期的なウォーキングは丈夫な骨を作り、骨粗しょう症や骨量減少の可能性を低減させます。

9. 腰痛の緩和

負荷の大きい運動で腰痛を感じる方にとって、ウォーキングは負荷の少ない代替手段となります。ウォーキングは、脊椎構造内の血液循環を改善し、重要な栄養素を軟部組織に送り込み、痛みの緩和につながります。また、背骨を支える筋肉を強化し、より良い姿勢と背骨の安定性を促進します。

10. 心を落ち着かせる

ウォーキングは精神衛生に良い影響を与え、うつ病や疲労の症状を緩和するのに役立ちます。定期的にウォーキングをすることで、うつ病の人の状態が大幅に改善されるという研究結果も出ています。気分が落ち込んだり、疲れ切っている人でも、毎日のウォーキングで気分を高めることができるのです。友人や恋人と一緒に歩けば、その効果はさらに高まり、気分も高揚することでしょう。

関連記事:ジムでの1時間を4分で置き換える運動

まとめ
ウォーキングは、簡単かつ強力な運動で、体に大きな影響を与えます。脳の健康から心臓の健康、消化、精神的な健康まで、毎日の散歩を日課にすることは、小さな変化でありながら大きな効果をもたらします。まずは小さなことから始め、自分に合ったペースを見つけ、徐々に歩く時間や強度を上げていきましょう。ウォーキングの力を取り入れ、身体と心にもたらす前向きな変化を楽しんでください。

出典画像:discord.com

太陽光不足が喫煙と同じくらい致命的である理由

<記事原文 寺島先生推薦>
Why Sunlight Deficiency Is as Deadly as Smoking
筆者:セイヤー・ジャイ (Sayer Ji)
出典:GR 2023年4月25日
<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ> 2023年5月9日



***

科学会誌に掲載された画期的な研究により、人間の健康における太陽の役割について、非常に驚くべきことが明らかになった。太陽光の不足は、タバコを吸うのと同じくらい人間の健康に害を及ぼす可能性があるというのだ。

 スウェーデンの研究者たちは、「主要な死因の危険因子としての日光浴の回避:南スウェーデンのメラノーマ(悪性黒色腫:皮膚がん)群の競合リスク分析」と題する研究を、約3万人の女性集団を対象に実施した。彼らは、Miss(Melanoma in Southern Sweden)群の20年間の追跡調査の中で、全死因死亡の危険因子としての日光への当たり方のいろいろな違いを評価した。女性は、研究開始時に25~64歳で、1990年から1992年にかけて募集された。彼女たちの日光浴の習慣を現代の生存統計学で分析したところ、いくつかのことが判明した。

まず :
「積極的な日光浴の習慣がある女性は、日光浴を避けている女性と比較して、主に心血管疾患(CVD)および非がん・非CVD死の危険性が低いことがわかった」。

2つ目:
「生存期間が延びた結果、これらの女性ではがん死亡の相対的影響が増加した」。

 この発見は少しわかりにくいかもしれないので、もう少し詳しく見てみよう。

 がんにかかる危険性は生物学的年齢とともに増加するため、長生きすればするほどがんにかかる危険性は高くなる。したがって、太陽光を浴びる機会が増えれば、実際に寿命が延びるので、発がんする危険性も高まるように見える。しかし、これは必ずしも、一般に考えられているように、太陽光が本質的に「発がん性がある」ことを意味するものではない。


 
 先進国の死因の第1位は心臓病であり、太陽光は、第2位の死因(がん)の危険性を高めるとしても、この最も一般的な早死(心臓病)の原因を減らすので、太陽光浴のもたらす純粋な効果は、長生きさせることになり、これは、しばしば見られる「がんにかかる危険性の増加」状況を中和してくれるのに一役買う。また、非常に多くのがんが過剰診断や過剰治療を受けているが、その責任は医療機関によって十分に認識されておらず、その責任に言及されることはほとんどない、ということも忘れてはならない。このような「がん」は、統計値を大きく膨らませる。特に乳がん、前立腺がん、甲状腺がん、肺がん、卵巣がんなどのいわゆる早期がんが数百万件も誤った診断や治療を受けており、この問題の複雑さゆえに、太陽光浴とがんにかかる危険性の関係を明らかにすることがより一層難しくなっている。

関連記事:健康的な生活を送るための上位5つの習慣

 続いて、太陽光の長寿効果については、3つ目の重要な観察結果によって、明確に理解することができる:

「日光浴を避けた非喫煙者の平均余命は、日光浴最高群の喫煙者と同程度であり、日光浴の回避が喫煙と同程度の死亡する危険性の要因であることが示されている」。

 これは、深い意味を持つ有力な発見である。「日光浴を避けることは、喫煙と同程度の死亡の危険因子である」ということは、日光浴はむしろ、我々の健康に不可欠であることを示すものである。日光浴は、いつでも致命的な脅威であると考えられる、(だから)有害物質への接触となることがほぼ確実な合成日焼け止めを全身に塗りたくることは正しい、ということにはならないのだ。実際、CDCによると、喫煙は年間600万人の不必要な死亡の原因となっており、「米国では男女とも喫煙者の総死亡率は、喫煙をしない同様の人々の死亡率の約3倍である」とされている。つまり、日光浴が、人間の健康に不可欠で必要な要素として非常に大きな力を持っているため、日光浴をしない、あるいは、もっと日常的に日光浴すべきと勧めないことは、医学的に非倫理的と見なされるかもしれない。

この研究の四番目、そして最後の見解:

「日光浴最高群に比べ、日光浴回避者の平均余命は0.6~2.1年短くなっていた」。

太陽光は、やはり、健康維持に欠かせない

 太陽光の欠乏が喫煙と同程度の致命的な結果をもたらす可能性があると言えるが、太陽とその光は清潔な食べ物や水と同じように人間の健康にとって重要かもしれないと断言することで、情報を肯定的に言い換えることができる。実際、太陽からのエネルギーは、ATP*に依存しない方法で、私たちの体の生命維持装置の細胞生体エネルギーを駆動することを、説得力のある研究が示唆している。『水の第4相』の著者であるジェラルド・ポラック博士の研究を考えてみよう(以下の動画を参照)。彼は、太陽の赤外線エネルギーが、何兆もの分子電池のように、私たちの体内の水分子を充電する(私たちの体内の分子数の99%は水である)ことを説明している。
* アデノシン三リン酸(adenosine triphosphate)。筋肉の収縮など生命活動で利用されるエネルギーの貯蔵・利用にかかわる。「生体のエネルギー通貨」と呼ばれる。(厚労省)

 心臓血管の健康に関して言えば、赤外線を帯びた水分子の形をした太陽光のエネルギーは、排除帯水(EZ水)と呼ばれる高度に構造化されエネルギーを与えられた水を作り出すことによって、血管を通して血液を送り出す心臓の働きを支援し、一般成人の体内の1.2~1.5ガロンの血液を文字どおり何キロもの血管に送り出すのに必要な生体力学的エネルギーの99.9%以上を実際に提供すると考えられている。 興味深い研究によると、体内には、太陽光を受け入れて利用し、いわゆるATPの「追加合成」を行うことができるさまざまな光受容体/発色団(チトクロームCオキシダーゼなど)が存在することも分かっている。さらに、メラニンは、太陽の電磁スペクトルを幅広く吸収し、有用なエネルギーや、おそらく生物学的に重要な情報に変換し、有害なガンマ線を取り込んで生物学的に有用なエネルギーに変換することもある。クロロフィルのような人間の食事にありふれたものでさえ、最近、動物細胞の集光性を高める手段として機能することが分かってきた。実際、私たちは最近、微生物が介在する消化過程によって細胞のミトコンドリアに到達するクロロフィル代謝物の仲介によって、ATP産生が促進される(活性酸素の産生を伴うことはない)ことを発見した研究結果を報告した。

 自然健康論者は、太古の昔から太陽光を健康に役立てると説いてきた。現代では、日光恐怖症が蔓延し、特に肌の白い民族の親は、子供に宇宙服ほどの全身保護具を着せ、極めて毒性の高い石油化学誘導体や発ガン性のあるナノ粒子金属を吹き付けたり、塗ったりしている。しかし、食料、エネルギー及び情報の形態として、太陽が必要だという認識が広まってきているのである。

 もちろん、ビタミンDがすべてではない。太陽光の健康効果をこのホルモン様化合物に求めるのは、オレンジの健康効果がアスコルビン酸分子の化学骨格を構成する原子の分子構造にのみ依存し、それに還元されると考えるのと同じことである。私たちは、太陽光の特定の波長が、私たちの体のすべての体系に関連する、古くからある、強固に組み込まれた遺伝子や EP(epigenetic program)を幅広く活性化することを学び始めている。例えば、夕暮れ時の光の波長は、私たちの種としての進化にとって非常に重要であったかもしれない。私たちの無毛や巨大な脳は、何十万年、何百万年もの間、毎日その光を浴びなければ進化しなかったかもしれない。生物光変調とも呼ばれるこの現象は、人間の健康と病気における太陽の役割について、根本的に新しい視点を切り開くものだ。もし、日光不足がタバコを吸うのと同じくらい致命的だとしたら、自然光を定期的に浴びない人は、もはや真の人間ではなく、生物学的、精神的、霊的な青写真の最適な発現を体験することができないとも言える。基本的な権利、そして健康法として、毎日屋外に出ることが必要なのだ。会社員、窓のない教育体制、夜勤の仕事、刑務所の現状を考えたことがある人はどれくらいいるだろうか。今回の新知見に照らし合わせると、日光の遮断は、人間の健康に対する重大な権利の侵害と考えられるのではないのだろうか。

 この研究は、人間が真に健康であるために必要なものをより深く理解する道を開くかもしれない。日光不足は、主に屋内に集中する生き物である現代の私たちが、肉体的・精神的な退化につながる最も間違ったことの代表例である。細胞の生体エネルギーに関する新しいモデルが登場し、身体が太陽のさまざまな光の波長を直接または間接的に利用する能力を考慮するようになると、毎日直接の太陽光を浴びることは、少なくとも「ビタミンの摂取」や「運動」と同じくらい、健康維持に重要な過程と見なされるようになるかもしれない。逆に、太陽光の不足や欠乏は、喫煙と同じように危険で致命的なものとみなされるだろう。

セイヤー・ジャイはGreenmedinfo.comの創設者、国際的ベストセラー『REGENERATE:新しい生物学を通して身体の劇的な柔軟性を解放する』の著者、 Stand for Health Freedom (501c4)の共同設立者であり、コンシャス・クリエイターとそのコミュニティのためのグローバルなマルチメディア・プラットフォームであるUNITE.liveを運営している。

「野菜バーガー」や「菜食ソーセージ」という商標にEUがお墨付き

<記事原文 寺島先生推薦>
EU lawmakers vote for ‘veggie burgers’ & ‘vegan sausages,’ rejecting demands by farmers
RT ワールドニュース
2020年10月23日

<記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ>
2020年11月23日


 EUで販売されている植物ベース製品は、肉がまったく含まれていなくても「バーガー」、「ソーセー
ジ」、「ステーキ」と呼ばれることは、許可されて当然だ、と欧州議会は表明した。

 10月23日に、欧州議会議員(MEP)は、農家の提案、つまり、通常肉製品に関連する表現を野菜だけの代替品に使うことは消費者に誤解を与えるものだ、をしりぞける採決を行った。いっぽうこれを受けて、欧州農業生産者団体の欧州農業組織委員会・欧州農業協同組合委員会(Copa-Cogeca)は、野菜由来の食品にソーセージなどという名前をつけることを続けることは、混乱を招く言葉遣いという「パンドラの箱」を開くことになるだろう、と警告した。

 スウェーデンのEU議員ジッテ・ギュウーテラン(Jytte・Guteland)氏は、同僚議員がヨーロッパのレストランのメニューや店の棚に「ヴィーガンバーガー」、「ヴィーガンソーセージ」、「大豆ステーキ」という用語を残すことを決めた後、「ヴィーガンバーガーで祝うつもり」と述べた。

 欧州消費者団体(BEUC)もこの決定に喜んでおり、欧州議会議員(MEP)たちの「常識」を称賛した。欧州消費者団体(BEUC)は、植物ベース製品の推進は地球温暖化阻止のEU方針に沿う、というグリーンピースや世界自然保護基金、他の環境団体の立場を共有している。

ALSO ON RT.COM

100% beef: EU meat lobbyists want BAN on terms ‘veggie burger’ & ‘veggie sausage’ for plant-based food, claim ‘cultural hijacking’


 「消費者は、ベジタリアン(野菜だけ)やヴィーガン(完全菜食主義)と明確に表示されている限り、大豆ステーキやひよこ豆ソーセージという商標で決して混乱することはない」と欧州消費者団体(BEUC)は声明で述べた。そのような表示は、肉を含まないそれらの製品を食事にとり入れていくことをより容易にするだけだ、と欧州消費者団体(BEUC)は主張している。

 しかし、欧州消費者団体(BEUC)は、日用品の植物ベース代替品に対する表示規則を強化したり、「~ミルク」または「~チーズ」などの用語の禁止を支援する欧州議会の決定を遺憾としている。

 2017年、欧州司法裁判所は「大豆ミルク」や「ヴィーガンチーズ」という用語をそれらの製品に使用することを禁止し、「ミルク」、「バター」、「チーズ」、「ヨーグルト」などの用語は野菜由来の食品の表示には使用できないと決定している。

ALSO ON RT.COM

WATCH: Butchers chase animal rights activists out of London meat market

 ただし、表示規則はより大きなEU農業一括法案の一部であるため、欧州議会議員(MEP)による投票は最終的なものではない。10月23日の午後に予定されている議会によるこの一括法案の承認後、ブリュッセルは最終方針についてEUの27の加盟国と合意に達する必要がある。



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